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LTVを重視する企業が、BtoB、BtoCを問わず増えています。LTV、ライフタイムバリューとは、ある企業からひとりの顧客が生涯にわたって購入する総額、または、企業にもたらす利益の総額のことです。LTVが指標とされる部門は一般的にはカスタマーサクセスですが、マーケティングや営業部門でもLTVが重視され、なかには全社員にLTVへの意識づけを行う企業もあるようです。本記事では、LTVが重視される背景、代表的な計算式、LTV向上のための施策を解説。企業事例とシャノンの施策事例もご紹介します!目次ToggleLTVとは? なぜ重視されるのかLTV(ライフタイムバリュー)とはどんな概念?BtoBでLTVが重視されるようになった背景と理由LTVの向上がなぜ必要かLTVの計算式とCACLTVの計算式(売上ベース)LTVの計算方法(利益ベース)LTVとCAC(顧客獲得単価)の比率は3:1以上が目安LTV向上のための施策LTVを向上させる方法カスタマーサクセスが担当する、LTV向上の施策他部門が連携するLTV向上の施策LTV向上の具体例は? 企業事例とシャノンの実践例LTVを向上させた企業の事例MAツールによる各部の連携など、LTV向上のためのシャノン施策事例まとめLTVとは? なぜ重視されるのかLTVの定義、重視されるようになった背景や理由、LTV向上の目的を確認します。LTV(ライフタイムバリュー)とはどんな概念?「LTV」は、LifeTimeValueの略で、日本語では顧客生涯価値と訳されます。LTVとは、企業の一顧客が生涯にわたって企業と取引あるいは購入する総額、または利益の総額のことです。旅行会社を例にとってみます。Xさんが旅行するときにA社を利用した履歴は、2010年に20,000円、2015年に30,000円、2021年に50,000円です。このとき、Xさん個人のLTVは100,000円となります。LTVの考え方は1990年代にアメリカではじまったとされ、当初はBtoCの概念でした。そこには「市場シェアから顧客シェアへ」というシフトがあります。「日本の旅行産業のなかでA社は10%」というのが市場シェア。「Xさんが生涯購入するすべての旅行商品のなかで、A社は5%」というのが個人シェアです。次の旅行プランを立てるときもXさんにA社の旅行商品を選んでもらうためには、顧客維持のための戦略が必要です。個々の顧客と向き合い、継続的にコミュニケーションをとる「OnetoOneマーケティング」が重視され、同じころにCRM(顧客関係管理システム)も普及していきました。CRMの最大の目的は、顧客一人一人との良好な関係を保ち、LTVを最大化することです。BtoBでLTVが重視されるようになった背景と理由BtoBでLTVが重視されるようになった背景や理由として、以下があります。1競争の激化と新規顧客獲得コストの上昇市場が成熟して拡大しなくなると限られたパイの奪い合いになります。競争が激しい状態では、新規顧客獲得のため企業は多くの広告費やリソースを投入しなくてはならず、やっと獲得した顧客が競合他社に奪われることもあります。多くの現場で、「新規顧客獲得のコスト>既存顧客をフォローするコスト」となっている現状から、安定した経営のためにLTVが重視されています。2CRMなどデジタルツールの定着LTVの最大化をはかるためには、顧客とのOnetoOneのコミュニケーションを効率よく実施・継続する必要があります。そのためには、CRMに代表されるデジタルツールによる顧客データの管理・分析・活用が不可欠といえます。3サブスクリプションの普及BtoBのSaaS企業などでサブスクリプションサービスが拡大しています。サブスクリプションを契約した顧客に解約されないためにはサービスを十分活用してもらう必要があり、そのための顧客をフォローする「カスタマーサクセス」部門が生まれました。カスタマーサクセスはLTV最大化をミッションとする業務です。カスタマーサクセスについて詳しく知りたいかたは、こちらの記事をご覧ください。参考:カスタマーサクセスとは?よりよい顧客体験をもたらす、カスタマーサクセス部門とMAの連携4ABMの普及自社のターゲット企業に注力するABMは、BtoBマーケティングの中でLTV最大化に戦略的に取り組む手法のひとつといえます。ABMで成果を上げるBtoB企業の事例が増え、BtoBにおけるLTV重視の考え方も定着してきています。参考:ABMとは?BtoBマーケティングに欠かせないABMをどう実現する?LTVの向上がなぜ必要かLTVを向上させ高い水準に保つことがなぜ重要かを確認します。経営の安定化LTVが高いということは、顧客との良好な関係が維持されているということです。現在の収益基盤が安定しているだけでなく、将来的にもある程度はそれが続くと期待でき、経営の安定化に寄与します。新規顧客獲得や新事業展開がしやすくなるLTVが高く保たれていれば経費が抑えられる分、経営の自由度が高いといえます。新しい事業展開に投資したり、新規の顧客獲得のためのマーケティングに投資したりできます。ブランド価値が上がるLTVが高いということは、企業や商品のファンが多いということであり、中にはよいお得意様を意味する「ロイヤルカスタマー」もいます。商品開発によりさらに顧客が求めるものを提供することで、企業と顧客とのあいだにブランド価値を上げる相乗効果が生まれます。参考:ロイヤルカスタマーとは?その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法LTVの計算式とCACLTVには売上ベースと利益ベースの計算式があります。それぞれの計算方法と使い方、LTVと関連が深いCACについて解説します。LTVの計算式(売上ベース)LTVの計算方法はいくつかあります。まず、売上ベースのLTVについてみていきます。最もシンプルな計算式は、一顧客の売上総額をLTVとして求める以下です。基本の計算LTV = 購入単価 × 購入回数 × 契約期間この式からわかることは、1回の購入単価が低くても、購入回数または契約期間が長ければ、LTVは上がるということです。契約期間は顧客維持期間と表すこともあります。一人の顧客を長く維持することがLTV向上に重要です。つまりLTV向上のためには、リピート回数を増やしたり長期で契約を維持したりすることが重要です。逆に、顧客の購入回数や契約期間の数値が下がる傾向があれば、早急な対策が必要といえます。LTVは「生涯」という言葉が表すとおり、企業が最大限に長期的な視点で顧客と向き合う考え方です。しかし算出するときは、データを比較検討するために期間を区切る必要があります。「年間LTV」のように期間を区切ってLTVを測定する方法が一般化しています。企業の目線で顧客動向を知るためには、全顧客の平均値をもとに計算します。以下の式が最もよく使われます。顧客動向LTV = 平均購入単価 × 平均購入回数BtoB企業のサブスクリプションサービスにおけるLTV算出方法としては、以下が使われます。BtoB企業のサブスクリプションサービスにおけるLTV算出LTV = 顧客の平均購入単価×平均顧客寿命売上ベースのLTVは、サブスクリプションサービスや小売業など事業計画を立てるときや、顧客の購買行動の分析を行うときに使われます。LTVの計算方法(利益ベース)売上ではなく利益に着目する場合は以下となります。売上ベースで紹介した3つの計算式に、それぞれ粗利率を掛けたものが以下です。利益ベースの計算LTV = 購入単価 × 購入回数 × 契約期間 × 粗利率LTV = 平均購入単価 × 平均購入回数 × 粗利率LTV = 平均顧客単価 × 平均顧客寿命 × 粗利率総売上高から算出する以下の計算式もあります。総売上高から計算LTV = (売上高 - 売上原価)/ 顧客数粗利ベースのLTVは、商品や事業部門の収益性を分析するときなどに使われます。さらに厳密にLTVを算出するときは、広告費や人件費などのコストを差し引きます。顧客獲得コストのことをCACといいますが、これについては次で述べます。コストを差し引いた計算LTV = 購入単価 × 購入回数 × 契約期間 × 粗利率 - CACLTV = 平均購入単価 × 平均購入回数 × 粗利率 - CACLTV = 平均顧客単価 × 平均顧客寿命 × 粗利率 - CAC利益ベースのLTVは、事業全体の収益性の分析、広告費などの経費が適切かを検討する場合などに使われます。なお、粗利ベースのLTVから差し引くコストとして、顧客獲得コスト(CAC)に顧客維持コストを加えることもあります。顧客獲得コスト(CAC)に顧客維持コストを加えるLTV = 購入単価 × 購入回数 × 契約期間 × 粗利率 - (CAC + 顧客維持コスト)顧客維持コストが大きい事業の場合や厳密な計算を必要とする場合にはこの計算式となります。LTVとCAC(顧客獲得単価)の比率は3:1以上が目安LTVと合わせて知っておきたいのがCACです。CAC(CustomerAcquisitionCost)は、顧客獲得単価と訳されます。一顧客を獲得するためにどれだけコストがかかっているかを表します。CACの計算式は以下です。CACの計算CAC = 顧客獲得コストの総額 / 獲得顧客数顧客獲得コストには、マーケティング部門や営業部門で顧客獲得のためにかかった広告費、人件費などの経費を加算します。CACとLTVのバランスをみる指標が以下です。このときのLTVは利益ベースで計算します。CACとLTVのバランスをみる指標LTV / CAC > 3LTVがCACに対して3倍以上の数値であれば、事業は順調だといえます。この指標は、LTVとCACの望ましいバランスを知る目安です。LTVが高ければ、新規事業の展開などで集中的なマーケティング施策に投資をすることも可能ですが、ただし分母が大きくなり、LTV/CAC比率は1に近づくので、この状態から早くもとの3に戻るよう努力する必要があります。ただし、比率が3を大幅に超える10などの数値の場合も、必ずしも適切とはいえません。広告など新規顧客獲得の経費が少なすぎ、顧客獲得の機会を失っている可能性があります。LTV向上のための施策LTVを向上させるためのマーケティング施策を整理します。LTVを向上させる方法LTVを向上させるには、LTVの計算式における5つの要素に対して施策を行います。LTV向上の要素LTV = 購入単価 × 購入回数 × 契約期間 × 粗利率 - CAC購入単価を上げる購入単価を上げる方法は、価格の改定(上げる/下げる)アップセル・クロスセルの促進セット販売の促進などがあります。価格改定では、価格を上げることで短期的にLTVが上がりますが、「顧客離れ」の可能性もあります。下げた場合は短期的にLTVが下がりますが、顧客が増える可能性があります。中長期的な視野でLTVが最大化することを考えて、価格を改定します。BtoBでアップセルを実施する場合、例えばタイミングや施策は以下の内容が考えられます。新規契約時:「初年度50%オフ」など、アップグレードを促進するための特典を提供します。契約更新時:契約更新時に限定で提供する上位プランの割引や追加機能を紹介します。顧客が成果を出し始めた時:アップセルに成功した顧客の事例を紹介し、顧客がどのように上位プランを活用して成功したかを伝える。購入回数を増やす購入回数を増やす方法は、競合商品との差別化メールマーケティングの促進などがあります。BtoBでクロスセルを実施する場合、例えばタイミングや施策は以下の内容が考えられます。初回購入後:顧客が特定の製品やサービスを購入した後、その製品と相性の良い補完的な商品やサービスを提案します。既存顧客のフォローアップ時:既存顧客に定期的なフォローアップを行う際に、関連する追加製品を提案します。顧客が新しいニーズを示した時:顧客が新しい課題やニーズを示した際に、別の製品やサービスでそのニーズに応える提案をします。契約期間を延ばす(解約率を下げる)契約期間を延ばす方法の例として、以下があります。顧客ロイヤリティを高めるフォロー施策商品やサービスの品質向上解約率を下げるためのフォロー施策としてはカスタマーサクセス部門の施策が重要です。参考:BtoBでも重視されるカスタマーエクスペリエンスとは?CX向上の具体策も紹介収益率を上げる(原価を下げる)原価を下げて収益率を上げる方法として、以下の例があります。デジタルツール導入などによるコスト削減不人気商品の見直しCACを下げる以下の方法が挙げられます。ターゲット精緻化:ペルソナの明確化やABMで、的確な顧客にリソースを集中させる。オーガニック集客強化:SEO、コンテンツマーケティング、ソーシャルメディアで広告依存を減らす。リファラルマーケティング:顧客紹介プログラムやレビュー促進で、低コストで新規顧客を獲得する。マーケティングオートメーション:リードナーチャリングとパーソナライズド・キャンペーンで効率を上げる。広告費の最適化:効果測定、リターゲティング、プログラム広告で広告費を効率化する。データ活用:顧客データ分析とA/Bテストで最適なマーケティング戦略を実施する。・カスタマーサクセスが担当する、LTV向上の施策既存顧客のフォローを担当するカスタマーサクセス部門は、「顧客維持」「解約率の改善」など、LTV向上にとって重要な役割を果たします。主な業務として以下があります。導入時のオンボーディング支援デジタルツールの導入時には使い方に慣れて活用できるまで、カスタマーサクセスがサポートします。サービス活用促進の支援利用が少ない顧客にはサービスを活用できるよう、技術的なサポートをしたり、企業ごとの個別課題に対応するソリューションを提案したりします。他部門が連携するLTV向上の施策営業部門、インサイドセールス部門、マーケティング部門など、カスタマーサクセス以外の部門にもLTV最大化の意識を共有することが有効です。情報は主にCRMで連携します。SFAやMAによっても連携が可能です。参考:顧客理解に欠かせないCRMとは?マーケティングにどう役立てる?SFAとは?CRM・MAとの違いや、連携に役立つMAツール導入のポイント解説マーケティング、インサイドセールス、営業の各部門が行うLTV向上施策の例として、以下があります。MAによる顧客行動のフォロー広告やメールなどで施策を打ち、それに対して見込み客がどんな行動をとるかの履歴を追います。メルマガを開封したか、メルマガに記載のURLをクリックしたか、LPを訪れた後どんなWebページを見たか。MAではこうした見込み客の行動履歴をフォローし続け、必要に応じて営業部門やカスタマーサクセス部門にアラートを共有することで売上とLTVに貢献します。参考:MA(マーケティングオートメーション)のリード管理とSFAの案件管理。成果を最大化する連携とは「顧客のファン化」のための特別な施策ロイヤルカスタマーをはじめとするエンゲージメントの高い顧客へ限定で「新システムの体験会」などの特別な案内をします。また、顧客同士で交流をはかるイベントも好評です。新規顧客向けのウェビナーやイベントも、既存顧客をフォローする機会となります。既存顧客フォローへの投資を増やす新規顧客の獲得と既存顧客のフォローはどちらも重要ですが、同じ額を販売するためのコストの割合が約5:1ということをふまえ、既存顧客フォローの予算を増やす施策も選択肢です。とはいえ、既存顧客数はいずれ減少するので、新規顧客を獲得する施策をゼロにはできません。バランスの見極めが求められます。LTV向上の具体例は? 企業事例とシャノンの実践例LTVが向上した企業の事例、シャノンの現場での実践例をご紹介します。LTVを向上させた企業の事例BtoC、BtoBそれぞれのLTVを向上させた事例として以下があります。オイシックス・ラ・大地食品宅配サービス「Oisix」の運営会社。同社では、全社員がLTVを意識しています。手軽に健康的で見た目にも華やかな食事が作れるミールキットの宅配では、家庭内での成功体験をしてもらうことを重視し、常に新メニューを投入しています。合わせて、おいしい牛乳や卵のサブスクリプションサービスなどを提供してLTVを向上させています。オルビス株式会社化粧品通販のオルビスは2022年で創業35周年のD2Cですが、35年間前からの既存顧客が1000人以上いるそうです。詳細なセグメンテーションや顧客側の視点に立ったリピート提案などで継続購入を促進してきました。LINE公式アカウントの友達はなんと3,300万人。ユーザーに合わせた情報の出し分けで今後もLTV向上施策を継続していきます。カゴメ株式会社品質の高い野菜加工品の定期購入を促す通販部門。購入後の感想を伺うフォローコールとフォローDMを実施することによりどちらも届かなかった顧客と比較して解約率に50%の差がありました。また、委託していたコールセンター業務の改革により半年でLTVが28%増えた実績もあるそうです。その後、顧客をファン化するプロジェクトを立ち上げて顧客フォロー。LTV向上とロイヤルカスタマーの拡大を図っています。Sansan株式会社名刺管理をキーに顧客管理を行うシステムのサブスクリプションサービス。2012年に日本企業で初のカスタマーサクセス部門を設置し、解約率10%を目標とするとともに、同部署を「LTV最大化の要」と位置付けて強化してきました。同社は2019年に東証マザーズ、2021年1月に東証一部へと上場して、コロナ禍でも成長を続けています。MAツールによる各部の連携など、LTV向上のためのシャノン施策事例最後にシャノンがLTV向上のために行っていることをご紹介します。シャノンでは、カスタマーサクセス部門が「ツール活用のサポート」「各種の情報提供」「契約プランの最適化」を担当します。お客様の個別の困りごとをヒアリングし、活用すべき機能の提案や参考になる成功事例の紹介を行います。既存顧客は新機能を知らないままということもあるので、新機能のアップデート情報を紹介し活用サポートをすることも欠かせません。過去にはカスタマーサクセス実践1年で解約件数が7割減になった経験をWebで紹介されました。参考:国産MAベンダーのシャノン、カスタマーサクセス実践1年で解約件数が7割減にユーザー交流会「メールマーケティング成功/失敗事例情報交換会」など、テーマを決めてユーザー同士で情報交換・交流をしていただく機会を定期的に実施しています。大規模なユーザーカンファレンスも年に1回程度開催しています。顧客行動にもとづくアラートの自動設定MAツールで知ることができる顧客の行動履歴のなかで、注目すべき行動をキャッチした場合は、担当者にメールで自動通知できるようにしています。「解約ページを見た」…カスタマーサクセス部門に連携「プランや価格のページを見た」…カスタマーサクセス部門と営業部門に連携「失注顧客からのアクセスがあった」…営業部門に連携このようなきめ細かい顧客フォローにより、関係部門全体でLTV向上を目指しています。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1. LTVとは顧客生涯価値、一顧客が生涯に企業から購入する総額または利益総額のことです。LTVを事業の重要指標とする企業が増えています。2. LTVには売上ベース、利益ベースなどのいくつかの計算式があります。CAC(顧客獲得単価)と比較して、LTV/CACが3以上であることが望ましいとされています。3. LTV向上は経営の安定化や戦略の自由度拡大に寄与します。4. LTV向上を担当するのはカスタマーサクセス部門ですが、マーケティング部門でも既存顧客のフォローを行っています。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_ltv/
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ABM(AccountBasedMarketing)とは、AccountBasedMarketingのAccountとは「得意先・取引先」といった意味で、直訳すると「企業に基礎を置くマーケティング」となります。これだけでは一般的なBtoBマーケティングとの違いがわかりづらい用語です。ABMはBtoBマーケティングのなかのひとつの発展形と位置付けることができます。今回は、ABMとは何か、ABMの進め方、必要なツールなどを解説します。目次ToggleABMについて動画で確認するABMとは?なぜ今必要とされるのかABMの定義とLTVの最大化ABMの起源と、重視されるようになった背景今までのマーケティングと何が違うのかBtoBマーケティングにおけるABMの実践ABMを取り入れるべき企業とはターゲット企業の選定ターゲット企業向けのマーケティング施策の実施目的別・ABMのためのツールと活用事例ABMのために必要となるMAの機能とはターゲット企業の選定に役立つ、企業データベースを提供するABMツールシャノンでも企業情報を連携してABMを実践まとめABMについて動画で確認するABMとは?なぜ今必要とされるのかABMの定義、重視されるようになった背景、従来のマーケティングとの違いについて解説します。ABMの定義とLTVの最大化ABMはAccountBasedMarketingの略です。ABMの第一人者である庭山一郎氏は、自身の著書「究極のBtoBマーケティングABM」のなかでABMを以下の通り定義しています。ABMとは前者の顧客情報を統合し、マーケティングと営業の連携によって、定義されたターゲットアカウントからの売上最大化を目指す戦略的マーケティングABMはBtoBマーケティングの戦略のひとつであり、個人ではなく企業にフォーカスしたマーケティングです。定義にあるように、目的はターゲットアカウントからの売上、つまりLTVの最大化です。LTVについては以下の記事で解説しています。LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性と施策を解説LTVは顧客管理やカスタマーサクセスにおける考え方とされていますが、ABMにおいてはLTVの最大化を最重要と位置付け、営業部門やマーケティング部門、さらに経営層も連携してターゲット企業にアプローチを図ります。ABMの起源と、重視されるようになった背景ABMが広まる前に、CRMやMAの発展がありました。欧米では1990年代頃からCRM、2000年代ごろからMAが広まり、これらはコンピュータとインターネットの進化にともない大きく発展し、2010年代以降で日本にも普及しました。さらに、CRMやデジタルマーケティングのなかでLTVという考え方も生まれました。2010年頃、CRMやSFA、MAが定着したアメリカでは、各企業が保有する顧客データを最大限に活用してLTVを最大化することが一般化しました。BtoBマーケティングにおいては、効率よく売上を拡大する方法として、「既存顧客の顧客情報を活用してLTVを最大化する」ことに加えて、「現在は取引がないがLTVが期待できる見込み客に対して、積極的にアプローチする」という動きも重視されるようになり、これがABMという手法になりました。LTVが大きい、つまり大型の取引先というのは営業部門がもっともアプローチしたい対象でもあります。ABMは営業部門が主導するマーケティングであるということも、従来型のマーケティングと違う点です。今日本でもABMが注目されていますが、その背景には以下のような日本企業の抱える課題があります。1.マーケティング部門と営業部門が効率よく連携できていないマーケティング部門が獲得して営業部門に引き渡す「ホットリード」が、必ずしもよい商談や優良顧客へとつながらないことがあります。マーケティング部門は「ホットリードを営業部門が十分フォローしてくれない」、営業部門は「マーケティング部門からパスされるホットリードがよい成果に結びつきにくい」というように、お互いの認識にずれを生じさせていることもしばしばです。この点、ABMの場合は、マーケティング部門と営業部門は当初から連携してターゲット企業を選定するのでスムーズに進んでいけるということがメリットです。2.事業部との取引で企業全体の情報が取得できない日本の多くの企業は事業部制で、各部門の購買部門が取引の窓口となります。このとき、他の事業部門の情報は入手できません。たとえば、A企業のX事業部と長く取引して顧客からの評価も得ているのに、Y事業部との新規契約を競合他社に取られてしまうといったケースがあります。ターゲット企業の情報を共有し、このような機会損失をなくすというのも、ABMの戦略のひとつです。今までのマーケティングと何が違うのかMAなどによるデマンド・ジェネレーションとABMとの違いを確認します。デマンド・ジェネレーションとは、「リードを獲得し、獲得したリードの興味関心を引き上げる施策を実施してホットリードを増やす」というマーケティング手法のことです。デマンド・ジェネレーションとABMの違いデマンド・ジェネレーションABM対象リード(個人)アカウント(企業)とらえ方”点”でとらえる”点”の集合体の”面”でとらえるターゲット不特定多数の新規顧客中小企業が多い特定の既存顧客または新規顧客大企業が中心主導する部門マーケティング部門マーケティング部門と営業部門リードタイム長い短いスタイルインバウンドLPや広告で集客インバウンドまたはアウトバウンドターゲット企業向けのマーケティング(※1)※1 ABMにおけるターゲット企業向けのマーケティングは、基本的にはMAなどを利用して進めることに変わりはありません。ただし、一定の情報を収集・分析してキーマンを特定できたときには電話などでプッシュ型のアプローチをすることもあります。ABMの実践の流れについては次章で述べます。注意したい点は、ABMはデマンド・ジェネレーションにとって代わるわけではなく、従来のデマンド・ジェネレーションを補完し発展させる方法だということです。今までの集客方法に加え、あらたな顧客拡大を図りたい場合にABMの導入を検討します。BtoBマーケティングにおけるABMの実践BtoBマーケティングの現場でABMを進めていく流れを解説します。ABMを取り入れるべき企業とはABMをマーケティング部門や営業部門だけで運用することはできません。したがって、ABM推進は全社的に合意して決定する必要があります。ABMを取り入れるべき企業とは、以下のような企業です。一顧客あたりの取引額が大きい取引額が小さい多数の顧客を抱える企業よりも、取引額が大きい少数の顧客をもつ企業にABMは向いています。一顧客を新規獲得したときにまとまった額の売上を得られる見込みがあればリソースを集中しやすいからです。大企業との取引を増やしたいたとえばスタートアップ企業の場合、最初は中小企業を顧客として獲得することから始まり、事業が拡大すると大企業の顧客も増えていきます。自社が成長するタイミングで大企業の顧客をさらに増やしたいとき、ABMが有効です。すでにMA/SFA/CRMを導入済で、顧客データが蓄積されているABMはデータドリブンであることが求められます。ターゲット企業の情報をあらゆる方法で収集・分析する必要があるので、すでにMA/SFA/CRMを使いこなし、顧客データの蓄積がある企業に向いています。ABMはMA/SFA/CRMによる見込み客・顧客管理の発展形といえます。多様な商品・サービスを提供している提供する商品やサービスの種類が多い企業はアップセル・クロスセルによりLTVを伸ばすことができるので、ABMが適しています。新商品発売、営業部門の改革などのタイミング有力な新商品・新事業を開発し、新規顧客開拓を戦略的に行いたい場合や、既存の営業やマーケティング部門の改革など、内部要因によりABMを導入したいと考えるタイミングもあります。ターゲット企業の選定ABMに取り組む場合、まずターゲット企業を選定します。その前に、ターゲットとする企業を定義する必要があります。定義づけのためにはCRMなどにより自社の顧客を分析するほか、STP分析、ペルソナなどを使用します。STP分析は企業、ペルソナは企業に属する個人を絞り込むことができます。参考情報「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介BtoBマーケティングにおけるペルソナの作り方と活用方法を解説。シャノンが実践する一工夫もご紹介!また、ABMのターゲットには既存顧客と新規顧客がありますが、既存顧客のLTV拡大か、新規顧客開拓か、どちらかに集中して取り組むこともあります。ターゲットとする企業の定義が確定されたら、具体的に企業名と関連する情報をリストアップします。そして、MA/SFA/CRMはもちろん名刺データなども含めて、ターゲットの企業名に紐づく社内のデータをすべて集約させます。ターゲットアカウントのリストに外部企業が提供している企業データを追加して、「優先してアプローチすべきターゲット」を明確化させる手法も一般化しています。具体例は後述します。ターゲット企業向けのマーケティング施策の実施新規アカウントの場合、担当者の名前や連絡先が不明なので、窓口となる担当者の情報を取得することが最初の目標となります。ターゲット企業向けの施策として以下があります。個人情報を取得するためのデジタル施策ターゲット企業のIPアドレスに限定してネット広告を配信します。同時に自社のHPではパーソナライズしたLPを表示させたり、ホワイトペーパーを用意したりして、企業担当者の個人情報登録を促します。ターゲット企業からのアクセスを解析ターゲット企業のIPアドレスからのアクセスを集約して、どんなページを見ているか分析します。一つの企業のなかで複数の個人がページを見ていたり、料金表や導入事例のページを見ていたりする履歴を分析し、次の個別アプローチを検討します。ターゲット企業限定のイベントの開催連絡先がわかるターゲット企業に対しては、対象企業を限定したイベントを案内します。参加者には特に価値の高いコンテンツを提供します。有望なターゲットへの電話行動履歴などから興味関心が高いと判定されるターゲット企業へは、インサイドセールスから電話をすることもあります。ABMの施策として電話をかけるときは、アポイントが取得できない場合も詳細な通話履歴を残し、長期的なアプローチへつなげます。このように見てくると、ABMの具体的な手法そのものは一般的なマーケティングとほぼ同じです。違うのは、LTV最大化という目的のもとで対象が特定されていること、当初からマーケティング部門と営業部門が連携していることです。また、個人ではなく企業を単位として情報を集約して施策を実行するためには、ABMに対応できるMAツールが必要です。MAツールについては後で述べます。目的別・ABMのためのツールと活用事例ABMを実践するためにどんなツールが必要なのか、どう活用するのか、シャノンの事例を含めてご紹介します。ABMのために必要となるMAの機能とはABMを実践するために不可欠なツールとしてはまず、MAがあります。ターゲット企業へ向けたマーケティング施策を実施し、行動履歴をデジタルに集約するためです。BtoB向けのMAツールの場合、ABMで必要な以下の機能が実装されていることが多いですが、自社にとって必要な機能があるか確認しましょう。企業単位でのアカウント管理個人として登録されたリードを企業ごとに集約して、企業単位のマーケティング施策ができます。自社とのコンタクト管理、新規顧客か既存顧客かの判別などの機能も必要です。企業名のほか、メールアドレスのドメインからも企業に紐づけができます。名寄せ機能株式会社と㈱、会社名がアルファベットとカタカナなど、BtoBのリードで多い表記ゆれを名寄せする機能が必要です。名刺管理機能名刺データをMAのアカウント情報と一元管理できる機能です。シャノンのMAツール「シャノンマーケティングプラットフォーム」はABMに不可欠な各種機能を備えています。外部企業データとの連携名刺データのデジタル化企業ごとの名寄せ機能企業属性情報に基づくスコアリングターゲットの行動履歴を営業担当者へリアルタイム通知ターゲット企業の選定に役立つ、企業データベースを提供するABMツールABMの最初のステップでターゲット企業を選定しますが、このときに必要となる客観的な企業情報を提供するツールが役立ちます。この機能をメインとするデジタルツールを「ABMツール」と呼ぶことが多いです。MA/SFA/CRMと連携させて使用可能です。自社の顧客データに企業情報を連携させると、「ここの企業なら受注の見込みが高そうだ」というニーズ(ホワイトスペース)が見えてきます。ユーソナー人事情報、外部評価など、取引関係などの企業データベースです。FORCAS各種企業情報を提供するほか、自社の顧客リストから顧客傾向の分析ができます。シャノンでも企業情報を連携してABMを実践シャノンではMAツールに「ユーソナー」を連携し、自社のABMを実施しています。導入してから間もないので、これから活用が進んでいく段階ですが、以下のようなシーンでの利用を想定しています。企業情報からターゲット企業を絞り込むMAで収集したリードを企業ごとに管理し、連携している企業情報を参照してターゲットを絞り込みます。自社の新機能情報を先行紹介既存顧客のターゲットアカウントに対して、新機能情報を「先行限定」などで案内します。ハガキDM取引がないがアプローチしたいと考える新規アカウントに対して、ハガキDMを送付することも可能です。シャノンのMAツールには、ABMに欠かせない企業情報、SFA/CRMなど、各種ツールを連携できます。ABMを実践するとき、あらゆるデータを集約するためにMA/SFA/CRMは欠かせないツールといえます。ターゲットアカウントへの継続的なアプローチの段階では、アクセス履歴などを蓄積・フォローできるMAツールが効果的です。SFA/CRMの連携については、「MAツールとSFA/CRMとの連携、どう進める?それぞれの違いと役割、マーケティングと営業を効率化する仕組みを解説」でくわしく解説しています。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.ABMとは、企業にフォーカスしたBtoBマーケティングで、LTVの最大化が目的です。2.日本ではマーケティング部門と営業部門の連携に課題がある現状において、ABMが注目されています。3.ABMは取引額の大きい顧客がいる企業、今後大企業の顧客を増やしたい企業に向いています。4.MAツールの企業管理機能によりABMを実施できます。外部の企業情報を追加するツールも提供されています。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_abm/
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見込み客、リードを区分する言葉として「MAL」「MQL」「SAL」「SQL」があります。長期的にリードをフォローするBtoBマーケティングにおいて、主に用いられる用語です。今回は、これらの用語を解説していきます。購買ピラミッドにあてはめて、購買フェーズとともに理解しましょう。リード分類を成果につなげる!MAの基礎知識から導入・活用ステップまで網羅した完全ガイド「マーケティングオートメーションのはじめかた」資料を無料でダウンロードする目次Toggle「MAL」「MQL」「SAL」「SQL」とはMALとは、マーケティング部門が受け入れるリードMQLとは、マーケティング部門が引き上げたリードのことSALとは、営業部門が受け入れるリードSQLとは、営業部門が有望だと分類したリードMAL、MQL、SAL、SQLの全体像とMAによるリード管理購買ピラミッドでMAL、MQL、SAL、SQLの流れを整理リードを適切に管理するためにMA/SFAが有効まとめ「MAL」「MQL」「SAL」「SQL」とはマーケティング部門の対象となる見込み客のことをリード(Lead)といいますが、さらに、リードのステータスを表す用語として「MAL」「MQL」「SAL」「SQL」があります。MALとは、マーケティング部門が受け入れるリードMALはMarketingAcceptedLeadの略です。英語の「Accept」には「受け入れる」という意味があります。マーケティング部門はまず、広告や自社のWebサイト運営などにより、新規のリードを獲得します。このための活動をリードジェネレーションといいます。獲得した全リードのなかには、見込みが薄いリードもあるので、まずはそうしたリードを除外します。除外の対象はBtoBビジネスの場合、競合企業やターゲットになりえない企業や個人が該当します。MALとは、全リードから上記のような対象を除外した後の、今後リードナーチャリングの対象とするリードのことをいいます。リードナーチャリングとは、リードの購買フェーズを引き上げるためのマーケティング活動です。MALの基準は企業や商品によって違います。一般的には幅広い対象をMALとしますが、取引単価が高い商品やサービスの場合、マーケティング部門がMALを選別する段階で零細企業や個人を除外することもあるでしょう。※リードナーチャリングについては、以下の記事でくわしく解説しています。リードナーチャリングとは?MAツールを武器に、BtoB顧客を引き上げる手法を事例つきで解説MQLとは、マーケティング部門が引き上げたリードのことMQLはMarketingQualifiedLeadの略で、「Qualify」には「適格とする」「資格を与える」などの意味があります。MQLは、MALのうちで「確度が高い」として選別したリードのことです。マーケティング部門がMALに対してリードナーチャリング活動を行った結果、「商談可能」と判定され、選別されたリードがMQLです。MQLは営業部門に引き渡されます。MQLを見極めるのは、マーケティング活動のうちの「リードクオリフィケーション」の領域です。MA(マーケティングオートメーション)ツールでスコアリングを行っていれば、「スコア100以上」など一定の基準のもとで抽出されたリードがMQLとなります。MQLを「ホットリード」ともいいます。ホットリードとMQLは同じ対象ですが、MQLと表現するときは「マーケティング部門由来」であることが示され、次に述べる営業部門で取り扱うリードと区別されています。※リードクオリフィケーションとホットリードについては、以下の記事でくわしく解説しています。リードクオリフィケーションとは?商談の成果を上げるための分析と4つのポイントをご紹介MQLのあとに、TQLを位置づける場合もあります。TQLとは「TeleprospectingQualifiedLeads」の略で、インサイドセールスがフォローするリードのことです。TQLはMQLとSALの間に位置づけられます。SALとは、営業部門が受け入れるリードMAL、MQLがマーケティング部門の領域であるのに対して、SAL、SQLは営業部門の管理下に入ります。SALはSalesAcceptedLeadの略です。営業部門が実際に営業活動の対象として受け入れるリードのことをいいます。営業部門に引き渡されたMQLがそのままSALとなることが一般的です。しかし、営業部門において電話問い合わせ(引き合い)や営業担当者の新規開拓、顧客からの紹介などによって追加されたリードがSALに含まれることもあります。一方で、MQLのうちSALとならないリードもあります。SALとMQLの位置づけは、企業や商品によって異なります。SQLとは、営業部門が有望だと分類したリードSQLはSalesQualifiedLeadの略です。SQLは、営業部門が案件化の可能性が高いとみなしたリードのことです。営業部門はSALに対して、電話や訪問によりアプローチをします。そこで得られた結果をもとに、商談中のリード、今後案件化・受注の見込みが高いリードなどをSQLとして分類します。営業部門が積極的に商談中のリードをSL(SalesLead)と呼ぶこともあります。リード分類後の施策に役立つ!MA導入・活用により商談・受注に成功した事例をまとめて紹介マーケティングオートメーション事例集を無料でダウンロードするMAL、MQL、SAL、SQLの全体像とMAによるリード管理リードの分類であるMAL、MQL、SAL、SQLの関係性を確認し、リードを管理するために有効なツールであるMAについても紹介します。購買ピラミッドでMAL、MQL、SAL、SQLの流れを整理MAL、MQL、SAL、SQLは、購買ピラミッドと対比させると以下のように位置づけられます。マーケティング部門が獲得した多くのリードは、購買フェーズが引きあがるとともにMAL、MQL、SAL、SQLと数的に絞り込まれるとともに、商談・案件化の確度が上がっていきます。リードを適切に管理するためにMA/SFAが有効リードマネジメントとは、マーケティング部門および営業部門がリードを適切に管理し、長期にわたり継続的にフォローしていくことです。リードの管理やフォローにはデジタルツールが有効です。マーケティングにおいてはMA(マーケティングオートメーション)、営業ではSFA(SalesForceAutomation)が、業務の自動化と効率化を可能にします。マーケティング部門から営業部門へとリードを確実に引き渡していくためには、MAとSFAのシステム連携も重要です。業態や商品に合ったMA/SFAを導入することが、成果を上げるリード管理のポイントです。※リードマネジメントについては、以下の記事でくわしく紹介しています。リードマネジメントで、BtoBマーケティングを最大効率化する3ステップ※MA/SFA連携については以下の記事でくわしく紹介しています。SFA、CRM、MAの違いとは?それぞれの役割やマーケティングと営業を効率化する連携を解説リード分類を成果につなげる!MAの基礎知識から導入・活用ステップまで網羅した完全ガイド「マーケティングオートメーションのはじめかた」資料を無料でダウンロードするまとめ本稿のポイントは以下です。1.MAL、MQL、SAL、SQLとは、リードのステータスを以下のように分類した用語です。・MAL(MarketingAcceptedLead)マーケティング部門が受け入れて、マーケティング活動の対象とするリード・MQL(MarketingQualifiedLead)マーケティング部門が商談可能と認めたリード・SAL(SalesAcceptedLead)営業部門が営業活動の対象として受け入れたリード・SQL(SalesQualifiedLead)営業部門が案件化・受注の確度が高いと認めたリード2.リードを適切に管理することをリードマネジメントといいます。長期にわたってリードを管理するリードマネジメントにはデジタルツールであるMAやSFAの導入が有効です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/mql_sal/
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マーケティングの専門職に従事する人をマーケターといいます。企業のマーケティング部門のほか、マーケティング支援会社でもマーケターとして働くことができます。今回は「マーケターとはどんな仕事か?」「未経験からマーケターになることはできるのか?」など、マーケティング職に関心がある方向けの情報をまとめました。最後にシャノンのマーケターの1週間をご紹介していますので、ぜひご覧ください。マーケターには欠かせない、マーケティングオートメーションの機能については以下でくわしくご紹介しております。目次Toggleマーケターとはどんな仕事? 求められるスキルは?マーケターの仕事とはマーケターの年収、将来性は?マーケターに必要なスキルとは?マーケティング職のバリエーション未経験者がマーケターになるにはマーケティング職は人材不足未経験からマーケター職を目指す方法シャノンのマーケターのリアル。ある一週間の業務を公開!これぞ分刻み!マーケターのタスク管理表コロナ禍でマーケターはどんなふうに仕事をしている?マーケターという仕事の楽しさとはまとめマーケターとはどんな仕事? 求められるスキルは?マーケターとはどんな仕事か、年収や将来性、どんなスキルが必要か、などの基本情報をまとめます。マーケターの仕事とはマーケターとは、マーケティング業務を担当する職種です。マーケティングとはどんな業務でしょうか。いろいろな定義がありますが、業務にフォーカスすれば、商品やサービスが継続的に売れるための仕組みを作ることだといえます。マーケターの仕事とは、企業の経営戦略に基づいて売れる仕組みを作り、実践し、実際に成果を上げることです。企業のマーケティング部門などに配属された新人マーケターは、Webページの作成、メールマガジンの作成などいくつかの業務を担当します。Webページなら流入数、メルマガなら開封率などのように、マーケティング施策の多くはデジタルで成果を計測できるので、マーケターは常に、施策を企画し、実施する → 成果を計測し、分析する → 改善した施策を実施するということを繰り返しています。成果が見えやすい一方で、責任がともないますが、短期間でスキルアップすることも可能な職種といえます。マーケターの年収、将来性は?マーケターの年収にはかなり幅があります。日本企業のマーケティング部門では企業の給与体系に準じた年収となり、300万円~700万円台、マーケティング支援会社のマーケター職では400万円~800万円台程度で、スペシャリストとして働く支援会社のほうがやや年収が高くなります。また、外資系企業のマーケティング職は年収が高い傾向です。マーケターとして実績を積めば、独立・起業してさらに高収入を目指すことも可能です。マーケターの将来性はどうでしょうか。日本企業の多くは「優れた商品を作り」「営業部門が売り込む」ことを優先し、マーケティングを重視してきませんでした。特にBtoB企業ではその傾向が顕著でした。しかしリーマンショック以降、グローバルに展開した企業などが商品力と営業力だけでは成功できない経験を経て、マーケティングの重要性が認識されるようになってきています。つまり日本企業は現状で弱いマーケティング部門を強化する必要があり、マーケターには今後も需要があると期待できます。特にデジタルマーケティングの人材は不足しているので、この分野には将来性があるといえます。マーケターに必要なスキルとは?マーケターに必要なスキルとして、以下が挙げられます。自己管理能力日常業務は山積みで、さらにそこへ毎日のように新たな業務が追加されます。そのため、自分で優先順位を組みかえ、時間配分を考えて仕事をする必要があります。さらに予期せぬ失敗などで作業量が増えることも。忙しくても確実に業務を前に進める自己管理能力が必要です。変化をとらえ、科学的に分析する能力「今まで効果があった施策で急に数値が悪くなり、その原因がわからない」といった事態がよく発生します。あるいは、「わずかな変化だが、無視できない傾向」を読み取らなくてはならない場合もあります。このようなときに、勘や思い込みに頼らず、あらゆる要因を科学的に分析して答えを見つけ出す能力が求められます。敏感に最新情報をキャッチして仕事に活かせる能力新しいテクノロジー、コロナ禍のような社会情勢、マーケットや経済の動向、顧客の嗜好の変化など、さまざまな変化がマーケティングに影響を与えます。情報を正しくキャッチして適切に活用する能力も大事です。タフネスとチャレンジ精神実施した施策のすべてが成功するわけではありません。しかしそんなときもあきらめずやるべきことを続けられるタフさが必要です。常に仮説を立ててそれを検証するチャレンジ精神、失敗から学ぶ姿勢も大事です。マーケティング職のバリエーションマーケティングの業務は多岐にわたり、マーケティング部門の職種または業務には以下のような種類があります。特定の分野を担当する場合もあれば、複数の業務を同時に担当することもあります。デジタルマーケティング・Webマーケティングデジタル分野のマーケティングの業務には、CRM、SNS、Web作成、アクセス解析、SEO、Web広告、リードマネジメント、その他のデジタル施策が含まれます。ITスキルも歓迎されます。クリエイティブデザイン、動画制作、コピーライティング、編集などが含まれます。広告・販売促進マスメディアへの広告出稿、販促ツールの作成、プロモーションイベントなどを担当します。マーケティングディレクター上記のような業務を複数経験したうえでチームをまとめるマーケティングのリーダーになります。マネジメント能力も必要とされます。未経験者がマーケターになるにはマーケターとして一定の経験を積んだ人材は転職市場でも多くの需要があります。一方未経験者はどうでしょうか。未経験からマーケターになる方法をご紹介します。マーケティング職は人材不足「デジタルマーケティング役職者の約60%がノウハウと人材の不足を課題にあげている」という調査結果が報告されています。(2021年、Repro調査)さらに、専任の担当者がいる企業とそうでない企業では、「専任の担当者がいる」ほうが成果が表れているという結果も示されています。つまり、現在多くの企業でデジタルマーケティング人材は不足していることがわかります。BtoB企業の場合であれば、コロナ禍で対面営業が制約を受け、営業によらない「売れるしくみ」を作るマーケティング部門の重要性が増したことも要因のひとつとなっているかもしれません。未経験からマーケター職を目指す方法未経験者がマーケターになる方法は以下の3通りです。1) 社内のマーケティング部門への異動を希望する企業に所属してマーケティング以外の職に就いている場合、異動を希望するという方法があります。すでにマーケティング部門に専任の人材が十分に配置されている場合は簡単に希望が通らないかもしれませんが、希望を出し続けることが大切です。企業に「マーケティング部門を拡大したい」「デジタルマーケティングを強化したい」といった方針があれば、可能性は高くなります。マーケティング専任者がいない企業であれば、タイミングをみて「こんなマーケティング部門を立ち上げましょう」と社内プレゼンするという手段も考えられます。社内でアピールする場合には、自ら勉強してGAIQ、ウェブ解析士、マーケティング検定などの資格を取得することも効果的です。参考記事:たくさんあるマーケティングの資格、どれが役に立つ?分野別・おすすめ順でご紹介!2) 企業のマーケティング部門へ転職する企業のマーケティング部門で中途採用する場合は、経験者限定とすることが一般的で、未経験からマーケターとして転職するハードルは高いといえます。しかし20代であれば選考対象に残りやすいといえます。マーケティングの資格のほか、「動画撮影・編集の経験がある」「副業でWeb制作をしている」など、デジタル分野のリテラシーに強みがあることをアピールできれば有望です。3) マーケティング支援会社へ転職する支援会社には、マーケティング戦略の全体を立案・実施する企業や、SEO支援、Web集客支援など専門分野を支援する企業などがあります。多くの企業のマーケティング案件を手掛けるので早くスキルアップできる環境です。シャノンのマーケターのリアル。ある一週間の業務を公開!最後に、マーケターは毎日どんなふうに仕事をしているの? という疑問にこたえるため、シャノンのマーケターの実際のスケジュールをご紹介します。これぞ分刻み!マーケターのタスク管理表以下は、シャノンのマーケターのある一週間のタスク管理表です。毎日15~20ほどのタスクをこなします。優先順位をつけながらその日のタスクすべてを完了させる意識をもって進めないと、日々のミッションが達成できません。集中力を切らさず進めることが大事です。もう一つ、こちらはSEO担当者の1週間の事例です。SEO担当者ではありますが他の業務も満載で、1週間のうちSEO業務に割けた時間は4時間。自分が何者かを見失ってしまいそうです。アサインされるタスク以外に、アクセス数やメルマガの開封率の変化などで気になることがあれば、自ら仮説を立てて検証。有意が得られず、また次の仮説を検証。そんな自分から進んで行うタスクも発生します。また、最近は会社が拡大してマーケティングも分業制となり、お互いの動きが見えなくなりがちです。定期的なメンバー間の情報共有にも時間を割きます。コロナ禍でマーケターはどんなふうに仕事をしている?2022年現在、シャノンのマーケターの在宅と出勤のバランスは、出社が週1~2日程度となっています。出社する日は、ウェビナーの配信や動画撮影、複数人でアイディア出しをするミーティングなどを行います。一方、在宅では以下のような業務を進めることが多いです。ブログ記事の企画ウェビナーの企画広告の運用ホワイトペーパーの作成Webページの修正、企画オンラインイベントの出展準備施策の効果測定など、一日のなかでこなすべきタスクには煩雑、かつ企画を立てる業務も多いので、考えすぎて疲れることもしばしば。ハードに考える仕事は1日2時間くらいまでが理想ですが、なかなかそうはいかない現実があります。そんなときは、ティーブレイクでリフレッシュしたり、ランチタイムに外を散歩したりして、ふたたび取り組みます。マーケターという仕事の楽しさとはもちろん、仕事を楽しいと感じられるときもあります。「全体の企画を立てて、それを動かせる立場になれたとき」自ら立案した企画を、外部を含めて多くの人を巻き込んで実施していけるようになることがマーケターとしての最初の目標。さらに大きな仕事へのビジョンも見えてきます。「成果が数字に表れて、自分の成長を実感できたとき」オウンドメディアのアクセスが1年で3倍に増えた、など数字の実績を見てやりがいを感じられます。思うように数字に出ないときもありますが、そこでの試行錯誤が次の成果につながります。「お客様からお礼の言葉をいただいたとき」セールスとは違い、お客様と直接かかわる機会は少ないのですが、ウェビナーのアンケートやメルマガで「よい情報を得られてうれしい」とコメントをいただいたり、導入事例紹介で協力をいただいたお客様から「よい記事をありがとうございます」のような反響をいただいたりしたときは、モチベーションがアップします。なんにせよ、マーケティング部門が成長できる職場であることは保証します。これらを読んで「挑戦し甲斐がありそうだな」とワクワクする人は、マーケターにチャレンジしてみてはいかがでしょうか。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。マーケターは企業のマーケティング部門で働くほか、マーケティング支援会社に所属してスペシャリストとして活躍しています。企業はマーケティング部門の人材不足を感じているので、マーケターになるための転職や社内異動は十分可能性があります。マーケターは毎日やるべきことがたくさんあります。優先順位をつけ、集中力を持って多くのタスクに取り組みます。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_marketer/
