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「マーケティングとは?」といわれると、意外と簡単には答えられません。それはなぜかというと、マーケティングの対象がとても幅広いからです。今回は、前半でマーケティングの定義や歴史、マーケティングとは具体的に何をするのか、BtoBのマーケティングの特徴などについて解説したあと、後半では実践編として、シャノンが実践している「マーケティングのコツ」をいくつかご紹介していきます。シャノンのMA製品資料のご案内シャノンのMA機能の詳細がわかる資料はこちらからご確認ください。目次Toggleマーケティングとは? 意外と答えづらい「マーケティングの基本」いくつかあるマーケティングの定義を確認マーケティングとセリングの違いマーケティングとは具体的に何をするのかマーケティングでよく使われるフレームワークコトラーの「マーケティング1.0~5.0」にみる、マーケティングの歴史マーケティングの始まりは20世紀初頭コトラーの定義にそって歴史をたどる「マーケティングでセリングを不要にする」を唱えたドラッカー現代のBtoBマーケティングにはどんな特徴があるのかBtoBのマーケティングは、ネットとスマホで激変「デジタルマーケティング」がBtoBで重要な理由マーケティングを成功させるコツは? シャノンの成功事例から紹介重要な施策を確実に実施するための、年間活動計画を作成購買ピラミッドを使い、フェーズごとに施策を整理するまとめマーケティングとは? 意外と答えづらい「マーケティングの基本」マーケティングは幅広く企業活動の全体にかかわります。その広義と狭義の意味について知っておきましょう。いくつかあるマーケティングの定義を確認マーケティングの定義はいくつかありますが、日本マーケティング協会では以下のように定めています。マーケティングとは、企業および他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動であるマーケティング発祥の国であるアメリカの、アメリカマーケティング協会では以下の通り。マーケティングとは、顧客、依頼人、パートナー、社会全体にとって価値のある提供物を創造・伝達・配達・交換するための活動であり、一連の制度、そしてプロセスであるこれらは厳密な定義すぎてイメージしにくいかもしれません。一方、“近代マーケティングの父”と称されるフィリップ・コトラーの定義はマーケティングとは、標的市場を選択し、優れた価値の創造、伝達、提供を通じて、顧客を獲得、維持、育成する技術であるピーター・ドラッカーの以下の言葉も有名です。マーケティングの目的は販売を不要にすることだ日本のビジネス・スクール「グロービス」はこう述べています。マーケティングとは、継続的に売れる仕組みを作るすること以上、いくつかの定義を並べてみると、マーケティングとは「売れる」ことに関連した幅広い活動を指していることがわかります。マーケティングとセリングの違い「モノやサービスを顧客に売って利益を得る」というのが企業活動の基本の形ですが、「売ること」と「マーケティング」の違いを明らかにしておきます。販売、営業などの行為を「セリング」といい、顧客に対して直接売り込むことを意味します。具体的には、「ハンバーガーを買う人に、『ご一緒にポテトはいかがですか』とすすめる」「『今から全商品20%引』というタイムセール」などがセリングです。「売り手が主体」となっています。一方、マーケティングは「SNSで評判になっている『ハーブが香る』フライドポテトを購入したい」「前回購入したら使い心地がよかったティッシュペーパーをリピート買いしたい」のように、「買い手=顧客が主体」です。マーケティングとは具体的に何をするのかマーケティングとは、顧客が「買いたい」と思ってくれる仕組みをつくるための企業活動全般です。下図左の表記は、コトラーが5つのステップで示したマーケティングの流れです。R(Research)…市場調査や分析STP(Segmentation、Targeting、Positioning)…ターゲットの絞り込みMM(MarketingMix)…4P(Product、Price、Place、Promotion)を決定 I(Implementation)…マーケティング戦略の実施 C(Control)…成果を管理して効果測定図にあるように、どんな商品が売れるのか?