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オムニチャネルとは、実店舗やECサイトなどの販売経路を統合し、顧客の購買行動に最適化する手法です。また、最新の購買環境として「OMO」も注目されています。オムニチャネルとよく似ていますが、もう少し自由度の高い考え方です。今回は、オムニチャネルを事例を挙げながら解説し、合わせてOMOも紹介していきます。目次Toggleオムニチャネルとは何かオムニチャネルとは? 支払いも受取もシームレスクロスチャネル、マルチチャネルとの違いオムニチャネルが重視されるようになった背景「O2O」「OMO」とは?オムニチャネル、OMOの事例オムニチャネルの企業事例その他の注目すべき企業事例オムニチャネルの課題とはBtoBビジネスにおけるオムニチャネルの今後は?BtoBのオムニチャネル化は、日本でもすでに始まっている?BtoBのオムニチャネルが顧客にもたらすものは?まとめオムニチャネルとは何かオムニチャネルはマルチチャネルやクロスチャネルと合わせて理解する必要があります。O2OやOMOについても解説します。オムニチャネルとは? 支払いも受取もシームレスオムニチャネル(Omni-ChannelRetailing)とは、企業と顧客の接点となる、あらゆるチャネルがシームレスに連携されている状態のことです。「オムニ」には「あらゆる、全体の」といった意味があります。「チャネル」は、「経路、媒体」の意味があり、以下のような企業と顧客のすべての接点のことです。実店舗コーポレートサイト、ECサイトSNS広告アプリメールマガジンダイレクトメール電話オムニチャネルとは、これらすべてのチャネルの違いを意識することなく、どこでも購買行動できることをいいます。ひとつの購買行動を細かく分けると、「商品を探す」「購入を決定する」「支払いをする」「商品を受け取る」などがありますが、これらをどの場所でも行うことができます。実店舗とECサイトで商品を販売している企業の場合なら、顧客は実店舗に在庫がなかった商品をその場で確認して支払い、自宅で受取複数のECサイトで商品を購入し、最寄りの店舗でまとめて受取ECサイトで注文した商品を実店舗に持参して、他の商品と交換というように、すべてのチャネルを顧客自身にとって都合のいい形で利用できます。オムニチャネル構築のように、顧客にとって快適な購買体験を提供することを「UX(ユーザーエクスペリエンス)の向上」といいます。UX向上により、「楽しく買い物ができるのでまた利用したい」というリピート需要が見込めます。一方、企業はオムニチャネルにより、顧客の行動履歴をすべての接点から収集できるというメリットがあります。クロスチャネル、マルチチャネルとの違いオムニチャネルは「マルチチャネル」「クロスチャネル」と合わせて理解しましょう。シングルチャネルひとつのチャネル(店舗や特定のサイト)で購入が可能マルチチャネル複数のチャネル(実店舗とネット販売など)で購入が可能クロスチャネル複数のチャネルで購入が可能。顧客情報はすべてのチャネルで一元化されているオムニチャネル複数のチャネルで購入が可能。顧客情報は一元化され、かつ、顧客はチャネルの違いを意識することなく利用できるマルチチャネルでは実店舗とECサイトなど、複数のチャネルから購入が可能ですが、購入履歴が一元化されていない場合もあります。具体的には、実店舗の購入にECサイトでのポイントが利用できないといった例があります。これを改善して、購入履歴を統合したのがクロスチャネルです。しかし実店舗とECサイトでの購入行動はそれぞれ別個に完結する必要がありました。オムニチャネルでは「商品確保」「支払い」「受取」がどのチャネルでもできるようになり、UXが向上しています。オムニチャネルが重視されるようになった背景オムニチャネルが注目されるようになった背景として、以下があります。モバイルデバイスの普及消費者は実店舗で商品を品定めした後、スマートフォンで検索してより安いECサイト見つけて、別の店で実際に購入することがあります。この行為を「ショールーミング」と呼びます。また、店舗に希望する商品の在庫がなかった場合、消費者はその場で検索して代わりの商品を購入してしまいます。このように、手許のスマートフォンに別の販売チャネルを持っている消費者に対する、販売機会の損失を防ぐことがオムニチャネルの大きな役割です。オムニチャネルは購入意欲のある顧客を逃すことなく、顧客が望む商品をスピーディーに提供することができます。また、入荷待ち商品が店舗に入荷したときにスマートフォンにプッシュ通知を送り、購買行動を促すことも可能です。SNSの影響力の拡大Instagramのようなビジュアル重視のSNSで拡散された情報を見て、即決で商品を購入する消費者がいます。Instagram、Facebook、LINEなど主なSNSでは投稿から直接商品を購入できる「ソーシャルコマース」が実装され、販売に欠かせないチャネルとなりました。顧客行動の多様化SNSで見た商品を一刻も早く購入したい人、ネット検索して他の商品と比較検討してから買いたい人など、顧客の行動は多様化しています。あらゆる購買スタイルに対応できるよう、企業は多様な機会を提供する必要があります。コロナ禍におけるECシフトの加速実店舗が主要な販売チャネルだった企業でも、2020年以降のコロナ禍で一気にEコマースの割合が増えました。注文はネットで完結しますが、受取では直接配送のほか、実店舗での受取を望む人も少なくありません。アフターコロナではオムニチャネルがより一般化すると予測できます。「O2O」「OMO」とは?「O2O」「OMO」も合わせて覚えておきたい用語です。「O2O」とは、「OnlinetoOffline」の略です。オンラインでクーポンや新店オープンなどの情報を提供し、顧客を実店舗へと誘導することをいいます。たとえば飲食店のアプリに新商品のクーポンを配信するようなケースです。一方、「OMO」とは、「OnlineMergeswithOffline」の略で、「オンラインとオフラインの融合」と訳されます。近年増えてきた「無人コンビニ」などの無人ストアが一例です。また、回転すしチェーンのスシローでは持ち帰り寿司を無人ロッカーで受け取れるサービスがあります。これらのサービスは実店舗を利用しながら完全非接触であることも現代に適応しています。オムニチャネル、OMOの事例オムニチャネルやOMOなど、最新で快適な顧客体験を提供している企業の事例を紹介します。オムニチャネルの企業事例セブン&アイ「オムニ7」セブンイレブンほか複数の店舗が商品を提供する「オムニ7」は、2015年にスタート。まだオムニチャネルが注目され始めた初期のころです。イトーヨーカドー、西武・そごう、アカチャンホンポなどの店舗の商品が購入でき、すべての買い物でポイントが付与されます。ネットで注文した商品は、全国のセブンイレブンや提携店舗のどこでも受取ができます。「コンビニ受取」では最寄りの店舗に足を運ぶことになるので、その場で他の商品を購入する可能性もあります。スターバックス MOBILEORDER&PAY公式モバイルアプリまたはWebサイトから事前にオーダーし、決済完了できます。商品が用意できるとプッシュ通知が送られ、店舗では受取番号またはニックネームを提示するだけで、レジに並ばずに商品を受け取ることができます。IKEAIKEAの店舗では多様なインテリアのコーディネートを見て楽しみながら買い物をすることができます。店舗と同じような体験ができるよう、「IKEAアプリ」では各種商品を利用シーンとともに閲覧できるようになっています。都市部である原宿に小型の店舗を出店する際にはデジタルで情報を追加する専用アプリ「IKEA原宿」をリリース。原宿店専用のアプリでは商品のカラーバリエーションや空間演出アイディアをその場で見ることができ、商品購入を促しました。りそなグループりそな銀行の「りそなグループアプリ」では、口座開設・口座取引・アプリ決済などがスマートフォンで完結できます。アプリからリアル店舗と同じサービスが受けられる「フルバンキング機能」、自分専用の振込先に名前をつけられる「カスタマイズ機能」、疑問点をすぐに解決できる「チャットボット」などにより、20~30代の顧客の新規取り込みに成功しました。その他の注目すべき企業事例オンラインとオフラインが融合し、より楽しめる顧客体験となっているOMOの事例です。イオン レジゴーイオンの店舗では、各店舗に用意された専用端末、または「レジゴー」アプリをダウンロードした自分のスマートフォンで決済する、今までになかった買い物体験ができます。商品のバーコードをスマホで読み込み、買い物が終わったらレジゴー専用端末で会計。非接触で完結できること、レジで会計する前に支払金額がわかること、購入した商品は買ったその場でマイバッグに入れられることなどが従来の買い物と違う点です。専用端末を利用すればアプリのダウンロードも個人情報の登録も不要なので、高齢者にも使いやすいと好評です。THIRDMAGAZINEオンラインストア「THIRDMAGAZINE」は、着心地の良さにこだわったオリジナルブランドの衣服に加え、海外ブランドや古着なども取り扱っています。代官山にすべてのアイテムを試着できる、販売しない店舗「ショールーミングストア」を設置。各種SNSからの購入も可能です。オムニチャネルの課題とは顧客本位の購買環境を整備するという意味で、BtoCビジネスにとってオムニチャネル化は欠かせないといえます。しかし、オムニチャネル戦略を進めていくうえで以下のような課題があります。投資額が大きいオムニチャネル化のためには事業全体を変革する必要があります。サプライチェーンの再構築、販売や在庫管理システムの改変、人材育成などに巨額の投資が必要になるからです。すぐに成果が得られないこともある資金を投じてオムニチャネル化を実現させた後、投資回収できるほどの売上や利益の拡大にはすぐに結びつかないこともあります。オムニチャネルへの投資を回収できる見込みが立ちにくいことが課題です。BtoBビジネスにおけるオムニチャネルの今後は?ECサイトと実店舗、両方のチャネルがあるBtoC企業ではオムニチャネル化が進んでいますが、BtoB企業ではどうでしょうか。BtoBのオムニチャネル化は、日本でもすでに始まっている?マーケティング先進国であるアメリカではすでに「BtoBのオムニチャネル化」が共通認識となっています。コロナ禍で対面営業ができなくなったとき、リモートで商談や契約を行っても問題はなく、むしろ購買の効率化ができてよかったと感じた顧客が多くいました。アフターコロナではオンライン/オフライン、どちらのチャネルも自由に選択できることが望ましいと考えられています。一方、日本はどうでしょうか。オムニチャネルが意識されてはいないものの、すでにBtoBのマーケティングや営業シーンでもオムニチャネル化が始まっているという見方もできます。顧客の担当者は購入したい商品やサービスがあった場合、ネットで情報を集める(比較サイト、LPの資料ダウンロードなど)ウェブの問い合わせフォームに質問を登録すると、インサイドセールスから連絡が入るオフラインのショールームに行き、商品の使いやすさを確認するオンラインで契約を完了させるカスタマーサービスに要望を話したら、翌日に営業担当者から提案が示されるといったように、多様なチャネルをそのときどきで選んで利用しています。BtoBのオムニチャネルが顧客にもたらすものは?BtoCではオムニチャネルがもたらす「購買体験」が重視されますが、BtoBでは「購買担当者にとっての快適さ」が商品やサービスを選ぶ基準とはならないでしょう。BtoCでの「購買体験」にあたるものは、BtoBでは「生産性向上」や「自社の利益」ではないでしょうか。今後、BtoBのオムニチャネル化が進むときは、顧客企業にとって明確な利益や恩恵をもたらすものが顧客から選ばれると考えられます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。オムニチャネル(Omni-ChannelRetailing)とは、実店舗やECサイトなど、異なるチャネルを意識することなく購入体験ができることで、UX(UserExperience)を向上させます。OMO(OnlineMergeswithOffline)はオンラインとオフラインの融合により、快適な買い物体験を提供します。BtoBビジネスでもオムニチャネル化が進む可能性があります。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_omni-channel/
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「マーケティングとは?」といわれると、意外と簡単には答えられません。それはなぜかというと、マーケティングの対象がとても幅広いからです。今回は、前半でマーケティングの定義や歴史、マーケティングとは具体的に何をするのか、BtoBのマーケティングの特徴などについて解説したあと、後半では実践編として、シャノンが実践している「マーケティングのコツ」をいくつかご紹介していきます。シャノンのMA製品資料のご案内シャノンのMA機能の詳細がわかる資料はこちらからご確認ください。目次Toggleマーケティングとは? 意外と答えづらい「マーケティングの基本」いくつかあるマーケティングの定義を確認マーケティングとセリングの違いマーケティングとは具体的に何をするのかマーケティングでよく使われるフレームワークコトラーの「マーケティング1.0~5.0」にみる、マーケティングの歴史マーケティングの始まりは20世紀初頭コトラーの定義にそって歴史をたどる「マーケティングでセリングを不要にする」を唱えたドラッカー現代のBtoBマーケティングにはどんな特徴があるのかBtoBのマーケティングは、ネットとスマホで激変「デジタルマーケティング」がBtoBで重要な理由マーケティングを成功させるコツは? シャノンの成功事例から紹介重要な施策を確実に実施するための、年間活動計画を作成購買ピラミッドを使い、フェーズごとに施策を整理するまとめマーケティングとは? 意外と答えづらい「マーケティングの基本」マーケティングは幅広く企業活動の全体にかかわります。その広義と狭義の意味について知っておきましょう。いくつかあるマーケティングの定義を確認マーケティングの定義はいくつかありますが、日本マーケティング協会では以下のように定めています。マーケティングとは、企業および他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動であるマーケティング発祥の国であるアメリカの、アメリカマーケティング協会では以下の通り。マーケティングとは、顧客、依頼人、パートナー、社会全体にとって価値のある提供物を創造・伝達・配達・交換するための活動であり、一連の制度、そしてプロセスであるこれらは厳密な定義すぎてイメージしにくいかもしれません。一方、“近代マーケティングの父”と称されるフィリップ・コトラーの定義はマーケティングとは、標的市場を選択し、優れた価値の創造、伝達、提供を通じて、顧客を獲得、維持、育成する技術であるピーター・ドラッカーの以下の言葉も有名です。マーケティングの目的は販売を不要にすることだ日本のビジネス・スクール「グロービス」はこう述べています。マーケティングとは、継続的に売れる仕組みを作るすること以上、いくつかの定義を並べてみると、マーケティングとは「売れる」ことに関連した幅広い活動を指していることがわかります。マーケティングとセリングの違い「モノやサービスを顧客に売って利益を得る」というのが企業活動の基本の形ですが、「売ること」と「マーケティング」の違いを明らかにしておきます。販売、営業などの行為を「セリング」といい、顧客に対して直接売り込むことを意味します。具体的には、「ハンバーガーを買う人に、『ご一緒にポテトはいかがですか』とすすめる」「『今から全商品20%引』というタイムセール」などがセリングです。「売り手が主体」となっています。一方、マーケティングは「SNSで評判になっている『ハーブが香る』フライドポテトを購入したい」「前回購入したら使い心地がよかったティッシュペーパーをリピート買いしたい」のように、「買い手=顧客が主体」です。マーケティングとは具体的に何をするのかマーケティングとは、顧客が「買いたい」と思ってくれる仕組みをつくるための企業活動全般です。下図左の表記は、コトラーが5つのステップで示したマーケティングの流れです。R(Research)…市場調査や分析STP(Segmentation、Targeting、Positioning)…ターゲットの絞り込みMM(MarketingMix)…4P(Product、Price、Place、Promotion)を決定 I(Implementation)…マーケティング戦略の実施 C(Control)…成果を管理して効果測定図にあるように、どんな商品が売れるのか?を調査・分析するニーズに合う商品・サービスを企画する店舗や通販など流通方法を決める広告宣伝などの方法で商品について知らせるなどがマーケティング活動に含まれます。商品・サービスを市場に出してみた結果、何が売れて何が売れなかったのかといったデータは調査部門にフィードバックされ、ふたたびRから始まります。さらに、図に示した業務だけでなく、たとえば「人材採用」や「CSR活動」なども、「よりよい商品・サービスを顧客に提供するため」という目的に沿って行われます。したがって、広い意味ではマーケティングの一環と位置づけることもできます。「マーケティング」は企業活動全般にかかわっていて、上の図のすべてがマーケティングの対象です。しかし一方で、日本の企業では上図のうち「プロモーション」や「調査」の業務を行う部署を「マーケティング部」としていることが一般的です。「マーケター」という職種も専門職です。このように、マーケティングには企業活動全般を指す「広義のマーケティング」と、企業の慣習として使われる「狭義のマーケティング」がある、と認識しておきましょう。マーケティングでよく使われるフレームワークマーケティングでは様々な分析手法が使われます。先ほどの図で「Research」「STP」「MM」という販売までのステップを示しましたが、それとリンクした形で、使用される主なフレームワークをまとめたのが以下の図です。それぞれの分析手法については、以下の記事で解説しているのでご覧ください。市場分析の手法にはどんなものがある?種類や活用法を知っておこう「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介コトラーの「マーケティング1.0~5.0」にみる、マーケティングの歴史マーケティングとは何か?の定義も時代とともに変化しています。コトラーの著書などで歴史をたどってみましょう。マーケティングの始まりは20世紀初頭マーケティングの始まりは1900年代のアメリカ、フォード社とされています。同社は1908年に初めての大量生産モデルである「T型フォード」を従来よりも低価格で発売しました。自動車はそれまで富裕層のものでしたが、「T型」は初めての大衆車として世界に普及し、一車種のみで時代のニーズをとらえ、約20年の間に1500万台を売りました。日本では約50年遅れて、1957年に公益社団法人日本マーケティング協会が創設され、欧米で浸透しているマーケティングを企業経営に取り入れる動きが具体化しました。ただし、日本においてマーケティングは「江戸時代に始まっていた」という説もあります。ピーター・ドラッカーは著書『マネジメント(1974年)』のなかで、1650年頃、越後屋の三井高利がマーケティングを始めたとして、いくつかの手法を紹介しました。江戸のマーケティングについては、コピーライターの川上徹也氏が2021年に刊行した『400年前なのに最先端!江戸式マーケ』で読むことができます。三井高利だけでなく、紀伊國屋文左衛門、髙津伊兵衛などの商人の成功についても現代マーケティングの視点から解説しています。コトラーの定義にそって歴史をたどるフィリップ・コトラーの近著は2022年の『マーケティング5.0 デジタル・テクノロジー時代の革新戦略』です。コトラーは今までに、時代に合わせたマーケティングについて1.0から4.0として発表してきました。コトラーが説くマーケティング1.0~5.0を知ると、マーケティングの歴史がわかります。マーケティング1.0 (1900年~1960年代頃まで) 製品志向の時代製品が主体のマーケティング。低価格の製品を大量生産して、マスメディアにより情報を届ける手法が一般的でした。前述した「フォードT型」の例がこれにあたります。日本では戦後「三種の神器」(洗濯機、冷蔵庫、白黒テレビ)、3C(カラーテレビ、クーラー、自家用車)があこがれの製品とされました。必要なものを低価格で供給すれば売れましたが、そのなかでも、価格の割に高品質の製品を提供した企業が残っていきました。マーケティング2.0 (1970年代~1980年代半ば) 顧客志向の時代商品やサービスがいきわたり、人々の生活は豊かになりました。衣食住が足りたうえで、より価値があり満足を得られる消費が重視されていきます。企業から顧客の側に主導権がうつった時代でもあります。日本ではファッションなどで「ブランド」が注目され、ソニー「ウォークマン」がヒットし、80年代後半には「ケータイ」が登場しました。マーケティング3.0 (1990年代~2000年代) 価値志向の時代インターネットが本格普及したミレニアム時代、従来は企業から一方的に情報発信されていたのが、消費者自ら情報を得られるようになり消費のスタイルはさらに変化しました。商品やサービス自体で得られる満足だけでなく、環境に対する取り組み、ブランドコンセプトといった企業価値に対する共感が欠かせないものになります。「iPhone」を購入するAppleファンの存在が象徴的です。マーケティング4.0 (2010年代~2020年) 自己実現の時代「マーケティング4.0」の副題は「スマートフォン時代の究極法則」。今や、個人が自由に情報にアクセスできるだけでなく、顧客が情報を発信するメディアにもなる時代です。ときには消費者のほうが豊富な知識を持っている今、消費者の自己実現欲求にそった「顧客を推奨者にする」戦略が重視されています。マーケティング5.0 (2020年代~) テクノロジーと人間性の両立の時代AI、IoT、AR/VR、ロボティクスなどのテクノロジーを組み合わせて社会課題の解決や価値提供をしていくにあたり、今まで以上に人間性を重視して一人一人の顧客の満足度を上げていく方向性が示されています。「マーケティングでセリングを不要にする」を唱えたドラッカー経営学者ピーター・ドラッカーは現代経営学の父と呼ばれ、多くの著作を残しました。1974年初版の名著『マネジメント』は今でも経営のバイブルとされ、マーケティングを「販売を不要にすること」と定義したことでも有名です。企業の目的は顧客の創造であると位置づけ、さらに「企業の2つの基本的機能はマーケティングとイノベーションである」と続けます。顧客が何を求めているかを知るマーケティングと、よりよい価値を創造するイノベーションの両輪を進めることで企業は成長できるという主張です。現代のBtoBマーケティングにはどんな特徴があるのか前述したコトラーのマーケティングに関する考え方は、主にBtoCを対象としています。BtoBでは違った側面もあるので、最新のBtoBマーケティングについてまとめます。BtoBのマーケティングは、ネットとスマホで激変BtoBマーケティングの変化の波は、BtoCマーケティングより遅れて訪れました。マーケティング1.0から2.0に移行するとき、BtoCでは消費者の購入スタイルが変化しました。たとえば、初めて買う車で得られるのは車がもたらす利便性ですが、2台目を買うときは色やデザイン、機能でより満足できる車を選びます。しかし、BtoBにおいてはこうした違いは小さなものだったため、営業担当者が見込み顧客へ個別にアプローチするスタイルが変わらずに維持されました。しかし、マーケティング2.0から3.0および4.0への移行は、BtoBマーケティングに大きな変化をもたらします。以下のように、変化の要因はインターネット、PC、モバイルデバイス、ソーシャルメディアです。BtoBビジネスにおける顧客環境の変化2000年代(マーケティング3.0)・ひとり1台のPC・インターネットの普及・携帯電話の普及2010年代・スマートフォンやタブレットの普及・ソーシャルメディアがBtoBへ拡大これにより、BtoBの企業と顧客の関係は変化しました。ネットが普及する前は、顧客の購買行動は「営業マンに会う」ことから始まりました。それが最速で情報を得る手段だったからです。しかし現在は、営業担当者に会う前に「自分で調べる」から始まり、「比較検討」まで進みます。昔は営業マンと顧客が最初に会い、説明を受けたあとで顧客は「検討」を開始しました。しかし今、企業と顧客が最初に出会う「商談」の場面では、顧客はほぼ購入する/しないの意思を固めています。つまり、BtoCではマーケティング2.0で起きた「顧客主導への移行」が、BtoBではマーケティング3.0以降で本格化したといえます。「デジタルマーケティング」がBtoBで重要な理由2000年以降で重視されるようになったBtoBマーケティング。インターネットの普及はBtoBビジネスに変革を迫っていますが、同時に恩恵ももたらしています。その一つはオウンドメディアです。BtoCではTVCMや新聞広告などで幅広く商品の情報を届ける「マスマーケティング」という方法がありました。一方、BtoB企業のターゲットは少数の企業で、マス広告にはなじみません。そのため、BtoB企業が見込み顧客を探すときは、営業マンがターゲットの企業リストに電話をかけるといった方法でした。しかし現代では、顧客の側が「こんなサービスはないか」と考えたときはネット検索して、希望する商品やサービスの情報を取得できます。BtoB企業の側はオウンドメディアで自社の商品・サービスの情報を発信することで、見込み顧客との接点を持つことができます。オウンドメディアによる発信は、マス広告のように経費をかけることなく必要とする人にアプローチできるので、BtoBマーケティングの有効な手段となっています。二つめは、マーケティングのデジタル化です。前述したように、顧客は企業の営業担当者と接することなく比較・検討を進めることが可能です。しかし、ネットで得られる情報が多すぎるがゆえに、自社に最適な選択を決めるのに時間がかかるというデメリットもあります。そこで、「興味・関心」を抱いたリード(見込み客)に「貴社の課題をこのように解決できます」といった情報を届けて、「比較・検討」にかかわるコミュニケーションをとる方法が有効になります。見込み客に対してメールで有用な情報を継続的に届けたり、Webサイトへアクセスした行動履歴を記録して、有力な見込み客にタイミングを外さずアプローチしたりといったことが可能になりました。マーケティングを成功させるコツは? シャノンの成功事例から紹介マーケティングを成功させるコツとして、シャノンが成功している事例から2点ご紹介します。1点めは、日常のタスクが多くても目標にコミットできる「年間活動計画」の作成、2点めは、購買ピラミッドによるフェーズ管理です。重要な施策を確実に実施するための、年間活動計画を作成シャノンでは、やるべき施策を着実に実践して成果を上げるため、1月や4月などの期初に年間活動計画を作成しています。たとえば、年間に実施したい主要な施策が「展示会」「資料請求フォームの改善」「ウェビナーの定期的な実施」の3つだとします。作成する手順として、まず、年に2回予定している展示会とその準備のスケジュールを確保します。次に、Webページの資料請求フォームを改善するためのミーティングやWeb実装の予定を入れます。PDCAを回すので3回分確保します。これらの予定を入れたあと、毎月の時間的余裕を考えながらウェビナーの予定をできるだけ毎月2回、入れていきます。ウェビナーは興味・関心層と購買意欲の高い層のターゲットを分け、それぞれ「関心ウェビナー」「製品ウェビナー」として予定を組んでいきます。作成されたのが以下の活動計画です。全体の計画を作成したら、次に、ウェブ改善の3回のMTGはどんな内容で実施するか、毎月のウェビナーはどんなテーマで行うかについても計画を詰めていきます。このような活動計画により、着実に戦略を実現するマーケティング活動を進めていくことができます。購買ピラミッドを使い、フェーズごとに施策を整理する近年では、マーケティングオートメーション(以下、MA)を活用し見込み顧客の興味・関心度に合わせた施策を実施する企業が増えてきました。こういった施策を「OnetoOneマーケティング」といいます。参考:OnetoOneマーケティングとは?MAで効率化できるその具体的手法を解説しかし、すべての見込み顧客一人ひとりに合わせて異なる方法でOnetoOneマーケティングを実施するというのは現実的ではありません。まず顧客を一定の属性でセグメントしたうえで、適切な施策を行っていきます。そこで効果的なフレームワークが「購買ピラミッド」です。以下の図の右にある「購買ピラミッド」で、リードのフェーズを分類しています。「興味・関心層向け」と、「比較・検討層向け」で分けて、それぞれに適した施策を実施します。まだ購買意欲が高くない「興味・関心層」にはホワイトペーパーや課題解決ウェビナー、商談の可能性がある「比較・検討層」は購買へのアクションをとらえるためのWebトラッキング、最終的な判断をするための製品ウェビナーなどでアプローチします。購買ピラミッドを活用するマーケティングについては、以下の記事でくわしく紹介しています。参考:自社のマーケティングの全体像をつかむフレームワーク「購買ピラミッド」とはまとめ本稿のポイントは以下の4点です。マーケティングとは、商品やサービスの提供にかかわる企業活動全般の戦略、戦術などをいいます。「売れる仕組みを作ること」ともいえます。マーケティングの考え方は1900年代に始まり、時代とともに顧客が変化するのでマーケティングの戦略も変わってきます。コトラーによれば1.0から5.0まで変遷してきました。BtoBマーケティングは長く営業担当者が直接営業するスタイルでしたが、ネットの浸透で大きく変わりました。今は、デジタルマーケティングが欠かせません。マーケティングを成功させるコツとして、年間活動計画の作成、購買ピラミッドを使ったフェーズごとの施策の整理が挙げられます。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_marketing/
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BtoCビジネスとは、企業が一般の消費者に対して商品やサービスを提供すること、そしてBtoCマーケティングは、一般消費者を対象とするマーケティングです。時代とともにBtoCマーケティングは変化しています。今回はまず、BtoCマーケティングの定義、特徴、最新事情などの基本的なことを解説。後半ではBtoCマーケティングの施策、効果的な進め方、企業事例を紹介したあと、BtoCマーケティングにとってのMAを考えます。目次ToggleBtoC、BtoBのビジネスの違いをふまえ、BtoCマーケティングを理解するBtoC、BtoBとは?BtoC、BtoBの違いBtoCマーケティングの特徴と最新事情BtoCマーケティングはいつ始まり、どう変化してきたかモバイルデバイスの普及やUGCなど、BtoCマーケティングの最新事情消費行動のモデルは「AIDMA」から「SEAMS®」へEコマース事業に欠かせない「オムニチャネル」とはBtoCマーケティングの主な施策SNSマーケティングコンテンツマーケティング広告イベント、キャンペーンBtoCマーケティングにおけるMA(マーケティングオートメーション)ツールの活用BtoCマーケティングの企業事例地域に密着したイベントは年間約300回~ミサワリフォーム日本生命が実践する加入者情報にもとづいたLINE配信~日本生命保険業務・集客効率を改善したイベント業務の新・オペレーション~早稲田アカデミーまとめBtoC、BtoBのビジネスの違いをふまえ、BtoCマーケティングを理解するBtoCとは何か、BtoBとはどう違うのかをふまえ、BtoCマーケティングの特徴を理解します。BtoC、BtoBとは?BtoC、BtoBとはビジネスの取引主体の違いです。BtoC:BusinesstoConsumer(企業から一般消費者へ)BtoB:BusinesstoBusiness(企業から企業へ)ほとんどの企業はBtoCまたはBtoBのどちらかですが、toBとtoCの両事業を行っている企業もあります。ほかに、消費者同士の取引であるCtoC(ConsumertoConsumer)という形がありますが、企業が取引の場を提供しているという意味ではBtoCのバリエーションととらえることもできます。BtoC、BtoBの違いBtoCビジネスとBtoBビジネスの違いを整理します。BtoCBtoB顧客個人企業取引額少額高額取引回数多い少ない顧客の数多い(幅広い)少ない(限定的)購入の理由利便性、満足度など企業の利益購入の検討期間短い長いブランドスイッチ頻繁に起きる頻度は少ないBtoCはBtoBと比較して購入する商品やサービスの単価が少なく、購入数や頻度は多い傾向です。住宅や車などの高額商品を除いては、一般消費者である個人が購入を決定するまで長く検討することはあまりありません。最後の項目「ブランドスイッチ」とは、リピートする際に競合他社を選んでしまうことで、BtoCでは頻繁に起きています。BtoCとBtoBの大きな違いとしてほかに、購入の理由があります。BtoCの顧客が多くの選択肢のなかから特定の商品やサービスを選ぶ理由は、「必要だから」「価格が安いから」だけでなく、「デザインが気に入ったから」「楽しみを手に入れたいから」などさまざまです。これに対して、BtoBの顧客が購入する理由は「企業の利益になるから」に集約されます。このようにBtoCとBtoBには明確な違いがあります。BtoCマーケティング、BtoBマーケティングにはこの違いが反映されています。参考:BtoBマーケティングとは?BtoCとの違い、特徴、戦略の考え方や企業事例を紹介BtoCマーケティングの特徴と最新事情BtoCマーケティングの歴史や特徴、最新事情を紹介します。BtoCマーケティングはいつ始まり、どう変化してきたかBtoCマーケティングがどのように変化してきたか、簡単に歴史を振り返ります。1900年代~マーケティングの始まりマーケティングは1900年代頃にアメリカで始まりました。消費者に必要なものを大量生産できるようになったばかりの時代で、企業には「何を、いくらで、どのように届けるか」を決める主導権がありました。企業に生産や供給の力があれば商品が売れたので、「製品志向の時代」といわれています。1970年代以降~顧客志向の時代戦後の経済が成熟する1970年代になると、消費者は欲しいものを一通り手に入れ、今すぐ買いたいものがなくなりました。企業はすでに満足している消費者に対して「買い足し」「買い替え」を促す必要に迫られ、この時代にBtoCマーケティングが進化しました。企業は「STP分析」などによりターゲットを絞り込み、他社と差別化できる魅力ある商品を開発し、消費者のニーズに応える必要があったので「顧客志向の時代」といわれます。2000年代以降~デジタルマーケティングの進化2000年代になるとインターネットが普及し、BtoCマーケティングにデジタルマーケティングが取り入れられます。2010年以降はSNSが拡大して消費者の情報源として欠かせないものになったため「接続性の時代」といわれています。現代は「SEAMS®」などの新たな消費行動様式が生まれ、それに伴いマーケティング施策も進化しています。参考:マーケティングとは?初心者向けの定義や戦略、成功事例を解説!モバイルデバイスの普及やUGCなど、BtoCマーケティングの最新事情現代のBtoCマーケティングの特徴として以下が挙げられます。マスマーケティングの比重が高いBtoCではBtoBと比較して、不特定多数に情報を届けるマスマーケティングが重要です。第一の目的は多くの人に「商品やサービスを知ってもらうため」ですが、「ブランド強化」も重視され、ときには商品やサービスの名称よりも企業やブランドの名前を前面に出したマスマーケティングが実施されます。手段はオフラインのTVCM、新聞・雑誌広告、オンラインのディスプレイ広告、動画広告などがあります。消費行動において、SNSと「UGC」が重視されているBtoCの購買行動の動機づけとしてSNSの比重が高まり、「UGC」の重要性が増しています。UGC(UserGeneratedContent)とは、ユーザー投稿コンテンツのことです。2023年に株式会社トリドリが実施した「SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)がもたらす購買行動への影響度」の調査では、8割近くの消費者が商品・サービスの購入時、SNSの情報に影響を受けると回答しています。現代の消費者は、企業が提供する情報よりも同じ消費者であるインフルエンサーや友人からの情報を決め手としてアクションを起こすようになっています。参考:SNSマーケティングとは?5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介参考:UGCとは?UGCを活用するマーケティングの重要性と手法、企業事例を解説モバイルデバイス対応が不可欠携帯電話所有者のスマートフォン比率は97%という最新の調査結果があります。(モバイル社会研究所、2024年)また、パソコンの所有率が下がっているのに対してスマートフォン、タブレット型端末などのモバイルデバイスが急速に普及する一方で、パソコンなどの利用率が下がっていることが総務省のデータからも明らかです。(出展:総務省、令和3年「情報通信に関する現状報告」)最もよく利用するインターネットサービスについては、ショッピングと支払いが上位です。これらのデータから、現代のBtoCマーケティングは、モバイルデバイスが主要な接点となっていることがわかります。ロイヤリティーの高い顧客を増やすことが重要BtoBとの比較で述べたように、一般消費者は購買行動において複数のブランドを簡単に切り替えます。このとき企業は、他のブランドを購入した顧客に戻ってきてもらうために短期的な広告費をかけることになってしまいます。それよりも、自社ブランドだけを購入し続けてくれる顧客を増やすほうが得策です。そこで、単価の小さい商品を売る企業も、長期的な視野で自社ブランドのファンを増やす「コンテンツマーケティング」を重視するようになりました。目指すのは自社ブランドを他の人にすすめてくれる「ロイヤルカスタマー」です。ブランドのファンを増やす「ファンマーケティング」とも呼ばれる手法です。ロイヤリティーの高い顧客を増やすため、既存顧客フォローに役立つCRM(CustomerRelationshipManagement、顧客関係管理)の活用や、見込み客を集めて顧客へと引き上げるMAの導入も視野に入ってきます。参考:ロイヤルカスタマーとは?その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法参考:ファンマーケティングとは?注目される理由やメリット、企業の成功事例を紹介消費行動のモデルは「AIDMA」から「SEAMS®」へ消費行動のパターンをモデル化した最初の例は1920年代の「AIDMA」です。その後、時代の変化とともに「AISAS」「ULSSAS」など、多くの消費行動モデルが発表されてきました。その中から主な4つを紹介します。AIDMAA:Attention(認知)I:Interest(興味)D:Desire(欲求)M:Memory(記憶)A:Action(行動)まず商品を知る認知(Attention)から始まり、興味(Interest)を持ち、購入したいという欲求(Desire)が生まれて常に頭の中に記憶(Memory)するようになり、最後に行動(Action)するという行動様式です。AIDMAは、インターネットが普及する前の消費行動のパターンを示しています。AISASA:Attention(認知)I:Interest(興味)S:Search(検索)A:Action(行動)S:Share(共有)消費者がインターネット検索によって情報を得るようになった2000年代、消費行動には検索(Search)が欠かせなくなり、購入行動の後には情報を他の人に共有(Share)するようになりました。ULSSASU:UGC(ユーザー投稿コンテンツ)L:Like(いいね)S:Search1(SNS検索)S:Search2(Google検索)A:Action(行動)S:Spread(拡散)ULSSASは最近の消費行動モデルです。UGCによって得た情報が気に入ったら「いいね!(Like)」すると同時にSNSで検索(Search1)。購入したいときはさらにくわしくGoogleで検索(Search2)。購買の後は満足度や感想をSNSに拡散(Spread)します。さらに新しい消費行動モデルとして、SEAMS®があります。SEAMS®S:Surf(回遊)E:Encounter(遭遇)A:Accept(受容)M:Motivation(高揚)S:Share(共有)毎日の習慣としてSNSの情報を見て回っているとき、動画などで面白い情報に遭遇(Encounter)。それがネットでよく見ている「あの人」のおすすめだと知ると情報を受け入れ(Accept)、高揚(Motivation)した気持ちそのままに購入、共有するというパターンです。SEAMS®は、消費者自身が購入を意図していないところから突然始まる、SNSに触発される現代の衝動買いのパターンを示しています。Eコマース事業に欠かせない「オムニチャネル」とは多くの小売事業者がリアル店舗とEコマースの両方をカバーする複数のチャネルで商品を販売しています。そのような企業に欠かせないのが「オムニチャネル」です。「マルチチャネル」「クロスチャネル」と合わせて知っておきましょう。マルチチャネル複数のチャネル(リアル店舗とネット販売など)で購入が可能クロスチャネル複数のチャネルで購入が可能。顧客情報はすべてのチャネルで一元化されているオムニチャネル複数のチャネルで購入が可能。顧客情報は一元化され、かつ、顧客はチャネルの違いを意識することなく利用できるオムニチャネルとは、顧客がどのチャネルからでも同じ体験を得られるようにすべてのチャネルが連携していることをいいます。例)ネットでECサイトを見て商品を確保し、リアル店舗で確認してから購入、受け取りSNSで情報を見ながら、気に入った商品があればアプリ内で購入できるリアル店舗で欲しい商品がなかったときに、ネットで在庫を確認して配送オムニチャネルは顧客にとって快適な購買体験を提供すると同時に、企業にとっては顧客の行動履歴をすべての接点から収集できるというメリットをもたらします。これをオムニチャネル・マーケティングといいます。これに対し、マルチチャネルは複数のチャネルでの販売、クロスチャネルはチャネル間での連携を意味します。参考:オムニチャネルとは?OMOも合わせて最新の事例をご紹介!BtoCマーケティングの主な施策BtoCマーケティングの主な施策として、以下があります。SNSマーケティングコンテンツマーケティング広告イベント、キャンペーン以下、それぞれについて解説します。SNSマーケティング前述したように、消費者の行動にはSNSが大きくかかわっているので、BtoCにおいてSNSマーケティングは重要です。SNSマーケティングにはいくつかの施策があります。企業アカウントの運用SNSで最初に取り組むのは企業アカウントの運用です。X(旧Twitter)、Instagram、Facebook、LINEなどのSNSに企業アカウントを取得して情報を発信します。アカウント運用により、無料または低コストで消費者に情報を届けることができます。SNSマーケティングは企業やブランドのファンを作り、長くリピート購入してくれる顧客を増やすのに適しています。SNS広告SNSでは広告を配信できます。ユーザーの投稿と同じタイムラインに流れてくるので、一般的なWeb広告と比べて目に留まりやすいことがメリットです。また、SNSの会員が対象なのでサードパーティークッキーを介さずに詳細なターゲティング広告ができます。SNSキャンペーン「ハッシュタグキャンペーン」「フォロワーになったら特典」など、SNSを活用するキャンペーンも盛んに行われています。インフルエンサーマーケティングSNSで多くのフォロワーをもつインフルエンサーに依頼して、自社商品の購入体験などを投稿してもらう方法で、インフルエンサーを信頼して購買行動をとる消費者に対して非常に有効です。「PR」などの表示をして、広告であることを必ず明示します。ソーシャルリスニングSNS上に投稿されたデータを収集・分析をすることをいいます。自社商品に対するユーザーの反響、顧客満足度などをリサーチします。得られた結果を新商品開発の参考にすることもあります。参考:SNSマーケティングとは?5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介コンテンツマーケティング企業やブランドに愛着を感じ、商品を長く購入し続けてくれるファンを増やすために、コンテンツマーケティングが重要です。コンテンツマーケティングには以下のような施策があります。オウンドメディアコンテンツマーケティングの基本となる施策がオウンドメディアです。顧客にとって役立つ情報、楽しめるコンテンツなどを自社メディアから配信する方法です。企業が提供する商品に関連する話題だけでなく、ターゲットユーザーが求めるライフスタイルなどに関する情報を発信することも多く、コンテンツとして近年は動画が注目されています。投稿はSNSアカウントと連動させて露出を高めます。メルマガ通販チャネルを持っている企業にはBtoCでもメルマガが重要な施策のひとつです。オウンドメディアと同じように顧客に役立つ情報を届けて、顧客と末長くコミュニケーションをとることが目的です。スマートフォンアプリ企業独自のスマートフォンアプリを配信してアプリで会員登録を促し、顧客と直接コミュニケーションをとりコンテンツを届ける方法が有効です。参考:コンテンツマーケティングとは?コンテンツの種類、進め方、事例、コンテンツを増やすコツをご紹介!広告BtoCマーケティングではWeb広告のほか、TVや新聞などのアナログ広告も活用されています。主な方法として以下があります。アナログ広告TV、雑誌、新聞などのオフライン広告です。多くの人に幅広く情報を伝えるときに有効で、ブランディングにも効果がありますが、コストが高いことがデメリットです。Web広告インターネット上に配信する各種のWeb広告は、アナログ広告よりも低コストで、予算に応じてさまざまな配信方法が選べます。クリック率やCV率が計測できるので、効果測定も容易です。主なものに以下があります。・ディスプレイ広告・リスティング広告・SNS広告・動画広告参考:Web広告の種類と役割、効果的な運用方法を紹介!イベント、キャンペーン「モノ消費」より、「コト消費」「トキ消費」が好まれる現代、マーケティング手法としても体験を重視するイベントやキャンペーンが有効です。商品を周知するイベントだけでなく、ブランディングに寄与する社会貢献イベントなども開催されています。サンプリング店頭や街頭で新商品や商品サンプルを配布する方法です。多くの人に商品を認知してもらうために効果的で、情報が拡散することも期待できます。ポップアップストアプロモーションのために期間限定で営業する店舗のことです。新商品などを提供するほか、その店舗だけの特典や体験を提供することもあります。音楽やスポーツのイベントに併設されることもあります。ファンミーティング顧客から参加者を募り、企業と顧客、顧客同士などが交流する特別なイベントを開催します。稀少性のある体験ができるため、拡散効果が高く、顧客ロイヤリティーの向上にも役立ちます。その他のイベント子ども向けの体験イベント、地域の祭りなどに合わせて実施するイベント、フードイベントなど、さまざまなイベントが開催されています。参考:イベントマーケティングとは?メリットや進め方、成果を上げるポイント、事例を紹介!BtoCマーケティングにおけるMA(マーケティングオートメーション)ツールの活用BtoCマーケティングでMAが活用できるのはどのような場合でしょうか。最初に述べたように、BtoCはBtoBよりも認知から購入決定までの期間が短いのが特徴で、多くの顧客に幅広く情報を届けることが基本です。これに対して、MAは特定の見込み客へ中長期的にアプローチを重ね、購入意欲を引き上げることが主な機能のため、食品や日用雑貨などのBtoC商品にはなじみません。しかし一方で、一般消費者でも時間をかけて検討してから購入を決める高額商品であればMAが有効です。たとえば以下があります。住宅車保険商品学習塾、習い事大学、大学院高額商品ならすべてあてはまるというわけではなく、高級腕時計やハイブランドファッション、旅行などは含まれません。MAツールと親和性が高いのは、消費者が「自分に合うものを納得して選びたい」かつ「失敗したくない」と考え、真剣に検討するような商品です。シャノンのMAを見てみる検討期間の長い商材を扱う企業様はぜひご確認くださいシャノンMAの資料ダウンロードはこちらBtoCマーケティングの企業事例シャノンのMAは、BtoB、BtoC両対応型となっています。MAを活用してBtoCマーケティングで成果を上げている企業の事例を紹介します。地域に密着したイベントは年間約300回~ミサワリフォームミサワリフォーム株式会社は、住宅をはじめ医院・クリニックや商業施設などを対象に、増改築、設備・インテリア、各種サービス事業を展開しているミサワホームグループの会社です。同社ではe-ビジネス推進課において、以下の施策による集客を行っています。・現場見学会、ショールームツアー、リフォームセミナーなどのイベント開催・Webコンテンツ制作・リード顧客の管理ミサワホームで家を建てたお客様だけでなく、それ以外の方々を新たな顧客として開拓するため、デジタル施策の取組を積極的に行いました。注目したのが地域密着のイベントで、地域ごとのテーマとして「相続」「空き家対策」「中古マンション購入」「2世帯住宅」などを設定し、年間300回ものイベントを開催し、集客アップに成功しました。シャノンのMAを導入し、イベント管理業務の効率化をはかり、Webコンテンツにアクセスした顧客のオンラインの接点を、オフラインのデータと合わせて管理。その結果、商談数を伸ばすことに成功しました。※事例についてくわしくはこちら地域密着イベント年間300回。オンラインコンテンツと組み合わせたアプローチとは日本生命が実践する加入者情報にもとづいたLINE配信~日本生命保険創業以来130年以上にわたり、生命保険事業において人々の生活や人生の安定を支える日本生命保険相互株式会社。サービス「N-コンシェルジュ」では、会員管理プラットフォームとして、シャノンのMAを導入しています。「N-コンシェルジュ」は、団体保険の加入者向けに提供する福利厚生サービスです。日本生命のネットワークを活用した商品・サービスの優待価格での紹介、健康や介護についての無料相談など多種多様なサービスを展開しています。シャノンのMAでは加入者の管理だけでなく、LINE配信機能も活用しています。LINEのログイン認証からシングルサインオンでシームレスにつながることでユーザーの利便性を担保し、加入団体情報や属性に基づいたセグメント配信により効果的に情報を届けることで、加入者からの評価も得られています。※事例についてくわしくはこちら日本生命が実践する加入者情報にもとづいたLINE配信とは業務・集客効率を改善したイベント業務の新・オペレーション~早稲田アカデミー首都圏において小学生・中学生・高校生対象の進学塾を経営している株式会社早稲田アカデミー。進学塾は、顧客単価が一人あたり年額何十万にもなる高額商品。顧客は志望校合格という目的のために複数の進学塾をじっくり比較検討して選びます。このため、企業と見込み客や顧客とのコミュニケーションは密度が濃いものとなります。日々の業務はイベント集客、リード管理、OnetoOneのメールマーケティングなど多岐にわたり、作業量は多く、かつミスが許されない緊張感を伴うものでした。MA導入により、イベントの申し込み受付から当日の入場までがペーパーレス化され、作業軽減だけでなく、集客状況をリアルタイムに把握できるようにもなりました。効率化ができ、余裕ができた時間に担当者は追加策を打てるようになり、フォロー体制が強化されました。また、見込み客の個別事情をふまえたOnetoOneのメール配信をタイムリーに実施できるようになりました。※事例についてくわしくはこちら早稲田アカデミーの業務・集客効率を改善したイベント業務の新・オペレーションまとめ本稿のポイントは以下の3点です。1. BtoCビジネスとは企業と一般消費者との取引のこと。消費者に商品やサービス購入を促す活動がBtoCマーケティングです。2. 最新のBtoCマーケティングの特徴は以下です。・マスマーケティングの比重が高い・「UGC」が重視され、SNSの比重が高まっている・モバイルデバイス対応が不可欠・ロイヤリティーの高い顧客を増やすことが重要3. BtoCマーケティングの施策として、以下が挙げられます。・SNSマーケティング・コンテンツマーケティング・広告・イベント、キャンペーン4. BtoCビジネスのなかで、単価が高く消費者がじっくり検討して選ぶ商品やサービスについては、MAツールが有効です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_btoc/
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対面営業がコロナ禍で制約されたことも背景としながら、この数年のあいだにBtoBマーケティングが多くの企業で拡大、定着してきました。しかし、BtoBマーケティングに課題をかかえる企業も少なくないようです。本記事では、BtoCマーケティングと比較したときのBtoBマーケティングの特徴や主な施策、進め方を解説します。後半ではBtoBマーケティングを軌道に乗せた企業の事例も紹介しています。さらに、自社のマーケティング施策を整理できるチェックシート付です。ぜひご活用ください。目次ToggleBtoBビジネスとは? BtoCとの違い、BtoBマーケティングの最新事情BtoBビジネスとは、企業と企業の取引のことBtoBビジネスとBtoCビジネスの違いBtoBマーケティングとBtoCマーケティングの違いBtoBマーケティングの最新事情BtoBマーケティングの施策の種類と進め方BtoBマーケティングの施策見込み客の購買フェーズごとに施策を組み合わせることが重要リードナーチャリングにより、見込み客の商談化率を上げるBtoBマーケティングを成功に導く、効果的な進め方とは中長期で目指すべき、BtoBマーケティングの4つの展開チェックシートで自社のBtoBマーケティングの現在地を知ろうBtoBマーケティングにはMAが有効。その理由と導入事例BtoBマーケティングにMAが向いている理由シャノンのMAを導入したBtoB企業の成功事例この記事を読んだあと順番に読むとBtoBマーケティングがよくわかる、おすすめの記事MAツールによる見込み客獲得と商談への関心引き上げについてBtoBマーケティングの各種施策について営業部門とのデータ連携、顧客フォローなどについてまとめBtoBビジネスとは? BtoCとの違い、BtoBマーケティングの最新事情BtoBビジネスの定義、BtoCとの違い、BtoBマーケティングが重視されるようになった理由について、順に解説していきます。BtoBビジネスとは、企業と企業の取引のことBtoBとは、BusinesstoBusinessの略。つまり企業対企業のビジネスのことです。一方、BtoC(BusinesstoConsumer)は企業対一般消費者のビジネスです。BtoC企業には食品・家電などのメーカーから運輸会社・フィットネスジムのようなサービス業まであり、企業名が知られていることが多いです。一方BtoBの企業は表に出にくいですが、大企業には商社、ゼネコン、広告代理店、素材メーカーなどがあり、中小のBtoB企業も多数あります。日本の企業全体の7~8割がBtoBといわれ、BtoBビジネスのほうが市場規模も大きいです。BtoBビジネスとBtoCビジネスの違い以下は、BtoCビジネスとBtoBビジネスの比較表です。BtoCBtoB顧客個人企業取引額少額高額取引回数多い少ない顧客の数多い(幅広い)少ない(限定的)購入の理由利便性、満足度など企業の利益購入の検討期間短い長いBtoB企業はBtoCに比べて顧客数(企業数)が少なく、その分1顧客あたりの取引額が大きいのが特徴です。BtoBマーケティングとBtoCマーケティングの違い次に、BtoCマーケティングとBtoBマーケティングの違いを確認します。BtoCマーケティングBtoBマーケティング対象個人企業購入の検討期間短い長い購入決定者と利用者同じことが多い違うことが多い購入決定までのプロセス単純複雑主なマーケティング施策マスメディア広告SNSマーケティングイベントマーケティング店頭ディスプレイホワイトペーパー展示会ウェビナー/セミナーメルマガ両方に共通するマーケティング施策Web広告SEOコンテンツマーケティング上記のマーケティング施策については主要なものを挙げています。BtoBでSNSマーケティングを行うことも、BtoCで顧客向けセミナーを行うこともあります。比較してわかるように、BtoCマーケティングとBtoBマーケティングでは、施策に違いがあります。BtoBマーケティングの各施策については、のちほど解説します。BtoCマーケティングの特徴や施策については以下の記事で紹介しています。参考:BtoCマーケティングとは?2021年最新状況をふまえ、これからのBtoCマーケティングを考える BtoBマーケティングの最新事情以下は、企業が商材を検討するときの情報源についての調査結果です。出展:トライベック・ブランド戦略研究所「BtoBサイト調査2021」最も多くの人が情報源としているのが企業のWebサイトです。4番目にもネット上の業界サイトや専門サイトが入っていて、企業自身の情報発信だけでなく第三者の意見も参考にしています。購買の主導権は、多様な情報を入手できるようになった顧客企業の側へとシフトしたことがわかります。これが、BtoBのビジネスにおいてマーケティングが重視される背景です。コロナ禍の期間ではさらに、営業担当者とじかに会って商談をする機会が減りました。今や、営業担当者がはじめて顧客に会うより前の段階で、ネットを通じて効果的に見込み客とのコミュニケーションをはかるマーケティングが不可欠となっています。BtoBマーケティングの施策の種類と進め方1人の見込み客に対して、時間をかけて複数の施策でアプローチすることもBtoBマーケティングの特徴です。施策の種類と進め方について解説します。BtoBマーケティングの施策BtoBマーケティングの主な施策を紹介します。オウンドメディアを含むWebサイトの運営企業紹介や事業内容を掲載するコーポレートサイトに加えて、見込み客を集客するためのオウンドメディアを運営するBtoB企業が増えています。自社のメディアが自然検索で上位に表示されるためのSEOも合わせて行います。参考:オウンドメディアの意味やメリットとは?作り方から成功事例まで徹底解説!SEOをわかりやすく解説!検索順位を上げるためにまずとるべき対策は?Web広告BtoBは限定された顧客企業に対して情報を届ける必要がありますが、この点Web広告はターゲットを絞り込み、コストを抑えながら出稿できるので、BtoBマーケティングに適しています。Web広告はリスティング広告、ディスプレイ広告などさらに細分化されるので、自社の目的に合ったWeb広告を選ぶことが大切です。最近はYouTubeに掲載する動画広告が注目されています。また、2024年のサードパーティークッキー廃止に備えた広告戦略を検討する必要もあります。参考:Web広告の種類と役割、効果的な運用方法を紹介!Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!ホワイトペーパーホワイトペーパーはBtoBマーケティングでよく用いられる施策です。顧客企業の担当者にとって役立つ資料をダウンロードページで提供して、登録フォームから見込み客の情報を入手します。この施策により、リード(見込み客)を獲得することができます。参考:ホワイトペーパーとは?種類や作り方、ダウンロード数を上げるコツをシャノンの具体例とともに紹介 セミナー/ウェビナーかつてはリアルな会場で実施するセミナーで集客していましたが、現在はそれに加えてウェビナーという選択肢ができました。ビジネスの課題を解決するために役立つ情報を提供するウェビナーでリードを集客し、製品を検討しているホットなリード向けの製品紹介ウェビナーで購買意欲を高める、といったターゲット別の使い分けがポイントです。参考:ウェビナーとは?配信のはじめ方、メリットやデメリットから集客のコツまでをかんたん解説メルマガ(メールマーケティング)ホワイトペーパーやセミナー/ウェビナーにより集客したリードに対しては、定期的なメルマガを配信してフォローを継続します。すべてのリードに対して送付するメルマガのほか、購買意欲が高いホットリードとそうでないコールドリード、その中間に位置するウォームリードに対して違うメールを送信する「セグメントメール」を実施することもあります。企業間のコミュニケーションではメールが主な手段なので、このようなメールマーケティングは重要です。参考:メルマガとは?基礎知識から効果的な配信方法、成果に繋げるポイントを紹介!メールマーケティングの種類や手法を解説。180%集客がアップした、メールマーケティングのコツもご紹介!このほかの施策としては展示会、郵送DM、オフライン広告などもありますが、上記5つがBtoBマーケティングの代表的な施策といえます。見込み客の購買フェーズごとに施策を組み合わせることが重要前述したように、BtoBビジネスでは見込み客が購買を決定するまでの期間が長くなります。業態や商材によっても違いますが、6か月~1年程度が平均的です。この間、見込み客の購買意欲が高くなるように、また、競合他社でなく自社の製品を選んでもらえるように、各種施策によるアプローチを続けていきます 。このような方法を、リードナーチャリングといいます。BtoBマーケティングでは、適切なマーケティング施策を行うために、リードの現時点の興味・関心度をできるだけ正確に知る必要があります。そのためには、MA(マーケティングオートメーション)が有効です。MAについてはのちほど解説します。リードナーチャリングにより、見込み客の商談化率を上げるリードナーチャリングとは、製品について認知はしているが購入の予定はないコールドリードに対してメルマガやウェビナーなどの施策により理解を深めてもらうことで、購買意欲を高めることです。シャノンでは「顧客の引き上げ」と呼んでいます。リードナーチャリングにより、獲得したリードのなかで商談化へ進むリードの割合を増やすことができます。BtoBマーケティングでは、リードナーチャリングと合わせてリードジェネレーション、リードクオリフィケーションという用語も使われます。リードジェネレーションとは、ホワイトペーパーやウェビナーなどの施策により新規のリードを獲得することです。リードクオリフィケーションとは、購買意欲が高いリードを見極めて、インサイドセールスや営業担当者へと引き渡すことです。リードナーチャリングを取り組む順番は?解説資料はこちら⇒リードナーチャリングのはじめかた参考:リードジェネレーションとは?MAで見込み顧客を獲得する具体的な手法と事例 リードナーチャリングとは?MAツールを武器に、BtoB顧客を引き上げる手法を事例つきで解説 リードクオリフィケーションとは?商談の成果を上げるための分析と4つのポイントをご紹介 BtoBマーケティングを成功に導く、効果的な進め方とはBtoBマーケティングにおいて「マーケティング人材とノウハウの不足」「営業部門との連携に課題」といった悩みをかかえている企業もあるようです。以下で、BtoBマーケティングで効果を上げるための進め方について考えていきます。管理職がマーケティング推進チームに参加して、全社を巻き込める体制をつくる企業のトップまたはそれに近い立場の人がマーケティングチームに参加することが有効です。マーケティングの知識がある管理職ならベストですが、管理職と専門知識のある担当者のチームでも機能します。マーケティングの実務では他部門に協力を依頼することが多く、新規の業務も多数発生するので、スピーディーに組織を動かし、全社を巻き込める体制が不可欠です。マーケティング施策の事前準備として「データの整備」が必須マーケティングで成果を上げるためには、ダブリやモレのない整備された見込み客、顧客のデータが必要です。BtoBの顧客リストには企業名と複数の担当者名があり、企業表記も「株式会社」「㈱」などばらつきがあります。これらを適切に名寄せし、SFAやCRMなどのデータを一元化する「データクレンジング」が必須です。参考:データクレンジングとは?マーケティング施策成功のために欠かせないデータクレンジングの手順 短期的な施策で早めに成果を出し、社内で共有するマーケティングの戦略を立てて各種の施策を実施し、成果を出すまでに一定の時間がかかります。この間他部門から「何をやっているのかよくわからない」と思われないよう、最初は「リスティング広告」「Webサイトの改修」といった短期で成果が出やすい施策をいくつか実施して、「見込み客の獲得が2倍」「Webの訪問者数が3倍」といった数字で成果を示すと効果的です。参考:ランディングページ(LP)の最適化はリード獲得のために不可欠。改善をどう進める?営業部門とマーケティング部門で共同作業する営業部門とマーケティング部門が共同で作業をすることが、今後の目標共有と行動の連携に役立ちます。たとえば「ペルソナの設定」であれば、営業担当者がよく知る顧客像をもとに、ペルソナに落とし込みます。リモート時代に必要な「インサイドセールス部門の立ち上げ」もおすすめです。参考:ペルソナマーケティングとは?設定するメリットや作成方法、シャノンの具体例を紹介【2024最新版】インサイドセールス完全ガイド|売上アップのポイントと導入から運用までマーケティング支援会社を活用するマーケティングの経験が少なかったりリソースが少なかったりする企業は、最新のBtoBマーケティングの経験豊かな専門家の知恵を借りるのが近道です。※シャノンのトータルサポート体制により構築から定着化まで、お客様の成功を支援 中長期で目指すべき、BtoBマーケティングの4つの展開マーケティング部門を軌道に乗せることができたら、中長期的には以下のような展開を目指します。どれも今後のBtoBマーケティングにとって不可欠といえますが、成果が出るまで手間と時間がかかる施策も多いので、長期的視野で着実に進めていくべき施策です。定期的にウェビナーやオンライン商談会を開催できる体制をつくるウェビナーを実施するためには「配信するコンテンツ」「配信する設備」「集客とフォローの体制」を準備します。定期的にオンラインイベントを開催して集客できる体制づくりは、アフターコロナの今後も必要と見込まれます。集客できるオウンドメディアを作る成果が出るまで時間がかかりますが、自社の商材による課題解決事例をメインのコンテンツとするブログ、見込み客にとって有用なホワイトペーパーなどを整備したオウンドメディアが不可欠です。集客力アップのためにSEOも実施します。営業プロセスの分業とオンライン連携営業・マーケティング部門だけでなくインサイドセールス、カスタマーサポート部門まで分業とオンライン連携を整備することで、業務効率が向上します。ABMの強化ABM(AccountBasedMarketing)とは、大企業などをターゲットに設定し、売上最大化を目指すマーケティングのことです。ABMを実施するにあたってはマーケティング部門と営業部門が連携することが重要です。参考:ABMとは?BtoBマーケティングに欠かせないABMをどう実現する?チェックシートで自社のBtoBマーケティングの現在地を知ろうここまでBtoBマーケティングの全体像をつかめるよう、施策などをかなり簡単に解説してきましたが、実際にはBtoBで行うべき施策はさらに多岐にわたります。すべての施策を行う必要はないですが、気をつけたいのは、施策の導線がつながっていない、たとえば以下のような状態です。広告やホワイトペーパーでリードを獲得して、メルマガやウェビナーなどで引き上げ施策を行っていても、比較・検討層向けの施策を行っていなかった場合、リードを「商談」フェーズまで引きあげることができません。このような非効率を生じさせないために、シャノンがおすすめしているのが「BtoBマーケティングチェックシート」です。チェックすることにより、自社のマーケティング活動に施策モレがないかを知ることができます。上記のような導線の抜けがなかった場合にも、不足している施策や今後強化すべき施策がわかります。解説動画とExcel資料ダウンロードは以下です。チェックシートで整理できる、BtoBマーケティング再入門BtoBマーケティングにはMAが有効。その理由と導入事例最後に、BtoBマーケティングで成果を上げるためにMAが有効な理由と、実際の導入事例をご紹介します。BtoBマーケティングにMAが向いている理由前述したように、BtoBビジネスにおいて企業から顧客へと主導権のシフトが起きています。営業担当者と顧客が出会う前の検討期間に、見込み客とコミュニケーションをとることができた企業は、競合に先んじることができます。この期間に実施可能なBtoBマーケティングの施策として、たとえば以下があります。メルマガウェビナー(またはセミナー)開催ホワイトペーパー顧客の行動履歴のフォロー無料トライアルなどのキャンペーンこれらの施策を適切に実施し、得られた成果を一元管理。購入意欲が高まってきた見込み客を見つけ出した場合は商談可能な「ホットリード」としてピックアップ。MAは、こうした一連の作業を効率よく行い、BtoBマーケティングで重要な、見込み客とのOnetoOneマーケティングを可能にします。シャノンのMAを導入したBtoB企業の成功事例最後に、シャノンのMAを活用いただいているBtoB企業「ベンカン」の導入事例をご紹介します。■株式会社ベンカン(東京都大田区、1947年創業)株式会社ベンカンは、配管を製造販売する老舗のものづくり企業です。2016年にシャノンを導入したが運用しきれずに解約した経験があり、2020年コロナ禍のタイミングで再導入しました。過去の失敗経験を生かし、ベテラン営業担当者を含む実効性のあるマーケティングチームを作って取り組んだことにより、少しずつ成果が表れるまでになりました。成果が目に見えたことによりマーケティング活動に弾みがつき、2度目の導入から数か月で「スコアリング」にチャレンジするまでになっています。シャノンのMA「SHANONMARKETINGPLATFORM」 は、BtoBマーケティングを効率よく実施できるツールです。ご紹介したベンカンのようなものづくり企業ではデジタルマーケティングに加え、展示会・体験会といった従来型のリアルイベントが今後も欠かせません。SMPはこうしたオフラインの接点もMAのなかに取り込み、一元管理します。この記事を読んだあと順番に読むとBtoBマーケティングがよくわかる、おすすめの記事MAツールによる見込み客獲得と商談への関心引き上げについてリードジェネレーションとは?MAで見込み顧客を獲得する具体的な手法と事例リードナーチャリングとは?MAツールを武器に、BtoB顧客を引き上げる手法を事例つきで解説リードクオリフィケーションとは?商談の成果を上げるための分析と4つのポイントをご紹介自社のマーケティングの全体像をつかむフレームワーク「購買ピラミッド」とはホットリードを商談につなげる!ナーチャリングを最適化するスコアリング方法のコツと注意点を解説 BtoBマーケティングの各種施策についてランディングページ(LP)の最適化はリード獲得のために不可欠。改善をどう進める?メルマガ開封率の平均はどれくらい?タイトル例や開封率を上げる7つの方法を解説キャンペーンマネジメントとは?MAツールで効果的な1to1マーケティングを実現ホワイトペーパーとは?種類や作り方、ダウンロード数を上げるコツをシャノンの具体例とともに紹介メールマーケティングで使用されるカスタマージャーニーとは?活用上の注意点も解説ペルソナマーケティングとは?設定するメリットや作成方法、シャノンの具体例を紹介Googleアナリティクス(GA4)とは?使い方や導入方法、MAツール連携事例も紹介ディスプレイ広告で成果を上げるには?きめ細かな効果測定がポイントKPIとは?設定方法、KGI、KSFとの関係性も解説。かんたんにKPI設定ができるExcelシート付!インサイドセールスの役割とは?導入のメリットと手順、応答率を上げるコツも紹介!営業部門とのデータ連携、顧客フォローなどについてマーケティング部門にも予実管理を。シャノンが実践する、MAとSFAの予実管理の連携とはMA(マーケティングオートメーション)のリード管理とSFAの案件管理。成果を最大化する連携とはSFA、CRM、MAの違いとは?それぞれの役割やマーケティングと営業を効率化する連携を解説リモート移行が進む「営業プロセス」を、マーケティング部門との連携で強化するロイヤルカスタマーとは?その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1. BtoBビジネスでは、顧客が自ら情報を収集できるようになり、購買の主導権が顧客へシフトしました。このため、自ら情報収集する顧客にアプローチできるBtoBマーケティングが重要です。2. BtoBマーケティングとBtoCマーケティングでは施策に違いがあります。BtoBマーケティングの主な施策は以下です。・オウンドメディアを含むWebサイトの運営・Web広告・ホワイトペーパー・セミナー/ウェビナー・メルマガ(メールマーケティング)3. BtoBマーケティングでは見込み客のフェーズを理解して、それぞれに適した施策でアプローチするOnetoOneマーケティングを行うことで成果を上げられます。4. MAがBtoBマーケティングに有効です。BtoBの各施策を効率よく実施し、成果を一元管理することができます。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_btob/
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市場調査、商品ターゲットの設定、広告の効果測定、ネット集客…マーケティング部門が手掛ける業務は幅広く、したがってマーケティング分野の資格も多岐にわたります。マーケティングにはどんな資格があるのか、どれが役に立つのか、そもそも資格を取ったほうがいいのか。そんな疑問に答えつつ、シャノン・マーケティングチームのメンバーの多くが取得している「意外な資格」もお教えします!※紹介している資格の受験料その他詳細は変更されることがあるので、必ず公式サイトで最新情報を確認してください。なお、マーケティング業務には欠かせない、豊富な機能を取り揃えたシャノンのマーケティングオートメーションについては、以下でくわしくご紹介しております。目次Toggleマーケティングの資格を動画で確認するマーケティングの資格は「デジタル系」と「ビジネス系」の2つデジタルマーケティングのスペシャリスト向け資格7選をおすすめ順に紹介!マーケティング分野の体系的な知識が必要な資格マーケティングからマネジメントへ進むなら、この「ビジネス系」資格マーケティングの資格は本当に必要? どんなときに役に立つのかシャノン・マーケティングチームのメンバーが持っている資格は?マーケティングの資格はどんな場面で役に立つ?まとめマーケティングの資格を動画で確認するマーケティングの資格は「デジタル系」と「ビジネス系」の2つマーケティングの資格はとても種類が多いですが、主にスペシャリスト向けの「デジタル系」と、ジェネラリスト向けの「ビジネス系」に分けることができます。デジタルマーケティングのスペシャリスト向け資格7選をおすすめ順に紹介!最先端のデジタルマーケティングの経験と知識がある人材はまだまだ少なく、専門性の高いデジタル系の資格は注目されます。ネットマーケティング検定 【基本】を活用して、売上の拡大(新規顧客の獲得、既存顧客の維持)、各種ブランディング、顧客満足度向上、業務の効率化など、自社と市場との関係(接点)を構築する「インターネット・マーケティング」の資格です。公式サイトからサンプル問題を取得できます。検定料:6,200円(税込)GAIQ(GoogleAnalyticsIndividualQualification) 【専門性:高】アクセス解析ツール「Googleアナリティクス」を使うスキルの認定資格です。オンラインのアカデミーコースを視聴して準備することも可能です。資格の有効期間は1年なので、継続的に学ぶ必要があります。講座・受験とも無料Google広告の認定資格 【専門性:高】広告の認定資格は「検索広告」「ディスプレイ広告」「動画広告」「ショッピング広告」「アプリ広告」「広告測定」の6つで、いずれも1年間有効です。講座・受験とも無料ウェブ解析士(WACAウェブ解析士認定講座)【実践的】ウェブ解析について「体系的に学べる環境」「スキルの評価基準」の講座を受講後に認定試験を受けることが一般的ですが、受験のみも可能です。上級資格として「上級ウェブ解析士」「ウェブ解析士マスター」も用意されています。初回試験:17,600円(税込)(講座受講料、テキスト代別途)Webアナリスト検定 【実践的】アナリティクスの知識を学ぶ講座の受講後に受験します。Googleの2つの資格認定よりはハードルが低いです。講座+試験:22,325円(税込)(公式テキスト代別途)試験のみ:17,600円(税込)SEO検定 4級・3級・2級・1級 【基本~上級まで】級はSEOの基礎、3級以上ではSEOコンサルタントレベルの知識が問われます。初心者は講座で学んだ後に受験できます。受験料(4級)5,500円(学習コース、テキスト代別途)IMA検定(InternetMarketingAnalyst) 【実践的】ネットマーケティングの実務スキルを学ぶオンライン講座を視聴して検定を受けます。検定には、マーケティング概論やアクセス解析などを講義で学ぶstandardコースと、コンバージョン対策、分析レポート作成などを実践的に学ぶprofessionalコースがあります。Standardコース:19,800円(検定料込)マーケティング分野の体系的な知識が必要な資格デジタルマーケティングだけでなく、マーケティング全般の体系的な知識を問われる資格です。「デジタル」「ビジネス」両方の要素が含まれます。マーケティング検定 3級・2級・1級 【基本】内閣府認定。公益社団法人日本マーケティング協会が主催。3級では基本的なマーケティングの知識が網羅されています。2級試験は対象が広く深くなり、コトラーの著書などが参考資料として指定されています。3級:6,600円(税込)マーケティング・ビジネス実務検定® C級・B級・A級 【基本】国際実務マーケティング協会®が主催。マーケティング理論だけではなく、仕事ですぐに役立つトータルなマーケティング実務知識や時事情報、実務事例が問われます。C級検定料:6,270円(税込)マーケティング法務検定™ 【専門的】国際実務マーケティング協会®が主催。2022年から上位資格の検定も追加される予定です。ネットで情報発信したり個人情報を取り扱うマーケティング職では法務知識も重要です。受験料 6,600円(税込)販売士検定 3級・2級・1級 【実践的】商工会議所のリテールマーケティング検定試験。BtoCマーケティングが対象です。3級:4,200円(税込)マーケティングからマネジメントへ進むなら、この「ビジネス系」資格マーケティングの業務では経営的視点も必要なので、次第にマネジメント志向となる人もいます。経営全般の幅広い知識を問われるのがこの資格です。中小企業診断士 【専門的かつ幅広い】国家資格です。経済学・財務・会計などについて幅広い知識が求められます。受験料(1次)13,000円(2次)17,200円ビジネススキルが幅広く体系的に問われる資格として、よく挙げられるのが中小企業診断士です。さらに本格的に学びたい人は、資格ではありませんが、経営学修士(MBA)を目指すことも多いようです。経営大学院(ビジネススクール)で学び所定の成果を出すことで学位を取得します。マーケティングの資格は本当に必要? どんなときに役に立つのか現在の仕事、あるいは今後のキャリアプランにマーケティングの資格はどのくらい有効なのでしょうか。実際にマーケティングの仕事をしている人は資格を持っているのか? からはじめましょう。シャノン・マーケティングチームのメンバーが持っている資格は?シャノンのマーケティングチームのメンバーは、なんの資格を持っていると思いますか? 実はこちらです。ITパスポート試験 【基本】国家資格です。ITにかかわりがある社会人なら必須の基礎知識といえます。受験料:5,700円(税込)多くの会社で必須とされる基本の資格です。シャノンでは、マーケティングチームに限らず新卒で入ったビジネス職の社員は全員ITパスポートを取得しています。シャノンはあくまでも企業のマーケティングを支える製品(MAツール)とそれに付随するソリューションやサービスを提供する企業なので、入社時には配属される部署にかかわらず必要とされるITの基本的な知識が求められています。それ以外の資格については、業務にあったものを個人的に取得することは可能ですが、必須ではないというのが実情です。つまり、「マーケティングの資格がないとマーケティングの仕事ができない」というわけではないです。では、どういった場合にマーケティング分野の資格は有効なのでしょうか?次の見出しでご紹介します。マーケティングの資格はどんな場面で役に立つ?マーケティングの資格は以下のような場合に有効です。支援会社の人は積極的に資格を取得企業のマーケティング部門に対して「Webマーケティング支援」「SEO支援」などの業務をてがける支援会社の担当者は名刺に多くの資格を記載していることが多いです。他社からの信頼度アップに役立つという理由から、支援会社への転職を目指す人も資格取得がおすすめです。スキルを差別化できる「デジタル系」資格がおすすめです。マーケティングの業務経験を活かして他社へ転職するすでにマーケティング業務に就いていて、今後のキャリアチェンジを考える人は、今までの経験のエビデンスとして資格を取得することが有効です。自分が経験してきた業務内容に合う資格をできるだけ上級まで取得することがおすすめです。新卒でマーケティング部門を希望するマーケティング職での入社を希望する場合、学生時代からマーケティングの資格を取得することは、学んできたことを証明でき、アピールポイントのひとつになります。マーケティング全般の専門性の高い「デジタル系」資格を含む複数の資格があるといいかもしれません。社内でマーケティング部門への異動を希望する社内の別の部署からマーケティング部門への異動を希望するときにも資格の取得はアピールポイントになります。自分が希望する職種に合う資格をとりましょう。マネジメント職につきたい/起業したいマーケティング業務で経験を積んで企業内の管理職を目指すときや、独立してマーケティング支援会社を起業しようとするとき、「デジタル系」「ビジネス系」両方のマーケティング資格が役に立ちます。以上のように、さまざまな機会にマーケティングの資格が有効です。キャリアプランにうまく活用していきましょう。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.マーケティングの資格は「デジタル系」「ビジネス系」に分けられます。専門性の高い「デジタル系」の資格が特におすすめです。2. 資格を持っていないとマーケティングの仕事ができないというわけではありません。3. キャリアチェンジの機会などに、マーケティングの資格を活用できます。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_certification/
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「STP分析」「SWOT分析」「4P」…これらはマーケティングフレームワーク、あるいは分析手法と呼ばれ、市場の分析や戦略立案などに活用されています。今回は、マーケティング活動の段階ごとに必ず知っておきたい9つのフレームワークをまず紹介し、その他にもある、知っておきたい手法や考え方についても解説します。マーケティング戦略の定義や策定方法、便利なフレームワークについては、以下の記事で体系的に解説しています。参考:マーケティング戦略とは?立案方法や9種類のフレームワーク、企業の成功事例を紹介!目次Toggleマーケティングフレームワークとは?マーケティングフレームワークとは事業活動の段階と活用されるフレームワーク一覧マーケティングフレームワーク9選事業を客観的に評価する「3C分析」事業の外部環境を知る「PEST分析」企業の内部環境を評価する「VRIO分析」内部環境と外部環境を比較検討する「SWOT分析」事業の脅威を知る「5フォース分析」他社と比較して強み・弱みを明らかにする「バリューチェーン分析」ターゲットを設定する「STP分析」マーケティング戦略を具体化する「4P/4C分析」サービスを対象として4Pを拡大した「7P分析」その他の知っておきたいマーケティングフレームワーク市場分析のフレームワーク 「アンゾフの成長マトリクス」「PPM分析」顧客分析で使う6つのフレームワークマーケティングフレームワークを活用するメリット1) 短時間で効率よく分析できる2) 共通理解に役立つ3)分析力を強化できるマーケティングフレームワークを活用する際の注意点1) 適切なものを選んで組み合わせる2) フレームワークにたよりすぎない3)正確な情報、データを使うマーケティングでよく使われる行動モデル・考え方・理論消費者の行動モデル「AIDMA」「AISAS」「AISARE」「ULSSAS」市場が成熟して「ニーズ」から「ウォンツ」「インサイト」へどちらも一長一短の「ブルーオーシャン」「レッドオーシャン」ビジネスが成長するカギ「キャズム」と「イノベーター理論」BtoBマーケティングにも有効な「ペルソナ」情報を可視化して整理する「ロジックツリー」モレなく、ダブリなくするための「MECE(ミーシー)」見込み客の行動の理解をたすける「カスタマージャーニー」BtoBマーケティングの実践に役立つ「購買ピラミッド」まとめマーケティングフレームワークとは?消費者のニーズや市場が多様化するにつれ、マーケティング分析の手法も増えてきました。マーケティングフレームワークとはマーケティングフレームワークとは、市場の理解、事業戦略立案、商品開発、販売計画立案などの際に役立つ考え方の枠組みのことです。マーケティング分析手法といわれることもあります。よく活用される代表的なフレームワークとして、以下が挙げられます。3C分析5フォース分析バリューチェーン分析PEST分析VRIO分析SWOT分析STP分析4P/4C分析7P分析常にこれらすべてを使うわけではなく、必要に応じていくつかを組み合わせて活用します。フレームワークそれぞれについては、このあと解説していきます。事業活動の段階と活用されるフレームワーク一覧以下は、事業のステップと上記のフレームワークについてまとめた図です。さらに、各フレームワークの目的と活用方法をまとめたものが以下です。事業の段階目的分析手法活用方法事業環境の分析事業環境を理解する3C分析市場環境を客観的に理解し、課題やチャンスを見つける5フォース分析事業の脅威を知り、収益性や将来予測、事業戦略に役立てるバリューチェーン分析製造・販売過程を分析して、コスト削減や効率化の対策を立てる外部環境を知るPEST分析外部環境の変化を分析し、リスクとチャンスを知り戦略的に対応する内部環境を知るVRIO分析自社の経営資源の競争優位性を理解し、今後の戦略と投資計画に役立てる外部・内部環境を比較SWOT分析自社の強みと弱みを知り、差別化戦略や新事業計画立案に活用する事業戦略の決定事業の基本戦略を決定するSTP分析市場分析と顧客ターゲットの絞り込みを行い、販売の基本戦略を立てる販売戦略の決定販売戦略を具体化する4P/4C分析商品やサービスの販売とマーケティングの戦略を決定する7P分析4Pよりさらに詳細な販売・マーケティングの戦略を立案する マーケティングフレームワーク9選代表的な9つのフレームワークについて解説します。事業を客観的に評価する「3C分析」3C分析は、事業戦略を作成するときに用いられます。「3C」とはCustomer、Competitor、Companyの3つです。顧客(Customer)…顧客が求めているもの、マーケットの規模や成長性など競合(Competitor)…競合他社の強さ、参入の容易さなど自社(Company)…自社の資金・生産能力・人材・ブランド力などのリソース事業を評価するにあたり、3つのCそれぞれの環境要因を分析します。一番目のC=Customerには「顧客」のほか「市場」の意味もあり、顧客はどこにどれくらいいるのか、参入可能な市場があるかなどを分析します。3C分析の目的は、KFS(KeyFactorforSuccess)を見つけることです。KFSは重要成功要因と訳され、他より優位が認められる要素のことです。3Cを分析することにより、競合より優位に事業を展開するためのKFSを明らかにします。3C分析については、以下の記事でくわしく解説しています。3C分析とは?マーケティングにおける顧客・競合・自社の分析方法事業の外部環境を知る「PEST分析」PEST分析では、外部環境をPolitics、Economy、Society、Technologyの分野別に評価します。外部環境とは、市場や社会情勢など、自社でコントロールできない要素のことです。政治(Politics)…消費税率、規制の強化・緩和など経済(Economy)…景気動向、市場の成長、金利など社会(Society)…少子高齢化、ライフスタイルの変化、流行など技術(Technology)…最新の技術動向などこれらをそれぞれ分析し将来予測を立てて、環境の変化に戦略的に対応します。近年はこれに環境(Ecology)を追加して「PESTE」分析とすることもあります。企業の内部環境を評価する「VRIO分析」VRIO分析では内部環境を分野別に評価します。内部環境とは企業や事業部でコントロールできる要素のことです。以下4つの観点で評価します。価値(Value)…企業自身の資金・技術・人材から創出される価値稀少性(Rarity)…技術の稀少性、競合の少なさ模倣可能性(Imitability)…競合他社による模倣のしやすさ組織(Organization)…組織運営の健全性、柔軟性これら4つは企業にとって重要な経営資源です。4つの視点から、自社の経営資源にどんな優位性がどの程度あるかを分析します。模倣されにくい資源があればそれを強化して優位性を保つ戦略を立案します。内部環境と外部環境を比較検討する「SWOT分析」SWOT分析では内部環境、外部環境を対比させながら分析します。《内部環境》強み(Strength)弱み(Weakness)《外部環境》機会(Opportunity)脅威(Threat)内部的には強みを活かしつつ弱みの部分を補強し、外部的には機会の魅力と警戒すべき脅威を明らかにして、有効な対策を立てます。SWOT分析は、競争環境の中で自社の強みを活かす差別化戦略、新事業計画などの立案に役立ちます。事業の脅威を知る「5フォース分析」5フォース分析はマイケル・ポーターが提唱した手法です。事業をおびやかす存在の有無、今後脅威が現れる可能性を分析します。競合他社…現在の競合他社との競争の激しさ買い手の交渉力…BtoCなら消費者、BtoBなら顧客企業との力関係売り手の交渉力…原材料を供給する企業との力関係代替品の脅威…他の品やサービスに代替えされる可能性新規参入の脅威…今後競合企業が参入する可能性5つの分野の脅威を明らかにして、自社の資源をどのように配分して事業を成長させていくかの戦略を立てます。事業の参入、撤退などの判断をするときにも活用されます。他社と比較して強み・弱みを明らかにする「バリューチェーン分析」バリューチェーン分析もポーターが示した分析手法です。バリューチェーンとは価値を生み出す企業のしくみのこと。自社の何が価値を生み出しているのかを知るために企業活動を主活動と支援活動の2つに分け、さらにそれを細分化します。《主活動》購買物流・製造・出荷物流・マーケティング/販売・サービス《支援活動》人事/労務管理・技術開発・調達活動・全般管理細分化したそれぞれの機能を他社と比較して、自社の価値は何によってもたらされているか、自社の強み・弱みはどこにあるのかが明らかになります。バリューチェーン分析は、各プロセスのコスト見直しと競争力の強化、顧客満足度の向上の戦略立案に役立ちます。ターゲットを設定する「STP分析」STP分析はフィリップ・コトラーがとなえたマーケティング手法で、商品やサービスを販売する事業の戦略立案に幅広く活用されています。どんな顧客へ向けて商品やサービスを提供するのかを絞り込むときに用います。セグメンテーション(Segmentation)…顧客を分類するセグメンテーションでは、年齢・性別・地域・職業・趣味や価値観などで顧客を分類し、それぞれのグループで自社商品がフィットするかどうかを検討します。ターゲティング(Targeting)…ターゲットを設定する分類した顧客グループのなかで、アプローチしたいグループを決定します。ポジショニング(Positioning)…ターゲットに対する立ち位置を明確化する競合他社と比較しながら立ち位置を明確にし、ターゲットに対してどんな商品・サービスを提供するか、差別化をはかります。STP分析は、自社の商品・サービスのターゲット設定という観点から市場を深く分析して、事業のリスクを下げ、ねらいを明確にした戦略立案をするために役立つ重要なフレームワークです。マーケティング戦略を具体化する「4P/4C分析」商品やサービスを販売するために必要な戦略を分野ごとに決定する方法を「マーケティング・ミックス」といい、その代表例が「4P」「4C」です。4Pは以下です。製品(Product)…機能、デザイン、品質など価格(Price)…事業目的に合う最適価格流通(Place)…店舗か無店舗か、納期、品揃えなどプロモーション(Promotion)…広告宣伝4Cとは、「4P」が売り手の視点であるのに対して、顧客側の視点に立った指標です。顧客価値(CustomerValue)コスト(CostまたはCustomerCost)購入しやすさ(Convenience)コミュニケーション(Communication)4Pまたは4C、それぞれの視点から分析して、適切な販売戦略を立てていきます。「4P」「4C」については、以下の記事でくわしく紹介しているので参照してください。マーケティングの4P・4Cとは?MAの前段階にある原則をあらためてチェックサービスを対象として4Pを拡大した「7P分析」モノ消費から、コト消費へ。市場に占めるサービスの割合が増えた現代の分析方法として、コトラーが4Pに3つのPを追加したのが「7P」です。7Pには4Pに以下の3つが加わります。人員(Personal)…サービスを提供するスタッフプロセス(Process)…サービスを提供する過程物的証拠(PhysicalEvidence)…サービスを提供する空間、証明など美容室を例にとると、サービスそのものだけでなく接客も大切です。サービスを提供するプロセスでは予約受付、当日の案内、アフターフォローなどが問われます。物的証拠としてはサービスの安心感を高める店舗の内外装、スタッフのライセンス表示などが重視されます。その他の知っておきたいマーケティングフレームワークマーケティングのフレームワークはこの他にもたくさんあります。ここまで紹介してきた9つのフレームワーク以外で知っておきたいフレームワークをいくつか紹介します。市場分析のフレームワーク 「アンゾフの成長マトリクス」「PPM分析」市場分析は、最初に説明した段階分けのなかでは「事業環境の分析」に属し、外部環境を知るために行います。さきほど紹介した事業環境を分析するフレームワークのうち、VRIO分析をのぞく以下5つの手法も市場分析のためのフレームワークです。3C分析5フォース分析バリューチェーン分析PEST分析SWOT分析このほかに、以下のような市場分析のフレームワークがあります。アンゾフの成長マトリクスアンゾフの成長マトリクスは、事業の成長戦略の方向性について分析する手法です。市場と製品を既存、新規に分けてそれぞれを分析し、既存事業の成長戦略や新規事業開発について立案します。PPM分析PPMはプロダクト・ポートフォリオ・マネジメントの略で、経営資源の配分の最適化をはかるための分析手法です。PPM分析では以下の4象限を設定し、自社の事業を位置付けて評価します。花形(Star)成長市場において高いシェアがとれている事業です。収益性が高いものの競争が激しく、好業績を維持するために継続投資が必要です。金のなる木(CashCow)成長率の低い市場でシェアが高い事業です。売上増は見込めないものの追加投資が不要で、今後も安定収益が期待できます。問題児(ProblemChild)成長市場で競争も激しく、シェアを伸ばせていない事業です。今後シェアを高めるためには投資が必要です。負け犬(Dog)低成長市場でシェアも少ない事業です。この状態が続くなら事業を清算すべきと判断できます。企業が限られた資金をどの事業に配分すべきかを検討するとき、PPM分析が有効です。市場分析のフレームワークについては、以下の記事でくわしく解説しています。市場分析の手法にはどんなものがある?種類や活用法を知っておこう顧客分析で使う6つのフレームワーク顧客について分析するためのフレームワークにもさまざまな種類があります。自社の顧客を対象とするため内部環境分析に位置付けられます。顧客分析のフレームワークとして、以下が挙げられます。RFM分析以下3つの指標を用いて顧客を分類します。 R(Recency) 購入時期 F(Frequency) 購入頻度 M(Monetary) 購入金額分析結果を、顧客グループごとに最適なマーケティング施策を立案するために活用します。デシル分析顧客を購入金額の高い順に10等分して、売上貢献度の高いグループを可視化し、売上を伸ばすための施策立案に役立てます。CTB分析商品にフォーカスした分析手法です。以下3つの指標で顧客を分類します。Category(カテゴリ)Taste(テイスト)Brand(ブランド)一定の消費性向をもつ顧客グループを見つけ出したり、今後売れる商品の推測に役立てたりします。コホート分析一定の属性、行動を共有する顧客グループ(コホート)を一定期間追跡する分析手法です。顧客行動について深く理解することができます。行動トレンド分析一日のうちの時間帯、曜日、季節などで特徴的な行動の傾向を分析する方法です。たとえば、「コンビニで缶ビールを購入するのは一日のうちで夕方以降」「成人式の衣装レンタルと撮影は、18歳になる前から検討を開始する」などの例があります。LTV分析LTV分析では、顧客のLTVを分析した結果を「購買頻度を挙げる」「顧客ニーズに応える高額で質の高い商品を提供する」などの販売戦略立案に役立てます。顧客分析のフレームワークについてくわしくは、以下の記事で解説しています。顧客分析とは?7つの手法や進め方、成功事例を紹介マーケティングフレームワークを活用するメリットフレームワークを活用するメリットとして、以下3つが挙げられます。1) 短時間で効率よく分析できる市場や競合相手について効率よく分析を進められます。2) 共通理解に役立つフレームワークを使った分析とそれに基づく戦略立案は、客観的で誰にとってもわかりやすく、チームの共通理解に役立ちます。3)分析力を強化できるマーケティングや販売の担当者は、フレームワークをさまざまなシーンで活用することにより市場や事業を分析する評価軸を持てるようになり、分析・評価のスキルが向上します。マーケティングフレームワークを活用する際の注意点マーケティングでフレームワークを活用するときの注意点は3つあります。1) 適切なものを選んで組み合わせる競争が激しい市場とそうでない市場、BtoBかBtoCかなどで適したフレームワークの組み合わせが違ってきます。2) フレームワークにたよりすぎないフレームワークにあてはまらない状況や事象もあることを前提として、フレームワークだけですべてを説明しようとしないことが大切です。3)正確な情報、データを使う分析の精度はデータの質に左右されます。最新で正確で十分な量の情報、データを基に分析をすることが重要です。マーケティングでよく使われる行動モデル・考え方・理論マーケティングでよく活用される行動モデル、考え方について、主なものを紹介します。消費者の行動モデル「AIDMA」「AISAS」「AISARE」「ULSSAS」「AIDMA」は、1920年代のアメリカで生まれた法則です。消費者がまず商品を知ってから購入するまでの行動をAttention(認知)、Interest(関心)、Desire(欲求)、Memory(記憶)、Action(行動)の5段階で示しました。ネットの時代になり「AISAS」ができました。AIDMAとAISASでは行動パターンが違いますが、スピードも違います。AISASでは購入行動のスピードが速く、ネット上であればA→I→S→A→Sまでが数分で完結することもあるでしょう。企業が目指す消費行動のモデルはさらに「AISARE」へと進化しています。顧客がリピート購入を経て、SNSで自社商品を広めてくれるエヴァンジェリスト(伝道者)になってくれることが、現代マーケティングの目標となっています。さらに、SNSと強く結びついた現代の消費行動を示すのが以下の「ULSSAS」です。ULSSASについてはUGCについて解説した以下の記事でくわしく紹介しています。UGCとは?UGCを活用するマーケティングの重要性と手法、企業事例を解説市場が成熟して「ニーズ」から「ウォンツ」「インサイト」へニーズ(NEEDS)とウォンツ(WANTS)は似た言葉ですが、マーケティング用語としては違う意味をもっています。「ニーズ」…何かが不足している、不満を感じている状態「ウォンツ」…不足を解消するために「××が欲しい」という欲求が明確な状態つまり、「空腹である」がニーズ、「ランチが食べたい」がウォンツです。「ランチに新しくできた店のカレーが食べたい」というのはより明確なウォンツとなります。現代はモノやサービスがあふれ、すでに消費者のニーズは満たされている場合が多く、マーケティングでは「ウォンツ」に訴える商品やサービスを提供することが求められています。さらに、消費者自身が気づいていない欲求を「インサイト」といいます。「ランチタイム利用できる、オフィス近くのスポーツジム」を考えてみます。昼15分ほどのワークアウトができ、運動することで午後の仕事にリフレッシュ効果もあり定期利用するようになった場合、それは顧客のインサイトを掘り起こし、ウォンツを顕在化させることができた例といえます。インサイトについては以下の記事でくわしく解説しています。インサイトとは?顧客となる消費者を知りマーケティングに活かすどちらも一長一短の「ブルーオーシャン」「レッドオーシャン」マーケット全体を海に例え、以下のように呼んでいます。「ブルーオーシャン」…静かな海のように競争がない未開拓のマーケット「レッドオーシャン」…需要はあるが競争が激しい既存のマーケット競争相手が少ないブルーオーシャンへ進めば競合他社はいませんが、いいことばかりではありません。まだ市場にない独創的な商品やサービスで事業をスタートさせたとき、需要があるかどうかは不明です。また、いったんブルーオーシャンで一つのビジネスが成功したときは、すぐ競合他社が参入してくるため、あっという間にレッドオーシャン化してしまうこともあります。一方、レッドオーシャンへ参入する戦略もあります。そのメリットは「需要がある」ことです。競合他社と差別化できる商品力があれば参入も可能です。ビジネスが成長するカギ「キャズム」と「イノベーター理論」「イノベーター理論」は、新しい商品・サービスが市場に投入され、少しずつ市場に浸透していく過程を分析したロジャースの理論で、1960年代に発表されました。図の縦軸の「採用者数」は英語でアダプター、購入を決める人のことを意味します。イノベーター(2.5%)新しいもの好きで真っ先に新商品を購入しようとするコアユーザーです。アーリーアダプター(13.5%)流行に敏感で、イノベーターからの情報などですぐに購入を決めます。アーリー・マジョリティ(34%)早期に購入を決めるユーザー層です。レイト・マジョリティ(34%)周りの動向や反応を確かめてから購入を決めるユーザー層です。ラガード(16%)新しいものを受け入れることに懐疑的で、最後まで購入を決めない層です。イノベーターとアーリーアダプターを合わせた16%を「初期市場」と呼びます。初期市場までは浸透しても、その先のアーリー・マジョリティの購入が進まず、メインストリーム市場へ普及すること難しいことが知られ、そこににある深い溝=「キャズム」を超えることが重要とされています。BtoBマーケティングにも有効な「ペルソナ」ペルソナとは、典型的な顧客の人物像のことです。BtoCマーケティングに不可欠な手法とされていますが、BtoBでもペルソナ設定が有効です。ペルソナの作成方法や具体例、活用方法などについて、以下の記事でくわしく紹介しています。BtoBマーケティングにおけるペルソナの作成と活用法。シャノンが実践する一工夫もご紹介!情報を可視化して整理する「ロジックツリー」ロジックツリーとは、大きなテーマ(トップレイヤー)を起点として、その下層レイヤーに要素を整理していく方法です。課題を掘り下げたり、意思決定の選択肢を整理したりするときに有効です。複雑な事象についても整理して可視化でき、チームの共通理解に役立ちます。モレなく、ダブリなくするための「MECE(ミーシー)」MECEとは、MutuallyExclusive,CollectivelyExhaustiveの頭文字から成る言葉です。「モレなく、ダブリなく」物事を正確に把握するための考え方で、上で説明したロジックツリーを作成するときの原則のひとつにもなっています。たとえば顧客を年代で分けるとき、「10代以下」「20代」「30代」「40代」「50代以上」とすればモレがなく、重複もありません。一方、顧客リストを「過去に取引があった顧客」「現在の顧客」「一度も取引がない見込み客」と分けると、「過去に取引があったが中断し、最近取引が復活した顧客」がどのグループに入るか不明です。この場合、1番目のグループを「過去に取引があったが現在は取引がない」とするのがMECEに適合する分類となります。見込み客の行動の理解をたすける「カスタマージャーニー」カスタマージャーニーとは、ある商品やサービスを知った人が、ウェブへアクセスしたり、比較検討したりといった行動を重ねて、次第に購入意欲を高めて購入へといたるまでの過程のことです。以下はBtoBにおけるカスタマージャーニーのイメージです。デジタルとアナログ、それぞれの領域で行動しながら見込み客が商談や購入へと近づいていくことを理解するのに役立ちます。カスタマージャーニーについては、以下の記事でくわしく解説しています。カスタマージャーニーとは?わかりやすく概念や作り方を解説。シャノンが提案する「購買ピラミッド」も紹介!BtoBマーケティングの実践に役立つ「購買ピラミッド」「購買ピラミッド」はシャノンのマーケティングチームが活用している考え方です。見込み客の行動を数値化して「認知」「興味」「関心」「比較・検討」の段階別に分類し、必要なマーケティング施策を実施していくのに役立ちます。購買ピラミッドについては、以下の記事でくわしく紹介しています。自社のマーケティングの全体像をつかむフレームワーク「購買ピラミッド」とはまとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.市場を理解したり事業戦略を立てたりするときに役立つツールがマーケティングフレームワークです。いくつかのフレームワークを組み合わせて活用します。2.マーケティングに欠かせない分析手法は次の9つです。・3C分析・PEST分析・VRIO分析・SWOT分析・5フォース分析・バリューチェーン分析・STP分析・4P/4C分析・7P分析3.その他のマーケティングフレームワークとして、以下があります。《市場分析》・アンゾフの成長マトリクス・PPM分析《顧客分析》・RFM分析・デシル分析・CTB分析・コホート分析・行動トレンド分析・LTV分析4.マーケティングで覚えておきたいその他のツール・考え方として以下があります。・「AIDMA」「AISAS」「AISARE」「ULSSAS」・「ニーズ」「ウォンツ」「インサイト」・「ブルーオーシャン」「レッドオーシャン」・「キャズム」と「イノベーター理論」・ペルソナ・ロジックツリー・MECE・カスタマージャーニー・購買ピラミッドhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_framework/