を調査・分析するニーズに合う商品・サービスを企画する店舗や通販など流通方法を決める広告宣伝などの方法で商品について知らせるなどがマーケティング活動に含まれます。商品・サービスを市場に出してみた結果、何が売れて何が売れなかったのかといったデータは調査部門にフィードバックされ、ふたたびRから始まります。さらに、図に示した業務だけでなく、たとえば「人材採用」や「CSR活動」なども、「よりよい商品・サービスを顧客に提供するため」という目的に沿って行われます。したがって、広い意味ではマーケティングの一環と位置づけることもできます。「マーケティング」は企業活動全般にかかわっていて、上の図のすべてがマーケティングの対象です。しかし一方で、日本の企業では上図のうち「プロモーション」や「調査」の業務を行う部署を「マーケティング部」としていることが一般的です。「マーケター」という職種も専門職です。このように、マーケティングには企業活動全般を指す「広義のマーケティング」と、企業の慣習として使われる「狭義のマーケティング」がある、と認識しておきましょう。マーケティングでよく使われるフレームワークマーケティングでは様々な分析手法が使われます。先ほどの図で「Research」「STP」「MM」という販売までのステップを示しましたが、それとリンクした形で、使用される主なフレームワークをまとめたのが以下の図です。それぞれの分析手法については、以下の記事で解説しているのでご覧ください。市場分析の手法にはどんなものがある?種類や活用法を知っておこう「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介コトラーの「マーケティング1.0~5.0」にみる、マーケティングの歴史マーケティングとは何か?の定義も時代とともに変化しています。コトラーの著書などで歴史をたどってみましょう。マーケティングの始まりは20世紀初頭マーケティングの始まりは1900年代のアメリカ、フォード社とされています。同社は1908年に初めての大量生産モデルである「T型フォード」を従来よりも低価格で発売しました。自動車はそれまで富裕層のものでしたが、「T型」は初めての大衆車として世界に普及し、一車種のみで時代のニーズをとらえ、約20年の間に1500万台を売りました。日本では約50年遅れて、1957年に公益社団法人日本マーケティング協会が創設され、欧米で浸透しているマーケティングを企業経営に取り入れる動きが具体化しました。ただし、日本においてマーケティングは「江戸時代に始まっていた」という説もあります。ピーター・ドラッカーは著書『マネジメント(1974年)』のなかで、1650年頃、越後屋の三井高利がマーケティングを始めたとして、いくつかの手法を紹介しました。江戸のマーケティングについては、コピーライターの川上徹也氏が2021年に刊行した『400年前なのに最先端!江戸式マーケ』で読むことができます。三井高利だけでなく、紀伊國屋文左衛門、髙津伊兵衛などの商人の成功についても現代マーケティングの視点から解説しています。コトラーの定義にそって歴史をたどるフィリップ・コトラーの近著は2022年の『マーケティング5.0 デジタル・テクノロジー時代の革新戦略』です。コトラーは今までに、時代に合わせたマーケティングについて1.0から4.0として発表してきました。コトラーが説くマーケティング1.0~5.0を知ると、マーケティングの歴史がわかります。マーケティング1.0 (1900年~1960年代頃まで) 製品志向の時代製品が主体のマーケティング。低価格の製品を大量生産して、マスメディアにより情報を届ける手法が一般的でした。前述した「フォードT型」の例がこれにあたります。日本では戦後「三種の神器」(洗濯機、冷蔵庫、白黒テレビ)、3C(カラーテレビ、クーラー、自家用車)があこがれの製品とされました。必要なものを低価格で供給すれば売れましたが、そのなかでも、価格の割に高品質の製品を提供した企業が残っていきました。