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企業が目標を達成しながら成長していくために、KPIが欠かせません。しかし、効果的なKPI設定のしかたや運用について、頭を悩ませている担当者も多いのではないでしょうか。本記事では、はじめに企業で活用されているKPIとは何か、なぜ重要かを示し、関連用語のKGIやKSF、OKRについて、KPIの設定と運用で成果を上げるコツも解説していきます。後半では、KPIを見直して成果を上げた事例と、実際に使えるKPI作成シートをご紹介。Excelシートをダウンロードして、KPI活用にぜひお役立てください。マーケティング戦略の定義や策定方法、便利なフレームワークについては、以下の記事で体系的に解説しています。参考:マーケティング戦略とは?立案方法や9種類のフレームワーク、企業の成功事例を紹介!▼「KPI作成テンプレート」は動画を視聴しながら作成することができます。目次Toggle事業目標達成に欠かせないKPIとは?KGI、KSF、OKR、CSFについても解説KPIとは?KPIと合わせて覚えたいKGI、KSF、OKRとは?KPIの設定の手順KPIを設定・運用する4つのメリット企業活動やBtoBマーケティングのKPIの具体例を紹介企業活動で使われるKPIの種類と実例BtoBマーケティングの施策ごとに使用するKPIの実例BtoBマーケティングのKPI設定と運用の注意点KPIマネジメントとは、KPIを管理してKGI達成を目指すことMAツールはKPIマネジメントに有効KPI設定の見直しで成果を上げた事例を紹介!【事例】KPI設定を変更してマーケティング施策起点での受注件数が264%アップシャノンがKPI設定を全面的に見直した過去の事例を紹介個別KPIと全体KPIをExcelで簡単作成!「KPI作成テンプレート」【実践】マーケティングのKPIとその活動計画を立てる3ステップまとめ事業目標達成に欠かせないKPIとは?KGI、KSF、OKR、CSFについても解説KPIとは何か、なぜ重要なのかを確認し、KPIと関連するKGIなどの用語についても解説していきます。KPIとは?KPIは「KeyPerformanceIndicators」の略です。日本語では重要業績評価指標、重要経営指標などと訳されます。Performanceには実績、業績などの意味があり、業績達成度を知るための指標です。KPIは個人や施策ごとについて設定されることもあれば、事業部門や企業全体のKPIもあります。たとえばマーケティング部門で設定するKPIとして、以下のようなものがあります。獲得リード数検索UU数ホワイトペーパーダウンロード数広告のCTR(クリック率)、CVR(コンバージョン率)ウェビナーの申込者数購買フェーズ・関心引き上げ比率インサイドセールスのアポイント率このように、設定すべきKPIは各施策の現場レベルから部門全体にかかわる指標までさまざまです。KPIと合わせて覚えたいKGI、KSF、OKRとは?KPIを理解するために、関連用語についても知る必要があります。KGI、KSF、OKRについて解説します。KGI(KeyGoalIndicators)KGIは「重要目標達成指標」と訳され、KPIの上位にある指標です。KGIとは「Goal」の言葉通り、目指すゴールの数値目標のことです。売上高営業利益業界シェアなどが該当します。まず最終目標であるKGIを決め、それを実現するためにKPIなど他の指標を決めていくという流れになります。KGIを達成するためのプロセスを可視化する中間指標として、KPIが位置づけられます。KSF(KeySuccessFactor)KSFは「重要成功要因」と訳されます。似た表現でKFS(KeyFactorforSuccess)があり、同じ意味で使われます。また、CSF(CriticalSuccessFactor、重要成功要因)もほぼ同じ意味で使われる用語ですが、KSF、KFSよりも短期的で対象を絞った要因のことをいいます。KSFは、「KGIやKPIの達成の要因」となる具体的な戦略・戦術です。「KGIを達成するためには、何(What)をするか」という定性的な項目になります。マーケティング部門の場合でKSFの具体例を挙げると、以下のようになります。ウェビナー開催や広告による、リード獲得数アップインサイドセールスによる、見込み客の引き上げ強化オウンドメディアやクリエイティブ改善による、ブランドイメージ向上KSFを特定するには、外部環境・内部環境を理解して分析を行う必要があります。「3C分析」「SWOT分析」などのデータ分析を行うこともあります。※3C分析、SWOT分析などの市場分析の手法については、以下の記事でくわしく解説しています。市場分析の手法にはどんなものがある?種類や活用法を知っておこう特定したKSFに人や資金などのリソースを集中させることにより、KGIの達成を目指します。しかし、もしKSFが間違っていた場合には、KGIを達成することが難しくなります。特定したKSFがKGI達成に寄与しているかをチェックするためにも、KPIを設定して常にモニタリングすることが重要です。KGI、KSF、KPIの関係性は以下のようになります。まずKGIが決められ、次に、「目標達成のために何をするか」をKSFとして特定します。KSFの各項目に対して、各部門、チーム、個人が「いつまでにどんな成果を出すのか」の指標を設定するのがKPIです。部門の担当者にとっては、KPIを達成することが日々の業務の目標となります。OKR(ObjectivesandKeyResults)OKRは日本語に訳すと「目標と主な結果」で、O(目標、Objectives)とKR(主な結果、KeyResults)の2つで構成されます。IntelやGoogleがOKRを導入して実績を上げて広まりました。OKRはKPI、KGI、KSFとは別に設定される、「こうなりたい」というチャレンジングな数値指標です。企業、部門、個人それぞれに設定されます。OKRを達成するためには従来通りのやり方ではなく、行動の変革が必要です。KGI・KPIの指標は100%達成すべきであるのに対して、OKRは達成度を問いません。また、OとKRは社会環境に応じて柔軟に変更されます。KGI/KPIとOKRのちがいを、以下にまとめます。KGI/KPIとOKRのちがいKGI/KPIOKR目標設定必達を前提に設定チャレンジングに設定目指す達成率必ず100%を目指す100%を目指すが50%でも可評価反映される原則反映しない運用のしかた堅実に運用柔軟に運用KGI、KPI、KFS、OKRについてまとめたのが以下です。KGI、KPI、KFS、OKRの比較KGIKFSKPIOKRKeyGoalIndicatorsKeySuccessFactorKeyPerformanceIndicatorObjectivesandKeyResults名称重要目標指標重要成功要因重要業績評価指標目標と主な結果意味事業部や企業が目指す最終ゴール目標達成のための戦略、戦術目標達成度をモニタリングするための指標チャレンジングな目標タイプ数値目標要因数値目標数値目標期間長期(1年)長期(1年)短期(1日~)短期(1~3か月)例売上高、市場シェアウェビナーの集客アップ見込み客の引き上げ強化ウェビナーの集客数資料ダウンロード件数新サービスを投入して1年で収益化これらのなかで最も基本となるのがKPIです。まずKPIの設定と運用を適切に行うことを目指しましょう。KPIの設定の手順KPI設定はKGI→KSF→KPIの順で設定することが一般的です。ステップ1:最終目標(KGI)を明確にするKPIを設定する前に、まず企業や部門の最終目標であるKGIを明確にします。KGIは達成すべき大きなゴールを示し、以下のようなものが該当します。売上高営業利益市場シェアKGIが明確になれば、それを達成するための具体的なプロセスやアクションを特定することができます。ステップ2:成功要因(KSF)を特定する次に、KGIを達成するために必要な成功要因(KSF)を特定します。KSFは、目標達成のために行うべき重要な戦略や戦術を示します。具体的には、以下のような項目が含まれます。リード獲得のためのマーケティングキャンペーン顧客満足度のためのサービス改善新製品の市場投入計画ステップ3:具体的なKPIを設定する最後に、KSFに基づいて具体的なKPIを設定します。KPIは、KSFを実行するための具体的な数値目標であり、達成度をモニタリングするための指標です。KPIの設定には以下のポイントを考慮します。測定可能であること(数値化できる)達成可能であること(現実的な目標設定)具体的であること(曖昧でない)時間軸が明確であること(いつまでに達成するか)例えば、マーケティング部門のKPIとしては以下のようなものがあります。獲得リード数:月間●件ウェビナー申込数:四半期ごとに●件ホワイトペーパーダウンロード数:月間●件これらのKPIを設定し、定期的にモニタリングしながらPDCAサイクルを回していくことで、KGIの達成に向けた進捗を確認し、必要に応じて改善策を講じることができます。マーケティング部門の場合のKPIの全体像は以下のとおりです。KPIを設定・運用する4つのメリットKPIを設定・運用することは、事業目標の達成と企業の成長のために欠かせません。そのメリットとして、以下4点が挙げられます。1.KGIへの道筋が明確になる仮にKGIが売上目標「今期1億円」だった場合、営業部門やマーケティング部門はそれを達成するためにどうすべきかをKSFとして設定し、その達成度を可視化できるKPIを設定します。売上をつくる部門だけでなく、人事・総務・財務部門などもKGIをふまえてKPIを設定します。こうして、KGIに照準を合わせた全社的な企業行動が明確になります。2.目標達成度を可視化できるKPIとして数値化することで、時系列での達成度の変化が明確になります。「ひと月前からKPIが達成できていない」というように問題を把握し、その原因がどこにあるのかを分析します。対前年比較部門間比較目標達成率比較など、定量的な数字があればさまざまな分析ができます。3.早期に改善を図り、PDCAを回せるKPI不達成のときは改善策を実行します。早期の課題発見、対策というPDCAを短いサイクルで回すことで、KPI達成への軌道に戻ることができます。4.社内・部門内で意識を共有できるKPIを基準に、社内・部門内では「今何をすべきか」が明確になり、それぞれ別の業務を担当しながらも同じKPIを目指しているという方向性を共有できます。人事評価の明確な基準になり、個人のモチベーションを上げる効果もあります。企業活動やBtoBマーケティングのKPIの具体例を紹介実際にはどんな数値がKPIとして設定されているのでしょうか。KPIの具体例を紹介します。企業活動で使われるKPIの種類と実例企業が使用するKPIとして、たとえば以下のようなものがあります。部門KPIの例セールス部門・売上高・営業担当者1人あたり売上高・新規顧客獲得数・受注率・LTV(顧客生涯価値)マーケティング部門・CPA(CostPerAcquisition)・CAC(CustomerAcquisitionCost)・WebサイトUU数、PV数など・資料ダウンロード数・CVR(ConversionRate)・ホットリード数人事・労務部門・離職率・新卒/中途採用数・従業員満足度・従業員1人あたりの教育投資額会計・財務部門・利益率・自己資本比率・固定費・FCF(フリーキャッシュフロー)・ROIC(投下資本利益率)・株価実際にはさらに多くの指標があり、各事業は固有のKGIやKSFに基づいてKPIを設定します。BtoBマーケティングの施策ごとに使用するKPIの実例BtoBマーケティングではさまざまな施策を実施します。そのなかでどうKPIを設定するかは悩むところです。まず考えられることは、個人やチームが意識できる個別施策のKPIの設定です。それに加えて、マーケティング部門全体で共有するKPIを設定する方法がおすすめです。以下は、BtoBマーケティングの施策ごとのKPIの例です。このようなKPIをマーケティング部門の全員が共有することで、日々の業務がKGI、つまり最終目的から外れないようにします。BtoBマーケティングの各施策におけるKPIWebサイト運用と資料請求指名検索数会社名、ブランド名検索からのWebサイト訪問者数UU数Webサイト訪問者数CV数、CVR訪問者のうち資料ダウンロードしたリード数、その割合フォロー数、フォロー率リードのうち電話でフォローした数、割合応答数、応答率電話したリードのうち応答数、割合アポ数、アポ率電話したリードのうちアポイント数、割合メールマーケティング開封率メルマガの開封率CTRメルマガ内のURLをクリックした人の割合CV数、CVRクリック先のLPでアクションした数、割合配信停止率メルマガを配信停止した割合Web広告CTR広告を見たユーザーのうちクリックした割合CV数、CVRクリック先のLPでアクションした数、割合CPA(CostPerAction)CV1件あたりにかかった広告費ウェビナー申込者数ウェビナーに申し込んだ人の数視聴率申込者のうち視聴した人の割合次回申込数、申込率製品を検討するウェビナーの申込者数、割合満足度アンケートから分かる満足度マーケティング部門全体ホットリード数営業部門にホットリードとして引き渡した数商談化数、商談化率ホットリードのうち商談化した件数、割合受注率ホットリードのうち受注した件数、割合表の最後に記載しているマーケティング部門全体のKPIは、連携する営業部門の成果につながる指標となっています。KPIの数が多く管理が難しいと感じるかもしれません。そんな方が活用できるよう、施策ごとのKPIを入力すればKPIの運用・管理がしやすいExcelシートを本記事の最後で提供しています。シャノンが実際に使用しているファイルです。BtoBマーケティングのKPI設定と運用の注意点KPIの設定と運用が順調に進まないこともしばしばです。以下に注意点をまとめます。1) KPI計測とPDCAはスピードが重要企業活動のスピードは加速化し、週単位や日単位のKPI管理が一般化しています。可能な限り早く問題を見つけ出して軌道修正をするためのKPIですから、早く正確に計測し、社内で共有することが重要です。そのためには日々の成果のインプットも含めて、ワンストップで効率化する必要があります。2)部門内や部門間の合意形成が大切部門の担当者にとって、KPIを比較的容易に達成できることもあれば、困難と感じることもあります。担当者が自分のミッション達成に難しさを感じたとき「このKPI設定がそもそも違うのでは」と思ってしまうことがあれば業務を進めていくことができません。マーケティング部門内、そして営業部門など関連する部門の全員が納得して取り組めるKPIであることが重要で、KPIを決める立場にある管理者は、KPI設定についての合意形成をはかる必要があります。3)KPIにあてはまらない価値も見落とさない「件数」や「割合」などの数値で表すことで目標達成への動きを効率化できることがKPIのメリットですが、効率重視には注意が必要です。たとえば、「検討に時間を要する見込み客」を考えてみます。時折Webページへの訪問がありますが、なかなか興味・関心レベルを引き上げることができません。架電をして「来年度に検討します」と言われるケースもあります。しかし、1年以上かけて検討したうえで受注に至る顧客もBtoBビジネスでは一定割合存在します。したがって、直近で成果が出る施策以外にもきちんと取り組めるよう、評価する必要があります。目先の数字や効率を意識しすぎると、中長期のリードのフォローが十分でなくなる可能性があることに注意しましょう。長期的な検討で顧客の興味を引き上げていく方法については、以下の資料でくわしくご紹介しています。リードナーチャリングのはじめかた4) KPIの見直しが必要となる場合もある企業風土や業種によっても最適なKPIは異なります。1年前までは順調に運用できていたKPIが環境変化により有効でなくなることもあります。また、「上場を目指す」「シェア争いに注力する」などの企業フェーズの変化により、KPIを変更することもあるでしょう。ほかに、「KPIは達成したがKGIは未達成」というのもKPIを見直すべきケースです。後半で、KPIを見直して成果を上げることができた具体的事例を紹介しています。KPIマネジメントとは、KPIを管理してKGI達成を目指すこと今まで述べてきたような方法でKPIを設定・運用し、最終目標であるKGIを達成することを、KPIマネジメントといいます。KGIが最終目標であるのに対して、KPIは中間目標と位置づけられます。中長期的な目標であるKGIへ近づくための行動を日々管理するために、短期的で細かい施策ごとに設定されるKPIで達成度を測り、PDCAを回していきます。日本でも営業部門などでは従来、数値目標を設定・管理してきましたが、現代の企業ではすべての事業部門や職種にそれぞれKPIを設定して見える化し、改善をしながら企業全体で目標達成を目指していきます。MAツールはKPIマネジメントに有効KPIマネジメントでは、マーケティング施策それぞれの成果を見える化すること、「どの施策が効果を上げているか」を知るために同じ条件のもとで一元的に管理することが重要です。多くの施策を同時に行うマーケティング業務のKPI運用にはMAツールが有効です。「KPIの設定と管理」の効率化を一番の目的としてMAツールを導入する企業も少なくありません。シャノンのマーケティングオートメーションは、KPI測定、レポート作成、施策の評価など、「ゴール達成」のための機能を備えています。KPI設定の見直しで成果を上げた事例を紹介!最後に、企業がKPIを見直して成果を上げた事例をご紹介します。【事例】KPI設定を変更してマーケティング施策起点での受注件数が264%アップ3PLの大手、ロジスティード株式会社(東京都中央区)は、EC事業者向けに従量課金型の「シェアリング自動倉庫」サービスを提供しています。2020年、シャノンのMAを導入。MA導入から1年経過したころ、KPIをそれまでの「営業コンタクト数」から、マーケティングチームで工夫できる余地がある「ホットリードの創出数」へと変更。資料請求ページやお問い合わせフォームの改善や、シナリオ機能を活用した複数商材の購買フェーズ管理体制を整え施策を充実させました。その結果、2021年度から2022年にかけての実績で、マーケティング施策で創出したホットリード数 前年比113%マーケティング施策起点での受注件数 前年比264%という成果を上げることができました。定量的な成果とともに、定性面では、これまで接点のなかった顧客層を開拓できたこと、顧客理解が進んだことで営業の生産性も向上したことなどが成果として挙げられます。ロジスティード様の事例について、くわしくは以下で紹介しています。マーケティング施策起点での受注件数は前年比264%に増加。商材ごとの購買フェーズ管理を実現したMA活用方法とはシャノンがKPI設定を全面的に見直した過去の事例を紹介2015年頃、シャノンのマーケティング部門では「資料ダウンロード数」をKPIに設定していたことがあります。「資料ダウンロード」の強化により、購入意思が高い見込み客を獲得するというKSFに基づいています。KPIを最大化すべく、以下のような施策をとりました。デジタル広告体制を強化SEO対策を強化A/Bテストで広告LPを改善その結果、資料ダウンロード数は基準年と比較して次年度2.5倍、翌々年度3倍以上まで上昇しました。KPI達成率は申し分ありません。しかし、会社の売上に結びつきませんでした。こうしたKPIと業績の乖離はなぜ生じてしまったのか。マーケティングチームが検証した結果は以下です。資料ダウンロードをする見込み客は、すでに自らの企業課題が明確で、そのソリューションとしてのMAツールを検討中。なかには、資料ダウンロード以前に競合他社さんのMAツールを検討済みという方もいたようで、購買へと結びつかなかったという事実がありました。つまり、「資料ダウンロード」はKPIとして適切ではなく、「潜在顧客」や「興味・関心段階」の見込み客を獲得して、購買フェーズを引き上げる活動がより重要と、結論づけました。このような経験をふまえ、シャノンのマーケティングチームのKPI・KGIは以下となりました。KPI:インサイドセールスが獲得した商談アポイント数「商談、受注に結び付くマーケティング」で合意を形成したKPIとなっています。その後現在にいたるまで、このKPIを運用しています。以上の事例からわかるように、KPI設定は、ときには見直すことが必要です。※この経緯は以下の記事でくわしく紹介しています。マーケティング予算の配分は、目標から逆算した『正確な計算』が必要?この事例からもわかるように、自社に最適なKPIの設定は難しい作業です。しかしMAツールがあれば、日々の業務を効率化するとともに「KPI達成度の測定」「施策の評価」などをスピーディーに行い、KPI不達のときもリカバリを可能にできます。※シャノン・マーケティングプラットフォームはKPIの達成率の測定、予実管理、素早いPDCAによる軌道修正を可能にします。また、精緻な行動履歴管理によって興味・関心が低いリードのインサイト(潜在意識)をキャッチし、適切なフォローで引き上げることが可能です。くわしくは、「シャノンのマーケティングオートメーション」を参照してください。※その他の参照記事マーケティングオートメーション時代に必要な15のKPIマーケティング部門にも予実管理を。シャノンが実践する、MAとSFAの予実管理の連携とは個別KPIと全体KPIをExcelで簡単作成!「KPI作成テンプレート」KPIの数値はチームや担当者がひとつひとつ、根拠を持って設定しなくてはなりません。そして施策ごとのKPIと部門全体のKPIとの整合性がとれるよう、適切に設定することもポイントです。この作業を効率化するために作成した、KGIの設定をもとにKPIまで数値を落としこんで作成できる「KPI作成テンプレート」が以下です。KPI作成テンプレートのダウンロードはこちら▼「KPI作成テンプレート」は動画を視聴しながら作成することができます。このシートを利用してKPIを作成することで以下のようなメリットがあります。KPI達成に必要な投資とアクションが明確になる費用対効果の高い施策に集中できるチーム全体の方向性が定まり、効率的な連携が生まれるここではKPIの作成の方法を一部ご紹介します。【実践】マーケティングのKPIとその活動計画を立てる3ステップマーケティングのKPIとその活動計画は、「顧客獲得計画」⇒「施策活動計画」⇒「振り返り」の3ステップで立案します。まずはじめに顧客獲得計画を立て、「マーケティングでいくら予算を使用して、どのくらい売り上げを上げるのか」を会社と合意します。顧客獲得計画で大まかな予算と目標が見えてきたら、次は具体的な施策に落とし込んでいきます。どの施策にどれくらいの費用をかけ、どれくらいの商談を獲得するのかを俯瞰的に把握します。顧客獲得計画・施策活動計画を立てた後は、マーケティング施策を進めながら、数値の差分を見て振り返りをします。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1. KPI(重要業績評価指標)は企業の成長に欠かせない数値目標です。2. 関連する用語として、以下があります。KGI:企業や事業の最終目標KSF:最終目標を達成するための戦略、戦術KPI:KGIを達成するために、KSFを進めていく具体的な数値目標OKR:チャレンジングな目標で、達成することより変革することを重視します。3. KPIを設定・運用するメリットは以下です。1) KGIへの道筋が明確になる2) 目標達成度を可視化できる3) 早期に改善を図り、PDCAを回せる4) 社内・部門内で意識を共有できる4. BtoBマーケティングのKPIは、施策ごとの具体的なKPIとマーケティング部門全体で共有できる1つのKPIを設定して運用することがおすすめです。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_kpi/
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マーケティングに関わる人であれば、商品やサービスを売るためのフレームワーク「4P」「4C」をご存じかと思います。しかし日々の業務では見込み客のフォロー、広告効果の検証などのタスクに追われ、原理原則に立ち返る機会が少ないのではないでしょうか。「4P」は1960年にアメリカのマッカーシーが唱えた、マーケティングの古典ともいうべき概念ですが、今も使われています。そして30年後の1990年代、顧客志向が高まり、4Pに対応する4Cが生まれました。「4P」「4C」、それぞれを構成する要素は以下の通りです。4P=Product,Price,Place,Promotion4C=CustomerValue,Cost,Convenience,Communication今回は、マーケティングの基本フレームワークである「4P」「4C」を改めて確認するとともに、4Pと現代におけるマーケティングの位置づけについても論じていきます。目次Toggleマーケティングのフレームワーク「4P」「4C」を正しく理解しようマーケティングに欠かせない「ビジネスフレームワーク」とは?4Pとは、「Product」「Price」「Place」「Promotion」合わせて覚えておきたい4Cは、消費者側からの視点BtoBマーケティングにおける4P分析の進め方顧客ニーズを明確にして仕様を決めたい「Product」BtoBの「Price」では「顧客価値」が特に重要「Place」ではBtoCとは違うBtoBの流通がポイントBtoBの「Promotion」では中長期的な戦略が必要4P分析のあとにくる、MAツールの役割は?4Pのうち「Place」「Promotion」がBtoBマーケティングの対象多岐にわたる施策を一元管理するために、MAツールが有効まとめマーケティングのフレームワーク「4P」「4C」を正しく理解しようマーケティングの「4P」「4C」とは何か、どう活用するのかについてご紹介します。マーケティングに欠かせない「ビジネスフレームワーク」とは?自社の商品・サービスについて、そして現在とこれからの市場動向について。マーケティング部門では売上拡大のため、多岐にわたる事象を分析します。そのときしばしば「フレームワーク」を使用します。フレームワークは、「考え方の枠組み」「分析のためのツール」といった意味です。決まった枠にあてはめることでわかりやすくなり、誰もが共有しやすい分析になります。システム開発の用語と区別するため「ビジネスフレームワーク」ということもあります。マーケティングで使用する代表的なフレームワークとして、「4P」「4C」があげられます。4Pとは、「Product」「Price」「Place」「Promotion」4Pを構成する要素は、以下の4つです。商品(Product)価格(Price)流通(Place)販促(Promotion)4つのPのうち、どれかひとつでも不適切・不十分だとビジネスは成功しません。4Pはそれぞれ別個に検討する必要があり、かつ、4P相互の関連性・整合性も不可欠です。商品・サービスの4Pを立案したり検証したりすることを「4P分析」といいます。合わせて覚えておきたい4Cは、消費者側からの視点「4P」とともに知っておきたいフレームワークが「4C」です。顧客価値(CustomerValue)コスト(Cost)または(CustomerCost)購入しやすさ(Convenience)コミュニケーション(Communication)「4P」「4C」のような概念を「マーケティングミックス」といいます。※マーケティングのフレームワークとして、ほかに「3C」があります。3Cとは「Customer(顧客)」「Company(自社)」「Competitor(競合他社)」の3つ。これに「Co-operator(協力者)」を追加して4Cと呼ぶこともありますが別のフレームワークなのでご注意ください。BtoBマーケティングにおける4P分析の進め方BtoBビジネスにあてはめて、4Pについてもう少し詳しく解説します。顧客ニーズを明確にして仕様を決めたい「Product」BtoB向け「インテリア」「自動車」のような、BtoCと共通する商品もありますが、BtoBに特化した商品・サービスも数多くあります。「産業用機械」「経理用ソフトウェア」のような形のある商品「人材派遣」「定期清掃」のようなサービス「経営コンサルティング」のようなソリューションこれらは一般的にBtoCより単価が高く、顧客企業が購入を決定するまでの期間はBtoCより長くなります。Product評価のポイントとして以下が挙げられます。1) 顧客のニーズに応える商品・サービスか?顧客の課題を解決できる、価値ある商品・サービスであることが第一の条件です。2) 競合他社の商品・サービスと比較して、購入のメリットがあるかデザインや省エネ性能などにイノベーションが認められ、顧客企業が(ときには現在の契約を解約して)新規に商材を購入するメリットがあり、また、競合他社との差別化ポイントが明確であることが求められます。3) 機能やサイズは必要十分か顧客の要望に応える機能を備え、かつ、不要な機能がなくシンプルであることも重要です。商材のバリエーションやカスタマイズの柔軟性で要望に応えるというスタイルもあります。4) わかりやすさ・使い勝手は十分か取扱説明書を見なくても、誰でも快適に操作できるかどうかの視点も大切です。5) 安心安全でセキュリティが万全か製品の場合は安全性、サービスの場合はセキュリティ体制がチェック対象となります。6) アフターフォロー体制が整っているか導入サポート、ヘルプデスク、お問い合わせ窓口などのフォロー体制もProductの要件です。BtoBの「Price」では「顧客価値」が特に重要ひとつの商品・サービスの価格は1つ。その1つだけの価格が売上や利益を左右します。価格の設定はマーケティングにおける重要なテーマです。価格設定の基準となる3つの要素は以下です。1) コスト一つの商品やサービスにかけた原材料費・人件費などのコストは価格を決める大きな要素です。コストに一定の利益を上乗せして価格を設定するのが一般的です。2) 顧客価値(カスタマーバリュー)ある商品・サービスを購入したら顧客はどれほどの価値を得られるのか、言い換えれば「顧客はいくらまで出せるのか」という基準に見合う価格であることも重要です。企業活動の、年間計画により購入予算が決まっている費用対効果を算出して社内で稟議をあげるという特性から、顧客価値はBtoCよりもBtoBでより重視されます。したがって、顧客価値を明確にして伝えることは、BtoBビジネスでとても重要です。3) 競合商品の価格すでに同種の商品・サービスが他社によって販売されている場合、同じ顧客層をターゲットとする競合他社の価格が参考値となります。これらの要素をもとに適正と思われる価格を決めていくのですが、さらにその価格を高く、あるいは低く設定する「価格戦略」があります。特に市場への新規参入のときに用いられることが多い戦略です。低価格戦略をペネトレーション・プライシング、高価格戦略をスキミング・プライシングといいます。以下に2つの特徴をまとめています。新規参入時によく使われる価格戦略 ペネトレーション・プライシングPenetrationPricingスキミング・プライシングSkimmingPricing適正と思われる価格より低価格で販売適正と思われる価格より高価格で販売性能や品質は平均的ターゲットは幅広い市場シェア獲得が目的性能・品質・ブランドに優位ターゲットはアーリーアダプターに絞り込み短期間に投資を回収する販売量が増えれば生産性が上がり、コストダウンできるというシナリオもある需要が一巡したら、段階的に低価格商品を市場に投入していくこともある「Place」ではBtoCとは違うBtoBの流通がポイント実店舗で商品を販売するBtoCビジネスの場合、商品に出会う場所と購入する場所がほぼ一致しています。しかしBtoBでは商品やサービスを見たり体験したりする場所と購入のタイミングは多くの場合別々で、BtoBビジネス特有のディストリビューション(流通・配布)のスタイルがあります。商品/サービスを知る・見る・体験する企業のショールームWebサイト展示会営業担当者によるデモンストレーション自社で商品やサービスを無料トライアル商品/サービスを購入する営業担当者との商談から契約電話で申込オンラインで申込上記からわかるように、BtoBにおいて、上段の商品・サービスについて見たり体験したりする機会は、4つめのPromotionのカテゴリと重なってくるので、次の項目で述べることとします。一方、BtoBビジネスの購入を担当するのは営業部門です。以下のような評価のポイントが挙げられます。見込み客の企業課題を解決できる商品・サービスの提案迅速な見積もり提案受注品を顧客が希望する納期に間に合うよう手配また、オンライン受注が可能な時代になったとはいえ、海外への販路拡大はその国またはエリアに顧客をフォローできる事業拠点があることが前提となります。拠点の進出とともに、多言語展開商品・サービスのローカライズなどが必要です。BtoBの「Promotion」では中長期的な戦略が必要「Place」の項目で述べたように、BtoBビジネスでは実店舗を持たない場合が多いので、「商品を知る、見る、体験する」機会の提供は、以下のような広告宣伝=Promotion施策と重なります。WebサイトWeb広告マスメディア広告SEOショールームセミナー/ウェビナー無料体験の提供また、BtoBの見込み客が購入を決定するまでには、短くて1か月~長くて1年ほどの期間を要します。したがって、BtoBのプロモーションでは商品やサービスの情報を届けた相手を中長期的にフォローし続ける必要があります。この間、見込み客は「自社にとって最適な商品・サービスはどれか」を検討しているので、以下のような施策が有効です。ホワイトペーパーブログメールマガジンセミナー/ウェビナー4P分析のあとにくる、MAツールの役割は?4Pは基本のフレームワークであり、4つのPをバランスよく設定することが企業にとって不可欠です。それをふまえ、マーケティング部門のミッションは「4Pの設定後」に本格稼働します。そこでMAツールが果たす役割について最後に確認します。4Pのうち「Place」「Promotion」がBtoBマーケティングの対象前述したように、BtoBのマーケティングは、商品・サービスを顧客へ届ける「Place」と情報を広める「Promotion」の2つのPをカバーします。潜在顧客である企業は、自社の課題を解決できるソリューションとしての商品やサービスを探しています。その課題感はときには漠然としていて明確に認識されていません。顧客に認知されていないサービスに、まだ「Place」は存在しません。そんななかで、たとえばMAツール提供企業であれば「当社のMAツールがマーケティングの効率を高めて企業の売上アップに役立ちます」というように、サービスそのものの存在と同時に「導入する理由」も情報として届けていく必要があります。これにより「Place」を確保し拡大していくことができます。「Promotion」も「Place」を拡大する活動の延長上にあります。MAツールのようなソリューションだけでなく産業機械などの設備投資品にもあてはまりますが、マーケティング活動では商品・サービスの機能や特色が企業の個別課題をどのように解決できるのか、さまざまな形で情報を届け続けます。このように見てくると、Promotion=広告宣伝はBtoC寄りかつやや実態に即していない概念で、現代のBtoBマーケティングはむしろ「啓蒙活動」に近いといえるでしょう。多岐にわたる施策を一元管理するために、MAツールが有効Web広告、ブログ、SEO、セミナー/ウェビナー…などなど、ご紹介してきたように、現代のBtoBマーケティングでは継続的に多様な施策を実施していきます。本ブログのメインテーマである「リードジェネレーション」や「リードの興味・関心の引き上げ」などについて今回は触れませんでしたが、もちろん必須です。同時進行で複数の施策を行い、リードの状況を見える化し、スピーディーに成果を出していくためにMAツールが有効です。シャノンのマーケティングプラットフォームは複雑化するBtoBマーケティングを効率よく実施できるMAツールです。オンライン/オフラインの施策を一元管理し、商談化・顧客化へと導きます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1. 4Pとは「Product」「Place」「Place」「Promotion」、4Cとは「CustomerValue」「Cost」「Convenience」「Communiciation」です。2. マーケティングでは4Pそれぞれの最適化が重要です。3. BtoBマーケティングの施策は「Place」「Promotion」に重なります。
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インバウンドマーケティングとは、顧客から商品やサービスを見つけてもらうマーケティングのことです。一方、企業から消費者に対して商品やサービス情報を売り込む方法はアウトバウンドマーケティングといいます。現代は、アウトバウンドマーケティングからインバウンドマーケティングへのシフトが進んでいます。本記事では、インバウンドマーケティングの定義と重要性、アウトバウンドマーケティングとのちがい、インバウンドマーケティングの手順と施策、企業の事例などについて解説していきます。目次Toggleインバウンドマーケティングとは何か、メリットとデメリットは?インバウンドマーケティングとは、「見つけてもらう」アプローチインバウンドマーケティングが重視される背景インバウンドマーケティングのメリットとデメリットBtoBでインバウンドマーケティングを活用するべき理由アウトバウンドマーケティング、コンテンツマーケティングとのちがいインバウンドマーケティングとアウトバウンドマーケティングのちがいインバウンドマーケティングとコンテンツマーケティングのちがいインバウンドマーケティングの施策コンテンツマーケティングSEOSNS施策セミナー、ウェビナーメールマーケティングリードナーチャリング顧客向けイベントインバウンドマーケティングの4つのステップ潜在顧客をひきつける「ATTRACT」リードを獲得する「CONVERT」リードを顧客にする「CLOSE」顧客をファンにする「DELIGHT」BtoBのインバウンドマーケティングにMAが欠かせない3つの理由多様なニーズを持つリードへ早い段階からコミュニケーションをとれる競合他社に先んじてアプローチできる営業部門との連携がしやすいBtoBで成果を上げたインバウンドマーケティングの企業事例株式会社ベンカンロジスティード株式会社まとめインバウンドマーケティングとは何か、メリットとデメリットは?インバウンドマーケティングとは何か、なぜ重視されるのか、メリットとデメリットについて解説していきます。インバウンドマーケティングとは、「見つけてもらう」アプローチインバウンドマーケティングとは、商品やサービスを積極的に売り込むのではなく、顧客の自発的な購買行動を促すマーケティング手法のことです。つまりインバウンドマーケティングは、「見つけてもらう」アプローチです。インバウンドマーケティングでは、主にネットを使ったコミュニケーション手段を使います。スマートフォンなどの個人情報端末が浸透し、商品・サービスの情報を顧客自ら入手できるようになった現代の消費スタイルに、SNSや動画サイトでタッチポイントを創出するインバウンドマーケティングが有効です。見つけてもらうことができて購買が成立したあと、企業は顧客と継続的にコミュニケーションを取り続けます。リピートを促進したり、商品のファン化を図ったりすることもインバウンドマーケティングの一環です。インバウンドマーケティングの主な施策として、以下があります。コンテンツマーケティングSNSSEOセミナー/ウェビナーメールマーケティングホワイトペーパー動画顧客フォロー個々の施策については、このあと解説します。インバウンドマーケティングが重視される背景近年、アウトバウンドマーケティングよりもインバウンドマーケティングが重視されるようになってきています。その背景として以下のような傾向が指摘されています。顧客の購買行動の変化BtoBの事例で顧客の行動の変化を確認しましょう。昔は営業担当者から商品やサービスの情報を入手していました。しかし現代は、顧客が自分で調べることができます。ネットで調査し、メリットやデメリットまで比較したうえで「第一候補のA社をメインに、第二候補のB社も検討」などと方針を絞り込んでから、はじめてA社の営業担当者に会うこともあります。つまり、企業から顧客の側に主導権が移ってきているのが現代です。自分で調べている段階の見込み客に対して、見つけてもらえるようにアプローチするインバウンドマーケティングが欠かせなくなっています。広告の効果が低下テレビや雑誌のようなマスメディアに掲載する広告のほかWeb広告も含めて、企業が直接商品やサービスを宣伝する広告の効果がかつてより低下傾向にあります。現代の消費者は、広告よりも商品レビューやSNS投稿を信頼して購買を決めるようになっています。LTV重視の傾向「自分で見つけて、気に入って購入」した商品が気に入れば、さらにリピートする可能性が高いです。インバウンドマーケティングではターゲットユーザーを見込み客として集客し、顧客となった後も長く関係性を保ち、顧客のファン化を目指します。顧客が企業と取引をする期間における総利益である「LTV」を重視する観点からも、インバウンドマーケティングが重視されます。参考:LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説!インバウンドマーケティングのメリットとデメリットインバウンドマーケティングのメリットとして、以下があります。インバウンドマーケティングのメリット低コストで実施できるインバウンドマーケティングはオンラインで実施する施策が多く、広告等と比べると全体としてコストが低くおさえられ、高い費用対効果があります。ブランド力向上が見込める商品やサービスについて企業側から知らせるのではなく、顧客が自ら調べたり検討したりした上で商品やサービス名を認知するので、ブランド力向上につながります。効果が持続するインバウンドマーケティングの施策で作成した記事や動画などのコンテンツのうち、価値を認知されたものは長く多くの人に見られ、集客や売上への効果も持続します。一方、インバウンドマーケティングのデメリットもあります。インバウンドマーケティングのデメリット効果が出るまでに時間がかかるインバウンドマーケティングは「顧客に見つけてもらう」までに時間がかかります。即効性の点では広告などのアウトバウンドマーケティングの手法のほうが優れています。運用のスキルが必要インバウンドマーケティングの施策は、アウトバウンドに比べて専門知識やスキルが必要です。特に、SEOやコンテンツマーケティング、データ分析、顧客との継続的なコミュニケーション管理が重要です。これらの施策は、単なる一過性の施策ではないため、効果的な運用には長期的な戦略と実行力が求められます。BtoBでインバウンドマーケティングを活用するべき理由BtoBビジネスは以下のような理由から、インバウンドマーケティングを積極活用するべきといえます。ターゲットとなる顧客の絞り込みができるターゲットは法人、しかも特定の業種に限定されることもあるBtoB企業では、予算をかけてTVや新聞に公告を出稿する手法をとることがBtoCほど一般的ではありません。マスメディアへの広告宣伝の代わりにネットを活用して絞り込んだターゲットに情報を届けられるインバウンドマーケティングが有効です。購入決定までに時間を要する企業がある程度高額な商品・サービスを購入する場合、決定までの期間は1か月~1年程度とBtoCに比べて長く、この期間に継続的にコミュニケーションをとるインバウンドマーケティングが可能です。したがって、BtoBビジネスではインバウンドマーケティングを大いに活用すべきといえます。一方、BtoCビジネスにおいてもインバウンドマーケティングは欠かせないものとなりつつあります。潜在顧客層が求めている情報を届けるブログやSNSによる発信、顧客体験を伝える動画の配信などで「自社商品のファン」を増やしていく施策が有効です。また、BtoCのなかでも高額商品である住宅や保険などの分野では購入決定までの検討期間が長いので、インバウンドマーケティングが重視されています。アウトバウンドマーケティング、コンテンツマーケティングとのちがいインバウントマーケティングとアウトバウンドマーケティング、コンテンツマーケティングのちがいを解説します。インバウンドマーケティングとアウトバウンドマーケティングのちがいインバウンドマーケティングの対義語であるアウトバウンドマーケティングを理解することで、インバウンドマーケティングを理解しやすくなります。アウトバウンドマーケティングとは、商品やサービスの情報を売り込む従来型のマーケティング手法全般のことです。テレビや雑誌などの広告、Web広告、DMなどが典型例です。以下で、インバウンドマーケティングとアウトバウンドマーケティングのちがいをまとめます。インバウンドマーケティングアウトバウンドマーケテイング特徴見つけてもらうことが目的双方向でパーソナルなコミュニケーションピンポイントのターゲット向け主にオンライン商品・サービスを知らせることが目的一方通行・不特定多数への告知幅広いターゲット向けオフラインが多い類似の概念1to1マーケティングプル型顧客主導マスマーケティングプッシュ型企業主導主な手法コンテンツマーケティングSNSSEOセミナー/ウェビナーメールマーケティングホワイトペーパー動画配信マスメディア広告(新聞・TVなど)Web広告テレマーケティング展示会記者発表会メリットコストが低いターゲットを絞り込んで施策ができる見込み客や顧客が推奨者になってくれる可能性が高い早く情報を届けて成果を出せる認知を上げる効果が高いデメリット成果が出るまで時間がかかるアウトバウンドに出遅れる可能性があるコストが高い潜在顧客を見つけることは難しい以下の図は、BtoB企業の側からみたインバウンドマーケティングとアウトバウンドマーケティングの位置づけです。自社の課題に気づいている顧客はニーズが高く商談化する可能性が高いです。インバウンドマーケティングにより、このような顧客グループに自社の商品・サービスをブランドとして認知してもらい、CEP想起を促すことが有効です。CEPとはCategoryEntryPointの略で、あるカテゴリのニーズが発生する瞬間のことです。MAの例でいえば、「メールマーケティングを効率化したい→解決策としてMAを検討したい」と考えるとき、同時に「シャノン」を想起してもらうことが目標です。一方、課題が顕在化していない企業であっても、マーケティング予算を使っている企業に対してはアウトバウンドマーケティング施策から始めます。このように、アウトバウンドマーケティングがなくなるというわけではありません。企業はそれぞれの商品・サービスに適したバランスでインバウンドマーケティングとアウトバウンドマーケティングを組み合わせて成果を上げていきます。インバウンドマーケティングとコンテンツマーケティングのちがいインバウンドマーケティングとコンテンツマーケティングは似ていますが、違いは何でしょうか。コンテンツマーケティングとは、顧客にとって価値のあるコンテンツを継続的に提供することです。これにより、中長期的に自社の商品やサービスのファンを増やし、購入などの成果を上げるマーケティングの手法です。インバウンドマーケティングのほうが広い概念で、コンテンツマーケティングはインバウンドマーケティングのなかに含まれます。コンテンツマーケティングはインバウンドマーケティングの重要な部分を占めていますが、インバウンドマーケティングにはコンテンツマーケティング以外の施策も含まれます。たとえば、コンテンツが顧客に見られる可能性を高める対策であるSEO、集客機会としてのイベントなどは、コンテンツマーケティングのカテゴリには入りま せん。インバウンドマーケティングの施策インバウンドマーケティングの主な施策について解説します。コンテンツマーケティング見込み客や顧客にとって価値のあるコンテンツを発信するコンテンツマーケティングは、前述したような顧客行動の変化に対して有効です。コンテンツマーケティングは顕在顧客はもちろん、潜在顧客にもリーチできます。コンテンツの種類として、以下があります。記事コンテンツオウンドメディアと呼ばれるブログに顧客の興味を引く記事、役立つ記事を掲載する方法は、コンテンツマーケティングの代表的な手法です。記事が蓄積されたオウンドメディアは企業固有の資産となり、長く活用できます。参考:オウンドメディアの意味やメリットとは?作り方から成功事例まで徹底解説!ホワイトペーパーメールアドレスなどの情報を入力することで資料をダウンロードできる「ホワイトペーパー」は、顧客の側からのアクションを促す有効な施策です。ターゲットユーザーの購買意欲に合わせて、興味・関心層には「業務に役立つ資料」、検討層には「導入事例集」「製品資料」などを提供します。参考:ホワイトペーパーとは?種類や作り方、ダウンロード数を上げるコツをシャノンの具体例とともに紹介シャノンのホワイトペーパーを見てみる動画情報量が多い動画コンテンツは訴求力が高く、さまざまなマーケティング施策に展開できます。インパクトを与える60秒くらいまでのショート動画、数分の動画、30分程度のウェビナーの配信動画などがあります。自社Webサイト、Youtubeチャンネル、SNSなどに展開できます。参考:動画マーケティングとは?メリットや会社で活用するための手法を紹介ショート動画マーケティングとは?活用するメリットやポイント、具体例も紹介SEOSEOとは、自然検索されたときにオウンドメディアや自社のWebサイトが上位に表示されるよう対策することです。具体的な方法は主に2ステップで、まずGoogleの評価基準に沿ってWebページの品質を整備すること、次に顧客にとって価値があるコンテンツを多数掲載することです。SEOの具体的な進め方は、以下の記事でくわしく解説しています。参考:SEOをわかりやすく解説!検索順位を上げるためにまずとるべき対策は?SNS施策BtoBではXやFacebook、BtoCではこれらに加えてLINEやInstagramが活用されています。SNSから行う施策として、以下があります。企業アカウントの運用SNSに企業アカウントを開設し、ユーザー向けに継続的に情報発信したり、フォロワーとコミュニケーションをとったりします。SNSキャンペーン「アカウントをフォロー」「ハッシュタグ#をつけて投稿」してくれたらプレゼント、といった参加型キャンペーンでフォロワーを増やすほか、インバウンドマーケティングに効果が高いUGC(UserGeneratedContent)を生成させるという目的があります。インフルエンサーマーケティング多くのフォロワーを持つインフルエンサーに有料で自社の商品やサービス、ブランドのPRを依頼する方法です。SNSマーケティングについてくわしくは以下の記事をご覧ください。参考:SNSマーケティングとは?5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介セミナー、ウェビナーターゲットユーザーに参加してみたいと思わせるセミナーやウェビナーを定期的に開催することは、購買意欲が高い、あるいは課題をもつ見込み客を集客できるので、インバウンドマーケティングの有効な施策です。コストをかけずに開催できるウェビナーをベースとしながら、セミナーも開催することで、幅広く見込み客を集客することができます。参考:セミナーの集客を成功させるには?シャノンの経験から必勝法をご紹介ウェビナーとは?基本から集客、コンテンツ作成のコツまで解説メールマーケティングメールマーケティングは、コンテンツマーケティングの一環としてリードに情報を届けるだけでなく、各種のメール施策を活用してリードの興味・関心を引き上げるために重要です。メルマガ定期的に情報を届けて見込み客、顧客との関係性を保ちます。ステップメール見込み客の一つのアクションを起点として複数のメールを順番に配信します。たとえば、新規登録したリードに対しては、新規登録者向けに特化した情報を届けることができます。セグメントメール役職、業種、行動履歴、購買意欲のフェーズなどで絞り込んだターゲットに対して適した内容のメールを配信します。OnetoOneマーケティングの手法として有効です。シナリオメールMAのシナリオ機能により、各種シナリオを設定してメールを送信できます。特定の行動に対して自動でメールを送信したり、メールのクリックがあれば次のメールを送信したりします。参考:MAのシナリオ機能とは?シナリオを作成するメリット、手順、シャノンが実践しているシナリオ事例も多数紹介!メールマーケティングとは?効果は?基礎知識から具体的な進め方・施策を解説リードナーチャリングリードナーチャリングとは、獲得したリードに対して継続的なコミュニケーションをとり購買意欲を高めることで、BtoBマーケティングには欠かせない施策です。以下のように、リードのフェーズを認知→興味・関心→比較・検討→商談へと引き上げるために、各種の施策を組み合わせて継続的に実施していきます。さまざまな施策を効率よく実施・一元管理して成果を上げていくためにはMAが欠かせません。参考:リードナーチャリングとは?成果を出す7つの手法や成功事例を紹介顧客向けイベント既存顧客のフォロー施策である顧客向けイベントは、インバウンドマーケティングの最終段階である顧客のロイヤリティを高めるステップの有効な施策です。既存顧客にとって価値があるイベントで、顧客のファンかをはかることが目的です。具体的には、ユーザー会や勉強会などが挙げられます。インバウンドマーケティングの4つのステップインバウンドマーケティングは、以下のような4つのステップで進めていきます。図に示す「ATTRACT」「CONVERT」「CLOSE」「DELIGHT」のそれぞれについて述べていきます。潜在顧客をひきつける「ATTRACT」BtoBにおける潜在顧客とは、どんな人でしょうか。それは、何らかの解決すべき課題がある企業です。その課題解決を自社の商品・サービスで提供できる場合はターゲットとなります。ただし、対象企業が自身の課題を明確に認識していない場合もあります。したがって、インバウンドマーケティングは「課題を顕在化させる」ことから始まります。潜在顧客向けのインバウンドマーケティング施策として、以下があります。コンテンツマーケティング商品やサービスのニーズが顕在化していない潜在顧客が検索すると思われるキーワードに対して適切な回答を提供するコンテンツを用意することがポイントです。そのためにオウンドメディアが有効です。SEO自然検索されたときに自社のWebサイトやオウンドメディア上位表示されるためのSEO施策も合わせて行います。SNSSNSプラットフォームでは親和性が高いユーザーのタイムラインに自社の投稿が表示されることが期待できます。新しい見込み客と出会うためにSNS施策が有効です。潜在顧客についてくわしくは、以下の記事で解説しています。参考:潜在顧客とは?顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説リードを獲得する「CONVERT」興味をもってオウンドメディアやWebサイトを訪れてくれた人の名前・企業名・メールアドレスなどの情報を受け取り、リードを獲得する段階です。ホワイトペーパー顧客にとって価値がある情報を資料として提供して、リードを獲得します。リードにとって魅力のあるホワイトペーパーを複数用意することで、リードをより多く獲得できます。ホワイトペーパーは効率のよい施策の一つですが、資料ダウンロードページまでどう導きリード化するかについては他の施策も組み合わせて全体で成果を上げていく必要があります。セミナー/ウェビナー業務上の課題や新しい技術の活用に関するセミナーやウェビナーは興味・関心フェーズのリードを獲得するために効果的です。比較・検討フェーズのリードに対しては、製品に関連するセミナー/ウェビナーを用意します。CONVERTの段階は、マーケティングの「リードジェネレーション」にあたります。参考:リードジェネレーションとは?MAで見込み顧客を獲得する具体的な手法と事例リードを顧客にする「CLOSE」リードの興味・関心を引き上げて顧客化する「CLOSE」のステップは、時間がかかり、多くの施策を必要とします。リードに対してはメールマガジンやその他の施策で継続的なコミュニケーションをとっていきます。興味・関心が高い「ホットリード」については、インサイドセールスや営業部門に引渡し、顧客化を目指します。メールマーケティング獲得したリードを対象として、定期的なメルマガのほか、ステップメールやセグメントメールなどのメール施策によりOnetoOneマーケティングを実施していきます。インサイドセールス興味・関心を引き上げたいリードに対しては、インサイドセールス部門が個別にメール・電話でコミュニケーションをとります。商談購買意欲が高い「ホットリード」についてはマーケティング部門から営業部門に引き渡し、営業担当者との商談に進みます。CLOSEの段階はマーケティングの「リードナーチャリング」「リードクオリフィケーション」や、「インサイドセールス」にあたります。これらについては以下の記事も参照してください。参考:リードナーチャリングとは?成果を出す7つの手法や成功事例を紹介リードクオリフィケーションとは?商談の成果を上げるための分析と4つのポイントをご紹介【2024最新版】インサイドセールス完全ガイド|売上アップのポイントと導入から運用まで顧客をファンにする「DELIGHT」自社の商品・サービスを最も理解・評価してくれている「顧客」へのアフターフォローの段階で、よりよい顧客体験を提供するとともに、顧客の声をその後のマーケティングにも活かしていきます。目指すのは他の人に勧めてくれる「ロイヤルカスタマー」です。カスタマーサクセス顧客を個別にフォローしてファンを増やすのはカスタマーサクセスの仕事です。カスタマーサクセスの目的は、顧客満足度を上げ、ロイヤルカスタマーを増やすことです。参考:カスタマーサクセスとは?業務内容や成功事例、LTVを最大化する手法をわかりやすく解説顧客向けイベント顧客同士が交流するユーザー会、商品やサービスの活用度を上げる勉強会などの顧客イベントは、自社のファンになってくれるロイヤルカスタマーを増やすために有効です。参考:ロイヤルカスタマーとは?その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法BtoBのインバウンドマーケティングにMAが欠かせない3つの理由ここまでインバウンドマーケティングの具体策をみてきました。さまざまな施策を効率よく運用していかなくてはならないインバウンドマーケティングには、専用デジタルツールであるMAが有効です。多様なニーズを持つリードへ早い段階からコミュニケーションをとれるインバウンドマーケティングでは「見込み客のアクションを待つ」ことが原則です。しかし実際には、待っているだけでは出会えない潜在顧客がいることも事実です。潜在顧客を含めた幅広い見込み客に対して適切なコミュニケーションをとれる点が、MAツールの最大のメリットのひとつといえます。MAにより、リードを幅広く収集できます。「興味・関心はあるが、まだ購入の意思を持っていないリード」「購入の意思はほぼ固まったが、競合他社との選択を迷っているリード」など、状況はさまざまです。MAにより、興味関心層向け、比較検討層向けの施策を同時に運用・管理していくことができます。顧客主導のインバウンドマーケティングだからこそ、各リードが必要としている情報だけをタイミングよく届けることが重要です。競合他社に先んじてアプローチできる競合する複数の商品・サービスを比較・検討して最終決定するのも顧客です。しかし、「他社と比較して、なぜ当社を選ぶべきか」の根拠となる情報を届けることは必要です。興味・関心をもって問い合わせをしてきたリードは、おそらく競合他社でも情報収集をしています。他社と差別化できるアプローチをするために、顧客の行動履歴を分析して顧客を理解できるMAツールが役立ちます。例として、隠れ検討層の獲得があります。Webサイトを訪れてすぐに資料をダウンロードするリードは、すでに比較・検討段階を終えていて、かつ、競合他社からも情報を取得している可能性があります。このような動きをMAによって素早く検知してアラートを上げ、競合他社より早く、インサイドセールスによるフォローなどにつなげることができます。営業部門との連携がしやすい「顧客主導」とはいうものの、BtoBビジネスでは顧客からのコンタクトのみで購入にいたることは少なく、最後は営業担当者との商談を経て受注となるのが一般的です。マーケティング部門がMAツールを導入していればSFAなどの営業部門のデータベースとのデジタル連携ができ、情報共有がスムーズです。MAツールはリードの行動履歴をスコア化し、営業に引き渡すべき「ホットリード」をモレなく抽出します。また、リアルタイムでリードの行動を追い、商談へとつながる動きがあれば通知されるので、タイミングを逃すことなく営業担当者がアプローチすることが可能です。以上のように、インバウンドマーケティングで着実に成果をあげるために、MAツールは大いに力を発揮します。BtoBで成果を上げたインバウンドマーケティングの企業事例最後に、BtoBのインバウンドマーケティングで成果を上げた企業の事例を紹介します。株式会社ベンカン70年以上の歴史を持つ配管メーカーであるベンカンは、対面の顧客営業を行うBtoB企業でした。2016年にMAツールを導入したものの、一度解約。しかしコロナ禍で対面営業が難しくなったタイミングの2020年に再導入し、Webサイト改善、メルマガ、ホワイトペーパーなどの施策を実施。獲得リード数は数万件以上となり、現在は、営業部門だけでなくマーケティング部門も集客の重要な役割を担っています。事例についてくわしくはこちら株式会社ベンカンMA導入事例ロジスティード株式会社ED事業者向けに倉庫サービスと提供しているロジスティードは、2019年にMAを導入しました。チームのメンバーはマーケティング初心者でしたがMAのサポートにより運用をスタート。メルマガ、ウェビナー、ランディングページ改善などの施策を実施し、複数商材の購買フェーズ管理にはシナリオ機能を活用しました。リードナーチャリングにも積極的に取り組んだ結果、マーケティング施策起点での受注件数が前年比264%という実績を上げました。ロジスティード株式会社MA導入事例まとめ本稿のポイントは以下です。1. インバウンドマーケティングとは、商品やサービスを売り込むのではなく、顧客の側から見つけてもらうマーケティング手法です。施策として、以下が挙げられます。・コンテンツマーケティング・SEO・SNS・セミナー/ウェビナー・メールマーケティング・ホワイトペーパー・動画・顧客フォロー2. 顧客主導の現代、アウトバウンドマーケティングよりもインバウンドマーケティングの重要性が高まっています。しかしアウトバウンドマーケティングも必要で、組み合わせて活用します。3. インバウンドマーケティングは「ATTRACT」「CONVERT」「CLOSE」「DELIGHT」の4段階で進めます。。4. BtoBのインバウンドマーケティングでは以下の点でMAツールが有効です。・興味・関心層の行動履歴を追い、各リードに対して適切なコミュニケーションをとれる・競合他社と比較しているリードに対して差別化する情報を提供できる・タイミングを逃さずホットリードを営業部門に連携できるhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_inbound/
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「クラスター」(cluster)とは直訳すると「房」「群れ」などの意味で、「モノや人が集まったまとまり」を意味します。クラスタリングとは、ある集団のなかで近い特徴を持つ同士をグルーピングして、その特徴を分析していく手法です。リードのスコアリングをしていくと、行動履歴や属性に共通点があり、その結果として似たようなスコア構成となっているリードのまとまりに気づくことがあります。これらに対して、クラスタリングの考え方をとりいれて分析をすることで、リードマネジメントに役立ちます。実はクラスタリングの概念はかなり複雑なのですが、それをごく簡単にご紹介するとともに、スコアリングへの活用を考えていきます。目次Toggle似たもの同士のまとまり「クラスタリング」で何がわかる?実はよく目にしている、クラスタリングの具体例セグメンテーションとクラスタリングとの違い、ペルソナとの位置づけ正確なクラスター分析は機械学習によって実施するスコア構成からクラスタを見つけて、リードの行動を先読みする「ペルソナクラスタ」など、積極的にアプローチをしたい対象は?注意深くみていきたい「保留クラスタ」クラスタにあてはまる特徴をもつリードに、プラス/マイナスのスコアをつけるまとめ似たもの同士のまとまり「クラスタリング」で何がわかる?クラスターとはどんなものか、クラスタリングはどんなときに有効なのか。簡単にご紹介します。実はよく目にしている、クラスタリングの具体例クラスタリングという言葉になじみがないという人も、クラスタリングの事例はよく目にしているはずです。最近のニュースのなかでは、以下のようなものがありました。▼【Q女LABリサーチvol.1】「九州女子のキャラクターは7タイプに分けられる!」(2021年2月)アンケート調査をもとに九州女子のキャラクターを『自分肯定消費』『お得アクティブ』『超ミーハー』・・・などの7タイプに分類しています。q-lab.jp▼2020年度「えがおの食生活研究」結果報告、20~70代主婦を5つのタイプに分類(2021年6月)キューピー株式会社が、20~74歳既婚女性を『頑張るジレンマタイプ』『共創スマートタイプ』など、5つのタイプに分類しました。prtimes.jpこのような、よく見かけるキャラクター分類で使われているのが「クラスター分析」です。BtoCのマーケティングでは非常によく用いられています。セグメンテーションとクラスタリングとの違い、ペルソナとの位置づけクラスタリングと似た手法にセグメンテーションがあります。その違いは以下の通りです。セグメンテーション:データの傾向を把握した上で、分類方法を決めてデータを振り分けるクラスタリング:ルールを定めず、機械学習によって似ているデータのまとまりをつくる2つを見比べたとき、最も大きな集団はたいてい似通っています。しかし、小さな集団はかなり違った内容になることがあります。セグメンテーションの場合、線引きした場所にしかグループができません。一方、クラスタリングでは予見できない集団を見つけ出すことができます。分類の結果として、セグメンテーションでもクラスタリングでもボリュームゾーンが見つかり、そのなかにペルソナが存在します。どちらも、ペルソナを作成する方法として有効です。※参考:BtoBマーケティングにおけるペルソナの作り方と活用方法を解説。シャノンが実践する一工夫もご紹介!正確なクラスター分析は機械学習によって実施するクラスター分析はコンピューターによる機械学習によって実施されます。分析方法は「階層的手法」と「非階層的手法」に大別され、それぞれのなかで各種の計算方法があります。本格的なクラスター分析はデータを整備した上で複雑な計算をするもので、手間も時間もかかります。そして、BtoBの見込み客や顧客リストに対してクラスタリングを行った場合、興味深い結果が得られる場合もありますが、有意な結果が得られないこともあります。マーケティング部門としては、クラスター分析よりもMAによる本来業務でスコアリングの精度を高めることのほうが、優先度が高いといえます。このあと本記事ではクラスター分析そのものを勧めるのではなく、「クラスタリング」の考え方をスコアリングに活かせるのでは?という提案をしていきますので、ご参考ください。スコア構成からクラスタを見つけて、リードの行動を先読みするセクション2ではスコアリングからクラスタを見つけて、活用するアイディアをご紹介します。「ペルソナクラスタ」など、積極的にアプローチをしたい対象は?ペルソナクラスタまず最初にアプローチしたいのは、最も有望なグループ。それはペルソナに近い特徴を持つリードの集団です。購入の可能性が高い場合、競合他社に決めてしまうこともあるので、期待できるリードに対しては早めのフォローが大切です。このほか、注目したいクラスタとして、たとえば以下のようなものも考えられます。即決クラスタ「従業員数が商材にマッチしている」「成長企業である」「担当者に裁量権がある」などのアトリビュートで、行動履歴のスコアも急上昇。決断が早いので、リードの行動に先んじて動く必要があります。“二つの山”クラスタこちらはシャノンで実際にみられる、比較的割合の多いリードの傾向です。「担当者は30~40代の部長・課長」「業種がITやサービス、製造業」「従業員数は100人以上」などのアトリビュートで、行動履歴のスコアも十分。このグループでは商談発生後に3か月程度で受注にいたるか、その時期を逃すと次のチャンスは1年以上先に。2つのピークをおさえる必要があります。注意深くみていきたい「保留クラスタ」チャネル・スコアリングの注意点としてこちらの記事でも解説している、特定の行動履歴が顕著な人のグループです。「導入事例ページを見た」「ホワイトペーパーダウンロード」などに常にスコアが加点されますが、「資料請求」や「お問い合わせ」へのアクセスの項目ではスコアが上がってきません。このようなリードは自分の勉強のために情報収集をしていて、具体的にMAツールを検討していないことも多いためです。クラスタにあてはまる特徴をもつリードに、プラス/マイナスのスコアをつける以上のように、「ある傾向を持つクラスタ」に対して、より積極的にスコアリングする方法が考えられます。MAで複数のデータセットの条件を設定し、有望なクラスタにあてはまる場合にはプラス10点、要注意のクラスタにあてはまる場合にはマイナス5点など。スコアに加えて、どんなクラスタに該当したのかわかるようフラグも立てます。このようなクラスタリングにより、該当グループの今後の傾向を予測し、より効果的な次のアプローチができたら、この試みは成功といえるでしょう。顧客分析でもクラスタリングの枠組みが活用できます。「ロイヤルカスタマークラスタ」「解約クラスタ」などを見つけ出して素早くフォロー、といった使い方です。以上のように、クラスタリングを取り入れて、より積極的なマーケティング施策を展開していくことができます。MAで思うような成果が出てこないとき、あるいはさらに次の意欲的な戦略を立てたいときなどに検討してみてはいかがでしょうか。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1. クラスタリングとは、似ているデータをまとめた集団のことで、BtoCのマーケティングでよく活用されています。2. アトリビュート・行動履歴が似ているリードでグルーピングすると、商談可能か、保留か、などの今後の傾向がみえてきます。3. より積極的なマーケティング施策を展開する方法のひとつとして、「クラスタリングの考え方をスコアリングに取り入れる」というアイディアを提案します。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_clustering/
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MAのスコアリングでは「Webへのアクセス」「ウェビナー参加」などのリードの行動履歴を収集し、興味・関心の度合いが高ければ加点をしていきます。行動履歴とならび、もうひとつスコアリングの要素となるのが「アトリビュート」です。アトリビュート(attribute)とは「属性」のこと。つまり、見込み客が所属する企業・部署・役職や、業種、地域などの情報です。多くの項目があるアトリビュートのなかで、「どの項目にどの程度に加点すべきか」が課題です。今回は、アトリビュートのスコアリング方法と、その成果をさらに活用するアイディアについて、シャノンの具体例をおりまぜながらご紹介します。目次Toggle「アトリビュート」とは何か、その意味と重要性は?アトリビュート(属性)の具体例アトリビュートからわかるのは「ニーズ」と「決裁権」スコアリングにおける、アトリビュートと行動履歴の位置づけホットリードの確度を上げる、アトリビュートのスコアリング方法は?会社社長と担当部門長、どちらのほうがスコアが高い?ペルソナや顧客分析をもとに、アトリビュートのスコアを決定「地域」「外資系」など、ほかにもある注目のアトリビュートアトリビュートを分析して、新たなマーケティングに活用顧客のペルソナをブラッシュアップ「こんな顧客に広めたい」という販路拡大に活用まとめ「アトリビュート」とは何か、その意味と重要性は?アトリビュートとは具体的にはどんな項目か、なぜ重要なのか、についてみていきます。アトリビュート(属性)の具体例アトリビュートにはどんな種類があるでしょうか。以下はBtoBを想定したアトリビュートの具体例です。企業の情報企業の規模売上資本金従業員数上場区分など業種製造業・建設業・IT関連企業 など地域首都圏や関西圏・それ以外 など個人の情報年齢20代、30代……所属部門経理部・マーケティング部・営業部 など役職なし・マネージャー・課長・部長・社長 など/td企業の規模大企業向けか、中小企業向けなのか。企業規模は、ある商材がその企業にフィットするかどうかに大きく関わる要素です。また、企業が一定の規模以上であるほうが購入予算は大きいというシンプルなプラス要素もあります。業種「経理システム」のように、業種を問わない商材もあれば、「不動産管理システム」のように特定の業種向けの商材もあります。その中間的な位置づけで、「どちらかといえば顧客はIT関連業種が多い」など一定の傾向がみられるという例も多くあります。このようなときは特に細かく見ていく必要がある項目です。地域首都圏や関西圏に拠点がある企業では、顧客の地域分布にさまざまなパターンがありますが、一例として、「顧客は全国各地に分散」「顧客は大都市に多くそれ以外では少ない」などの傾向があるようです。一方、地方に拠点がある企業では、「顧客は地元に限られる」「顧客は地元ではなく首都圏や海外」などのパターンが考えられます。年齢リードの年齢がもしわかれば、受注パターンとの比較から可能性を測ることができます。ITツールなどの新しい商材であれば30代~40代くらい、それ以外の高額な商材では50代くらいなど、特定の年代の担当者が顧客となりやすい場合があります。所属部門商材が「MAツール」の場合、リードがマーケティング部門であれば有望、というように、担当者が所属する部門の属性も重要です。役職・職種購入を決定できる社長、担当部門長などであれば可能性が高くなります。また「MAツール」が商材の場合、専門性の高いマーケティング部門の担当者であることも重要な要素です。アトリビュートからわかるのは「ニーズ」と「決裁権」上の表でアトリビュートは、「企業の情報」と「個人の情報」に分かれています。主に企業の情報から、「見込み客のニーズはどれくらいか」が測れます。商材がターゲットとしている企業規模、業種に該当すればニーズがありスコアリング対象です。また、細かくみる場合、1人当たり売上が大きい成長企業であればニーズは高くかつ検討のスピードが早いと推測できます。個人の情報に分類している「部署」の情報も会社の情報のカテゴリで重要となるときがあります。シャノンの場合、商材が「MAツール」であるため、「マーケティング部」があることがスコアリング対象となりますので、今商材を必要としている可能性が高いとみなします。一方、個人の情報からは、「裁量権」に関連する情報が得られます。社長、担当部門の部長など裁量権がある役職であれば一般的にスコアリング対象となります。この点について実は、シャノンでは少し状況が違います。MAツールのような商材では意思決定権が少し若手の担当者にあることが多いという実績があり、「マーケティング部門の担当者」という属性があれば十分なスコアリング対象です。スコアリングにおける、アトリビュートと行動履歴の位置づけMAではアトリビュートと行動履歴をどうスコアリングしていくでしょうか。その具体例は以下の通りです。アトリビュートはリード情報が登録された時点から定まっている「変動しない」スコアです。一方、行動履歴は各種施策しだいで増減していく「変動する」スコアです。アトリビュートと行動履歴、二つの要素をスコアリングに取り入れることが重要です。ホットリードの確度を上げる、アトリビュートのスコアリング方法は?アトリビュートのスコアリングの具体的な方法について、シャノンの実例を紹介しながら解説します。会社社長と担当部門長、どちらのほうがスコアが高い?購入の裁量権があると思われる役職のアトリビュートは加点要素です。では会社社長と担当部門の部長、どちらのほうがスコアが高いでしょうか?アトリビュートからわかるのは「ニーズ」と「決裁権」で述べたように、シャノンの場合は、MAツールの見込み客としてマーケティング部門の部長または課長などが最も有力ですが、部門の担当者も可能性が高い傾向です。このため、役職ではなくマーケティングに関わる職種で一律に20点スコアを付与しています。しかし、会社の代表者、担当部門の部長、課長、そして部門の担当者。こうした役職にどのようなスコアをつければいいかは企業・商材によって大きく違います。既存顧客のアトリビュートを分析し、正しくスコアリングをすることが大事です。ペルソナや顧客分析をもとに、アトリビュートのスコアを決定アトリビュートのスコアリングの基準として、ペルソナが役立ちます。ペルソナは、ある商材の典型的な顧客像を絞り込んだ姿で、BtoBの場合は企業とその担当者、2つを合わせた形になります。※BtoBのペルソナについては「BtoBマーケティングにおけるペルソナの作り方と活用方法を解説。シャノンが実践する一工夫もご紹介!」の記事を参照してください。ペルソナの企業規模、業種、担当者の所属部門・役職などがそのまま、スコアリングの候補となります。しかし、ペルソナが示すアトリビュートはひとつだけですが、スコアリングはすべてのリードが対象です。そこで、既存顧客の属性を細かく見て、ペルソナを基準として決めていきます。ここでもう一つ課題があります。多数のアトリビュートのなかで、どの項目に加点するのかということです。シャノンでは、今までの顧客実績をふまえ、多数のアトリビュートのなかで前述した「マーケティング部門所属」という要素のみに20点の加点をしています。しかし他の企業や業種・商材では、加点すべきアトリビュートは異なります。建設業・製造業など特定の「業種」が決め手になったり、中小企業向けの商材では従業員数50~200人程度の「企業規模」を重視したりというように、特徴的なアトリビュートにスコアリングします。「地域」「外資系」など、ほかにもある注目のアトリビュート他にもスコアリングの対象となり得るアトリビュートがあります。「地域」シャノンの場合、顧客は関東圏と関西圏に集中し、それ以外の地方都市などの企業からは問い合わせやその後の受注数ともに比較的少ない傾向があります。リモートワーク環境が整い、地方を拠点に全国規模で展開するIT企業も増えていますが、MAツールのようなIT商材が地方に広く浸透するにはもう少し時間がかかりそうです。「外資系」外資系の会社は海外本社に合わせたツールを利用する傾向があります。MAツールの場合、海外の競合製品を選ぶ可能性が高いので、シャノンではあまり積極的にアプローチしていません。アトリビュートを分析して、新たなマーケティングに活用アトリビュート分析をさらに積極的に活用するアイディアを最後に示します。顧客のペルソナをブラッシュアップペルソナを手がかりにしてアトリビュートのスコアを決め、MAを運用していったとき、その結果をフィードバックして、元のペルソナをブラッシュアップすることができます。たとえば、以下のようなかたちです。ペルソナで「中小企業の経理部部長」と設定されていたが、実際にMA運用を1年続けたところ、想定より小規模な企業が顧客となっていて、かつ担当者は役職なしということが多いとわかった場合、ペルソナも「小規模企業に所属、役職無し」と書き換えられます。従来より小規模な企業をペルソナに設定してWebサイトや配信メールのコンテンツなどのマーケティング施策を実行していくことにより、さらに多くのリードの獲得や興味・関心の引き上げを図っていくことができます。「こんな顧客に広めたい」という販路拡大に活用前述したように、アトリビュートはリードの「変動しない」要素で、マーケティング施策の適用外にあります。そんなアトリビュートに別の方法で働きかけることができます。それは、見込み客を獲得するリードジェネレーションの段階において、企業が「こんな顧客に広めたい」と考えるアトリビュートに、積極的なアプローチをする方法です。MAツールのリードジェネレーションで「マーケティング部門」のリードにはスコアがつきます。このとき、企業情報を提供している外部の企業から「マーケティング部門のある企業」のリストを購入し、「マーケティングご担当者様」宛にDMを送付する、といった施策が考えられます。DMから何らかのレスポンスが得られれば、そのリードはすでに「マーケティング部」という加点要素を満たしています。こうした方法はターゲットを変えた新商品のマーケティングでも活用できます。たとえば、従来の商材が主に100人以上程度の企業向けで、見込み客から「もう少し小規模企業向けのプランがあれば」という声があったとします。10人程度の企業向けの新料金プランを開発・リリースすることになったとき、今までに機会を逸してきたリード・リストにアプローチをするとともに、同じ属性をもつ新規のリストに新プランの情報を届けることが考えられます。これらの積極的なアプローチは、マーケティングではなくインサイドセールスやフィールドセールスが担当する場合も多いでしょう。しかし、マーケティング部門において培ってきた着実なリードマネジメントが、こうした試みの土台になっていることも確かです。リードジェネレーションについては、「リードジェネレーションとは?MA(マーケティングオートメーション)で効果的に見込み顧客を獲得する手法と事例を紹介」でくわしく解説しています。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1. アトリビュートとは属性のことです。リードが所属する企業の規模、業種、部門などは重要なアトリビュートで、そのいくつかがスコアリング対象です。2. アトリビュートと行動履歴は分けて管理し、ホットリード抽出の段階では足し合わせて評価します。3. シャノンでは、担当者が商材のターゲットとなる部門に所属していれば、スコアリング対象です。他社では社長・部長・役職なしなど、担当者の役職のアトリビュートにスコアを付けることもあります。4. 実績が顕著なアトリビュートについて、新規のリード獲得のターゲットとして活用することも有効です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_attribute/
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マーケティングにおける「ペルソナ」とは、顧客を代表する人物像のことです。ペルソナを設定することで、マーケティング施策の精度を上げることができます。今回は、BtoCとBtoBのペルソナの具体例、ペルソナマーケティングのメリット・デメリット、作成の手順、活用方法などを解説します。後半では、シャノンが行っているペルソナ活用の事例、AI活用でペルソナ作成を効率化する方法をご紹介します。▼【ゆっくり動画】でも解説中マーケティング戦略の定義や策定方法、便利なフレームワークについては、以下の記事で体系的に解説しています。参考:マーケティング戦略とは?立案方法や9種類のフレームワーク、企業の成功事例を紹介!目次Toggleペルソナマーケティングとは?ペルソナを基本から解説ペルソナとは?BtoCの具体例とともに解説ペルソナとターゲットの違いペルソナマーケティングのメリットとデメリットペルソナの作成方法と項目、注意点は?ペルソナの構成要素「デモグラフィック」「サイコグラフィック」とはペルソナ作成のためのデータ収集方法ペルソナの項目ペルソナ作成上の注意点BtoBにおけるペルソナの実例と作成手順BtoBにおけるペルソナの具体例BtoBペルソナの作成手順シャノンが実践するペルソナマーケティング施策事例を紹介!ペルソナの悩みをウェビナーテーマに活用リアルな顧客をそのままペルソナとして活用複数のペルソナを同時に運用する方法もあるブランディング戦略においては、詳細なペルソナを作成ChatGPTでの「ペルソナ」作成方法と活用方法1.生成AIにペルソナ作成のプロンプトを考えさせる2.作成したプロンプトを実行してペルソナを作る3.ペルソナを基に課題分析をさせて構成を考える複雑なプロンプトエンジニアリングなしでAIにペルソナを作ってもらう方法まとめペルソナマーケティングとは?ペルソナを基本から解説ペルソナとは何か、ターゲットとの違い、ペルソナマーケティングのメリットとデメリットについて解説します。ペルソナとは?BtoCの具体例とともに解説ペルソナ(Persona)の意味は「仮面」ですが、この単語は元々「Person」のラテン語で、「人、人物」という意味も持っています。ペルソナとは、特定の商品やサービスの典型的な顧客として作成する人物像のこと。実際の顧客データをもとに、架空の人物像を作り上げます。まず、BtoCのペルソナの例を挙げてみましょう。たとえば、あるレディースウォッチのペルソナは、以下の通りです。ペルソナ例女性、26歳独身。東京都世田谷区で一人暮らし。大手町にある大企業の管理部門に勤務する会社員。電車通勤。休日は食べ歩き、旅行、スポーツジム通い。ファッションはカジュアル系。スマホはiPhoneで、最もよく使用するアプリはLINEとInstagram。このようなペルソナが設定されることにより、まず商品の仕様を具体的に考案できます。デジタルかアナログか、どんな色がいいか、耐久性は必要か、など、ウォッチのデザインやスペックの詳細、価格帯が決められます。商品を売るためのマーケティング戦略においても、このペルソナと接点がありそうな場所やメディアで広告を展開すべきという方針や、広告の表現内容が定まります。ウォッチのような形ある商品だけでなく、BtoCであれば、通販などのWebサービス、楽曲や映画の制作、商業施設など、あらゆるビジネスのマーケティングにペルソナは活用されています。ペルソナとターゲットの違いペルソナと似た概念であるターゲットも、マーケティングで活用されています。ターゲット(target、標的)とは、商品やサービスを購入する対象者の属性です。属性とは、例を挙げると「性別」「年齢、年代」「職業」「居住地」「年収」などです。ペルソナとターゲットを比較したのが以下の表です。ペルソナターゲット絞り込んだターゲット性別女性女性女性何歳くらい?26歳20代20代後半職業大企業の管理部門に勤務会社員大企業の会社員どこに住んでいる?東京都世田谷区首都圏に在住東京都23区休日の過ごし方食べ歩き、旅行、ジム通い外出することが多い食べ歩きや旅行ペルソナでは年齢や職業、居住地などを当初から設定しますが、ターゲットはユーザーを属性によって分類していきます。右端の「絞り込んだターゲット」は少しペルソナに近づいてきます。しかし、ペルソナは一人の顧客像であるのに対して、ターゲットは絞り込んでいっても「ある属性のグループ」というように複数の顧客を想定しています。Webサイトのコンテンツや広告出稿先などの詳細を決めるときには、「誰に届けるのか」をリアルに想像しやすいペルソナが役に立ちます。一方で、ターゲットを分類する「セグメンテーション」に基づき、各セグメントに対して施策を行うマーケティング手法もあります。両者の違いを理解して、適切に活用しましょう。参考:セグメントとは?意味や目的、分類方法、シャノンの事例「セグメントメール」も解説!ペルソナマーケティングのメリットとデメリットペルソナマーケティングのメリットとして、以下が挙げられます。《ペルソナマーケティングのメリット》1) 顧客に着実に届くよう、施策の精度を上げられるたとえば、広告をどのSNSに出稿するのか、広告の文言はカジュアルな文体がいいのか、メインビジュアルは何にするかといった施策の詳細について、受け手としてのペルソナがあることで決定しやすくなります。顧客のニーズに訴えかけ、集客や売上にもつながると期待ができます。2) 多様な施策において一貫性を保ち、ブランディングにも有効Webサイト、メールマガジン、広告、イベントなどの多様なマーケティング施策を複数の担当者が進めていくとき、ペルソナを基準とすることで内容の一貫性を保つことができます。コンセプトが統一されたマーケティング活動は、企業や商品のブランディングにも有効です。3) ユーザー目線から外れることを防げる作成したペルソナには具体的な名前をつけることもあります。担当者は常にペルソナを思い浮かべて「XXさんならこの情報を喜ぶだろうか」「XXさんならこのタイミングが最適ではないか」と考えることができます。マーケティング施策を進めていくにあたり、常にユーザー目線に立ち返ることができます。4) 社内で共通認識を持てるマーケティング部門だけでなく営業部門などにもペルソナを共有することで、部門やチームが違っても方向性や価値観の共有ができ、施策についてのコミュニケーションや連携がスムーズになります。一方、デメリットとしては以下があります。《ペルソナマーケティングのデメリット》1) ペルソナ作成には時間とコストがかかる精度が高く有効なペルソナを作成するためには、正確な顧客データを一定数集めて分析したり、インタビューを行ったりする必要があります。複数の商品やサービスを提供している企業では時間とコストが負担になることがあります。2) ユーザー層が幅広い商品・サービスには向かないペルソナはどんな商品についても有効というわけではなく、日用品や宅配便のようなユーザー層が幅広い商品には向きません。ペルソナマーケティングが自社の商品・サービスにとってどこまで効果的かを見極める必要があります。3) ペルソナは変化することがあるデジタル環境が急速に進展している近年は、顧客ニーズの変化のスピードも速くなっているので注意が必要です。ペルソナは定期的に見直して、顧客層の変化があれば見直します。4) ペルソナと異なる顧客を逃す可能性があるペルソナマーケティングは、ペルソナにあてはまる顧客に対して有効ですが、ペルソナと異なるタイプのユーザーが顧客になる機会を逃してしまう可能性があります。これを避けるためにはペルソナ作成時の顧客分析を正確に行うことが大事です。ペルソナの作成方法と項目、注意点は?ペルソナの構成要素、作成に必要な情報を集める方法、項目の例を紹介します。ペルソナの構成要素「デモグラフィック」「サイコグラフィック」とはBtoCのペルソナは、「デモグラフィック」「サイコグラフィック」という2つの構成要素から成ります。●デモグラフィック・・・統計学的属性。性別、年齢、職業、家族構成、年収、居住地など●サイコグラフィック・・・心理学的属性。趣味、性格、価値観など※デモグラフィックのうち居住地などの地理的属性を「ジオグラフィック」と呼ぶこともあります。ペルソナはデモグラフィックとサイコグラフィックを組み合わせて構成します。冒頭で示したペルソナの例では、青色の枠で囲んだ部分がデモグラフィック、オレンジ色の枠で囲んだ部分がサイコグラフィックです。デモグラフィック女性。26歳。東京都世田谷区で一人暮らし。大手町にある大企業の管理部門に在籍する会社員、電車通勤。サイコグラフィック休日は食べ歩き、旅行、スポーツジム通い。スマホはiPhoneで、最もよく利用するアプリはLINEとInstagram。さらに、BtoBのペルソナでは会社の情報も構成要素となります。これは「ファーモグラフィック」と呼ばれます。ペルソナ作成のためのデータ収集方法ペルソナを作成するためには、客観的なデータを集めることが重要です。以下のような方法があります。1)自社の顧客の属性を分析する「すでに購入してくれている人がどんな人か」は、マーケティングにおける最大の手がかりです。現在の顧客の性別、年代、居住地、職業、家族構成などのデータから、典型的な姿を導きます。2)お客様アンケート・お客様の声を集めて、分析する顧客についてより深く知るためには、お客様アンケートが有効です。「なぜその商品を購入したのか」「現在のサービスで不満に思っていることは何か」などの質問に対する回答から、顧客の行動の背景を知ることができます。Webの「お客様の声」に寄せられた意見も有効です。3)ユーザーインタビューを実施する顧客のライフスタイルや好みを知るためには、ユーザーインタビューが有効です。インタビューはペルソナに近い属性と思われる数名を対象とします。休日は何をしているか、購入した商品以外ではどんな商品やコンテンツに関心を持っているか、自由なスタイルで話してもらうことで多くの情報が得られます。4)顧客と接する部門が入手した情報を参考にする顧客の生の声に接することが多い部門から情報を収集することが有効です。BtoCの場合なら販売スタッフやカスタマーサービス、BtoBの場合なら営業やカスタマーサクセス部門から情報を収集しましょう。5)SNSを参考にするBtoCの商品・サービスであればSNSも参考になります。商品を使用してみた感想や不満など、率直な意見を拾うことができます。上記のような方法のいくつかを組み合わせて、「客観的なデータ」をできるだけ多く収集し、それを元にペルソナを作成します。ペルソナの項目データを収集した後、ペルソナを作成します。作成にあたっては、以下のような項目を組み合わせます。ペルソナの項目の例デモグラフィック名前、年齢、性別、居住地職業、勤務先、業種、部署、役職学歴、家族構成、収入使用しているデバイス、よく利用するアプリやサイトサイコグラフィック平日や休日の過ごし方、交友関係趣味、お金の使い方、買い物のスタイル将来の夢、悩み事、価値観表はペルソナの項目の一例です。実際には個別の商品やサービスのペルソナに必要な要素を選び、リアルな顧客像がわかるように設定します。上記より詳細なペルソナを作成する場合もありますが、通常はあまり作り込み過ぎないほうが、共通認識として活用しやすいでしょう。ペルソナ作成上の注意点ペルソナを作成するときの注意点は以下です。売り手側の思い込みを持ち込まないペルソナを作成するとき、情報の足りない部分があったとします。そんなときに、客観的なデータではなく、売り手が頭の中で想像する顧客像をもとに要素を追加してしまうというのが、最も避けたいポイントです。定期的に見直しを行う社会の変化に伴い、顧客ニーズも変化しているため、ペルソナは定期的に見直しをします。数年前から販売されている商品やサービスが、企画・開発時点で想定したペルソナとは異なる顧客に受け入れられているケースもしばしばあります。当初は1つのペルソナから始めるひとつの商品が異なる顧客層に同時に売れている場合、複数のペルソナを設定することもあります。しかし多くのペルソナがあれば、施策のパターンが増えてマーケティング活動のコストもかかります。費用対効果の点からも、ペルソナは最小限の数で運用することがおすすめです。BtoBにおけるペルソナの実例と作成手順ここまで主にBtoCのペルソナについて述べてきました。次に、BtoBビジネスのペルソナを取り上げます。BtoBにおけるペルソナの具体例BtoBではマーケティングの対象は個人ではなく企業です。しかしマーケティングの直接の対象はメールを受信して読んだり、購入を検討したりする企業の担当者、つまり個人です。したがって、BtoBのペルソナは「企業の担当者」と「企業」の2つのペルソナを合わせた形式になります。以下が、その具体例です。BtoB商材「〇〇MAツール」のペルソナ作成例担当者の情報名前Bさん性別男性年齢32歳所属部門マーケティング事業部役職(※)チーフマネージャー決裁権(※)なしマーケティング業務経験4年担当業務・メールマーケティングの施策立案と実行・オウンドメディアの運営管理・各施策の効果測定と予算管理仕事上の悩み・メール施策を改善する必要があると感じているが、時間がなくできていない。具体策もまだない・見込み客の取りこぼしがあると漠然と感じているが、時間がなく有効な施策を打てていないキャリアビジョンマーケティングの経験知識を積み、マーケティング戦略を担当したい使用デバイス会社のPC、タブレット、個人のPC、スマートフォン会社の情報会社名株式会社Xネット会社の規模資本金1億円、年間売上15億円業種アプリで産直食材を販売する事業会社の課題・シニア層への顧客拡大・リピート率のアップ・企業ブランドの確立部門の情報マーケティング部門の体制チームは部長・Bさんを含めて5名。Bさんはチームリーダー的存在。業務は役割分担して進めているマーケティング部門の業務・メールマーケティング・Webコンテンツ作成・広告出稿 などこのように、BtoBのペルソナの項目は多岐にわたります。上記は細かく設定していますが、当初はここまで詳細なペルソナが作成できないかもしれません。そんなときもできるだけ設定したいのが※の部分です。既存顧客の担当者はどのような人が多いかを調査した上で、どんな役職か?(肩書のほか、実質的にはどんな役割か)決裁権者か?部門の業務をチームで行っているか、担当者が一人で行っているか担当者の仕事上の課題感、悩みは何かなどをペルソナに反映させると、コンテンツマーケティングやウェビナーのテーマ設定、OnetoOneマーケティングなど、各種施策における活用の幅が広がります。参考:コンテンツマーケティングとは?進め方、事例、コンテンツを増やすコツまでをご紹介参考:OnetoOneマーケティングとは?MAで効率化できるその具体的手法を解説BtoBペルソナの作成手順BtoBペルソナの作成手順を以下に示します。1.データを集めるまずペルソナ作成に必要なデータを集めます。最も重要なのは取引実績がある既存の顧客から得られるデータです。顧客データで足りない部分を補完するのは、前述したアンケートやインタビューなどの方法です。お客様アンケート、お客様の声を分析するユーザーインタビューを実施する営業やカスタマーサクセスが入手した情報を参考にするこれらのデータ収集方法についてくわしくは、BtoCでの説明を参照してください。また、BtoBのペルソナ作成時には特定のユーザーにじっくり話をきく「デプスインタビュー」が有効です。方法については以下の記事でくわしく解説しています。参考:マーケティングリサーチの種類と手法は?デプスインタビュー事例も紹介!2.ペルソナの基本項目を設定するペルソナの基本となる項目を設定します。BtoB商材「〇〇MAツール」のペルソナ作成例担当者の情報名前性別年齢所属部門役職(※)会社の情報会社名会社の規模業種3.データをもとにペルソナの基本形(デモグラフィック)を作成する上記の項目について入力したものが以下となります。ペルソナ名、会社名は架空の名前をつけます。BtoB商材「〇〇MAツール」のペルソナ作成例担当者の情報名前Bさん性別男性年齢32歳所属部門マーケティング事業部役職(※)チーフマネージャー会社の情報会社名株式会社Xネット会社の規模資本金1億円、年間売上15億円業種アプリで産直食材を販売する事業4.ペルソナの課題(サイコグラフィック)を考える基本属性の情報だけでは、具体的なマーケティング施策にはあまり活用できません。担当者が日々どのように仕事をして何に悩んでいるか、企業にはどんな課題があるのかを捉えるために、部門の体制や業務、担当業務の考案が必要です。BtoB商材「〇〇MAツール」のペルソナ作成例担当者の情報担当業務・メールマーケティングの施策立案と実行・オウンドメディアの運営管理・各施策の効果測定と予算管理仕事上の悩み・メール施策を改善する必要があると感じているが、時間がなくできていない。具体策もまだない・見込み客の取りこぼしがあると漠然と感じているが、時間がなく有効な施策を打てていない部門の情報マーケティング部門の体制チームは部長・Bさんを含めて5名。Bさんはチームリーダー的存在。業務は役割分担して進めているマーケティング部門の業務・メールマーケティング・Webコンテンツ作成・広告出稿 など5.ペルソナの活用と定期的な見直し作成したペルソナは、以下のようなマーケティング施策に活用できます。オウンドメディア、メールマガジン、Web広告などのコンテンツ作成Web広告やその他広告の出稿計画ウェビナー、セミナーの企画SNSの企業アカウント運用また、ペルソナは定期的に見直します。たとえば上記のなかで、ウェビナー、セミナーの企画を進めていくとき、参加者へのアンケートを実施しますが、ここで得られる最新の顧客情報は、ペルソナの見直しに役立ちます。シャノンが実践するペルソナマーケティング施策事例を紹介!最後に、シャノンが実践しているペルソナの活用方法をご紹介します。ペルソナの悩みをウェビナーテーマに活用シャノンでは、ウェビナーを週に1回ほどのペースで実施していますが、各回の企画書ではターゲットを細かく設定します。このときに、ペルソナを活用しています。以下は、集客の実績があったウェビナー企画書の一部です。上図の枠部分を下に示します。これがペルソナの「課題」と「痛みor共感ポイント」です。日常の業務においてどんな課題を持っているのか、痛みに感じていることは何かを、ペルソナを主体にして細かく書き込んでいます。「メルマガを担当していて、課題があるのはわかっているけど、改善を後回しにしている」という具体的な悩みを解決することを目指し、ウェビナーのコンテンツを作成していきます。上記の事例を含むウェビナー施策については、以下の動画でご覧いただけます。リアルな顧客をそのままペルソナとして活用見込み客や顧客の典型的な姿を正確に反映するペルソナを作成するのは簡単なことではなく、かなりの作業量にもなります。データがそろわない場合もあるでしょう。そんなとき、実際の顧客の一人をそのままペルソナに置き換えて、さまざまなマーケティング施策に活用するという方法があります。シャノンのマーケティングチームが実際にこの方法を実践しています。ペルソナに設定するのは、リストのなかで他のデータと多くの共通点があり、かつ、社内体制など細かい情報までよく知っている顧客がおすすめです。ペルソナの運用と同様に、「Y社のDさんならいつ、どんな情報が欲しいだろうか」と想定しながらマーケティングの各施策を進めていくことができます。ただしこの方法は、個人情報をほぼそのままペルソナに移行させているので、社内だけの運用にとどめる必要があります。外部の協力会社と連携して作業する場合などには使用できないので、注意しましょう。複数のペルソナを同時に運用する方法もある商材によっては、顧客のペルソナをひとつに絞り切れないこともあるでしょう。その場合には、複数のペルソナを同時に運用することも可能です。BtoBであれば以下のようなケースが考えられます。顧客が大企業と中小企業どちらにも幅広く売れている場合社長決裁と、部門の担当者決裁の2パターンにグルーピングできる場合既存顧客からの追加注文と、新規の顧客開拓のどちらも重視したい場合上記のように明確に複数の顧客像が描ける場合以外はペルソナを2つ以上設定する方法も有効です。しかし、どうすべきか迷うケースではペルソナは1つに絞り、まずは運用してみましょう。ブランディング戦略においては、詳細なペルソナを作成シャノンでは自社のブランディングを実施しました。PEST分析、3C分析などのフレームワークも活用して自社の立ち位置を明確にするとともに、詳細なペルソナ作成も行いました。自社の顧客分析をもとに作成したペルソナは、属性としては企業のマーケティング担当者。年齢、役職などに始まり、ビジネスにおける価値観、マーケティング業務の経験など、細部まで設定しています。ブランディング戦略を進める過程では、ペルソナを起点として、自社の価値や姿勢を分析していきました。顧客を代表する姿としてのペルソナを作り込むことにより、自社のブランド価値も明確になります。直接の集客だけでないペルソナ活用方法として、最後にご紹介しました。ChatGPTでの「ペルソナ」作成方法と活用方法ChatGPTで「ペルソナ」を作成するためのプロンプトと活用方法をご紹介します。生成AIを活用することで、従来の方法と比べてペルソナ作成の時間を大幅に短縮し、精度を向上させることができます。例として、ペルソナの作成からウェビナー構成の出力までのプロンプトをご紹介します生成AIにペルソナ作成のプロンプトを考えさせる作成したプロンプトを実行してペルソナを作るペルソナを基に課題分析をさせて構成を考える1.生成AIにペルソナ作成のプロンプトを考えさせるはじめに、プロのプロンプトエンジニアのロールプレイを取り入れ、ペルソナを作る対象となるテーマを設定します。例えば、「休眠顧客の掘り起こしに有効なウェビナー活用法」といったテーマを設定することで、生成AIがそのテーマに沿ったペルソナ作成のプロンプトを生成してくれます。あなたのタスクは、プロのプロンプトエンジニアとしてペルソナを作成するためのプロンプトを考えることです。#実施ステップ・プロのプロンプトエンジニアとして、テーマに適切なターゲットを分析するプロンプトを考えてください。#テーマ・休眠顧客の掘り起こしに有効なウェビナーの活用方法が知りたい#出力形式:##ターゲットペルソナを作成するためのプロンプト実際の出力結果がこちら作成したプロンプトを実行してペルソナを作る次に、作成したプロンプトを実行してペルソナを作ります。このプロンプトでは、自分でつくったプロンプトを実行してペルソナを作成するように指示しています。するとこのようなペルソナが作成されてきます。あなたのタスクは、上記のプロンプトを使いペルソナを作成することです。#実施ステップ・上記のプロンプトを1つずつ順番に実行してください。・ターゲットペルソナを作成してください。#出力形式:##ターゲットペルソナ出力:実際の出力結果がこちらこのプロンプトを実行することで、「休眠状態の背景」や「ペインポイント」など、テーマに沿った詳細なペルソナを作成することができます。3.ペルソナを基に課題分析をさせて構成を考える次に、ペルソナを基に課題分析をさせて構成を考えます。上記のペルソナがありますので、自分の課題を分析させて、セミナーに期待することを明確にします。あなたのタスクはペルソナになりきって、自分の痛みを分析して、その痛みを解決するセミナーに期待することをまとめることです。#セミナーのテーマ・休眠顧客の掘り起こしに有効なウェビナーの活用方法が知りたい#実施ステップ・セミナーのテーマを理解してください。・ペルソナになりきって、自分の業務分析を実施して特に重要な痛みを3つ選定してください。・その業務を解決するためにこのセミナーに期待することをまとめてください。#制約事項・分析対象の業務はセミナーのテーマに関係しなければなりません。#出力形式:##業務名###業務における痛み###セミナーに期待すること出力:最後に、これに基づいてセミナーの構成を出力させます。あなたのタスクはセミナーのテーマ、ペルソナがセミナーに期待することを理解して、セミナーの構成を考えることです。#実施ステップ・セミナーのテーマを理解してください。・ペルソナがこのセミナーに期待することを理解してください。・セミナーのテーマから、セミナーの構成を考えるべき専門家を特定してください。・専門家になりきって、セミナーの構成を考えてください。#制約事項・セミナーは全体で1時間を想定してください。#出力形式:##セミナー構成出力:すると、このように高品質なセミナーの構成を得ることができます。実際の出力結果がこちらペルソナを分析させることにより、セミナー企画やホワイトペーパーづくりにおいて、よりターゲットに響くコンテンツを作成することが可能になります。複雑なプロンプトエンジニアリングなしでAIにペルソナを作ってもらう方法ペルソナを作るプロンプトは非常に難しいのが事実。シャノンではこのようなプロンプトのノウハウを詰め込んだ「シャノンコンテンツアシスタント」(以下コンアシ)という生成AIサービスを提供しています。コンアシとは、日本のマーケ専用の生成AIクラウドです。専用のプロンプトテンプレートを使うことで、AIによるコンテンツの生成が可能で、これにより、マーケティングコンテンツの作成にかかる時間が大幅に短縮します。例えばこんなことが可能です。ペルソナなどの企画から、制作・集客まで生成AIがサポートホワイトペーパー、記事、セミナーなどの様々な施策に対応無料トライアルも可能で、詳細は以下のリンクからご覧いただけます。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.ペルソナとは、ある商品やサービスの典型的な顧客として作成する人物像のことです。BtoCの商品開発やマーケティングで必須の概念ですが、今はBtoBでも活用されています。2.ペルソナマーケティングは施策の精度を高めるとともに、ブランディングや社内の意識共有にも有効です。3.ペルソナを作成するときは、客観的データを集めてそれを元に作成すること、思い込みで要素を追加しないことがポイントです。4.BtoBのペルソナは企業の情報と、企業の担当者個人の情報を合わせて作成します。顧客データのほか、お客様アンケート、ユーザーインタビュー、営業部門やカスタマーサクセスからの情報を元に、詳細なペルソナを作り上げることで、マーケティング施策に活用できます。
https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_persona/ -
目次Toggleリードマネジメントとは?なぜリードマネジメントが必要なのか顧客中心のリード管理とは?獲得した顧客の70%は中長期フォローが必要3ステップで行うリード情報の活用1.リード情報を集約し、行動履歴を統合2.正しい意思決定を導く、データクレンジング3.リード情報の活用リード顧客の行動を追い、適切なタイミングでアプローチプル型Webアクセスを捕まえるWeb上の行動履歴から、興味関心を把握営業名刺との組み合わせで、精緻なセグメント分けを実現分析までが、リードマネジメント関連リンクリードマネジメントとは?リードマネジメントとは、オンライン広告やウェビナーなどで獲得したリードを、商談、そして受注に至るまで管理、運用することをいいます。その手法は、オンライン・オフライン問わず多岐に及びます。本記事では、リードマネジメントを行う際の重要なポイントを紹介します。なぜリードマネジメントが必要なのかそもそもなぜ、リードマネジメントが必要なのか。その背景には、新規顧客を獲得することが困難になっているという事情があります。手元にあるリードや既存顧客を、いかに収益に繋げられるかが、企業にとって大きな課題となっているのです。顧客中心のリード管理とは?獲得したリードを収益に繋げるうえで意識しなければならないのが「顧客中心の情報管理」です。たとえば、サービスやツール導入のための予算は、企業によってタイミングが異なります。ウェビナー参加時には、時期的に予算の捻出が難しいため、次のクォーターで導入を検討している、こんな企業も少なくありません。見込み顧客のモーメントを捉え、最適なタイミングを見極めた上で、施策を実行することが重要なのです。 「獲得したリードは、いち早く商談に繋げたい」特に営業担当の方は、こうした考えに陥ってしまうケースが多くあります。しかし、むやみやたらにフォローメールを送り続けても、逆効果になってしまう可能性があります。そうした気持ちは一度抑えて、顧客中心のコミュニケーションを心掛けましょう。獲得した顧客の70%は中長期フォローが必要一般的に、獲得した見込み顧客のうち、すぐに購入に踏み切るのは30%ほど。70%は継続的にフォローをし続け、アプローチをかける必要があるといわれています。これは逆にいえば、その70%のリードをしっかりマネジメントし、適切な施策を実行しさえすれば、獲得したリードを無駄なく収益に繋げることができるということなのです。 以下では、シャノンが提供する「SHANONMARKETINGPLATFORM」を活用した、獲得リードの整理からアプローチの仕方をご紹介します。3ステップで行うリード情報の活用リードマネジメントを行う上で、まずはじめにやらなければならないのは、獲得したリード情報の集約と行動履歴の統合です。さらに統合したリード情報は、データクレンジングを行い、施策に活用できる状態にしなければなりません。1.リード情報を集約し、行動履歴を統合獲得したリード情報は、一括で管理できるような状態に、統合しておく必要があります。シャノンなら、eセールスマネージャーやkintone、SalesforceといったCRMツールと連携し、リードの集約や行動履歴を統合して管理することができます。2.正しい意思決定を導く、データクレンジング次に、データクレンジングです。会社名や個人名の表記統一など、リードのデータクレンジング作業は、よりリード情報を有効活用するための必須作業といえます。シャノンでは、半角や全角を直したり「(株)」の表記のカッコを外すなどの表記揺れの統一を、スムーズに実行可能です。 加えて法人略称の統一など、基本的なデータ補正に加え、企業独自の辞書をCSVで登録することも可能。たとえばエリアや商材に応じた営業担当のメールアドレスを辞書として登録すれば、見込み顧客がWebサイトにアクセスした際、担当者に自動的に通知が届くように設定できます。3.リード情報の活用データクレンジ作業が完了したら、整理されたリード情報を活用するために、担当者を紐づける必要があります。シャノンのお客様で多いのは、顧客の細かな行動に素早く対応するために、営業担当をそれぞれのリードに紐づけけるケースです。 シャノンを活用すれば、簡単な操作でそれらを実行することが可能です。自動通知設定もできるため、フォロー漏れを最小限に抑え、リード情報をフル活用することができます。リード顧客の行動を追い、適切なタイミングでアプローチリード情報の整理が済んだら、顧客ごとに適切なタイミングでアプローチしていきましょう。その際に注意するべきことは、「プル型のWebアクセス」を逃さないこと、Web上の行動履歴から、興味関心を把握することです。プル型Webアクセスを捕まえるプル型Webアクセスとは、メールマガジンや営業担当者からのフォローメールからの流入ではなく、「自発的な流入」のことをいいます。見込み顧客が自ら情報を求めているということは、以前は興味がなかったとしても、その企業内で購買フェーズの変化が起きている可能性があります。 しかし実際、こうしたアクセスを可視化し、素早くその後の施策に繋げるのは意外と簡単ではありません。シャノンであれば、プル型のアクセスがあった時点で、前述したような自動通知設定が可能なため、スムーズなフォローを実現できます。Web上の行動履歴から、興味関心を把握また、見込み顧客へのアプローチは、適切なタイミングだけでなく、興味・関心に合ったものでなければなりません。Web上でどのページを閲覧しているかといった行動履歴をもとに、どういったトピックに興味関心があるのかを見極め、クリエイティブを最適化する必要があります。 見込み顧客へのアプローチは、メールからオンライン広告まで多岐に渡りますが、そのなかでもリードマネジメントの際に効果的なのは、各施策を統合的に管理できるMA(マーケティング・オートメーション)ツールです。シャノンを活用すれば、見込み顧客の興味フラグを管理することが可能です。見込み顧客がどの商材に興味があるのかを、アクセスしているWebページや、クリック履歴などを可視化し、興味フラグごとに最適なメッセージを自動配信できます。営業名刺との組み合わせで、精緻なセグメント分けを実現また、モバイルアプリ「シャノン名刺」を活用すれば、さらに精緻なターゲティングを実現することも可能。営業担当者は、交換した名刺をそのままスマホで撮影するだけで、名刺をリード情報として取り込むことができます。 また、「シャノン名刺」との組み合わせは、より多くのリード獲得に繋がるだけでなく、営業履歴をマーケティング施策に反映することで精度の高いターゲティングに大きく寄与します。分析までが、リードマネジメントいかがでしたでしょうか。ここまでリードマネジメントとは何か、そしてリードマネジメントを実行するうえで重要なポイントをいくつか紹介してきました。しかし、リードマネジメントは、リード情報の統合、クレンジング、そして施策の実行で終わりではありません。施策を実行したのちの分析もしなければなりません。 シャノンは、BIツールを提供する「Tableau」のビジュアライズエンジンやウイングアーク1st社が提供するBIダッシュボード「MotionBoardCloud」を介して、マーケティングデータを簡単に可視化しマーケティング担当者の分析を手助けします。 リードマネジメントに取り組むために情報収集されているかたは、ぜひ以下の資料をダウンロードください。 リードマネジメントの資料はこちら関連リンクwww.shanon.co.jp最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/lead-management-3step/