マーケティング2.0 (1970年代~1980年代半ば) 顧客志向の時代商品やサービスがいきわたり、人々の生活は豊かになりました。衣食住が足りたうえで、より価値があり満足を得られる消費が重視されていきます。企業から顧客の側に主導権がうつった時代でもあります。日本ではファッションなどで「ブランド」が注目され、ソニー「ウォークマン」がヒットし、80年代後半には「ケータイ」が登場しました。マーケティング3.0 (1990年代~2000年代) 価値志向の時代インターネットが本格普及したミレニアム時代、従来は企業から一方的に情報発信されていたのが、消費者自ら情報を得られるようになり消費のスタイルはさらに変化しました。商品やサービス自体で得られる満足だけでなく、環境に対する取り組み、ブランドコンセプトといった企業価値に対する共感が欠かせないものになります。「iPhone」を購入するAppleファンの存在が象徴的です。マーケティング4.0 (2010年代~2020年) 自己実現の時代「マーケティング4.0」の副題は「スマートフォン時代の究極法則」。今や、個人が自由に情報にアクセスできるだけでなく、顧客が情報を発信するメディアにもなる時代です。ときには消費者のほうが豊富な知識を持っている今、消費者の自己実現欲求にそった「顧客を推奨者にする」戦略が重視されています。マーケティング5.0 (2020年代~) テクノロジーと人間性の両立の時代AI、IoT、AR/VR、ロボティクスなどのテクノロジーを組み合わせて社会課題の解決や価値提供をしていくにあたり、今まで以上に人間性を重視して一人一人の顧客の満足度を上げていく方向性が示されています。「マーケティングでセリングを不要にする」を唱えたドラッカー経営学者ピーター・ドラッカーは現代経営学の父と呼ばれ、多くの著作を残しました。1974年初版の名著『マネジメント』は今でも経営のバイブルとされ、マーケティングを「販売を不要にすること」と定義したことでも有名です。企業の目的は顧客の創造であると位置づけ、さらに「企業の2つの基本的機能はマーケティングとイノベーションである」と続けます。顧客が何を求めているかを知るマーケティングと、よりよい価値を創造するイノベーションの両輪を進めることで企業は成長できるという主張です。現代のBtoBマーケティングにはどんな特徴があるのか前述したコトラーのマーケティングに関する考え方は、主にBtoCを対象としています。BtoBでは違った側面もあるので、最新のBtoBマーケティングについてまとめます。BtoBのマーケティングは、ネットとスマホで激変BtoBマーケティングの変化の波は、BtoCマーケティングより遅れて訪れました。マーケティング1.0から2.0に移行するとき、BtoCでは消費者の購入スタイルが変化しました。たとえば、初めて買う車で得られるのは車がもたらす利便性ですが、2台目を買うときは色やデザイン、機能でより満足できる車を選びます。しかし、BtoBにおいてはこうした違いは小さなものだったため、営業担当者が見込み顧客へ個別にアプローチするスタイルが変わらずに維持されました。しかし、マーケティング2.0から3.0および4.0への移行は、BtoBマーケティングに大きな変化をもたらします。以下のように、変化の要因はインターネット、PC、モバイルデバイス、ソーシャルメディアです。BtoBビジネスにおける顧客環境の変化2000年代(マーケティング3.0)・ひとり1台のPC・インターネットの普及・携帯電話の普及2010年代・スマートフォンやタブレットの普及・ソーシャルメディアがBtoBへ拡大これにより、BtoBの企業と顧客の関係は変化しました。ネットが普及する前は、顧客の購買行動は「営業マンに会う」ことから始まりました。それが最速で情報を得る手段だったからです。しかし現在は、営業担当者に会う前に「自分で調べる」から始まり、「比較検討」まで進みます。昔は営業マンと顧客が最初に会い、説明を受けたあとで顧客は「検討」を開始しました。しかし今、企業と顧客が最初に出会う「商談」の場面では、顧客はほぼ購入する/しないの意思を固めています。