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CMSは、HTMLやCSSの知識があまりない人でもWebサイトを簡単に作成することができるシステムです。世界で最も利用されているCMSは、多機能でありながら無料で利用できる「WordPress」です。WordPressは個人から企業まで幅広く活用されていますが、セキュリティを重視する企業向け、膨大なデータを処理するEC向けなど、他にもさまざまなCMSがあります。本記事では、CMSとは何か、しくみやメリット・デメリットなどの基本的なことから、WordPressに代表されるツール例と選び方を解説いたします。後半ではCMSの課題とシャノンのCMSの機能についても紹介します。vibitCMS見たまま簡単にホームページとデータベースが作成・更新できるシャノンのCMSはこちら目次ToggleCMSとは何か、基本から解説CMSとは何かCMSの特徴CMSを使うメリット、デメリットCMSを使うメリットCMSのデメリットCMSの種類CMSの代表的ツール世界で使用されているCMSのシェア日本で活用されているCMSの代表例CMSの選び方のポイントと手順CMSを選ぶときのポイント無料プランを積極活用Webサイトで成果を出すために、CMSとMAの連携が有効CMSの課題とその対策CMSの今後への課題とはヘッドレスCMSのしくみとメリット「vibitCMS」ではWebサイト運用伴走サービスがスタートまとめCMSとは何か、基本から解説WordPressに代表されるCMSとは何か、どんな特徴があるのかについて解説します。CMSとは何かCMSとは、ContentsManagementSystem(コンテンツ・マネジメント・システム)の略で、直訳するとコンテンツを管理するシステムです。CMSは、HTMLやCSS、プログラミング言語といった知識がなくても、Webサイトの制作、管理、更新を行うことができます。CMSの特徴CMSの大きな特徴は、以下の2つです。1 コーディングせずに入力できる入力画面でWebページの見た目のとおりにテキスト入力や画像設定をすると、バックエンドに自動でHTMLファイルなどにコーディングされます。「HTML」や「CSS」といったマークアップ言語や「JavaScript」などのプログラミング言語といったWebの知識がなくてもWebコンテンツを作成できます。2 コンテンツを一元管理して、ページごとに呼び出すCMSのもうひとつの特徴は、コンテンツをデータベースとして管理し、指定したレイアウトにコンテンツを呼び出して表示させられることです。このため、複数のページに共通で表示させる画像は1つ保存するだけで済みます。同じコンテンツをPCとスマートフォンそれぞれの画面にレイアウトするといった作業も効率よく進めることができます。CMSを使うメリット、デメリットCMSのメリットとデメリットを解説します。CMSを使うメリットCMSのメリットとして、以下が挙げられます。プログラミング言語の知識がなくても使えるHTMLなどのプログラミング言語を書かなくてもWebページの更新ができることです。日常的なWebサイトの編集ではコーディングを気にすることなく作業できます。とはいえ、Webサイトを継続的に管理する担当者は裏で動いているプログラミング言語についても理解しておく必要があります。作業効率化、コスト削減ができる簡単にWebページを更新でき、複数のページを1つの画像やテンプレートから作成できるので、時間の節約ができます。少ない人的リソースでWebサイトの運用管理ができ、Webサイト作成を外注から社内制作に切り替えればコストの削減ができます。テンプレートを利用できる多くのCMSにはあらかじめテンプレートが用意されています。デザインに統一感のあるWebサイトを簡単に作成することができます。マルチデバイス対応がしやすい管理しているコンテンツをレスポンシブデザインに対応させるためのテンプレートも用意されていて、Webコンテンツをスマートフォン、タブレットなどマルチデバイスに展開する作業が効率よく行えます。安全に作業分担できるユーザーごとのアクセス権限を設定することにより複数人数のあいだで安全に作業分担ができ、作業効率が上がります。SEO対策しやすいCMSの多くはSEOの評価基準を満たすよう構造を最適化したりXMLサイトマップを作成したりする機能があり、SEOの内部対策にも役立ちます。CMSのデメリットCMSのデメリットとして、以下があります。対策も合わせて解説します。セキュリティ面で不安がある人気のWordPressは後で述べるようにオープンソース型のため、外部から攻撃されるリスクがあります。WordPressもその対策として、「SiteGuard」「Wordfence」などのセキュリティプラグインを用意しています。Webサイトを防御するWAF(WebApplicationFirewall)を追加導入する方法も有効です。また、セキュリティ対策の部分を専門会社に依頼することも可能です。適切な管理運用には知識が必要日常的なWebサイトの編集・更新ではあまり知識を必要としません。しかし、サイトを安全・適切に管理運用するには、管理者が各種プログラミング言語、データベース、API、SEOなどに関する幅広い知識を持っている必要があります。社内でWebサイトの構築や運用のスキルを持った人材を育成することが大事です。表示速度が遅くなる場合があるCMSなしに各ページを作成している場合とCMSを使用する場合を比較すると、CMSのほうが表示速度が遅くなることがあります。各コンテンツの呼び出しに時間がかかったり、不要なパーツが次第に蓄積して通信を妨げたりするからです。サイト管理者がWebサイトのコンテンツを適切に管理することで、こうした事態を防止できます。独自性が高いデザインのWebサイトを作ることが難しい提供されているテンプレート、プラグイン、ウィジェットから成るページとは違うデザインのWebページを作成することが難しく、「よくあるデザイン」になりがちです。独自性の高いWebサイトを作るには不向きといえます。想定より費用がかかる場合もある無料のCMSを選んだとしても、セキュリティ対策、独自のデザイン、運用サポートなどを追加していくと、当初の想定より費用がかかることがあります。CMSの種類CMSは大きく3つに分類されます。・オープンソース型・クラウド型・パッケージ型(オンプレミス)また、比較的新しい形のCMSである「ヘッドレス型」も注目されています。以下で順に解説します。オープンソース型ソースコードが一般公開されていて、無料で使用できるCMSです。WordPressが代表例で、それ以外で日本に入ってきている海外製の主なCMSもオープンソース型です。無料で多くの機能を利用できることがメリットですが、正式なサポート体制がないため、自己責任でWebサイトを管理する必要があります。一方、以下の2つは企業が独自に開発したCMSです。オープンソース型と比較して、マニュアルやサポートが充実しています。クラウド型クラウドで管理されたCMSをユーザー企業が使用します。各種のテンプレートを利用して無料で始められるものもあり、比較的安価な有料版も提供されていることが多いです。パッケージ型(オンプレミス)CMSのパッケージを自社サーバーにインストールして使用するタイプで、オンプレミス型ともいいます。セキュリティを重視する企業に選ばれています。多機能でサポート体制も充実していますが、価格は高めです。さらに近年では、ヘッドレスCMSという新しいスタイルが注目されています。ヘッドレス型フロントエンド(ユーザーから見たWebサイトの表示)がなく、コンテンツを入力するバックエンド機能のみのCMSがヘッドレス型です。デジタルサイネージのような多様なデバイスにも対応しやすいことが特徴です。API連携に優れ、MAやCRMとの連携もしやすいです。ヘッドレスCMSにはクラウド型とパッケージ型の両方があります。ヘッドレスCMS自体にはフロントエンドがないためプレビュー機能がありませんが、サイト運用者の利便性のためにプレビュー機能を追加して提供するヘッドレスCMSも増えています。オープンソース型、クラウド型、パッケージ型、ヘッドレス型のそれぞれで、無料または低料金のエントリープランから企業向けサポートが充実したプランまで、多様な料金プランが提供されています。CMSの代表的ツール世界と日本で広く利用されているCMSを紹介していきます。世界で使用されているCMSのシェア以下は、世界のCMSシェアについて毎月データを発表しているW3Techs.comの統計です。(2023年3月)CMSの使用統計上図のNoneはCMSを使用していないWebサイトの割合が29.4%という意味です。グレーのグラフはWebサイト全体に対する割合、緑はCMSに対する割合を示しています。世界的にWordPressのシェアが圧倒的であることがわかります。WordPressは最新のクラウド型CMSと比較すると古い機能をそのまま引き継いでいる部分があり、使い勝手の悪さや動作が遅い部分もあります。しかし、WordPressは非常に多くの人が使っているCMSなので、不明点があった場合やトラブル時にはWeb上から情報を得ることが容易だというメリットがあります。日本で活用されているCMSの代表例日本では日本企業が開発したCMSもかなり使用されています。海外のオープンソース型を含めて、主なCMSとして以下があります。WordPressオープンソース型で世界シェアNo.1、日本でも最も利用されているCMSです。多くの機能を無料で利用することができ、企業の大規模なWebサイトとしても活用されています。PHP言語で開発され、プラグインやテンプレートも豊富。個人や小規模事業者にとっても利用しやすく、大企業向けの有料プランもあります。Joomla!オープンソース型でWordPressと同様に無料で使用でき多機能ですが、WordPressより細かい権限設定ができ、ややビジネス向け、大企業向けです。Drupalオープンソース型で機能は充実していますがWebサイトは英語で、活用するには一定のスキルが必要です。大企業や大規模なWebサイト向けです。AdobeExperienceManager Adobe社が提供する多機能のCMSで、インストールタイプとクラウドタイプがあります。MovableType国産の多機能CMSで、インストールタイプとクラウドタイプがあります。小規模ビジネスから大企業まで対応していて、サポートも充実しています。ShareWith大企業向け国産CMSで、上場企業に多く導入されています。BlueMonkey国産のクラウド型CMSで、セキュリティ対策やサポートが充実しています。BtoB企業の集客に特化したサービスです。Jimdo クラウド型CMSで、海外製ですが日本企業がパートナーになっており日本語ページが無料で使えます。独自ドメインで使用する場合、広告非表示にしたい場合は有料です。機能はやや限定的ですが操作が簡単で小規模ビジネスに向いています。WIX世界で幅広く使用されているクラウド型CMSで、日本語対応があり無料で始められます。独自ドメインで使用する場合は有料です。有料プランは中規模までのビジネスに向いています。vibitCMS実際のブラウザ画面を見たまま簡単に作成・更新できるCMSです。「じぶんでDXパッケージサービス」では2025年、Webサイト運営伴走サービスを開始して、サポート体制を強化しました。クラウド型の「vibitCMScloud」と、オンプレミス・ヘッドレスの「vibitCMSNeo」があります。CMSの選び方のポイントと手順自社に適したCMSを選ぶときの手順、ポイントを解説します。CMSを選ぶときのポイントCMSの選び方のポイントとして、以下があります。実装したい機能の有無と使いやすさ会員向けサイト、ECサイト、BtoB向けサイトなど、自社がどんなWebサイトにしたいか、そしてどんな機能が必要か、将来的にはどんな機能が欲しいかを明確にして、それに合ったCMSを選びましょう。多くのCMSは多機能で幅広いビジネスに対応していますが、特定の機能について比較したときには各CMSで使いやすさの差が出ます。デザイン性自社のブランドイメージに合うデザインやテンプレートが提供されているかをチェックします。操作性管理画面のわかりやすさ、操作のしやすさは業務効率化のために重要です。実際に画面を確認して確かめましょう。無料/有料プランの内容自社Webサイトの構築と運用に適したプランの価格を比較しましょう。無料でどんな機能が使えるのか、有料プランでは費用対効果がどうなるかを確認します。セキュリティ企業のWebサイトが攻撃される事例も報告され、セキュリティ対策は重要になっています。CMSのセキュリティ対策としては各種のプラグイン、有料のセキュリティ強化策などがあります。安全にWebサイトを運営するための費用と対策についてはじっくり比較検討しましょう。サポート体制と言語無料プランでは操作方法やトラブルシューティングなど、自ら情報収集する必要があります。一方有料プランではメールや電話によるサポートを受けられることが多いです。日本以外のCMSの場合、どこまで日本語サポートがあるかもチェックポイントです。対象とするデバイスへの対応自社のWebサイトが力を入れたいデバイスへの対応が十分かを確認します。API連携の自由度MAやCRMとの連携、データベースとのやりとりなど、自社が想定する連携がしやすいかどうかも重要です。無料プランを積極活用自社に合ったCMSを選ぶため、まずWordPressのような無料で簡単に使用できるCMSを使ってみましょう。検討の候補とする複数のCMSで同じ1ページを作成してみることもおすすめです。Webサイトを実際に作成・運用してみて、担当者が操作に慣れるとともに、無料のCMSではカバーできない課題があるかどうかも明らかになるでしょう。Webサイトで成果を出すために、CMSとMAの連携が有効企業がWebサイトを作成するとき、その目的は多くの場合、集客です。できるだけ多くの人に見てもらえるよう内容を充実させ、さらにサイトを訪問したユーザーが最終的に「商品を購入」「会員登録」などの具体的なアクションをしてくれることが目的です。このようなWebサイト本来の目的を達成するため、集客を管理するMA(マーケティングオートメーション)との連携が有効です。参考:マーケティングオートメーションツールを使ってできることとは?一般的にMAツールにはWebサイト作成機能があり、CMS機能が同時に提供されていることもあります。国産のMAである「シャノンマーケティングプラットフォーム」では、LPや申込フォームを作成でき、Webページに流入するユーザーの行動履歴の詳細な測定も可能で、Webマーケティングにおける集客に役立ちます。CMSの課題とその対策最後に、今後のCMS活用の課題とソリューションについて解説します。CMSの今後への課題とは無料で使いやすいWordPressが手軽に利用できるWordPressが広まったのは2010年代で、その後現代にいたるまで最も利用されています。2020年以降では、Webサイト運営にかかわる以下のような課題がクローズアップされています。セキュリティ強化企業のWebサイトがランサムウェアの攻撃に合う事例も報告されています。Webサイトの管理運用では一層のセキュリティ強化が求められています。WordPressのようなCMSは脆弱な部分を防御するWAFなどの対策を万全にすることが大切です。より安心・安全なCMSが選ばれることもあるでしょう。マルチデバイス対応Webコンテンツは今後はPC、スマートフォン、タブレットだけでなく、多様なサイズのデジタルサイネージ、VRなどに柔軟に対応する必要があります。適切なツールを活用することと、スキルの高い人材の確保が求められます。集客力の強化集客でき、収益を伸ばせるWebサイトを構築することが重要です。たとえば、ユーザーごとにコンテンツ表示を出し分けできるパーソナライズ、Web接客なども欠かせません。MAとの連携はますます重視されそうです。以上、セキュリティ強化、多様化するマルチデバイスへの対応、MA連携の3つの課題に応えるCMSとして、有力な選択肢のひとつとなるのが「ヘッドレス型」です。 ヘッドレスCMSのしくみとメリットヘッドレスCMSはパソコン画面やスマートフォンにコンテンツを最適化するフロントエンドのアプリケーションを別途用意する必要があり、従来のCMSよりも高い技術レベルが要求されます。それにもかかわらずヘッドレスCMSが今後有望とされるのは、今後はパソコンとスマートフォンだけでなく、タブレット、デジタルサイネージ、VRなどさらに広がるマルチデバイスに確実・スピーディーに対応する必要性があるからです。上記を含めたヘッドレスCMSのメリットをまとめると以下となります。・マルチデバイスへの対応がしやすい・読込速度が速くUXが向上する・分業がしやすく開発スピードが速い・大量のデータを処理するときのサーバー負荷が少ない・CRM、MAなど他のシステムとAPI連携がしやすいシャノンの「vibitCMS」のインストールタイプである「「vibitCMSNeo」は、ヘッドレス型。次世代のWebサイト構築に必要とされる高機能を備えながら、従来のCMSのように簡単に操作できることが利点です。担当者はノーコード/ローコードでWebページを作成し、専用APIを通じて各種SaaS製品や機関システムと連携することができます。会員情報や商品情報などの膨大なデータも効率よく処理して、ユーザーに対してはUIに優れたWebページを提供できます。製品についてはこちらヘッドレスCMSについてくわしくは、以下の記事で解説しています。参考:ヘッドレスCMS導入のメリットと使い方は?マルチデバイス時代のCMSを知ろう「vibitCMS」ではWebサイト運用伴走サービスがスタートシャノンの「vibitCMS」は、見たままカンタン操作でWebページを編集管理できるCMSです。2025年、「vibitCMS」のお客様向けに、新たにWebサイト運営伴走サービスを開始しました。「サイトを更新したいのに他の業務で手が回らない」「初めてのWebマーケティング施策でどのように運用していくか不安に感じている」「アクセス解析ツールを導入したものの、活用方法がわからない」といったお客様をサポートするメニューをそろえ、「集客できるWebサイト」の構築をお手伝いします。伴走サービスの各種プランについて、くわしくはこちらまとめ本稿のポイントは以下です。1.CMSとはコンテンツをデータベースとして管理するシステムのことです。プログラミング言語の専門知識がなくてもWebサイトを作成できること、コンテンツを一元管理してWebページ作成業務を効率化できることが特徴です。2.CMSの種類として、オープンソース型、企業が製品として開発したクラウド型、パッケージ型があります。また、ヘッドレス型が近年注目されています。3.世界で最も利用されているWordPressは個人から企業まで幅広く利用されています。オープンソース型で無料で使用できます。4.CMSの選び方のポイントとして、以下があります。・実装したい機能の有無と使いやすさ・デザイン性・操作性・無料/有料プランの内容・セキュリティ・サポート体制と言語・対象とするデバイスへの対応・API連携の自由度5.セキュリティ強化、マルチデバイス対応、集客力の強化などの観点から、ヘッドレスCMSの有効性が注目されています。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/cms/
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2022年9月、シャノンは「vibitCMSNeo」の新機能「見たままヘッドレスCMS」をリリースしました。「見たままヘッドレスCMS」の特徴は、質の高いWebコンテンツを管理・運用でき、かつ操作が簡単で、各種API連携も可能ということです。今回は、「ヘッドレスCMS」とはどんなCMSなのか、なぜ注目されているのか、ヘッドレスCMSのメリット・デメリットなどを解説し、主なヘッドレスCMSについてもご紹介します。シャノンの提供するCMSを見てみるvibitCMSは見たまま簡単にホームページとデータベースが作成・更新できるCMSです。詳細はこちら目次ToggleヘッドレスCMSとは? 従来のCMSとの違いやメリットヘッドレスCMSとは何か、従来CMSとの違いヘッドレスCMSが注目される背景ヘッドレスCMSの7つのメリットヘッドレスCMSのデメリットヘッドレスCMSの主なサービスCMSの種類代表的なヘッドレスCMSサービスニューリリース! シャノンが提供するヘッドレスCMSとはシャノンの「vibitCMSNeo」とは新機能「見たままヘッドレスCMS」とは?シャノンのMAと連携して、会員サイトの運用も簡単まとめヘッドレスCMSとは? 従来のCMSとの違いやメリットヘッドレスCMSとは何か、今までのCMSとどう違うのかを確認し、ヘッドレスCMSのメリットをまとめます。ヘッドレスCMSとは何か、従来CMSとの違いヘッドレスCMSについて理解するために、まずCMSのしくみを再確認します。CMSとはContentsManagementSystemの略で、Webサイトのコンテンツを作成するしくみです。サイト運営者がCMSの管理画面からテキストや画像などのコンテンツを入力すれば、HTMLやCSSのコードを書かなくてもWebページを作成することができます。CMSにはWebページのビューワ機能があり、Webページ表示を確認することもできます。サイト運営者がデータを入力して管理する部分をバックエンド、ユーザーが見る部分をフロントエンドといいます。従来型のCMSでは表示部分であるフロントエンドとコンテンツを入力するバックエンドが一体化していますが、これをカップルドCMSと呼ぶこともあります。一方、ヘッドレスCMSにはフロントエンド部分がありません。「ヘッドレス」のヘッドとはフロントエンドのことで、ヘッドレスCMSとはバックエンドの機能だけのCMSです。したがって、Webサイトを作成しようとするとき、ヘッドレスCMSだけでは完結しません。フロントエンドとなるWebページやアプリ画面にコンテンツをどのように表示させるかは、別途HTML・CSS・JavaScriptなどにより構築します。フロントエンドにはPC、スマートフォン、スマートウォッチ、デジタルサイネージ、メタバースなどあらゆるメディアを設定できます。ヘッドレスCMSとフロントエンドはAPI(ApplicationProgrammingInterface)により連携させます。ヘッドレスCMSが注目される背景ヘッドレスCMSは欧米で2018年頃から普及し、日本でも近年広がり始めています。その背景として以下があります。ワンソースマルチデバイスへのニーズユーザーが情報を得るデバイスはPC・スマートフォン・タブレットにとどまらず、今後さらに多様化していきます。企業の側が何らかの発信をしたとき、どんなデバイスからでも同じように情報を得られ、最適な体験ができるようにするための「マルチデバイス対応」の必要性が増しています。API中心主義とDX現代は多くのサービスがSaaS型でかつAPI連携を提供しています。ユーザー企業は多様なサービスのなかから自社にとって最適な組み合わせを選ぶことで効率よく業務を行えます。たとえばマーケティング分野であれば、SFA、CRM、MA、CMSなどを自由に選び、APIで連携することができます。このような傾向をAPI中心主義と呼び、DXの観点からも推進すべき方向性といえます。UXの重要度の高まり企業にはWebコンテンツを通してよりよいユーザー体験(UX)を提供することが求められています。それは企業自身の集客のためですが、SEOにとっても重要です。Googleはユーザー体験の指標としてWebページの表示速度、インプットをしたときの反応速度などの「コアウェブバイタル」を設定し、SEOの基準としています。参考:シャノンも実践中。BtoBマーケティングでSEOをどう進める?Cookieレスへの備え2024年までにCookieが規制される見込みで、企業はCookieレスへの備えを進めています。そこで重要視されているのが自社で収集するファーストパーティーデータの収集であり、そのためにオウンドコンテンツをさらに充実させる必要があり、多くのメリットがあるヘッドレスCMSにも注目が集まっています。参考:Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!ヘッドレスCMSの7つのメリットヘッドレスCMSのメリットとして以下が挙げられます。マルチデバイス対応がしやすい今まで述べてきたように、ヘッドレスCMSはコンテンツのみを管理するので、複数のフロントエンドを自由に選び、必要に応じて追加・変更することが容易です。フロントエンドとしてWebサイト、スマートフォンアプリ、デジタルサイネージ、IoT、音声デバイス、メタバースなどがあります。UXが向上するヘッドレスCMSでは従来型よりファイルのやり取りが少ないので、表示速度が速くなります。また、それぞれのデバイスに最適なUIを開発するので、ユーザー体験が向上します。開発の自由度が高まる従来のCMSではフロントエンドとバックエンドのどちらか一部を変更したい場合、両方とも修正する必要がありました。しかしヘッドレスCMSであればフロントエンドとバックエンドが分離しているため、変更がしやすいことがメリットです。また、既存のWebサイトにある静的ページの一部にCMS機能による表示を追加することも可能です。分業により開発スピードが速くなるヘッドレスCMSではバックエンドとフロントエンドを別のエンジニアが担当し、それぞれ独立して開発を進めることができるので、全体の開発スピードを短縮できます。サーバ負荷が少ない従来のCMSと違って閲覧用ファイルを作成しないのでサーバ負荷が少なく、コストも削減できます。セキュリティが高いヘッドレスCMSでは内部の構造が公開されないので攻撃されにくく、従来のCMSよりもセキュリティを高めることができます。他のサービスとの連携がしやすいAPIによりCRM、MAなど多様なサービスと連携できます。ヘッドレスCMSのコンテンツを他のサービスに展開したり、CRMやMAの顧客データをヘッドレスCMSに取り込んだりといった活用が容易です。ヘッドレスCMSのデメリット一方、ヘッドレスCMSのデメリットは何でしょうか。プレビュー機能がないヘッドレスCMSにはプレビュー機能がありません。コンテンツを作成するときにプレビューしたいのであれば別途プレビュー機能を用意する必要があり、従来型CMSより手間がかかります。フロントエンド開発とAPIのスキルが必要ヘッドレスCMSでは従来のCMSと違い、フロントエンド部分を開発する必要があります。また、APIの知識も必要です。エンジニアを採用しなくてはならない場合もあるでしょう。コスト高となってしまう場合もあるヘッドレスCMSは新しい技術なので欲しい機能を別途開発しないといけなかったり、管理するコンテンツの量が多いと費用がかかったりすることがあります。ヘッドレスCMSにはメリットが多い一方デメリットもあり、どんなサイトも今すぐヘッドレスCMSへ移行すべきとはいえません。少なくとも現段階では、ヘッドレスCMSの特徴を理解し、検討したうえで決める必要があるといえるでしょう。ヘッドレスCMSの主なサービス国内外から多様なヘッドレスCMSが提供されています。WordPressに代表されるCMSの種類と、代表的なヘッドレスCMSについて紹介します。CMSの種類CMSは大きく分けて「オープンソース型」と「パッケージ型」「クラウド型」があります。オープンソースとは、ソースコードが一般公開されていることで、オープンソース型CMSは無料で利用できます。多くの人が開発に参加しているので多様な拡張機能が提供され、カスタマイズも柔軟に行えます。ただし、セキュリティ対策は自ら行う必要があります。オープンソース型CMSの代表格が世界で最もシェアの高い「WordPress」です。ほかに「Joomla!」「Drupal」などがあります。オープンソース型以外のCMSはほとんどが有料です。パッケージ型CMSは自社システム内で運用するのでオンプレミス型ともいえます。一方クラウド型CMSはインターネット上で機能を利用するSaaS型です。近年は低コストで利用できるクラウド型が主流となっていて、「AdobeExperienceManager」「Jimdo」「WIX」などが知られています。ヘッドレスCMSのサービスはクラウド型が一般的ですが、上記の「パッケージ型」に相当する、自社サーバなどにヘッドレスCMSをインストールする「Self-Hosted型」での運用もあります。また、オープンソース型のヘッドレスCMSもあります。代表的なヘッドレスCMSサービスヘッドレスCMSの代表的なサービスとして以下があります。microCMS大企業への導入事例も多い、APIベースの日本製ヘッドレスCMSです。無料から始めることができ、日本語サポートもあって便利です。KurocoSaaS型CMSである「RCMS」をベースにした、日本企業によるヘッドレスCMS。ECや会員管理機能に優れています。ShifterHeadlessWordPressのバックエンド部分のみをヘッドレスCMSとして使用できます。WordPressに慣れた担当者なら使いやすい、日本製のサービスです。Contentfulドイツ発、世界で幅広く浸透しているヘッドレスCMSです。開発実績も豊富で多様な機能がありますが、英語ページのみとなっています。Strapiオープンソース型のCMSです。スキルがあればすぐに開発環境を構築して試してみることができ、カスタマイズも柔軟にできます。GraphCMSMetaが開発したAPI「GraphQL」を活用するヘッドレスCMSです。GraphQLの経験があればおすすめです。Sitecoreデンマークを拠点として世界に展開するヘッドレスCMSサービスで、日本でも多くの企業に導入されています。マーケティングの多様なコンテンツをAPI連携で管理し、Eコマースの実績が豊富です。Prismic.io無料または低価格で利用でき、小規模事業者から大企業まで利用されています。ニューリリース! シャノンが提供するヘッドレスCMSとは2022年9月、シャノンは自社が提供するCMSサービス「vibitCMSNeo」に「見たままヘッドレスCMS」を新機能として追加しました。その概要を紹介します。シャノンの「vibitCMSNeo」とはシャノンが提供するvibitCMSNeoは、実際のブラウザ画面を見たまま簡単にページ作成・更新ができるCMSです。大量の製品データや投稿記事などのコンテンツデータベースを簡単に作成・編集できる「見たままコンテンツDB」を搭載。直観的に操作しやすいカンタンなUIで、タブレットやスマートフォンからの操作もしやすく、ワンソースマルチデバイス対応。他のシステムと連携する拡張性にも優れています。新機能「見たままヘッドレスCMS」とは?2022年9月、シャノンは新機能「見たままヘッドレスCMS」をリリースしました。「見たままヘッドレスCMS」は、CMSで管理されたコンテンツをローコード/ノーコードで高度なWebサイトに利用することが可能です。「見たままヘッドレスCMS」は、「見たままコンテンツDB」に登録されたコンテンツを、専用APIを通じて、フロントエンド側のJavaScriptで参照・書込できます。サーバ側でのアプリケーションプログラム開発することなく、短期間・低コストでWebサイトを作ることが可能です。「見たままヘッドレスCMS」を追加したことで、各種SaaSアプリケーションや企業の基幹システムと連携したWebサイトを構築する際、大幅な工数の削減が可能になりました。社内試験では、ウェブサイトの構築に2カ月かかるところを2週間程度にまで短縮することに成功しています。シャノンのMAと連携して、会員サイトの運用も簡単「SHANONMARKETINGPLATFORM」と連携することで、会員サイト作成、会員属性による情報の出し分けなどがローコード/ノーコードで構築可能です。会員情報を管理しているMAと連携し、「見たままヘッドレスCMS機能」でWebページに反映させます。会員属性ごとに異なるクーポンを表示特定の会員におすすめするWebページの作成クーポン情報の管理と更新などの作業が簡単です。くわしい資料はこちらから入手できます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。ヘッドレスCMSとは、従来のCMSと違ってフロントエンド部分がなく、マルチデバイスに対応できるCMSです。ヘッドレスCMSは一つのコンテンツを多様なデバイスに展開でき、開発スピードが短縮可能など多くのメリットがありますが、フロントエンドを別途開発する手間などのデメリットもあります。シャノンの新機能「見たままヘッドレスCMS」は、CMSで管理されたコンテンツをローコード/ノーコードで高度なWebサイトに利用することが可能です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/headless_cms/
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Webサイトを見ているとき、ブラウザの再読込ボタンを押すたび同じWebページが更新されますが、広告枠には違う広告が表示されます。この広告表示を支えている技術がリアルタイムビディング、RTBです。今回は、現代のWeb広告に欠かせない技術であるRTBを取り上げます。RTBとは何か、歴史的背景、メリットとデメリット、RTBのしくみと価格決定方式などについて、順を追って解説していきます。目次ToggleRTBとは何? なぜ広まったのかRTB、リアルタイムビディングとはWeb広告の歴史的経緯とRTBの位置づけRTBのメリットとデメリットRTBのデメリットを補完するため「純広告」を併用RTBのしくみDSP、SSPとはSSP、DSPを介してRTBが広告を配信するしくみ「フロアプライス」「ヘッダービディング」など、RTB運用の工夫フロアプライスとセカンドプライス、ファーストプライスメディアの収益を最大化する「ヘッダービディング」とはまとめRTBとは何? なぜ広まったのかRTBとは何か、歴史的背景、メリットとデメリットを解説します。RTB、リアルタイムビディングとはRTBは、Web広告の用語です。RTBとはRealTimeBidding(リアルタイムビディング)の略で、直訳は「即時入札」。ネット上の広告枠を売買する方法のひとつです。ユーザーが見ているWebページに広告が1回表示されることを1インプレッションといいます。RTBでは、1インプレッションごとにオークションが行われ、最も高額の入札単価を提示した広告主の広告が表示されます。RTBの所要時間は0.1秒未満で、ユーザーが新規にページを読み込む操作をして、そのページが表示されるまでのわずかな時間にこの取引が行われます。Web広告の歴史的経緯とRTBの位置づけRTBは最新の広告配信方法ですが、そこへ至るまでのWeb広告配信方法の歴史を簡単に振り返ります。最初のWeb広告世界初のWeb広告は1994年、AT&Tが「HotWired」という雑誌メディアに掲載したバナー広告といわれています。このときは、メディアのWebページに広告バナーを直接貼り付ける形でした。広告枠の取引もメディアと広告主が1対1で直接行われていました。参考:バナー広告とは?メリット・デメリット、出稿方法、効果があったバナー広告事例を紹介!アドネットワークの登場Web広告市場が拡大した2000年代、インターネット界の広告代理店といえる「アドネットワーク」が登場し、メディアと広告主の双方をとりまとめて配信されるようになりました。個別に取引する手間が減ったことがメリットですが、広告主にとって費用対効果が高い広告枠の組み合わせを選べない、メディアは最も高額を提示する広告主を選べないという課題がありました。アドエクスチェンジの登場広告枠ごとの取引を実現させるプラットフォームであるアドエクスチェンジが登場し、広告主・メディア双方の希望をかなえながら効率よく広告配信できるようになりました。アドエクスチェンジにおいて、メディア側は広告枠を最も高額で売ることができ、広告主側は予算枠内で費用対効果のいい広告配信ができます。RTBは、アドエクスチェンジにおける広告枠の迅速なマッチングに活用されています。アドエクスチェンジのようなしくみで配信される広告を「運用型広告」といいます。一方、特定の広告枠を特定の広告主が購入する旧来の出稿方法を「純広告」といいます。RTBのメリットとデメリットRTBは、広告主と広告枠を売りたいメディア、それぞれに以下のようなメリットとデメリットがあります。広告主のメリット広告主は、設定予算枠内で効率よく出稿できます。広告主が配信を予約するときに設定するターゲットに届く広告の選択肢のなかで、幅広い広告枠のなかから費用対効果の高い枠へ配信ができます。また、配信結果を確認しながら配信プランを変更することが容易です。メディアのメリット広告枠を売るメディアは1インプレッションごとに高額の広告主が選ばれるので、売上を最大化できます。一方RTBのデメリットは以下です。広告主のデメリット広告主が広告枠を直接選べないので、意図していないメディアに広告が配信される可能性があります。メディアのデメリットメディアのイメージを損なうような広告が配信される可能性があります。また、RTBのプロセスを経るなかで、必ずしも最高額を提示した広告主が選ばれるわけではないということもデメリットです。これについては後述します。RTBのデメリットを補完するため「純広告」を併用RTBによる運用型広告は上記のように、広告主とメディア双方が直接相手を選べないというデメリットがあります。そこで、広告主とメディアが取引する「純広告」が今でも併用されています。純広告とは、広告枠と期間を決めて配信するWeb広告のことです。以下のYahoo!のスペースのように、多くの人の目が見る人気の広告枠では純広告が設定されていることが多いです。純広告の費用は固定です。広告主は、メディアが指定した料金で広告枠を購入します。RTBのしくみRTBでは0.1秒の間にさまざまな処理が行われています。そのしくみを解説します。DSP、SSPとはDSPはDemandSidePlatformの略です。需要側とは広告を出したい企業のことで、広告配信の入札をとりまとめているのがDSPです。広告主がどんなユーザーに広告を配信したいか設定する「ターゲティング」も管理しています。SSPとは、SupplySidePlatformの略で、広告枠を売りたいメディアの応札情報のプラットフォームです。メディアの集積を最大化するよう広告枠を管理運用しています。RTBはDSPとSSPの間に位置し、広告主とメディア、双方にとって最適な入札を実行するプログラムです。SSP、DSPを介してRTBが広告を配信するしくみ以下の図は、SSP、DSP、RTBを経由する広告配信を簡単に示した図です。ユーザーが新規にWebページを読み込むとき、そのページの広告枠に1インプレッションが発生します。ここに広告を表示させるリクエストをSSPが受け取り、DSPに送信。DSPは管理している広告のなかで入札価格の高い広告をSSPに返信します。SSPは複数のDSPから表示させる広告の提案を受け取り、最も高額の広告に配信をリクエストします。RTBがこのような一連の処理を約0.1秒の間に行っています。GoogleアドネットワークやGMOのようなネット広告を取り扱う企業は、SSPとDSPの両方を管理しています。「フロアプライス」「ヘッダービディング」など、RTB運用の工夫RTBは効率を重視して確立されたしくみですが、広告主やメディアにとってより使いやすくなるよう、プライス設定やマーケットの限定などに関して、運用上の工夫がされています。フロアプライスとセカンドプライス、ファーストプライスRTBにはメディアのために広告枠の価格暴落を防ぐ「フロアプライス」、広告主のために価格高騰を防ぐ「セカンドプライス」というしくみがあります。フロアプライス広告枠にはあらかじめ最低落札金額が設定されていて、それより低い価格で広告枠が取引されることはありません。フロアプライス以上で入札した広告主が1社だった場合は、「フロアプライス+1円」で落札されます。フロアプライスにより、メディアが一定の売上を確保できるようにしています。セカンドプライス1インプレッションについて複数の広告主が入札したとき、最も高額の入札価格を提示した広告主との取引が成立します。このとき、落札価格は2番目の広告主が提示した価格である「セカンドプライス+1円」となります。広告枠の価格が高騰しすぎず、かつオークションが活発に行われるためのしくみです。ファーストプライス2019年、Googleが提示された最高額で落札する「ファーストプライス」方式へ移行しました。これに伴い、近年はファーストプライスが主流になってきています。Web広告の人気が高くなっていることが一因とされます。メディアの収益を最大化する「ヘッダービディング」とは前述したようにRTBはスピーディーに取引されるとはいえ、かなり複雑なしくみで、複数のオークションが同時に行われています。このとき、必ずしも最高額を提示した広告主が選ばれないことがあり、メディアの収益を損なっていることが問題点とされます。ヘッダービディングは、このようなRTBの課題に対処する新たなしくみです。ヘッダーとは特定の広告枠のことです。1つの広告枠に対して、希望するすべての広告主を一元的に集めて、一度のオークションで最高額の広告主を選び、Web広告を配信します。ヘッダービディングはRTBに比べて表示速度も速いため、今後さらに浸透すると思われます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。RTBとはWebページの広告枠の1インプレッションごとにリアルタイムで行われるオークションにより広告を配信するしくみで、広告主にもメディアにもメリットがあります。RTBはDSP、SSPの間でメディアと広告主の最適なマッチングを選択するシステムです。RTBにはフロアプライス、セカンドプライスなどの価格設定があります。近年はファーストプライスへの移行が進んでいます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/rtb/
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「バナー広告」は主に画像を表示させる広告で、Web広告が始まった頃からのスタイルです。そして今も、主要なWeb広告の手段として活用されています。今回は、現代のWeb広告におけるバナー広告の位置づけ、メリットとデメリット、出稿方法など、基本から解説していきます。後半ではシャノンの「効果があったバナー広告」の実例を示しながら、集客できるバナー広告制作のポイントも紹介します。目次Toggleバナー広告とは? メリット・デメリットや種類を解説バナー広告とはどんな広告かバナー広告とディスプレイ広告の違いバナー広告のメリットとデメリットバナー広告の種類と位置づけバナー広告の作成・出稿・運用コンテンツの作成バナー広告の課金方式と出稿の方法効果測定と改善MAの導入により、さらに広告戦略を強化成果が上がるバナー広告とは? シャノンの事例とポイントを紹介!まとめバナー広告とは? メリット・デメリットや種類を解説バナー広告とは何か、メリットやデメリット、ディスプレイ広告との違いなどについて解説します。バナー広告とはどんな広告かバナー広告のバナーとは「旗」の意味。旗のような長方形の画像で広告を表示することからバナー広告と呼ばれます。ネット上での広告が始まった1990年代頃、広告のコンテンツはテキストか画像のみで、「テキスト広告」「バナー広告」と呼んで区別していました。以下はシャノンのバナー広告の一例です。現代のバナー広告とは、Webページの広告枠に表示される広告で、画像のほか、テキスト、動画、アニメーションなどが掲載されることもあります。バナー広告とディスプレイ広告の違いバナー広告は、現代のWeb広告のなかではどう位置づけられるのでしょうか。以下はYahoo!Japanのトップページの広告枠です。各位置に表示される広告は、どれもバナー広告と呼ばれます。これらの場所に表示される広告は「ディスプレイ広告」とも呼ばれます。バナー広告とディスプレイ広告との違いは何でしょうか。「バナー広告」「ディスプレイ広告」という用語は、ほぼ同じ意味で使われていることが少なくありません。ネット上では「明確な違いはありません」という解説もよく見かけます。これも一般的な解釈といえます。一方、2つの用語を違うものとして使い分けている場合もあります。このとき、以下のような区別がされています。ディスプレイ広告はテキスト、画像、動画などWebページ内に表示される広告全般バナー広告は画像またはアニメーションで表示される広告で、ディスプレイ広告の一種以上のように、ディスプレイ広告とバナー広告は同じとされていることもあるし、使い分けられていることもあるのが現状です。会話や文章の流れで読み取りましょう。本記事では、バナー広告にはテキストや動画を掲載した広告も含むという定義のもとで述べていきます。バナー広告のメリットとデメリットバナー広告のメリットとして、以下が挙げられます。情報量が多いバナー広告はWebページ上の限られたスペースでの配信となりますが、画像により多くの情報を届けることができます。動画やアニメーションを追加することで、さらに訴求力を増すこともできます。認知度向上に役立つバナー広告がクリックされない場合でも、多くのユーザーの目に触れて、社名や商品名、ブランドの認知度を高めることができます。即効性があるイベントの告知、新商品の紹介など、ターゲット層にできるだけ早く、幅広く告知したいときに有効です。潜在顧客にアプローチできるニーズがあるのに気付いていない潜在顧客には、バナー広告が有効です。潜在顧客にアプローチするときは、商品名よりも「こんな困りごとありませんか?」といった切り口でユーザーの注目を集める手法がとられます。参考:潜在顧客とは?顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説一方、バナー広告のデメリットと考えられるのは以下の点です。CVが低いこともあるバナー広告はクリックすると自社のランディングページに遷移して、集客につながります。しかし、ユーザーが広告をクリックする率は低く、簡単にCVに結びつかないことがデメリットです。制作コストがかかるバナー広告の制作にはデザイナーが必要で、一定のコストがかかります。ユーザーに注目され、クリックされるためのビジュアルを工夫することにも常に苦労があります。成果が出ないこともある広告全般にいえることですが、バナー広告でも狙い通りの成果が出せないことが少なくありません。しかしWeb広告の場合は効果測定ができるので、検証と改善を繰り返していくことが大切です。バナー広告の種類と位置づけバナー広告には運用型広告と純広告の2種類があります。運用型広告とは、予算、出稿期間、ターゲットなどを設定してGDNやYDAのようなアドネットワーク、SNSなどに依頼し、ターゲットに該当するユーザーが見たWebページ内の広告枠に表示させるWeb広告です。掲載されるメディア、広告の位置などはあらかじめ決まっていません。広告が表示されるしくみにはRTB(RealTimeBidding)が活用されています。参考:RTB(RealTimeBidding)とは?しくみやメリットを紹介純広告は、掲載されるメディア、広告枠、掲載期間が決まっていて、Webサイトを訪れたユーザーすべてに同じ広告を表示させる方法です。バナー広告はリターゲティング広告として配信されることもあります。リターゲティング広告とは、過去に特定のWebページを見たり、Web広告をクリックしたりした履歴があるユーザーが閲覧している別のWebページに、過去にアクセスした情報と同じ内容が表示される広告のことです。バナー広告の作成・出稿・運用バナー広告の具体的な運用手順とポイントを紹介します。コンテンツの作成バナー広告の制作では、まず広告の目的とターゲットを明確にして、それに合うビジュアルを制作します。シンプルかインパクト重視か、色調はダークかライトか、などの選択は企業と商品のイメージやそのときどきの告知内容によっても違ってきます。どんなクリエイティブなら効果があるかというのは、広告制作スタート時点では判断が難しいところです。多くの場合、キャッチコピーが重要です。ユーザーがWebサイトを閲覧する短い時間に目を留めるような「ちょっと気になる広告」を目指しましょう。デザインについては、Web上にいくつか公開されているバナーギャラリーサイトを参考にすることもできます。また、企業の公式Webサイトやオウンドメディアと企業ロゴやイメージカラー、トーンを統一することが、ブランディングに有効です。バナー広告の課金方式と出稿の方法バナー広告の課金方式には以下があります。クリック課金方式バナーがクリックされたときに課金されます。1クリックあたりの料金の上限を広告主側が設定します。1クリックあたり10~数百円です。成果報酬式クリックよりさらに先の、商品購入や会員登録、資料請求などの成果が発生したときに課金されます。クリック課金より単価が高くなります。たとえば商品代金の30~40%のように料金が設定されます。インプレッション課金方式広告がWebサイトに表示されたときに課金されます。1回あたりの料金は低く設定されています。1,000回表示されると100円~数百円のように料金が設定されます。期間保証方式人気のあるメディアでは一定期間の広告表示契約で料金が決められます。最初に紹介したYahoo!トップページのバナー広告などではこの方式がとられていて、料金は高額となります。バナー広告の出稿は、まず大手アドネットワークであるGDN(Googleディスプレイネットワーク)、YDA(Yahoo!広告ディスプレイ広告運用型)に依頼することが一般的です。その他にはスマートフォンアプリやSNSへの出稿という選択肢もあるので、自社に合ったプランを策定します。効果測定と改善テレビCMや雑誌広告とちがい、Web広告は効果を測定できることが大きなメリットです。バナー広告を出稿したとき、ほぼリアルタイムでその結果となるデータを取得して、その後の広告プラン改善に役立てることができます。Web広告の効果測定では、まず無料のGoogleアナリティクス(GA)を導入することが一般的です。GAにより、いつ、どの広告からWebサイトへのユーザー流入があったかのデータが得られます。参考:マーケティングに欠かせないアクセス解析。Googleアナリティクスの目的、MAとの違い・使い方は?ただし、GAはGoogleへ出稿した広告からの流入を計測しますが、Yahoo!など他のメディアからの広告は計測できません。したがって、すべての広告の効果を正確に測定するために、各広告にURLパラメータを付与することが欠かせません。参考:URLパラメータとは?種類やメリット、活用事例、注意点を解説一定期間測定を継続すると、効果があった広告とそうでない広告が明らかになってきます。効果があった広告については、その要因がクリエイティブなのか、掲載メディアや掲載時期なのかを推測できますが、それをさらに検証する必要があります。このとき、ABテストが有効です。参考:ABテストとは?やり方やツールを紹介効果があった広告の成功要因を明らかにしてさらに活用していく一方、効果が少なかった広告は改善をしていきます。MAの導入により、さらに広告戦略を強化Googleアナリティクスが計測の対象としているのは、広告から自社のWebサイトに流入する「匿名のユーザー」です。一方、メールアドレスを登録してくれた人はユーザーから「見込み客」へと変わります。MAの機能は、獲得した見込み客を詳細かつ継続的にフォローして、商談や購買という成果へ結び付けていくことです。広告の効果測定データをMAに連携することで、広告の改善や集客を促進できます。シャノンの広告管理システム「SHANONアドクラウド」は、広告戦略を管理し、MAツール「シャノンマーケティングプラットフォーム」へと連携して、ワンステップマーケティングの実践を支援します。成果が上がるバナー広告とは? シャノンの事例とポイントを紹介!最後にシャノンで成果があったバナー広告の実例をご紹介します。反響が大きかったバナー広告のクリエイティブを分析すると、いくつかの特徴を挙げることができます。数値を示す実績やアンケート結果などから取得できる、注目に値する数値を、バナー広告内で目立つように配置する方法です。リードナーチャリングはひとことで説明しにくい手法ですが、このバナー広告は、限られたスペースのなかで、リードナーチャリングの必要性を端的に伝えることに成功した事例といえます。課題解決策を示すターゲットユーザーが抱えていると想定される困りごとに対して、自社の商品やサービスがその解決策を提供できますという内容をわかりやすく伝えた例です。バナー広告は画像で伝える広告と捉えられがちですが、重要なメッセージを簡潔なテキストで届けるデザインにしている例は他の広告でも多く見受けられます。具体的なビジュアル資料ダウンロードを促すバナー広告には、入手できる資料のビジュアルを掲載。合わせて、ダウンロード数を表示して人気の資料であることを示しています。BtoCで具体的な商品の画像を見せますが、BtoBの資料を紹介するような広告でも同じような見せ方に効果があるようです。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.バナー広告とは、主に画像で表示させるWeb広告のことです。動画やテキスト、アニメーションを掲載することもあります。2.バナー広告のメリットとデメリットは以下です。《メリット》情報量が多い認知度向上に役立つ即効性がある潜在顧客にアプローチできる《デメリット》CVが低いこともある制作コストがかかる成果が出ないこともある3.バナー広告はターゲットを明確にしてクリエイティブを作成し、GDNやYDAに出稿を依頼します。広告の効果を測定した結果をもとに、次の広告プランを改善します。4.効果的なバナー広告の特徴として、具体的な数値をアピールしたり、課題の解決策をわかりやすく伝えたりといった点が挙げられます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/banner_ads/
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急成長を続けるWeb広告市場。特に近年は動画広告の伸びが大きくなっています。コロナ禍でも成長を続けたWeb広告市場ですが、現在はCookie規制が2024年に迫っているということで、次のデファクト・スタンダードが模索されています。今回は、Web広告のしくみや関連用語、Web広告の種類をまず整理・確認し、最新事情や効果的な運用方法などもまとめてご紹介していきます。目次Toggleマーケティングに欠かせないWeb広告とは?特徴や関連用語も解説Web広告とは?拡大を続けるWeb広告市場Web広告のしくみと「アドネットワーク」「DSP」などの関連用語を確認Web広告のメリットとデメリットWeb広告の今までと今後Web広告の種類リスティング広告ディスプレイ広告SNS広告動画広告アフィリエイト広告記事広告メール広告Web広告の選び方と運用方法は?シャノンの事例もご紹介Web広告の選び方は?何を促すのか、広告の目的が重要Web広告の効果測定で使用する指標Web広告のクリエイティブ改善は、ABテストで最後にシャノンの広告クリエイティブ事例をご紹介!まとめマーケティングに欠かせないWeb広告とは?特徴や関連用語も解説Web広告の全体像、Web広告のしくみと関連用語について解説していきます。Web広告とは?拡大を続けるWeb広告市場Web広告とは、インターネット上で掲載・配信される広告の総称です。Web広告をインターネット広告、ネット広告、オンライン広告などということもあります。以下の図でもわかるように、Web広告市場は拡大を続けています。コロナ禍でも成長を続け、2022年には2017年から5年で市場規模が倍になる見込みです。株式会社CARTACOMMUNICATIONS、「2021年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」広告媒体にはWebのほかにテレビや新聞をはじめ、電車の中吊り、タクシーなどもあります。これらを含めた広告については以下で解説しているので参照してください。参考:現代マーケティングにおける広告戦略とは。BtoBではどう進める?Web広告のしくみと「アドネットワーク」「DSP」などの関連用語を確認ユーザーがWebサイトを閲覧するとき、あらかじめ設定された「広告枠」に広告が掲載されます。これはWebサイトの配信元であるWebサーバーとは別のアドサーバーから配信されています。アドネットワークWeb広告会社が運営するアドサーバーは複数のWebサイト、SNSなどの広告枠を管理していて、広告のターゲットや予算に合わせて媒体を選んで配信します。このような複数枠へ配信するしくみを「アドネットワーク」といいます。アドネットワークからは効果測定データを一括で受け取れるというメリットもあります。代表的なアドネットワーク事業者にGDN(GoogleDisplayNetwork)、YDA(Yahoo!ディスプレイ広告)があります。アドエクスチェンジ、RTBアドネットワークが一般化すると、広告主は複数の広告枠に効率よくWeb広告を配信できるようになりました。しかし特定の広告枠に広告を出したい場合もあります。こうしたときに特定の広告枠を1インプレッション(表示回数)ごとに購入するのが「アドエクスチェンジ」です。このときの入札方法を「RTB(RealTimeBidding)」といいます。DSP、SSPさらに、媒体側が提供するアドネットワークに対応して、広告主側にとっての広告配信の最適化のためのしくみとして「DSP(DemandSidePlatform)」が生まれました。一方メディア側には「SSP(SupplySidePlatform)というシステムがあり、現在はDSPとSSPを介して配信の最適化が行われています。運用型広告と予約型広告Web広告の多くは、予算枠内でそのときどきの入札金額に合わせ、リアルタイムで広告枠を選び出して配信する「運用型広告」です。これに対して、あらかじめ広告金額と広告枠・掲載期間を決めて出稿する方法を「予約型広告」といいます。Web広告のメリットとデメリットテレビや新聞、その他の媒体と比較したときのWeb広告のメリットは以下です。少ない予算で始められるWeb広告には1クリック、1インプレッションに対して課金されるものもあり、100円単位からでも始めることが可能です。他の媒体と比べて少ない予算から始められるので、小さなECサイトなどでも工夫次第で活用できます。詳細なターゲティングが可能Web広告はユーザーの居住地域、年代、趣味嗜好などの属性を絞り込んで広告を配信することが可能です。自社のターゲットとなるユーザーのみに効率よく情報を届けられます。ターゲティングのためにIPアドレスやCookieが活用されています。CVにつながりやすい商品の広告をクリックして購入ページへ、キャンペーン広告をクリックして応募ページへ、というように、Web上ならスピーディーに行動にうつることができます。ユーザーの気持ちが動いた瞬間を逃さず、すぐにアクションを促せることもメリットです。効果測定がしやすいテレビや雑誌の広告の場合「効果が出ているとはっきりわからないが、しばらく続ける」といった出稿のスタイルもありましたが、Web広告はそれがありません。表示した広告のクリック率、さらに購入まで進んだユーザーの比率などがほぼリアルタイムで数値化され、広告の効果が詳細に測定できます。広告の配信先見直しやクリエイティブの改善などの施策もスピーディーに実施できます。Web広告の今までと今後Web広告が始まってから今までの経緯を簡単に振り返ります。パーソナルコンピュータやインターネットが普及し始めた1995年頃、Web広告は、Webサイトの広告枠を購入して広告を掲載する「純広告」という形でした。続いて、人気のあるWebサイトに表示された広告をクリックした数により広告費が発生する成果報酬型の「アフィリエイト広告」も広まりました。2000年代に入ると、各種SNSが広がり、連動型の「リスティング広告」や「リターゲティング広告」など、現在のWeb広告に近い形が確立されていきます。ユーザーが一度閲覧したページの内容と関連する広告が表示されるリターゲティング広告では、Cookieの技術が使われています。Cookieとはユーザーの行動履歴のデータで、ユーザーの興味や嗜好に合わせた広告を配信するために欠かせないしくみです。Cookieのなかでも第三者が広告配信に使用している「サードパーティークッキー」は、個人情報保護の観点から問題が指摘され、2024年までに廃止される見通しで、このため、現在Web広告業界はCookieに代わる技術の開発競争となっています。Cookie規制に関して詳しくは以下を参照してください。参考:Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!Web広告の種類多種多様なWeb広告の種類と特徴をまとめます。下図は電通グループの調査による最新のWeb広告構成比です。以下で順に各広告を説明するなかで述べる市場規模も同じ調査より引用しています。株式会社CARTACOMMUNICATIONS、「2021年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」リスティング広告リスティング広告とは、キーワード検索をしたときに検索結果の上部と下部にテキストで表示される広告のことです。市場規模は7,991億円、全体の37%(2021年)で、Web広告のなかで最も大きな割合を占めます。課金の方法は広告をユーザーがクリックした場合に費用が発生する「クリック課金」です。リスティング広告は自分のニーズが明確なユーザーに対して効率よくアプローチできます。一方で、潜在層を含めて幅広く情報を届けたい場合には向きません。ディスプレイ広告ディスプレイ広告とは、Webページの一部に設定された広告枠に表示される広告で「バナー広告」と呼ばれることもあります。テキストや画像のほか動画を掲載することも可能です。市場規模は6,856億円で全体の31.8%(2021年)を占めます。ディスプレイ広告は興味・関心がある・なしどちらのユーザーにも有効で、幅広く使用されます。ヤフーのTOPページのような多くの人が見る場所に掲載するディスプレイ広告は、高い告知効果があります。ディスプレイ広告の広告枠は複数をまとめて前述したアドネットワークで管理されることが多く、リターゲティングのしくみも活用されます。一方で、特定の広告枠を予約する「純広告」として出稿することも可能です。ディスプレイ広告を使った広告戦略については以下で紹介しています。参考:ディスプレイ広告で成果を上げるには?きめ細かな効果測定がポイントSNS広告SNS(ソーシャルメディア)への広告出稿も有力な手段です。SNSへの広告費は3,168億円(2021年)となっています。SNSには登録されたユーザーの属性、興味・関心などの詳細なデータが蓄積されているので、精度の高いターゲティングが可能です。SNS広告はイベント告知のような即効性を求める広告にも、商品やサービスのブランディングといった中長期戦略にも有効で、「いいね!」やフォロワーなどユーザーからのレスポンスをマーケティングに活用でき、企業と顧客の直接のコミュニケーションが生まれることもあります。さらに、Cookieが規制される今後、SNS広告の重要性は高まると考えられます。主な課金方法はインプレッション課金とクリック課金です。また、SNSの投稿記事と同じようなフォーマットで投稿記事の間に入る広告のことを「インフィード広告」といいます。facebook実名で登録しているユーザーが多く年齢層は高めで、BtoCはもちろんBtoBビジネスでも効果があるとされています。Instagram女性のユーザーがやや多く、年齢層はやや若い傾向です。写真投稿がメインなので、商品を紹介するBtoC向きといえます。「ShopNow」機能によりInstagram上で直接販売できます。Twitter幅広い年齢層・属性のユーザーが利用しているメディア。企業の認知度アップや新規顧客獲得に活用されています。LINE約8,600万人という国内で最も多いアクティブユーザー数が最大の魅力です。地方にも浸透しているのでエリアを限定した情報を届けやすいことも強みで、広告媒体として成長を続けています。SNSで広告出稿する場合、企業アカウントの運用も欠かせません。SNSを効果的に活用するマーケティングについては以下の記事で解説しています。参考:ソーシャルメディアマーケティングとは?BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法動画広告動画広告は近年拡大しています。2021年の動画広告は前年比132.8%の5,128億円で最も成長したジャンルとなっています。動画広告は短時間に多くの情報を届けられること、視聴者にインパクトを残せることが特徴です。YouTubeの動画コンテンツ前後に挿入する「インストリーム広告」のほか、ディスプレイ広告枠などに表示される「アウトストリーム広告」があります。動画広告の種類や特徴については、以下の記事でくわしく紹介しています。参考:BtoBで費用対効果が高いと注目されるバンパー広告、その活用方法とは?動画によるマーケティングについては以下を参照してください。参考:動画マーケティングとは?会社で活用するための手法を紹介アフィリエイト広告アフィリエイト広告はWebサイトの運用者が広告を掲載します。多くの場合は成果報酬型で、広告をクリックした場合、CVに至った場合などに報酬が発生します。人気のあるメディアへの広告配信では着実な広告効果が得られます。出稿する場合、広告主はASP(AffiliateServiceProvider)に登録します。アフィリエイト広告は古くからあるWeb広告の方法ですが、今も1000億円に近い売上があります。記事広告記事広告はニュースメディアなどに掲載される広告のスタイルで、他の記事と同じフォーマットで一見広告とはわからない見せ方になっています。このように広告枠ではなく他のコンテンツ内にまぎれて表示される広告のことを総称して「ネイティブ広告」と呼びます。一般的な広告は広告主がクリエイティブを制作しますが、記事広告ではメディアが取材や制作を行うことが多く、このような記事広告を「タイアップ広告」といいます。記事広告やタイアップ広告は「PR」「広告」などの表示があることで他の記事と見分けられます。メール広告メール広告とは「メルマガ」に代表されるような、メールを使った広告です。テキストメールとHTMLメールがあり、HTMLメールでは画像も送信できます。メール広告はコストがかからず、費用対効果が高い方法です。メールアドレスがわかるユーザーであれば直接アプローチができ、イベントやバーゲンセールの案内などにも適しています。自社の登録ユーザーに配信するほか、人気があるメールマガジンに広告として情報を掲載する方法もあります。メール広告を実施するときは、誘導先であるLP(ランディングページ)のコンテンツ作成も重要です。LPやメールマーケティング、メルマガの活用方法について紹介している以下の記事も参考にしてください。参考:BtoBのメールマーケティングで成果を上げるコツは?シャノンが実践する手法もご紹介BtoBリード獲得のために不可欠なランディングページの最適化。LPの改善をどう進める?メルマガの開封率の平均はどれくらい?開封率を上げる7つの方法。BtoB向けメールのTipsもご紹介!Web広告の選び方と運用方法は?シャノンの事例もご紹介紹介してきたように、Web広告には多くの種類があります。広告で成果を上げるためには、Web広告の選び方、効果測定、広告の改善が重要です。Web広告の選び方は?何を促すのか、広告の目的が重要Web広告の出稿を検討するにあたり、知っておきたいのがそれぞれのWeb広告がもつ機能です。以下は顧客の購買行動の段階とそれに対応する広告の種類の対応例です。認知まだ商品やサービスを知らない潜在顧客に認知を促す最初の段階では、ディスプレイ広告として配信する純広告や記事広告などが効果的です。興味・関心興味や関心を引き上げる段階では、すでに認識されている商品やサービスについて理解を深めたり、自分にとっての必要性に気づいたりできるSNS広告、アフィリエイト広告、動画広告などが有効です。比較検討ニーズを認識した顧客がいくつかの商品やサービスを比較検討する段階では、キーワード検索で表示されるリスティング広告、リターゲティング広告などが適しています。購入購入行動を促すにはディスプレイ広告のリターゲティング広告が有効です。この段階ではリターゲティング広告の一種である「ダイナミック広告」も活用されます。ダイナミック広告とは、過去にECサイトで見た商品がディスプレイ広告として表示され、クリックするとすぐに購入ページに遷移するような広告です。参考:ダイナミック広告とは?マーケティングで成果を上げる運用方法Web広告の効果測定で使用する指標ネット広告では広告の結果が詳細なデータで残ります。この測定結果を分析・評価して出稿計画の調整や見直しをしていくことが重要です。評価すべき指標として、たとえば以下があります。インプレッション数(imp)広告が表示された回数のことです。広告表示回数が当初見込みより少なくなってしまう場合、ターゲット設定の見直しが必要です。インプレッション課金の場合はこの数値が広告費の基準となります。クリック数(CT、ClickThrough)広告がクリックされた回数です。クリック課金の場合はこの数値に応じて広告費がかかります。クリック率(CTR、ClickThroughRate)インプレッション数に対するクリック数の割合です。CTRが低い場合、ターゲットやクリエイティブを見直す必要があります。クリック単価(CPC、CostPerClick)クリック1回あたりの広告費です。運用型広告の場合はクリック単価が変動するので、一定期間の平均クリック単価を算出して指標とします。コンバージョン数(CV、Conversion)広告の目的となっている具体的な成果を数値化したものです。広告から流入したユーザーの「商品購入数」「会員登録数」などをCVに設定します。コンバージョン率(CVR、ConversionRate)クリック数に対するコンバージョンの割合です。CVRが低い場合、広告表示が商品について正確に伝えているか、LPの内容が適切かなどをチェックします。顧客獲得単価(CPA、CostPerAcquisitionまたはCostPerAction)商品購入や会員獲得などの成果を1件獲得するためにかかった広告費のことです。Web広告のクリエイティブ改善は、ABテストで広告のクリック率やコンバージョン率が思うように上がらないとき、広告のクリエイティブを見直す必要も出てきます。クリエイティブを改善するときには「ABテスト」が有効です。ABテストとは、AとBの2つのパターンを作成し、実際に運用してみて結果がよい方を採用する方法です。ABテストは2パターンとは限らず、3つ以上のパターンを用意してテストすることもあります。また、広告のクリエイティブだけでなく、流入先であるLPの改善にもABテストを活用します。ABテストの方法については以下を参照してください。参考:ABテストとは?やり方やツールを紹介また、シャノンのLPはどんなABテストを経てきたか?について以下の記事でご紹介しています。参考:BtoBリード獲得のために不可欠なランディングページの最適化。LPの改善をどう進める?最後にシャノンの広告クリエイティブ事例をご紹介!シャノンでも多様なWeb広告を実施していますが、その中なかからバナー広告の一例をご紹介します。以下4点はシャノンの製品資料ダウンロードページへ誘導するディスプレイ広告です。また、以下はリードナーチャリングのホワイトペーパーへ誘導する広告。ウェビナーで集客したリードのうち取りこぼしているかもしれない55%にフォーカスしています。上の広告からデータと図で詳しく解説するLPへ誘導し、そこからボタンクリックでダウンロードページに遷移します。ご覧のように、Web広告の色調、イラスト、トーンなどを統一して、イメージの浸透を図っています。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.Web広告市場は拡大を続けていて、特に動画広告が伸びています。2.Web広告のメリットは以下です。・少ない予算で始められる・詳細なターゲティングが可能・CVにつながりやすい・効果測定がしやすい3.Web広告の種類として以下があります。広告の特性を理解して、目的に合わせて選ぶことが大切です。・リスティング広告・ディスプレイ広告・SNS広告・動画広告・アフィリエイト広告・記事広告・メール広告4.広告の効果測定ではインプレッション数、クリック数、クリック率、CV数などの指標を使用します。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/web_ads/
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近年BtoBビジネスでも欠かせないマーケティング手法となりつつある動画マーケティング。今回はそのなかでも注目の「バンパー広告」についてとりあげます。バンパー広告のしくみ、特徴、活用方法などについてご紹介していきます。目次Toggle拡大する動画マーケティングとバンパー広告の位置づけ動画広告市場は今後急拡大の見込みバンパー広告は、動画マーケティングの多様な選択肢のひとつYouTubeの動画広告メニューバンパー広告で効果を上げるマーケティングバンパー広告の特徴とメリット・デメリットバンパー広告で効果を上げるためのポイントバンパー広告のKPI設定バンパー広告の具体例とシャノンの取り組みBtoC、BtoBそれぞれのバンパー広告の事例シャノンのバンパー広告への取り組みBtoBではほかに「タクシー広告」「SNS動画広告」も有望まとめ拡大する動画マーケティングとバンパー広告の位置づけ簡単に動画マーケティングの全体像を確認し、バンパー広告についても解説していきます。動画広告市場は今後急拡大の見込み2021年、サイバーエージェントの調査によると、動画広告市場は成長を続けていて、2022年から3年後の2025年までに市場規模は倍増に近い1兆円超まで拡大すると予測されています。インターネット広告のなかで、テキストや画像よりも情報量が多く豊かな表現ができる動画へのシフトが明らかです。BtoCビジネスが先行しているとはいえ、BtoBにおいても有力かつ欠かせない施策になると考えられます。バンパー広告は、動画マーケティングの多様な選択肢のひとつ動画マーケティングはまず大きく2つに分けられます。ひとつは制作した動画をYouTubeなどから無料で配信する方法、もうひとつは有料の動画広告として配信する方法です。また、配信可能なプラットフォームとしてはYouTubeが代表的ですが、ほかにSNS動画広告などの選択肢もあります。大まかにまとめたのが以下です。動画マーケティング施策の種類どこから配信YouTubeSNSそのほかのWebメディアオフライン無料で配信・企業公式チャンネル・各種SNSの企業アカウントで配信・自社サイトから配信・イベント、ウェビナー、展示会などで配信有料で動画広告・インストリーム広告・インフィード動画広告・マストヘッド広告・バンパー広告・各種SNSで広告配信・Webページに広告配信・スマホアプリへ配信・TVCM・タクシー広告上記でわかるように、バンパー広告はYouTubeの動画広告メニューのひとつです。企業が動画マーケティングを実施するときは、有料/無料の多種多様な配信方法のなかから戦略に合ういくつかの施策を選択し、合わせて自社の目的に合ったクリエイティブを制作して進めていきます。くわしくは以下の記事で解説しています。参考:動画マーケティングとは?会社で活用するための手法を紹介YouTubeの動画広告メニューYouTubeには以下のような動画広告メニューがあります。YouTubeの動画広告の種類スキップ可能なインストリーム広告YouTubeの動画再生の前後、および再生中に動画再生スペースに表示される。再生後5秒経過するとスキップボタンが表示されるスキップ不可のインストリーム広告上記と同じインストリーム広告で、広告動画再生中のスキップができない。動画の長さは15秒以下インフィード動画広告YouTubeのフィード、関連動画リストの上部、YouTubeモバイルのトップページなどに表示。広告がクリックされたときのみ動画が再生されるバンパー広告動画の再生前、再生中、または再生後に6秒以内で再生される。動画再生中はスキップ不可マストヘッド広告YouTubeホームフィードの上部で最大30秒間音声なしで自動再生される。表示させるコンテンツの自由度が高いアウトストリーム広告YouTube以外のモバイル端末内広告スペースに配信多様な動画広告のなかでバンパー広告をどんな場合に活用するかについて、次に述べていきます。バンパー広告で効果を上げるマーケティングマーケティング戦略の中でバンパー広告をどう位置付けて活用していくかについて解説します。バンパー広告の特徴とメリット・デメリットバンパー広告は、「6秒動画」という短さと「スキップ不可」の2点が最大の特徴です。課金のしくみは表示される回数に対して課金される「インプレッション方式」で、1,000回配信されるごとに費用がかかります。バンパー広告のメリットは以下です。確実に内容を届けられるバンパー広告の再生時、スキップボタンを待つ必要がないのでYouTube視聴者は動画を視聴するほうに意識が向きやすいです。企業が伝えたいポイントがユーザーにとどきやすいしくみといえます。視聴者がストレスを感じにくい視聴したい動画の前後に入ってくる広告にユーザーは慣れているとはいえ、あまりに興味がない内容だったり長すぎたりすると広告主に対してネガティブな印象を持ってしまうことがあります。しかしバンパー広告は短いので視聴者にストレスを与えないことがメリットです。「Z世代では集中力の平均持続時間が8秒」ともいわれています。ターゲットを絞り込んで動画配信できるこれはYouTubeの動画広告全般にいえるメリットですが、配信対象ユーザー(オーディエンス)を属性で絞り込んだり、広告を配信する動画カテゴリーを選んだりすることが可能です。一方、バンパー広告のデメリットは以下です。広告に入れられる情報が限定される6秒の動画なので、当然情報量は限定されます。広告戦略によってはバンパー広告が不向きな場合もあるでしょう。効果測定がしづらいバンパー広告はクリック数ではなく表示回数で課金されるため、正確な効果測定が難しいという点もデメリットとして挙げられます。バンパー広告で効果を上げるためのポイントバンパー広告は6秒と短いので、用途やクリエイティブがある程度限定されます。以下のようなポイントをおさえましょう。届けたいメッセージを絞り込む6秒の動画1本で伝えたいことを1つに絞り込みます。6秒動画は見ているあいだにクリックなどのアクションができません。したがって視聴者に期待することは、バンパー広告の内容を記憶してくれること、さらに時間が経ってからアクションを起こしてくれること。そのためにメッセージを1つに絞ります。ブランディングに適しているバンパー広告は詳しい説明ができないので、まだ認知されていない商品や説明が必要な商品には向いていません。一方で、会社名や商品名を覚えてもらうことができるので、ブランディングに適しています。クリエイティブはインパクトを重視広告を視聴者の記憶に残すために、インパクトが大切です。内容はシンプルにして、企業名や商品名などを最後の2秒で明確に伝えます。「面白い」「驚く」要素も有効です。クリエイティブを複数セット用意することも効果的6秒動画一本で伝えきれない内容は、複数の動画を用意することでより伝わりやすくなります。複数回視聴したときにユーザーの興味を持続させ、より記憶に残る効果も期待できます。ただし、このあとバンパー広告の事例を紹介しますが、それらを見ると必ずしも「メッセージは1つだけ」「インパクトのある動画」とは限らないようにも感じられます。基本のセオリーはあるものの、広告表現の可能性はそれにとどまらないのかもしれません。バンパー広告のKPI設定動画広告では「視聴完了率」「クリック数」「クリック率」などを指標とすることが多いですが、スキップもクリックもないバンパー広告ではこれらを測定できません。バンパー広告の場合は視聴後の「行動」を測定します。KPIとしては以下のような数値が使われます。指名検索数LPへの新規ユーザー流入数、コンバージョン数ディスプレイ広告のクリック率商品の売上ほかに、外部のリサーチ会社に依頼してブランド認知度調査を実施する方法もあります。バンパー広告の具体例とシャノンの取り組みBtoC、BtoBのバンパー広告の事例とシャノンのバンパー広告についてご紹介します。BtoC、BtoBそれぞれのバンパー広告の事例まずBtoCのバンパー広告として以下があります。6秒のコンテンツとはいえ、バリエーションが豊富なことがわかります。ロート製薬のこちらのバンパー広告は、7パターンあるそうです。www.youtube.comAdidasのバンパー広告は、広告であることを感じさせない演出です。www.youtube.comBtoCほど多くはないですが、BtoBのバンパー広告も増えつつあります。以下はクラウドサービス提供企業の動画です。www.youtube.comSurveyMonkeyのバンパー広告は「サービス内容列挙→無料でお試し」とかなりの情報量をまとめて見せています。www.youtube.comアイ・クリエイトは「バンパー広告を3万円で作りますよ」というバンパー広告を実施しています。www.youtube.comシャノンのバンパー広告への取り組み2022年4月1日より、シャノンは3年ぶりにバンパー広告を実施しました。冒頭で紹介した4本です。オフィスでシュールなやり取りが繰り広げられる『サラリーマン山崎シゲル』のキャラクターを起用できればと思い、著者の田中光さんにご協力いただきました。参考:『サラリーマン山崎シゲル』バンパー広告公開時のプレスリリースマーケティング部門の「あるある」なシーンを切り取った4パターンの動画により、課題を解決するツールとしてのシャノンマーケティングプラットフォームを認知し、興味を持ってもらおうという狙いです。シャノンは2020年秋にもバンパー広告を実施しています。以下の記事でも紹介しています。参考:現代マーケティングにおける広告戦略とは。BtoBではどう進める?このとき、ブランドワード「シャノン」の検索数が前年比145.4%増加するという成果が得られました。今回は過去の施策と2022年の施策を比較・検証することが可能です。経験を重ね、シャノンの「勝ちパターン動画」を早く見つけていこうと思います。BtoBではほかに「タクシー広告」「SNS動画広告」も有望YouTubeは世界中のユーザーが見るメディアなので、動画広告のなかでYouTube動画が有力な選択肢であることは間違いありませんが、ほかにも選択肢があります。BtoBにおすすめの動画広告として、以下があります。タクシー広告BtoBに効果があると注目されているのがタクシー動画広告です。タクシーの運転席・助手席の後部に設置されたタブレットから動画を配信します。タクシー乗車中という時間と空間のなかで広告が視聴される確率が高く、乗車する男性の4割が経営者やマーケティング関連職というのも魅力です。参考:テレビCMより効果的な広告?タクシー搭載型デジタル・サイネージ『TokyoPrime』SNSの動画広告(Twitter、Facebook)SNSのなかでもBtoBと親和性が高いとされているTwitterやFacebookに配信する動画広告も有効です。Facebookは実名登録のため精度の高いターゲティングが可能です。TVCMTVCMを実施するBtoB企業が増えています。TVCMのメリットは、幅広く多くの人に告知ができること、ブランティング効果が高いことなど。企業が成長を続けて大企業との取引を拡大したいフェーズに入ったときの実施例が多いようです。TVCMは他の動画広告と比較してかなり費用がかかります。まず地域を限定したタクシー広告で動画広告の経験を積み、次にエリアを限定したTVCM、最後に全国放送のTVCMというように段階を踏んで進めていくことが一般的です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.動画広告は有力な集客手段で、そのなかでもYouTubeのバンパー広告がBtoBマーケティングで注目されています。2.バンパー広告の特徴は、「6秒という短さ」「スキップ不可」の2点です。3.バンパー広告はメッセージを絞り込んで発信する企業や商品のブランディングに適しています。4.シャノンでも2022年4月よりバンパー広告を配信。今後も動画マーケティングに取り組んでいきます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/bumper_ads/
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「昨日ネットショッピングで様々なECサイトを閲覧。今日全く別の情報サイトを開いたら、広告欄に購入候補だった商品と、それに類似の商品が表示された。」これがダイナミック広告です。ダイナミック広告は多くの場合、ユーザーが過去に見た商品のWebサイトが関連商品を表示させる「ダイナミックリターゲティング」として配信されますが、閲覧していない商品の情報が表示されることもあります。このようなダイナミック広告のしくみについて確認し、後半ではダイナミック広告の今後を左右するCookie規制とその対処法について解説します。なお、シャノンではクッキーレス型のダイナミックリターゲティング広告を配信できる「SHANONアドクラウド」を提供しています。以下でくわしくご紹介しております。⇒製品資料の無料ダウンロードはこちら目次Toggleダイナミック広告とは? どんな商品に向いているかダイナミック広告とは? ダイナミックリターゲティング広告も合わせて理解ダイナミックリターゲティング広告が適している業種とはダイナミック広告のメリットとデメリットダイナミック広告のしくみと運用の注意点ダイナミック広告の媒体タグとデータフィードを準備ダイナミック広告の運用ではメンテナンスが必要Cookie規制でどうなる? Cookieレスのダイナミック広告とはダイナミック広告へのCookie規制の影響はCookieレスのダイナミック広告は可能まとめダイナミック広告とは? どんな商品に向いているかダイナミック広告とは何か、そのしくみや使い方について基本から解説します。ダイナミック広告とは? ダイナミックリターゲティング広告も合わせて理解ダイナミック広告とは、ユーザーごとに最適化した広告を表示させるしくみです。ダイナミック広告のダイナミックとは「動的」の意味。反対語であるスタティック(静的)広告がどのユーザーにも同じ見た目の広告を表示させるのに対して、ダイナミック広告はコンテンツを組み替えます。商品の広告の場合、ユーザーの関心が高いと思われる商品を並べて表示させます。ダイナミック広告は、ユーザーが過去に検索したり購入を検討したりした商品があれば、それに基づいて別のWebサイトの広告スペースに表示されます。これをダイナミックリターゲティング広告といい、ダイナミック広告の多くはこの形です。リターゲティング広告とは、ユーザーのWebサイト内での行動履歴をもとに再訪を促す広告です。リターゲティング広告はCookieというユーザーのブラウザに保存された識別子をもとに、過去の閲覧履歴があるユーザーに表示されます。ダイナミックリターゲティング広告が適している業種とはダイナミック広告、あるいはダイナミックリターゲティング広告が適しているのは、商品やサービスのアイテム数が多く、幅広い顧客層をターゲットとする、主にBtoCの業種・業態です。具体的には以下が挙げられます。商品数の多い各種ECサイト旅行・運輸業界賃貸物件などを扱う不動産業界求人サイトこれらの業種では常に商品・サービス・情報が入れ替わることも特徴で、最新情報を届けることが可能なダイナミック広告が向いています。また、サイトの訪問者が一定数以上でないとダイナミック広告の効果が発揮できないので、ある程度規模の大きなサイトが適しています。ダイナミック広告のメリットとデメリットダイナミック広告のメリットは以下です。広告の費用対効果が高いたとえばアパレルECサイトの場合なら、メンズ・レディース・キッズ向け、トップス・ボトムス・靴などのアイテム区分、価格帯などの違いにより、ターゲットとなるユーザーが違います。このような場合にユーザーの閲覧履歴に合った商品を表示できるダイナミック広告であればターゲットに対して効率よく広告を配信できます。とくにダイナミックリターゲティング広告の場合、ユーザーが過去に関心を持った商品を再表示させることにより高いCTRやCVRが得られる傾向です。広告からダイレクトにCVへ誘導できるダイナミック広告の目的は見た人がクリックすること、そして購入することです。気になっていた商品が広告に表示され、クリックするとそのまま商品購入へ。ユーザーは少ない導線で簡単に購入を完了できます。CVに到達しやすいことはユーザーにとってもメリットといえます。最新情報をスピーディーに配信できる広告として表示させたい情報の更新が頻繁な賃貸物件・求人・航空チケットなどで、ダイナミック広告であれば最新のデータを素早く広告に反映させることができます。新規顧客獲得にも活用できるダイナミック広告はリターゲティングだけでなく、新規顧客の獲得にも活用できます。顧客となる見込みが高いと推測されるターゲットユーザーへ広告配信します。この方法を「プロスペクティング配信」といいます。広告クリエイティブにかかる工数を削減できる通常のWeb広告ではクリエイティブ制作に工数がかかり、さらに効果的なビジュアルを判断するためにA/Bテストを行うこともあります。一方、ダイナミック広告はクリエイティブの工数を大きく削減できます。一方、ダイナミック広告のデメリットですが、前述したように不向きな業種・業態もあること、タグとデータフィードの準備に手間がかかることが挙げられます。また、今後へ向けてはCookie規制の影響が避けられないという課題もあります。これらについて、次に述べていきます。ダイナミック広告のしくみと運用の注意点ダイナミック広告の出し方、運用方法と注意点などをまとめます。ダイナミック広告の媒体ダイナミック広告の主な体として、以下があります。Criteo(クリテオ)Google、Yahoo、その他多くのメディアにダイナミック広告を配信できるフランスのWeb広告配信会社です。窓口ひとつで効率よくダイナミック広告を運用できます。GoogleGoogle、Yahooその他のメディアに広告配信できます。Yahoo!Yahoo!のメディアに広告配信できます。FacebookFacebook、Instagramに広告配信できます。LINELINEの各アプリからのみ、広告配信できます。メディアは限定されますが、他の媒体とは違うターゲットにリーチできる可能性があります。タグとデータフィードを準備ダイナミックリターゲティング広告を実施する企業は、「タグ」「データフィード」を準備します。タグはユーザーの行動履歴を知るために必要です。自社のWebサイト内でユーザーがどの商品を見たか、何を購入したか、何回目の訪問で購入したかなどの行動履歴を取得するため、各ページにタグを設置します。データフィードは広告のコンテンツの元データで、ECサイトの場合は広告に表示させたい全商品のデータとなります。商品が入れ替わる場合は定期的にデータフィードを更新する必要があります。ダイナミック広告は、タグによって広告媒体がユーザーの行動履歴を取得し、それに合う商品の組み合わせをデータフィードから選択して表示させます。複数のダイナミック広告の媒体に出稿する場合には、それぞれの媒体の仕様に合わせてタグとデータフィードを準備する必要があります。ダイナミック広告の運用ではメンテナンスが必要ダイナミック広告では定期的なメンテナンスが必要です。たとえば以下があります。・データフィードのメンテナンスダイナミック広告で表示させたい最新の商品が並ぶよう、常にメンテナンスします。個々の商品データの入れ替えはもちろん、価格や在庫情報のチェック、「20%OFF」「NEW」などの表示(バッヂ機能)の出し分けなどの作業もあります。・タグの動作確認タグについては当初設定したものを変更することはあまり多くないですが、それでも媒体側で設定ルール変更があったり、不具合が起きたりするかもしれないので、正常に作動しているかを定期的にチェックします。・タグとフィードの一致率を100%に近づけるタグが送信する商品IDとデータフィードの商品IDが100%一致していることが理想ですが、タグまたはデータフィードに不備があると数値が下がります。媒体によって違いますが、「一致率が70%を切ると広告配信を停止」などのルールがあるので注意しましょう。一致率がそこまで低下しなくても、媒体がタグから得るデータを蓄積することにとって広告表示の精度を高めるための機械学習ができず、広告効果が得られなくなってしまいます。・クリエイティブの改善ダイナミック広告を実施しているがクリック率やCV率が思わしくないというときは、クリエイティブの改善も検討します。ダイナミック広告のフォーマットは自由度が低いですが、最初に目に入るタイトル、説明文、商品の良さが伝わる写真など、検討の余地があります。Cookie規制でどうなる? Cookieレスのダイナミック広告とはダイナミック広告、リターゲティング広告がCookie規制以後どうなるのかについて、現時点の見通しを解説します。ダイナミック広告へのCookie規制の影響はすでに2020年3月より、Appleのブラウザ「Safari」においては、初期設定でサードパーティークッキーが使用不可になっていて、リターゲティング広告の配信や効果測定に影響が生じています。特に日本ではiOSの使用率が高いので広告主にとって大きな打撃となっています。さらにGoogleChromeは2024年後半までにサードパーティークッキーを不使用にする予定です。Cookie規制について、サードパーティークッキーについてはこちらの記事で解説しています。参考:Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!ダイナミック広告の多くはダイナミックリターゲティング広告であり、リターゲティングの基盤技術であるCookieが規制を受けることの影響は甚大です。リターゲティングでないプロスペクティブ配信においても、ユーザーの属性情報の蓄積にはサードパーティークッキーが使用されているので、ターゲティングの精度が下がる可能性があります。今、業界ではCookieレスでターゲットに対して広告を配信するための技術開発が進められています。Googleはサードパーティークッキーに代わる技術としてTopicsを開発中です。他の事業者からもいくつかのCookieレス広告のしくみが考案されています。Cookieレスのダイナミック広告は可能シャノンは2022年7月、「SHANONアドクラウド」に国内初のサードパーティークッキーに依存しない「ポストクッキーダイナミックリターゲティング広告」を追加することを発表しました。これにより、サードパーティークッキーにより利用制限があったモバイル環境においても、プライバシーに配慮しながら、自社サイトの商材・内容を踏まえた最適な広告を自動配信するダイナミックリターゲティング広告が利用可能になります。くわしくはこちらの「SHANONアドクラウド」ページを参照してください。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.ダイナミック広告とはユーザーごとに商品を組み替えて表示させる広告のことです。2.ダイナミック広告は多くの場合、ユーザーの閲覧履歴に基づく「ダイナミックリターゲティング広告」ですが、閲覧していない情報を表示させる「プロスペクティブ配信」もあります。3.ダイナミック広告の配信ではタグとデータフィードを準備します。定期的なメンテナンスも必要です。4.ダイナミック広告はCookie規制により大きな影響を受けます。今後に向けてCookieレス広告を検討する必要があります。5.シャノンはサードパーティークッキーに依存しないダイナミックリターゲティング広告を発表しました。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/dynamic_ads/
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今、マーケティング業界は「Cookieレス」で震撼。サードパーティーCookieを駆使して成果を上げてきたデジタルマーケティングは岐路に立っています。Googleが2024年後半年までにサードパーティークッキーを廃止することになり、スケジュール感もほぼ確定しました。そんな2022年夏、シャノンはクッキーレス型のダイナミックリターゲティング広告の新サービスをスタートさせました。今回は、Cookie規制の現状と、それをふまえてマーケティング部門が必ずやるべき5つの対策について解説していきます。後半では、シャノン発のクッキーレス広告、BtoCでも有望な新サービスについてご紹介します。目次ToggleCookieとは?Cookie規制までの経緯Cookie、ファーストパーティー、サードパーティーとは?サードパーティークッキーがどう活用されてきたか「トラッキング」とは?サードパーティークッキーの問題点Cookie規制の現状と今後欧米で進む、個人情報への規制Apple、Googleもサードパーティークッキーを制限・廃止へCookieレス技術を模索する業界の動きCookie規制にそなえ、マーケティング部門が今からとるべき対策1stPartyDataの強化がカギ。今後に向けて今からやるべき5つの対策とは?シャノンが提案する、クッキーレスのマーケティングに有効な新手法とはまとめCookieとは?Cookie規制までの経緯Cookieとは何か、サードパーティークッキーとは何か、なぜ規制されることになったのかなどについて確認します。Cookie、ファーストパーティー、サードパーティーとは?Cookieとは、ユーザーが訪問したWebサイトのサーバーがユーザーのデバイスに残す、閲覧に関するデータのことです。CookieはユーザーのWeb閲覧をスムーズにするために役立っています。たとえば、「一度ログインしたWebページを閉じた後、再び閲覧したときにログイン状態になっている」「カートに入れたけれど購入しなかった商品が、Webサイトを再訪したときにもカートに入っている」などは、Cookieによるものです。Cookieは具体的には、閲覧履歴、訪問回数などをテキストデータで記録します。この情報はユーザーに便宜を提供すると同時に、企業がWeb広告を配信するときに活用されています。Cookieには「1stpartyCookie」「3rdpartyCookie」の2つがあります。1stpartyCookie(ファーストパーティークッキー)は、訪問したWebサイトと同一ドメインのサーバーから発行されます。3rdpartyCookie(サードパーティークッキー)は、訪問したWebサイトとは異なる第三者のドメインが発行したCookieです。インターネット広告を配信する事業者などが発行しています。「Webサイトで賃貸物件の情報を見たあとにネットニュースを見ていたら、賃貸物件の情報が広告として表示される」というような体験は、サードパーティークッキーによるものです。サードパーティークッキーがどう活用されてきたか元々はユーザーの利便性のために作られたCookieですが、企業のWeb広告配信に利用されるようになると活用範囲は広がっていきます。サードパーティークッキーは例えば以下のように使われています。リターゲティング広告の配信ECサイトで見た商品の情報が、別のWebサイトを閲覧しているときに表示されるような広告をいいます。DMPを活用したターゲティング広告の配信DMP(DataManagementPlatform)はサードパーティークッキーなどの情報を蓄積・分析してクライアントの広告配信を支援します。ターゲットを絞り込んだ広告配信が可能です。広告の効果測定CVに至るユーザーがいつ、どの広告を経由してきたかという流入元情報をサードパーティークッキーによって収集し、サイト運営者が参照できます。このように、今までWeb広告の配信においてサードパーティークッキーは欠かせない技術だったといえます。「トラッキング」とは?サードパーティークッキーの問題点サードパーティークッキーの問題点のひとつが「トラッキング」です。トラッキングとは、サイトの枠を超え、ユーザーのWeb上での行動を追跡することです。知らないうちに多くの個人情報が紐づけされている可能性もあります。サードパーティークッキーは個人を特定しない形のIDでユーザー情報を蓄積しますが、何らかの不正などによりIDが個人と紐づけられてしまったときにプライバシーが第三者に知られてしまうというリスクがあります。また、たとえ個人が特定されていなくても、「蓄積されたユーザー情報が本人の知らないところで許可なく利用されるべきではない」という個人情報についての考え方もベースとなっています。さらに、サードパーティークッキーに限らずCookie全般のリスクとして、セキュリティーの問題があります。デバイスに個人情報が一時保存されているので、モバイルデバイスの紛失や盗難などでは情報漏洩や悪用される可能性もあります。Cookieを削除・ブロックすることは常に可能ですが、ユーザーがそれをしない限りCookieは蓄積されトラッキングも継続されるのが現状です。こうした現状をふまえ、ファーストパーティークッキーは運用を厳格化、サードパーティークッキーは全面規制される方向です。Cookie規制の現状と今後Cookie規制の経緯と今後へ向けた最新状況をまとめます。欧米で進む、個人情報への規制規制の動きが最も早かったEUでは、2018年にGDPR(GeneralDataProtectionRegulation:一般データ保護規則)が施行されました。EUでは個人データの保護は基本的人権とされます。GDPRで保護される個人情報には位置情報、IPアドレス、Cookieが含まれます。適用範囲は欧州域内で発生する処理のすべてであり、提供企業が域外にあっても適用され、高額な制裁金を科されることもあります。米国では、カリフォルニア州で2020年、Cookieを厳格に制限するCCPA(CaliforniaConsumerPrivacyAct:カリフォルニア州消費者プライバシー法)が施行されました。アメリカではCookie規制は州法で定められますが、アメリカ全土をカバーする連邦の規制も存在します。公正な取引を監視するFTC(連邦取引委員会)により2019年、Facebookが個人データ保護に反した問題で50億ドル(当時で約5400億円)の罰金を科せられた例があります。日本では2022年、改正個人情報保護法が施行されました。改正法の主なポイントは本人の請求権の拡大事業者の責務の厳格化第三者への情報提供には本人の同意を義務付けなどです。日本の法改正は欧州や米国で進む世界標準の流れに沿ったものですが、大きく違う点はペナルティの重さです。日本では改正法違反に対する罰金が個人で100万円以下、法人の場合で1億円以下となっていて、高額な制裁金を科す欧州や米国とはかなり差があります。Apple、Googleもサードパーティークッキーを制限・廃止へ各国が規制を強化する動きに応じて、AppleやGoogleもサードパーティークッキーを制限・廃止する方向です。Appleは2017年にITP(IntelligentTrackingPrevention)をスタートさせました。同社が提供するブラウザである「Safari」ではファーストパーティーを含めたすべてのCookieの制限を段階的に強化し、2020年3月以降はサードパーティークッキーがデフォルト設定で全面的にブロックされています。したがって、すでにiOSデバイスではリターゲティング広告を表示することが難しい状況です。Googleは2022年7月、2023年までに廃止予定としていた同社ブラウザ「Chrome」におけるサードパーティークッキーの取り扱いについて、「2024年の後半に段階的に廃止」と改めました。クッキー廃止へのスケジュールは2021年6月に1度延期されていて、今回は2度目の延期発表になります。SafariとChromeで国内で使用されるブラウザの8割(2021年時点)を占めるので、サードパーティークッキー排除への流れは決定的です。Cookieレス技術を模索する業界の動き現在、各企業はサードパーティークッキーを使わない”Cookieレス”で「広告ターゲティング」「効果測定」などが可能な技術を開発中です。うまくいけば次の世界標準を手中にできるビジネスチャンスが到来しているともいえます。サードパーティークッキーの代替技術は大きく2つに分けられます。以下のように、Googleが推進する技術とそれ以外とがあります。2022年1月、Googleはそれまで開発してきた「FLoC」を停止し、新しい技術として「Topics」のテスト開始を発表しました。Topicsは、ユーザー本人にもわかる形でユーザーの関心カテゴリを保存するしくみですが、まだ全容が明らかになっていません。Cookie規制にそなえ、マーケティング部門が今からとるべき対策Cookie規制が間近になってきた今、企業のマーケティング部門が必ずやっておきたい対策について解説します。1stPartyDataの強化がカギ。今後に向けて今からやるべき5つの対策とは?企業のマーケティング部門がCookie規制後に向けて今からやっておくべき対策として、以下の5点が挙げられます。1stPartyDataの強化企業がユーザーと直接コミュニケーションをとることで蓄積されるファーストパーティーデータは規制されません。今まで以上に貴重な企業の財産となるファーストパーティーデータを蓄積し、適切に管理することが重要です。そのためにはLPの整備、SEO、メールマーケティングといった施策を基本に立ち返って充実させることが有効です。参考:シャノンも実践中。BtoBマーケティングでSEOをどう進める?BtoBのメールマーケティングで成果を上げるコツは?シャノンが実践する手法もご紹介メルマガの開封率の平均はどれくらい?開封率を上げる7つの方法。BtoB向けメールのTipsもご紹介!オウンドコンテンツの拡充上のファーストパーティーデータ強化にも関連しますが、企業コンテンツのファンを増やすことが重要です。たとえば以下のような対策があります。ブログメディアの運用YouTubeの企業チャンネルなどによる動画マーケティングリアルイベントなどオフライン施策の強化ホワイトペーパー(BtoBの場合)参考:BtoBこそコンテンツマーケティングが有効!成果を出せる施策の進め方動画マーケティングとは?会社で活用するための手法を紹介ホワイトペーパーとは?BtoBマーケティングでの活用方法・効果を上げるための5つのアイデアを紹介SNSの活用SNSの企業アカウントはユーザーと直接コミュニケーションがとれる有効なチャネルです。サードパーティークッキー廃止の影響が少ないSNSからの広告配信も合わせて検討しましょう。参考:ソーシャルメディアマーケティングとは?BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法MAなどによる見込み客・顧客のフォロー体制強化「デジタルの強化」も重要テーマです。メールアドレスなどを提供してくれた見込み客に対するフォローにはMAが有効です。見込み客に対してはメールマガジンの配信、特別なキャンペーンやイベントの案内などを個人の興味関心に合わせて届けるOnetoOneマーケティングを実践します。参考:OnetoOneマーケティングとは?MAで効率化できるその具体的手法を解説Cookieレス対応の広告の検討サードパーティークッキーを使用せずにターゲティングやリターゲティングを行う新しい広告手法の運用が始まっています。企業自身の業態・商品やサービスに合った方法を早急に検討・試験運用していく必要があります。シャノンが提案する、クッキーレスのマーケティングに有効な新手法とは2022年7月、シャノンは国内初の新技術「ポストクッキーダイナミックリターゲティング広告」を発表しました。この技術は、MAと組み合わせてワンストップマーケティングを可能にする「SHANONアドクラウド」に追加されます。国内DMP最大手のインティメート・マージャーが提供する「IMUniversalIdentifier(IM-UID)」との連携により、個人情報に抵触しないデータのマッチング処理が可能になりました。すでに現在サードパーティークッキーがブロックされているiOSユーザーへのリーチも可能です。この技術は、BtoCのダイナミックリターゲティング広告のCookie規制対応策としても有効です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.Cookieとはユーザーのブラウザに発行される閲覧に関連する履歴です。訪問したWebサイトが発行するCookieをファーストパーティークッキー、第三者のドメインが発行したCookieをサードパーティークッキーと呼びます。2.サードパーティークッキーはデジタルマーケティングで活用されてきましたが、個人情報保護の観点から規制の方向となり、2024年までに廃止される見込みです。3.Cookie規制後に備え、今から企業がとるべき対策は以下の5つです。・1stPartyDataの強化・オウンドコンテンツの拡充・SNSの活用・MAなどによる見込み客・顧客のフォロー体制強化・Cookieレス対応の広告の検討4.シャノンは国内初の新技術「ポストクッキーダイナミックリターゲティング広告」を発表しました。BtoCのダイナミック広告にも対応しています。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/cookie/
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6年連続で2ケタ成長してきた日本のインターネット広告費が、2019年「ついにテレビメディア広告費を越え、初めて2兆円を超えた」というニュースがありました。出典:株式会社電通、「2019年日本の広告費」インターネット広告は近年に急拡大しています。しかし図のように、テレビメディア広告費は減少傾向にあるものの、それほど大きく減っているわけではないようです。今回は、デジタル広告が急成長し多様化する広告の最新事情をご紹介し、後半では、BtoBマーケティングの広告戦略について考えます。目次Toggleテレビなどのマス広告を凌駕して、インターネット広告が拡大広告の定義、広告とマーケティングの違い広告の種類は3つに大別され、そのうちインターネット広告費の伸びが顕著インターネット広告の急成長はGAFAと重なるこれからもマスメディア広告は必要? 成果を出せる広告戦略とは広告の5Mとは? 最終目的は「売上拡大」と「イメージ向上」「クリエイティブ」が広告の成否を決める広告の選択肢が広がり、トータルな効果測定がますます重要にBtoB企業の広告戦略をどう進める?最近の傾向とシャノンの場合インターネット広告はBtoB向きBtoB企業のTVCMが増えている!? タクシー広告もおすすめシャノンでも動画広告を準備中まとめテレビなどのマス広告を凌駕して、インターネット広告が拡大インターネット広告の登場により、市場も戦略も大きく変化した広告の最新事情について解説します。広告の定義、広告とマーケティングの違い広告とは何でしょうか。様々な表現で定義されていますが、アメリカマーケティング協会(AMA)の定義によれば、広告(Advertising、Advertisement)の定義は以下となっています。広告とは、メッセージの中で明示された広告主が、特定のオーディエンス(広告メッセージの受け手)に対して、アイディア・商品・サービスなどを、様々なメディアによって告知する、有料の非人的コミュニケーションこの定義には5つのポイントがあります。1.広告主が明示されている2.広告のターゲットが想定されている3.広告料を払って商品やサービスの情報を届ける4.不特定多数へ向けたメッセージである5.メディアを介して告知する(非人的=人が直接伝えるのではない)広告とマーケティングが混同されることがありますが、広告はマーケティング活動のひとつです。マーケティングには以下のような幅広い業務が含まれます。市場調査ターゲットの設定商品開発プロモーション販売上記のなかの商品やサービスの情報をターゲット層に届ける「プロモーション」の施策に、販売促進や広報などともに「広告」が含まれます。■参考記事マーケティングとは?その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介!広告の種類は3つに大別され、そのうちインターネット広告費の伸びが顕著広告にはさまざまな媒体・手段があり、全体は大きく3つに分類されます。マスメディア広告は「マスコミ4媒体」と呼ばれるテレビ・ラジオ・新聞・雑誌への広告です。4つのなかでも特にテレビが大きなシェアを占めます。プロモーションメディア広告は、4媒体以外のメディアへの広告とイベントによるプロモーションなどです。マスメディア広告とプロモーションメディア広告はオフライン広告、インターネット広告はオンライン広告という区別もできます。広告の種類オフライン広告マスメディア広告テレビCMラジオCM新聞広告雑誌広告プロモーションメディア広告看板DM電車の中吊りタクシー広告フリーペーパー各種のイベントオンライン広告インターネット広告リスティング広告(検索広告)ディスプレイ広告動画広告SNS広告■参考記事ディスプレイ広告で成果を上げるには?きめ細かな効果測定がポイントソーシャルメディアマーケティングとは?BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法広告の3分類のシェアは以下の通りです。2020年、広告費総額はコロナ禍の影響を受けて大きく減少しました。しかしそんななか、インターネット広告だけは着実に増えてきたことがわかります。マスメディア広告、プロモーションメディア広告は減少傾向にあるとはいえ、有力な手段であることに変わりはありません。今後も3つの分野の広告が目的に応じて活用されていくと予測できます。インターネット広告の急成長はGAFAと重なるインターネット広告は2000年以降で急成長しました。以下は30年間での媒体別広告費の推移です。出典:ウェブ電通報、2018年のインターネット広告媒体費は1兆4480億円に。モバイル+動画広告の伸びに注目2000年代の初めごろまで、マスメディア広告のなかでも特にテレビCMが大きな割合を占めていました。しかし2005年頃からインターネット広告が拡大します。インターネット広告が伸びるのと同じ時期にGAFAも急成長しています。特にGoogleとFacebookはグローバルで強力な広告媒体となりました。これからもマスメディア広告は必要? 成果を出せる広告戦略とは多種多様な広告媒体があるなかで、どんな媒体を選べば効果的でしょうか。広告戦略の枠組みについて紹介します。広告の5Mとは? 最終目的は「売上拡大」と「イメージ向上」“マーケティングの父”と称されるフィリップ・コトラーは、広告戦略の枠組みとして以下の「5つのM」を示しています。「Mission(目的)」「Message(メッセージ)」「Media(媒体)」「Money(予算)」「Measurement(評価)」の5つです。(1)Mission:広告の目的広告の目的には以下があります。「情報提供」・・・商品Aを知ってもらう「説得」・・・商品Aを購入するべき理由を伝える「リマインダー」・・・かつて商品Aを購入した人のリピートを促す「強化」・・・商品Aを購入した人の選択は正しかったと伝える(2)Message:広告のメッセージターゲットに明確に伝わるよう、企業は文言やビジュアルを工夫します。現代は顧客行動が多様化・複雑化しているため、効果的なメッセージの作成はより難しくなっています。(3)Media:媒体費用対効果が高いと認められる媒体を選定します。リーチ(到達範囲)・フリークエンシー(露出頻度)・インパクト(メッセージ訴求力の高さ)を選定の基準として媒体候補を絞り込み、そのなかで検討の結果費用対効果が高いと認めた媒体を「媒体ビークル」といいます。さらに詳細な広告配信スケジュールを決定していきます。(4)Money:広告の予算広告の予算を決定づける要素は「製品のライフサイクル」「市場シェア」「競争環境」「広告の頻度」「代替性(“代替性がある”は、差別化ポイントが少ないという弱み)」「広告効果の測定」です。(5)Measurement:広告効果の測定広告が狙い通りの成果を出せるかの検証が重要です。PDCAを回してより効果の高い広告プログラムを構築していくことができます。「コミュニケーション効果」・・・広告がターゲットに“伝わったか”を測定「売上効果」・・・広告の売上への貢献度を測定広告を出すには多額の費用を要しますが、狙い通り効果があるとは限らない難しさがあります。顧客の興味関心は常に新しいものにうつるので、変化に対応する必要もあります。規模に関わらず多くの企業が、常に新たな広告戦略を模索しています。広告の最終的な目的は、「売上を拡大すること」のほか、「ブランドイメージ向上」も挙げられます。売上を上げ、かつブランド力を高めるためには、マーケティング戦略全体のなかで広告を位置づけて施策を進めていく必要があります。「クリエイティブ」が広告の成否を決めるクリエイティブとは、広告の制作物のことです。具体的には「ディスクリプション(文言)」「ブランドロゴ」「商品パンフレット」「プロモーション映像」などがあります。印象に残るキャッチコピーやイメージキャラクターなどが大ヒットして売上にも寄与する広告事例は少なくありません。いったん注目を集めたコンテンツがSNSで一気に広まる現代において、広告クリエイティブの重要性は増しています。見栄えを重視したイメージ優先の広告と、商品の優れた機能をはっきり説明する広告のどちらがより効果的でしょうか。また、キャッチコピーの候補を絞り込んだ最後の2つで迷ってしまうときもあるでしょう。このようなときはABテストを実施します。ABテストとは、AとB2つのパターンを同時に実施して、効果を比較することです。時間はかかりますが、ABテストを繰り返すことでより効果が高いクリエイティブとなっていきます。マスメディア広告だけでなく、インターネット広告でもクリエイティブは重要です。現在は効率よく多くの情報を届けられるインターネット動画広告が伸びていて、動画広告で成果を出すことが多くの企業の課題となっています。広告の選択肢が広がり、トータルな効果測定がますます重要に前述したように、マスメディア広告、インターネット広告、プロモーションメディア広告の3つがあり、それぞれのカテゴリーのなかに多くの広告手法があります。多彩なチャネルから情報発信する「メディアミックス」には認知を高める相乗効果があるので、企業はこれらを組み合わせて最大の効果を上げていきます。今後も、インターネット広告だけでなくマスメディア広告・プロモーションメディア広告も活用され続けるでしょう。さらに俯瞰してマーケティング全体を考えると、自社ホームページ制作やSEO、メルマガ、SNS企業アカウントの運営など、広告によらない(広告と比較して費用がかからない)施策も多数あります。担当者は自社のマーケティング戦略に基づき、具体的なマーケティング施策や広告の出稿プランを決定していきます。広告施策で難しいのは効果測定ですが、テレビCMなどのマスメディア広告も最新の技術で測定が可能になってきています。複数の広告を正確に効果測定して全体を評価するために、マーケティング戦略のなかで各種の広告施策が明確に位置づけられている必要があります。BtoB企業の広告戦略をどう進める?最近の傾向とシャノンの場合効果的なBtoB企業の広告の事例を紹介し、最後にシャノンの事例をご紹介します。インターネット広告はBtoB向きBtoB企業がかつてマスメディア広告を使ってこなかった理由は、広告が基本的に「不特定多数の個人が対象」だからです。BtoB企業の顧客となる企業は数も属性も限定されている性質上、自社の情報を届ける手段は広告ではなく、営業担当者の電話などによるアプローチがメインでした。インターネットが普及すると、BtoB企業がターゲットに対して情報を届ける手段が増えました。自社のホームページからの情報発信名刺交換した見込み客などへのメールマガジンホワイトペーパーネット広告ネット広告は、情報を届ける相手を細かくセグメントできることがメリットです。検索ワード入力に対応するリスティング広告や閲覧履歴に応じて表示されるディスプレイ広告を、顧客企業の担当者がPCで情報収集をしている画面に配信することができます。メディアへの出稿より広告費が抑えられること、効果測定がしやすいこともネット広告の魅力です。BtoB企業のTVCMが増えている!? タクシー広告もおすすめネット広告により効率のよい集客に成功したBtoB企業も増えてきました。しかし新たな傾向として、最近BtoB企業のTVCMを多く見かけるようになりました。たとえば、コロナ禍で需要が見込める「リモートワーク支援」を提供する企業のCMも複数放映されています。また、ビジネスマンとの接点が多いため「BtoBに効果あり」とされているのが、タクシーの運転席・助手席の後部に設置されている「タクシー広告」です。ステッカー広告やパンフレットラックが以前からありましたが、タブレットを設置して動画を配信する「デジタル・サイネージ」が注目を集めています。■参考記事テレビCMより効果的な広告?タクシー搭載型デジタル・サイネージ『TokyoPrime』BtoB企業がTVCMやタクシー広告に積極的になった背景として、以下のポイントが挙げられます。「指名検索を獲得できる」というメリット顧客が購買行動をはじめるとき、すでに認知した商品名や企業名があれば入力して検索しますが、これを「指名検索」といいます。指名検索は企業にとって有力なリードの獲得につながります。指名検索を多く得るためにはブランド力を上げる必要があるという点はBtoC、BtoBを問いません。オフライン広告を効果的に活用しているBtoB企業は、指名検索の獲得に成功しています。オフライン広告も効果測定が可能になったオフライン広告も効果を測定することが一般化しています。TVCMの場合なら、放映期間とそれ以外の指名検索数を比較。タクシー広告では動画が最後まで再生された割合を測定します。明確に費用対効果があると認め、継続する企業が増えているようです。人材採用にも有利に作用するIT系のBtoB企業などでは、事業が拡大中であればあるほど人材不足が深刻です。商品名や企業名が認知されれば求人に応募する人が増える効果があります。また、TVCMには他より厳しい審査があるので、「信頼できる会社」というイメージも得られます。シャノンでも動画広告を準備中シャノンの場合、新しい広告の展開として、現在動画広告を準備中です。YouTubeの本編動画の合間に出る6秒以内の動画をバンパー広告といいます。バンパー広告は短いですがスキップすることができず、ブランド名を告知するのに効果があります。実は2年ほど前、シャノンではバンパー広告を実施しました。短い動画では「声」が大事だということで、「鬼滅の刃」の鱗滝左近次役でも有名な声優の大塚芳忠さんに依頼。動画は2パターンを作成しました。上記のように、「指名検索が大きく増加」という一定の効果は出たのですが、次回はよりビジネスにつなげられる全体設計を目指しています。この事例からもおわかりのように、マーケティング戦略を明確にして、そのなかで広告をきちんと位置付けて進めていくことが重要です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。インターネット広告費は2019年にテレビCM広告費の額を超えるまでに急拡大しました。企業はインターネット広告、マスメディア広告、プロモーションメディア広告を組み合わせて効果を上げています。広告戦略の枠組みとして、コトラーが提唱した「Mission(目的)」「Message(メッセージ)」「Media(媒体)」「Money(予算)」「Measurement(評価)」の5つのMがあります。BtoB企業はインターネット広告を活用するようになり、最近ではブランドイメージ向上に効果的なTVCMやタクシー広告を実施することもあります。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/advertisement_strategy/
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ディスプレイ広告はWeb広告のひとつで、普段見ているWebページの各所に配置された広告スペースに表示されています。この記事では、ディスプレイ広告とはどんなWeb広告なのか、リスティング広告との違いなどについて解説していきます。さらに後半では、シャノンが実践する、MAを活用した広告の効果測定についてもご紹介します。目次Toggle新規リード獲得に欠かせない「ディスプレイ広告」とはディスプレイ広告は、潜在顧客層への重要なアプローチ地域や年齢層で絞り込みもできる、ディスプレイ広告の出稿画面に表示される「リスティング広告」との違いディスプレイ広告で成果を上げるには、継続的な効果検証とコンテンツの改善が重要【シャノンの実践例】効果的なディスプレイ広告配信のため、MAのデータを活用MAツールとディスプレイ広告の位置づけを確認(シャノンの活用例1)広告に追加する「カスタマーリスト」にMAのデータを利用(シャノンの活用例2)広告配信後、「どこから、どのクリエイティブで獲得したか」をリードに紐づけて管理合わせて利用したい、シャノンの「Webパーソナライズ機能」まとめ新規リード獲得に欠かせない「ディスプレイ広告」とはディスプレイ広告とは、ユーザーが見ているWeb画面に表示される広告です。リスティング広告との違いも解説していきます。ディスプレイ広告は、潜在顧客層への重要なアプローチBtoBマーケティングでは見込み客に対して時間をかけてフォローしていきますが、その前段階として、常に新たな見込み客を獲得していかなくてはなりません。そこで欠かせないのが、Web広告です。Web広告の代表例として「ディスプレイ広告」があります。ディスプレイ広告は、Web画面の一部に設定された広告スペースに表示する広告で、バナー広告と呼ばれることもあります。テキストやグラフィックのほか、動画も表示されます。ユーザーがクリックしたときに広告料金が発生する「クリック課金」が一般的です。ディスプレイ広告は「リターゲティング広告」と呼ばれることもあります。リターゲティングとは、特定のWebサイトを一度訪問したあとに、他のページの広告スペースにそのWebサイトの情報が表示されることをいいます。ディスプレイ広告により、購入意欲がまだ高くないが潜在ニーズがある見込み客に対して幅広くアプローチできます。BtoBマーケティングにおいて、新規のリードを獲得する「リードジェネレーション」のため、ディスプレイ広告は欠かせない手段のひとつです。地域や年齢層で絞り込みもできる、ディスプレイ広告の出稿ディスプレイ広告を出稿したい企業は、各種Webメディアを一元管理して広告を配信する「アドネットワーク」に依頼します。企業によっては、直接依頼をせずに広告代理店を介します。「Googleディスプレイネットワーク(GDN)」「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)」が、日本で利用されている二大ネットワークです。GDNではWebページ、Youtube、Gmailなどのユーザーにディスプレイ広告が配信されます。YDNではYahoo!ニュース、ヤフオク、その他提携しているWebメディアに広告が配信されます。検索したキーワードに関連する広告が表示される「Yahoo!サーチターゲティング」という独自のしくみもあります。ディスプレイ広告は、見込みの高いターゲットを設定して効率よく出稿することができます。GoogleやYahoo!は「地域」「性別」「年齢」などの属性データを収集し、さらに個々の閲覧履歴からユーザーの興味関心に関する情報も蓄積しています。広告主はこれらを指定して、広告を表示させるターゲットを絞り込むことができます。検索結果画面に表示される「リスティング広告」との違いWeb広告にはほかに「リスティング広告」があります。リスティング広告とは、キーワード検索をした結果の上部に表示される広告のことです。リスティング広告は、ユーザーが検索エンジンに特定のキーワードを入力したときのみ表示されます。したがって、新しいサービスや幅広く告知したいイベントの情報などには向きません。また、リスティング広告は一件あたりの料金が高い広告主の情報が上位に表示されるしくみになっていますが、表示件数を少なくして、予算の範囲内で運用することも可能です。ディスプレイ広告で成果を上げるには、継続的な効果検証とコンテンツの改善が重要ディスプレイ広告はターゲットを絞り込んで効率よく配信できますが、コストに見合うCVを得ることは簡単ではありません。GDNやYDNの管理画面では配信済の広告のパフォーマンスがFBされるので、効果が高かった配信先、配信時間などを確認し、出稿プランを常に見直していく必要があります。Googleアナリティクスで広告から流入するユーザーの行動履歴を分析することも必要です。もうひとつ改善を重ねていきたいのは、広告コンテンツです。ディスプレイ広告が配信されてもクリックされない場合、ターゲット設定が適切ではないまだ認知度が低いので、もう少し配信を続けて様子を見る必要があるクリックしたくなるディスプレイ広告を提供できていないなどの理由が考えられます。3の場合は広告のビジュアルを改善する必要がありますが、どんなコンテンツがクリック率を上げるのかを知ることは簡単ではありません。そんなときに役立つシャノンの実践例をこのあとご紹介します。【シャノンの実践例】効果的なディスプレイ広告配信のため、MAのデータを活用シャノンのマーケティングチームがMAツールの運用で蓄積したナレッジを広告配信に活用している事例をご紹介します。MAツールとディスプレイ広告の位置づけを確認Web広告はMAにおける有力な手段のひとつであると位置づけられます。MAは、最初の段階で新規の見込み客を獲得するリードジェネレーションから始まります。BtoBにおけるリードジェネレーションにはオフライン/オンライン合わせて多くの手法があります。オフラインの手段・・・直接営業、チラシの配布やDM、セミナー、イベント、TVCMなどオンラインの手段・・・Web広告、SNS、オウンドメディア上のホワイトペーパー、ウェビナーなど※詳しくは、リードジェネレーションとは?MA(マーケティングオートメーション)で効果的に見込み顧客を獲得する手法と事例を紹介を参照ください。多くの選択肢がありますが、全く接点がなかった潜在顧客に対して効率よく情報を届けることができるWeb広告は、新規のリード獲得のために欠かせない手段といえるでしょう。一方、MAツールは効果的なWeb広告の配信に役立つか?という逆の観点で考えると、直接の効用はありません。広告の配信対象は匿名の幅広いユーザー、一方MAツールの主目的はすでに獲得したリードの中長期的なフォローであり、機能する領域が違うからです。ただし、MAツールやマーケティング活動全般で蓄積した「CVRの高いコンテンツ」「見込み客の属性」などの情報を広告配信に役立てることができます。次にその事例をご紹介します。(シャノンの活用例1)広告に追加する「カスタマーリスト」にMAのデータを利用Google広告やFacebook広告には、企業が保有するカスタマーデータを広告のターゲット設定に追加することで、より精度の高い広告配信を実現する機能があります。CRMの情報を使用することが一般的ですが、シャノンではここにMAの見込み客リストを追加しています。リストは更新できるため、つねに最新の見込み客情報を広告配信にリンクさせることができます。(シャノンの活用例2)広告配信後、「どこから、どのクリエイティブで獲得したか」をリードに紐づけて管理広告を配信したあと、どの広告からの流入が多かったかについてはYahoo!やGoogleの広告管理画面で確認できます。しかし、獲得したリードがどの広告を経由してきたのか、あるいは広告以外からの流入化、についてはわかりません。シャノンのMAツールがあれば、資料請求やウェビナーなど「CVするまでにどのページにアクセスしたか」だけでなく、「どの広告媒体から」「どのクリエイティブから」CVに至ったかをリードに紐づけて計測することができます。以後の広告出稿計画について、より精緻にプランを組み立てることが可能です。合わせて利用したい、シャノンの「Webパーソナライズ機能」2021年、シャノンのMAツールは「Webパーソナライズ機能」を標準追加しました。広告配信などと合わせて新規のリード獲得のために活用できます。この機能により、匿名のリードがWebページ再来訪したときに、過去に見たページに関連する情報がポップアップやバナーで表示されます。また、獲得済みのリードに対しても行動履歴に応じて最適化したコンテンツが表示されます。※詳しくはシャノン、リードの新規獲得にも引き上げにも使える「Webパーソナライズ機能」のページを参照してください。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.ディスプレイ広告はユーザーが見ているWebページに表示される広告です。地域、年齢層、興味関心などでユーザーを絞り込んで効率よく広告を配信することができます。2.ディスプレイ広告はBtoBマーケティングにおいては新規リード獲得に有効な手段の一つです。3.シャノンでは、MAツールで検証した、効果が高いコンテンツや見込み客のデータをディスプレイ広告の配信に役立てています。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_displayads/
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LINEは、日本国内で圧倒的な利用者数を誇るコミュニケーションアプリ。2023年2月にはLINEとZホールディングス、ヤフーの3社の年内合併が決議され、さらに今後が注目されています。LINEは個人間のコミュニケーションツールとしてだけでなく、企業と個人のコミュニケーションにも活用されるようになってきました。法人向けの多様な機能が実装され、BtoCをメインとしたマーケティングでの重要度が増しています。LINEマーケティングで成果を上げるには、メリット・デメリットや特徴をよく理解して自社に合った運用をすることがポイントです。今回は、LINEマーケティングのメリットやデメリット、機能について解説します。機能については、主に無料で利用できるものをピックアップしています。後半では、LINEマーケティングの効率を上げるシャノンの新機能についてもご紹介します。目次ToggleLINEマーケティングとは? 特徴を知ろうLINEマーケティングとはソーシャルメディアマーケティングのメリットLINEマーケティングのメリットとデメリットLINEマーケティングが向いている業態LINEマーケティングはBtoBでも活用できる?LINEマーケティングの主な機能。無料で使えるのはどこまで?LINE公式アカウントの取得無料プランと有料プランの違いはメッセージ数無料で活用できる「リッチメニュー」「クーポン」などの機能LINE広告その他シャノンのMAがLINE連携して、BtoCマーケティングを本格支援シャノンのMAにLINE送信機能が追加次世代を見すえたWebサイト構築や広告配信システムも利用可能まとめLINEマーケティングとは? 特徴を知ろうLINEの特徴をふまえたLINEマーケティングがどのように活用できるかを解説します。LINEマーケティングとはLINEマーケティングとは、LINEを使って企業が顧客に情報を発信して集客や販売を行うマーケティングのことをいいます。LINEの「企業公式アカウント」から、友だち登録したユーザーへ向けて情報発信ができ、双方向のコミュニケーションも可能です。このことは、日頃LINEを利用している人ならすでに知っていることでしょう。LINEを利用するユーザー側の視点に立つと、LINEアプリ内では自分が親しくしている「友だち」との気軽なやりとりと全く同じ形式で、企業からメッセージが届きます。あまり抵抗感がなく、「企業のキャンペーン情報に興味を持ったので読んでみた」という経験がある人も多いと思います。個人と企業の情報が同じフォーマットでフラットに配信されるという特徴はSNS全般にあてはまることですが、LINEマーケティングならではの特徴もあるので、このあと述べていきます。ソーシャルメディアマーケティングのメリットLINEだけでなく、ソーシャルメディアを使ったマーケティングはFacebook、Twitterなどほかにもあります。まずソーシャルメディアマーケティング全般に共通するメリットを確認します。ソーシャルメディアマーケティングでは、企業公式アカウントから各種の情報を発信したり、ターゲット層に向けて広告を配信したりする施策が一般的です。参考:ソーシャルメディアマーケティングとは?BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法ソーシャルメディアマーケティングに共通するメリットとして以下が挙げられます。ユーザー側からみて親しみやすい企業の公式Webサイトやメールマガジンと比べて、SNS内の企業アカウントによる投稿や広告は、常時閲覧しているメディア内に表示されるので、親しみやすく、見てもらえる確率が高いという特徴があります。ユーザー属性にもとづいたセグメント施策がしやすいSNS広告では、会員のユーザー属性に基づいたセグメント施策が容易です。サードパーティーCookieを利用した広告が規制される今後、ユーザープロフィールを蓄積しているというソーシャルメディアの強みはより重視されています。参考:Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!LINEマーケティングのメリットとデメリット次に、LINEマーケティングならではのメリットを確認します。国内で最もユーザー数が多く、アクティブ率も高いLINEの月間利用者数は9,300万人(2022年9月末現在)、年代層は10代から60代まで幅広く、シニア層にも浸透しているのが特徴です。また、1日に1回以上利用するユーザーが86%という高いアクティブ率も特徴です。企業アカウントからの発信や広告配信により、多くのユーザーにリーチできる可能性があります。メッセージの開封率が高く反応率も高いLINEの平均開封率は非常に高く60%といわれています。公式サイトによると、「約2割のユーザーがメッセージを受け取ってすぐに開封し、約5割のユーザーが3~6時間以内、さらに約8割のユーザーがその日のうちに開封」という調査結果があるそうです。また、「クーポンを利用したことがある人58%、キャンペーンに応募したことがある55%」など、高い反応率も特徴です。低コストで小規模事業者が利用しやすい飲食店や美容院などの小規模な事業者が近隣地域を対象に集客をするときに適しています。簡単に企業公式アカウントを開設して無料プランを利用することができ、有料プランも利用しやすい月額設定となっています。双方向コミュニケーションがしやすいLINEはチャット形式で双方向コミュニケーションに向いています。企業が一般ユーザーにアンケートを実施したり、商品への意見を募集したりすることが容易で、顧客の調査・分析に役立ちます。また、不動産業、教育産業などでは「LINEチャット」が活用されています。販促で利用される「ステップメール」も対話形式のLINEと親和性が高い施策といえます。参考:売上をつくる決め手「ステップメール」とは?その効果的な運用方法一方、LINEマーケティングのデメリットとしては、長文を送信するには不向きで一度に届けられる情報量が少ないことが挙げられます。ほかに、ブロックされると情報を届けられない、一定のコストがかかるなどもデメリットですが、それは他のマーケティング施策でも当てはまります。LINEマーケティングが向いている業態多様なメリットがあるLINEマーケティングですが、特に向いている業種・業態として、たとえば以下が挙げられます。個人経営の店舗LINE公式アカウントは低コストで運用できるので、飲食店、美容院、物販など個人が経営する店舗が友だち登録を増やし、地域で集客するのに適しています。期間限定のクーポンやキャンペーンなどの情報をリアルタイムで届けることができます。顧客とのコミュニケーションが必要な業態不動産売買・賃貸、自動車の購入、学習塾の会員サポートなど、購買を決めるまでまたは購入後にコミュニケーションを必要とする業態に向いています。提案型のECサイト、実店舗ECサイト・実店舗どちらでも、購入のきっかけになる情報を届けるのに適しています。たとえばアパレルなら家族コーディネートや季節商品の提案、セール情報など。全国展開しているアパレルチェーンでも、LINE公式アカウントは店舗ごとに運用して地域に発信し、きめ細かく集客している例があります。中長期でコミュニケーションを継続し、ファンを増やしたい企業今すぐの購買に結びつかなくてもコミュニケーションを継続することにより認知度を高め、将来の購買につなげる目的で、単価が高い住宅、生命保険などの集客に活用されます。サブスクリプションサービスの顧客フォロー近年拡大しているサブスクリプションサービスでは解約防止のために顧客のフォローが重要です。継続率を上げるためにLINEを活用したサポートが有効です。LINEマーケティングはBtoBでも活用できる?LINEは個人ユーザーに幅広く利用されていることから、BtoCマーケティングのさまざまな用途に活用できます。BtoBではどうでしょうか。BtoBマーケティングは企業と企業のコミュニケーションが対象となるため、現状では、あまり利用されていません。ただし、一部で活用されています。BtoBビジネスでLINEマーケティングが向いているのは、顧客企業側にとってLINEが利用しやすい、たとえば以下のようなビジネスが挙げられます。飲食店向けの食材卸会社ビルオーナーを顧客とする不動産仲介業や不動産管理業企業向けスマホアプリのお客様サポートLINEマーケティングの主な機能。無料で使えるのはどこまで?LINEが提供するマーケティング施策には多様なメニューがあります。主なものをご紹介します。まず誰でも無料で取得できるLINE公式アカウント登録から始めます。LINE公式アカウントの取得まず行うのがLINE公式アカウントの取得です。LINE公式アカウントは個人のLINEアカウントまたはメールアドレスと必要事項を入力して無料で取得可能です。顧客に「友だち登録」をしてもらうことにより、コミュニケーションが可能になります。友だち登録されたユーザーには「あいさつメッセージ」が配信されます。その後、LINE公式アカウントから各種のメッセージを配信できます。公式アカウントは未認証アカウントとしてすぐに取得ができますが、友だち検索で表示されるには「認証済アカウント」となる必要があります。認証済アカウントへの申請は「「LINEOfficialAccountManager」から行います。認証済アカウントと未認証アカウントで機能や料金プランに違いはありません。無料プランと有料プランの違いはメッセージ数LINE公式アカウントの料金プランは以下です。無料プランと有料プランの違いは、配信できるメッセージの通数となっています。有料プランも低料金から設定されているので、小規模事業者でも活用しやすいといえます。メッセージには画像や動画も使用できます。なお、LINEチャットの送受信、応答メッセージ、あいさつメッセージは上記のメッセージ通数にカウントされません。公式サイトによると、料金プランは2023年6月1日に改訂される予定です。無料で活用できる「リッチメニュー」「クーポン」などの機能無料プランでも利用できる機能として、「リッチメニュー」「クーポン」「ショップカード」「チャット」などがあります。各種の機能はWebの管理画面で詳細設定・編集・管理ができます。リッチメニュートーク画面に各種のメニューボタンを表示させる機能です。表示する/しない、メニューの内容は管理画面で編集できます。クーポン割引やプレゼントなどのデジタルクーポンを配信することができます。多くのユーザーが友だち登録した公式アカウントでクーポンを利用していて、ユーザーの期待度が高いサービスです。友だち登録のお礼としてクーポンをプレゼントする施策も有効です。クーポンの開封者数、使用者数などを計測して、その後の施策に活かすことができます。ショップカードショップカードは紙のスタンプカードのように来店や購入に応じてポイントをためることができる機能です。ポイント付与条件や特典などを設定できます。チャット個人ユーザー同士と同じように、LINE公式アカウントとユーザーとが1対1のコミュニケーションができる機能です。飲食店や美容室の予約、問い合わせなどにチャットで対応することができます。リッチメニューに「問い合わせ」「予約する」などのボタンを設置してユーザーにチャット可能であることを知らせることがおすすめです。チャットの送受信はメッセージ配信数にカウントされません。ステップ配信ステップメールを自動配信する機能です。友だち登録したユーザーに対して、あらかじめ定めたシナリオに沿ってメッセージが配信されます。複数のメッセージをタイミングよく届けることにより購買促進や認知度アップ、ブロック率の低下に効果があります。ステップ配信機能も無料プラン内で利用できますが、配信メッセージはメッセージ配信数にカウントされます。LINE広告前述したように、LINEのユーザーは国内9,300万人、幅広い年齢層をカバーしています。さらに、ユーザープロフィール、過去の購買履歴などから精度の高いターゲティング設定ができることが強みです。LINE広告は少額から出稿が可能です。実店舗のようにエリアを限定したビジネスを展開している場合、地域を限定した広告配信によりコストをおさえることができます。配信先は、トークリスト、LINEVOOM、LINENEWSなどの各画面やLINEアプリなど。トーク画面の上部が特に効果が高く、この場所に特定して広告を配信する「TalkHeadView」というサービスもあります。一定の広告予算がある企業なら、「LINEプロモーションスタンプ」も有力な広告手段です。200万円からと費用をおさえられる従量課金型のメニューもあります。LINE広告を効果的に使って友だち登録を増やすことができれば、その後のLINEマーケティングに有効です。その他LINEで集客に活用できる機能はほかにもLINEチラシLINEミニアプリLINESTAFFSTARTLINEで応募などがあります。LINEマーケティングを検討の際は、公式サイト「LINEforBusiness」で最新情報を確認してください。シャノンのMAがLINE連携して、BtoCマーケティングを本格支援シャノンのMAはBtoCマーケティングにも活用しやすい機能を備えています。LINE連携もそのひとつです。商品紹介ページを構築しやすいWebサイト作成ツールやサードパーティークッキーに依らないダイナミックリターゲティング広告配信システムもBtoCマーケティングに有効です。シャノンのMAにLINE送信機能が追加シャノンのMA(マーケティングオートメーション)にLINE送信機能が追加されました。LINE公式アカウントの友だちが自動でMAのリードとして連携されます。LINE公式アカウントから大量のメッセージを送信するときにはコストがかかりますが、顧客行動履歴に基づき送信対象を絞り込むことでコストを抑え、費用対効果を高めることが可能です。また、リードに合わせてリッチメニューの表示を出し分けすることができ、効果的なOnetoOneマーケティングを実施できます。MA連携によりLINEマーケティングを効率よく行うことができることに加えて、LINEの友だちと他のリードとを一元管理できるということが大きなメリットといえます。SMS・メール・DMなどとLINE施策を組み合わせた効果的なマーケティング戦略を実現できます。次世代を見すえたWebサイト構築や広告配信システムも利用可能シャノンのMAはLINEマーケティング連携以外にも、これからのBtoCマーケティングに欠かせない機能を提供しています。そのなかからマルチデバイス対応のWebサイトを簡単に作成する「vibitCMSNeo」、Cookieレスでダイナミックリターゲティング広告が配信できる「SHANONアドクラウド」の2つをご紹介します。vibitCMSNeo「見たままヘッドレスCMS機能」が追加されたvibitCMSNeoを使うと、数万点を超える製品マスタ情報であっても専用サーバー不要、複雑な検索や製品情報の参照やパーソナライズなおすすめ商品のレコメンドが可能です。SHANONアドクラウド国内初のサードパーティークッキーに依存しないダイナミックリターゲティング広告配信が可能なサービスです。プライバシーに配慮しながらユーザーに最適な情報を表示させることが可能です。 まとめ本稿のポイントは以下の4点です。利用者数・アクティブ率が国内最大のアプリであるLINEを使うLINEマーケティングは、主にBtoCマーケティングで活用されています。LINEの企業公式アカウントからの配信は開封率が60%といわれ、クーポンやキャンペーンの反応率も高いという調査結果があります。LINEマーケティングで企業が無料で利用できる機能として「クーポン」「リッチメニュー」「ショップカード」「チャット」などがあります。メッセージ配信数が増える場合は有料プランとなります。LINE広告は地域や属性を限定して配信することで定料金から利用できます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/line_marketing/
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Webサイトを見ていると、上部に表示されるURLがとても長くなっていることがあります。このとき、URLパラメータが付与されていることが多いです。URLパラメータは、マーケティングにおいて非常に重要な役割を果たしています。今回はURLパラメータとは何か?という基本からかんたんに解説し、種類や書き方、運用上の注意点についても述べていきます。シャノンで実施しているURLパラメータを使った効果測定についてもご紹介します。目次ToggleURLパラメータとは?URLパラメータとは何かURLパラメータは「アクティブ」「パッシブ」の2種類マーケティングでURLパラメータを使うメリットURLパラメータの記述ルールと書き方、活用例URLパラメータの記述ルールURLパラメータの書き方URLパラメータを生成するツールURLパラメータの活用事例URLパラメータ運用の注意点リダイレクトでパラメータが引き継がれないことがあるURLパラメータのルールを統一するまとめURLパラメータとは?URLパラメータとは何か、種類や役割について確認します。URLパラメータとは何かパラメータとは、変数、引数などとも呼ばれ、コンピュータプログラムのなかで、そのときどきで変化する値のことです。このパラメータがURLに付加されているとき、URLパラメータといいます。URLは、Webページを特定しますが、URLの後半に「?」から始まる文字列が続いていることがあります。これがURLパラメータです。URLパラメータの具体例を見てみましょう。たとえば、シャノンが配信しているメルマガ内のリンクをクリックしてみます。「詳しくはこちら」ボタンをクリックすると、このとき上部に表示されるURLは以下です。「?」から後の部分がURLパラメータです。赤字の部分は、「いつ、どこからシャノンのWebサイト内のページにアクセスした」という、ユーザーの流入経路を示す情報を付与しています。このようなURLパラメータがマーケティングに重要な役割を果たします。くわしい意味や書き方のポイントについては、後ほど解説します。URLパラメータは「アクティブ」「パッシブ」の2種類URLパラメータには「アクティブ」「パッシプ」の2種類があります。アクティブパラメータ名前のとおりパラメータがWebページの表示を変化させるURLパラメータです。が表示されるとき、URLには「?」より後に検索で入力した語が入り、ときには長い文字列がつきますが、これらがアクティブパラメータです。また、ECサイトなどで自分が見たい商品を絞り込むときも、検索結果を表示するページのURLをよく見ると、絞り込み条件が「?」の後に入っています。パッシプパラメータWeb表示には影響を与えないURLパラメータのことです。具体的には、最初の例で示したものがパッシプパラメータです。パッシプパラメータは、主にGoogleアナリティクスなどによるアクセス解析で使われます。マーケティングの現場で「URLパラメータ」というとき、たいていは後者のパッシブパラメータを指しています。マーケティングでURLパラメータを使うメリットマーケティングではURLパラメータを活用しています。URLパラメータを設定することにより、以下のようなメリットがあります。ユーザーの流入経路が正確にわかるWebサイトを訪問したユーザーが直前にどこのページを経由してきたかが正確にわかります。経路の例としては以下があります。自然検索広告SNS(投稿/SNS広告)メールマガジン(何月何日のメルマガか)他のWebサイト(まとめ記事など)スマートフォンアプリQRコード流入経路を計測・分析するにはGoogleアナリティクス(GA)を使用します。GAではユーザーが直前に経由した「参照元」をある程度見ることができますが、Googleに出稿した広告以外の広告などは自然検索に分類されてしまいます。しかしURLパラメータを設定しておくことで、流入経路を正確に知ることができます。参考:マーケティングに欠かせないアクセス解析。Googleアナリティクスの目的、MAとの違い・使い方は?広告の費用対効果を計測できるGoogle広告を含めたすべての広告のうち、どこからの流入が多いかを計測できます。URLパラメータはより効果の高い広告出稿計画を立てるために有効です。集客効果が高いマーケティング施策がわかる実施する多様なマーケティング施策のうち、集客効果が高い施策を詳細に測定することができます。また、「ウェビナー集客」「大規模なイベントの集客」「問い合わせ数」など個別の案件やCVについて、どの施策の効果が高かったかがわかります。URLパラメータの記述ルールと書き方、活用例具体的なURLパラメータの記述方法、活用の事例を紹介します。URLパラメータの記述ルールURLパラメータの記述方法には以下のようなルールがあります。URLパラメータの記述ルール「?」から始める。1つのURLに「?」は1つだけパラメータ名と値は1対1にして、=でつなぐ複数のパラメータは「&」でつなぐまた、Googleにより、GAでアクセス解析するための5種類のURLパラメータのルールが定められています。Googleアナリティクスで解析できるURLパラメータの記述ルールパラメータ名使い方utm_source(必須)プロパティにトラフィックを誘導した広告主、サイト、出版物、その他を識別します(Google、ニュースレター4、屋外広告など)utm_medium(必須)広告メディアやマーケティングメディアを識別します(CPC広告、バナー、メールニュースレターなど)。utm_campaign(必須)商品のキャンペーン名、テーマ、プロモーションコードなどを指定します。utm_term(任意)有料検索向けキーワードを特定します。検索広告キャンペーンにタグを設定する場合は、utm_termを使用してキーワードを指定することができます。utm_content(任意)似通ったコンテンツや同じ広告内のリンクを区別するために使用します。たとえば、メールのメッセージに行動を促すフレーズのリンクが2つある場合は、utm_contentを使用して別々の値を設定し、どちらが効果的か判断できます。5つのパラメータのうち任意の項目もあります。URLごとに必要なパラメータだけを「&」でつないで設定します。URLパラメータの書き方このようにして作成するURLパラメータが付加されたURLの例が以下です。実際にシャノンがウェビナー集客で利用しているURLパラメータです。メルマガのなかに、ウェビナーのURLとして上記のURLを記載し、赤字の箇所がパラメータとなります。パラメータそれぞれの要素は以下の通りです。utm_sourceメールのなかでもメルマガ経由であることがわかる「mmag」utm_mediumメール経由であることがわかる「email」utm_campaignいつ配信したものから経由したかがわかる。上記のURLは2023年2月17日のメール内のものなので「20230217」。utm_contentテキスト形式とHTML形式のうち、HTML形式経由であることがわかる「html」同様の方法で、広告内のURL、印刷物に掲載したQRコードのURLなどにそれぞれを識別するURLパラメータを追加します。URLパラメータを生成するツールGoogleからURLパラメータを生成するツール「CampaignURLBuilder」が提供されています。長くなりがちなURLパラメータをミスなく記述するために便利です。各欄に必要事項を入力すると、URLを返してくれます。URLパラメータの活用事例URLパラメータを使うことにより、マーケティング施策の効果測定ができます。以下は、4回のメルマガを配信してウェビナーの案内をしたときに、どのメルマガが集客の効果が高かったかの分析例です。データをもとに、CVがよかったメルマガ、低かったメルマガを比較・分析して、メルマガのコンテンツや配信のタイミングなど、今後の施策を改善していくことができます。上記のCVの計測は、GAで設定できます。GAとの連携方法については以下の記事でくわしく紹介しているので参照してください。参考:MAの集客活動に役立つアクセス解析。その基本から、シャノンが実践する効果的なGoogleアナリティクス連携事例までご紹介!URLパラメータ運用の注意点URLパラメータを継続的に運用していくときの注意点を紹介します。リダイレクトでパラメータが引き継がれないことがあるリダイレクトとはWebページのURLから別のページへと自動転送することで、サイトをリニューアルしたときなどに必要な処理です。リダイレクト設定によりURLパラメータが失われてしまうことがあります。「.htaccess」ファイルによるリダイレクト設定であれば基本的に引き継がれますが、設定後には確認しましょうリダイレクト、.htaccessについては以下の記事で解説しています。参考:リダイレクトとは?種類や設定方法、リダイレクトエラーへの対処方法を解説URLパラメータのルールを統一する正確に計測するためには、URLパラメータの値のルールを統一する必要があります。マーケティング部門の日常的な処理では当然、統一ルールを定めて運用しているはずなので問題ないですが、少しイレギュラーな対応が必要となったとき、注意が必要です。たとえば、複数企業が共催するベントの場合は、企業間でURLパラメータの共通ルールを決める必要があります。また、最初は「今回限り」の予定で開催したイベントが、その後毎年開催になることもあります。そんな場合でもURLパラメータを統一することが大事です。担当者が変わってもわかりやすいよう、運用管理しましょう。以下は、シャノンのURLパラメータ付与ルールです。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。URLパラメータとは、URLの後に「?」から始まる値を付与したURLのことです。検索結果の表示に使用されるアクティブパラメータと、表示されるページには変化がないパッシブパラメータとがあります。マーケティングではパッシブパラメータを活用します。流入元の情報をURLパラメータに記述しておくことで流入経路がわかり、施策の効果測定ができます。URLパラメータがリダイレクト設定により引き継がれない場合や、共催イベントなどのイレギュラーな施策対応では注意が必要です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/url_parameter/
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Webサイトをリニューアルしたときなどに「リダイレクト設定」が必ず必要となります。リダイレクトのしくみと設定方法は、Webサイト管理担当者が知っておくべき知識のひとつです。リダイレクト設定は難しくはないですが、様々な理由でGoogleから「リダイレクトエラー」の警告がされることがあり、これもまた担当者を悩ませる問題です。今回は、リダイレクトとは何か、なぜ必要かの基礎知識と設定方法、リダイレクトエラーの対処方法までを解説します。目次Toggleリダイレクトとは何? なんのために必要かリダイレクトとはリダイレクトがなぜ必要かどんな場合にリダイレクトを設定するのかリダイレクトの種類と設定方法サーバーサイドリダイレクトとクライアントサイドリダイレクト301リダイレクトと302リダイレクトリダイレクトの記述例リダイレクト設定の注意点、警告が出たときの対処法正しく設定できたかをチェックツールなどで確認Googleサーチコンソールで「リダイレクトエラー」が表示されたらリダイレクトエラーの原因と対処方法リダイレクト設定は解除しないのが基本ユーザー側から見た不適切なリダイレクトの警告とはまとめリダイレクトとは何? なんのために必要かリダイレクトとは何か、その目的と使い方を確認します。リダイレクトとはリダイレクトとは、Webページを自動転送することです。ページをリダイレクトさせるには、Webサイトの管理者が正しく「リダイレクト設定」をする必要があります。WebサイトやページのURLを変更したときや、PC用サイトとスマートフォンサイトを出し分けするときなどに、この設定は欠かせないものです。リダイレクトがなぜ必要かリダイレクトがなぜ必要なのかについては、以下2つの理由があります。ユーザーの離脱をふせぐたとえば、ユーザーが特定のWebページをあとで見るためにブックマークしていたとします。再びURLを訪れたらそのページがすでになかった場合は、「404NotFound」という表示や「このサイトにアクセスできません」というメッセージが表示されます。また、古いページが残っていた場合には、ユーザーは最新ではない情報を見ることになります。こうした状況はユーザビリティを損なうもので、今までサイトを訪れていたユーザーを失うリスクがあります。適切なリダイレクト設定がされていれば、ユーザーは自分のブックマークからストレスなく新しいページを閲覧できます。SEO対策サイトのリニューアルなどでURLが変更になったとき、古いWebサイトからリニューアル後のサイトへリダイレクト設定が必要です。リダイレクトされていない場合、Googleのクローラーがリニューアルされたサイトを新規のサイトと認識するので、SEOの評価が下がってしまいます。また、Googleはサイトがモバイルフレンドリーかを重視する評価方法である「モバイルファーストインデックス」への移行を決めています。2023年1月現在その具体的なスケジュールの定めはありませんが、モバイルサイトへのリダイレクトを適切に設定しておくことも重要です。参考:SEOをわかりやすく解説!検索順位を上げるためにまずとるべき対策は?どんな場合にリダイレクトを設定するのか以下のような場合にリダイレクト設定が必要です。サイトのURLを変更したときWebサイトのURLはできるだけ変更しないことが基本です。しかしどうしても変更しなくてはならない場合として、以下があります。サイトのドメイン変更会社の合併や社名変更などにともない、Webサイトのドメインを変更することがあります。サイトのリニューアルや見直しWebサイトをリニューアルするときにも極力URLを変更しないことが望ましいですが、一部で変更が生じるページも出てきます。また、重複するコンテンツが複数ページに分かれて記述されていることはGoogleの評価を下げます。ひとつのページに統合することで、それぞれのページに分散していたSEO評価も統合できます。URLの正規化URLに「www.」や「index.html」などがあり・なしのページが混在している場合、それを統一させて、使用しないURLはリダイレクトさせます。また、SSLを導入したときは「http」から「https」へのリダイレクトが必要です。PC用とスマートフォン用のサイトで異なるURLを使用しているとき現在は画面の大きさに合わせて表示が変化する「レスポンシブデザイン」により、デバイスを問わず同じURLでサイトを制作することが一般的です。しかし同じ内容のページについてPCとスマートフォンで別々のURLを使用しているときは、リダイレクト設定が必要です。一定期間、別のページに遷移させたいときECサイトなどで期間を限定してキャンペーン情報を表示させたいとき、サーバーメンテナンス中などには期間を限定したリダイレクト設定をします。リダイレクトの種類と設定方法リダイレクトの種類と具体的な設定方法について解説します。サーバーサイドリダイレクトとクライアントサイドリダイレクトサーバーサイドリダイレクトとはリダイレクト設定をサーバー側で行うこと、クライアントサイドリダイレクトとはクライアントが見ているブラウザに設定することです。サーバーサイドリダイレクトはHTTPリダイレクトとも呼ばれます。クライアントサイドリダイレクトとは、ユーザーが見ているブラウザ上にリダイレクトが表示される設定方法です。Webページで「本サイトはhttps://××××に移転しました。5秒後に新しいページを表示します」などの表示を見たことがあると思いますが、これがクライアントサイドリダイレクトです。一方のサーバーサイドリダイレクトは、ユーザーがページのリダイレクトを意識することなく、リダイレクト先のページが表示されます。Googleはサーバーサイドリダイレクトを推奨していること、ユーザー側がスムーズにページを利用できることから、通常はサーバーサイドリダイレクトを設定します。301リダイレクトと302リダイレクトサーバーサイドリダイレクトには301リダイレクトと302リダイレクトの2種類があります。301、302などの数字はGoogleのクローラーが読み取るステータスコードです。301リダイレクト今後ずっと使用し続けるリダイレクトでは301リダイレクトを設定します。サイトのリニューアルや正規化をした場合は、リダイレクト先だけを使い続けることになるのでこちらになります。新URLがGoogleにインデックス登録され、古いURLのSEO評価も新しいURLへ引き継がれます。302リダイレクト一時的にリダイレクト設定するときには302リダイレクトを用います。サーバーのメンテナンス期間の表示、PCとスマートフォンで表示するURLの変更、一時的にキャンペーンやお知らせを表示させたいときなどが該当します。302リダイレクトでもGoogleには一時的な変更として認識され、SEO評価は引き継がれますが、インデックス登録されるまでに301よりも時間を要します。リダイレクトの記述例サーバーサイドリダイレクトの代表的な記述例として、Googleが推奨していて一般的に使用されている「.htaccess」による設定方法をご紹介します。サーバー内に「.htaccess」というファイルがあればその中にリダイレクトを記述します。ない場合は、新規にファイル名「.htaccess」でテキストファイルを作成します。ファイルに以下のような記述をすることで、リダイレクト設定できます。ドメイン変更の場合には以下となります。このほか、ディレクトリ単位での設定、SSL化にともなう設定など、各種の記述方法があります。また、ページやディレクトリへのリダイレクト設定が一時的である場合には、最後の[R=301,L]の数字を302として設定します。.htaccessによるリダイレクト設定が最もおすすめですが、Apacheが使用されていないサーバーでは、.htaccessが使用できません。その場合、phpなど他の方法により記述する方法があります。リダイレクト設定が正しく機能していないとSEO評価が下がったりユーザー流入数を減らしてしまったりするリスクがあります。バックアップをとりながら慎重に行いましょう。リダイレクト設定の注意点、警告が出たときの対処法リダイレクト設定のチェック方法、正しくリダイレクトされているはずなのにエラーが出るときの対処方法を紹介します。正しく設定できたかをチェックツールなどで確認今まで述べてきたように、リダイレクト設定をミスなく行うことが重要です。リダイレクトを設定したときは、正しくリダイレクトされるか必ずチェックしましょう。まず単純にリダイレクト元のページURLを入力したときに、リダイレクト処理が行われるかをチェックする方法があります。しかしページ数が多いときは、リダイレクトチェックツールを使う方法があります。Web上で提供されているものとして、たとえば以下があります。リダイレクトチェックツールただしこれらはサーバーサイドリダイレクトについてチェックできますが、クライアントサイドリダイレクトについてはできないので注意してください。Googleサーチコンソールで「リダイレクトエラー」が表示されたらWebサイトをGoogleがどのように認識・評価しているかを確認するには、Googleが提供している無料ツール「Googleサーチコンソール」を使います。GoogleがWebサイトを評価する基準の詳細は「Google検索セントラル」に明記されています。Googleサーチコンソールでは、自社のWebサイトがこの評価基準に照らして問題がないかを確認できます。サーチコンソールの「インデックス」>「カバレッジ」項目でページに「リダイレクトエラー」が表示されていたときは、原因を特定して改善する必要があります。Googleサーチコンソールのしくみ、使い方については以下の記事で解説しています。参考:Googleサーチコンソールとは?検索順位を上げる使い方をかんたん解説!リダイレクトエラーの原因と対処方法Googleサーチコンソールのヘルプリダイレクトエラーにはいくつか種類があります。「SearchConsoleヘルプ」には以下が示されています。リダイレクトチェーンが長すぎるリダイレクト設定が1回だけでなく何回も設定されている場合のエラーです。Googleによるとリダイレクトは10回までとされています。リダイレクトループが発生しているリダイレクト設定がページX→ページY→ページXのように設定されていてループが発生している場合です。正しいリダイレクト先を再確認します。リダイレクトURLが最終的にURLの最大長を超えた日本語がURLに含まれているとURLの文字列が長くなります。URLの文字列を点検して短くする修正が必要です。リダイレクトチェーンに不正または空のURLがあるリダイレクトの不正とは、リダイレクト元とリダイレクト先のコンテンツが異なっているという意味で、ユーザーが意図しないページへ誘導しているとGoogleが判断しているということです。また、URLに半角スペースなどがあると「空のURL」と判断されます。リダイレクトエラーを修正した後は、しばらく時間をおくとGoogleサーチコンソールのエラー表示が消えます。しかし、「リダイレクトエラー表示が消えない」「リダイレクトエラーの原因が特定できず、対処方法がわからないという状況になることもあります。その場合は専門家への相談をおすすめします。リダイレクト設定は解除しないのが基本一度設定したリダイレクトは解除しないことが原則です。ただし、11回以上リダイレクト設定されると上記で述べたようにリダイレクトエラーになってしまいます。このような状態を避けるためにリダイレクト設定の一部を解除することがあるかもしれません。リダイレクト設定から1年以上が経過していれば、リダイレクト先へ評価が蓄積されているので、解除しても問題がないとされています。しかし、やむをえない場合を除き、リダイレクト設定は解除しないことが望ましいです。ユーザー側から見た不適切なリダイレクトの警告とは最後に、ユーザー側が見ているページに出る「リダイレクトの警告」についても確認しておきます。ユーザーがWebサイトを閲覧していると、以下のように表示されることがあります。これはGoogleが表示している警告です。ユーザーが見ようとしている本来のページから全く違うページへとリダイレクトさせる「不正なリダイレクト」へと設定されている可能性があるとき、そのページに遷移する前にこのような表示が入ります。これはユーザビリティ向上のためのしくみですが、実際には内容に問題がなくても警告が表示されることがあります。ユーザーの対処法としては、ブラウザをシークレットモードで表示させる、Cookieを削除するなどがあります。また、hettp://~が安全なサイトだと知っている場合はそのまま進んで閲覧することもできます。Webページを提供する側としては、ユーザーのブラウザにこのような警告が出る可能性をできるだけ少なくするためにも、今回ご紹介してきたようなリダイレクトをミスのないように設定することが大切です。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。リダイレクト設定とはWebページを自動転送することです。Webサイトのリニューアルなどで新たなURLに変更するときに必要な設定です。リダイレクト設定はサーバーサイドで「.htaccess」ファイルで設定する方法が最も一般的です。ミスのないように設定して、一度設定したリダイレクトは解除しないようにします。リダイレクト設定のエラーはGoogleサーチコンソールで確認して修正をします。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/url_redirect/