つまり、BtoCではマーケティング2.0で起きた「顧客主導への移行」が、BtoBではマーケティング3.0以降で本格化したといえます。「デジタルマーケティング」がBtoBで重要な理由2000年以降で重視されるようになったBtoBマーケティング。インターネットの普及はBtoBビジネスに変革を迫っていますが、同時に恩恵ももたらしています。その一つはオウンドメディアです。BtoCではTVCMや新聞広告などで幅広く商品の情報を届ける「マスマーケティング」という方法がありました。一方、BtoB企業のターゲットは少数の企業で、マス広告にはなじみません。そのため、BtoB企業が見込み顧客を探すときは、営業マンがターゲットの企業リストに電話をかけるといった方法でした。しかし現代では、顧客の側が「こんなサービスはないか」と考えたときはネット検索して、希望する商品やサービスの情報を取得できます。BtoB企業の側はオウンドメディアで自社の商品・サービスの情報を発信することで、見込み顧客との接点を持つことができます。オウンドメディアによる発信は、マス広告のように経費をかけることなく必要とする人にアプローチできるので、BtoBマーケティングの有効な手段となっています。二つめは、マーケティングのデジタル化です。前述したように、顧客は企業の営業担当者と接することなく比較・検討を進めることが可能です。しかし、ネットで得られる情報が多すぎるがゆえに、自社に最適な選択を決めるのに時間がかかるというデメリットもあります。そこで、「興味・関心」を抱いたリード(見込み客)に「貴社の課題をこのように解決できます」といった情報を届けて、「比較・検討」にかかわるコミュニケーションをとる方法が有効になります。見込み客に対してメールで有用な情報を継続的に届けたり、Webサイトへアクセスした行動履歴を記録して、有力な見込み客にタイミングを外さずアプローチしたりといったことが可能になりました。マーケティングを成功させるコツは? シャノンの成功事例から紹介マーケティングを成功させるコツとして、シャノンが成功している事例から2点ご紹介します。1点めは、日常のタスクが多くても目標にコミットできる「年間活動計画」の作成、2点めは、購買ピラミッドによるフェーズ管理です。重要な施策を確実に実施するための、年間活動計画を作成シャノンでは、やるべき施策を着実に実践して成果を上げるため、1月や4月などの期初に年間活動計画を作成しています。たとえば、年間に実施したい主要な施策が「展示会」「資料請求フォームの改善」「ウェビナーの定期的な実施」の3つだとします。作成する手順として、まず、年に2回予定している展示会とその準備のスケジュールを確保します。次に、Webページの資料請求フォームを改善するためのミーティングやWeb実装の予定を入れます。PDCAを回すので3回分確保します。これらの予定を入れたあと、毎月の時間的余裕を考えながらウェビナーの予定をできるだけ毎月2回、入れていきます。ウェビナーは興味・関心層と購買意欲の高い層のターゲットを分け、それぞれ「関心ウェビナー」「製品ウェビナー」として予定を組んでいきます。作成されたのが以下の活動計画です。全体の計画を作成したら、次に、ウェブ改善の3回のMTGはどんな内容で実施するか、毎月のウェビナーはどんなテーマで行うかについても計画を詰めていきます。このような活動計画により、着実に戦略を実現するマーケティング活動を進めていくことができます。購買ピラミッドを使い、フェーズごとに施策を整理する近年では、マーケティングオートメーション(以下、MA)を活用し見込み顧客の興味・関心度に合わせた施策を実施する企業が増えてきました。こういった施策を「OnetoOneマーケティング」といいます。参考:OnetoOneマーケティングとは?MAで効率化できるその具体的手法を解説しかし、すべての見込み顧客一人ひとりに合わせて異なる方法でOnetoOneマーケティングを実施するというのは現実的ではありません。まず顧客を一定の属性でセグメントしたうえで、適切な施策を行っていきます。そこで効果的なフレームワークが「購買ピラミッド」です。以下の図の右にある「購買ピラミッド」で、リードのフェーズを分類しています。「興味・関心層向け」と、「比較・検討層向け」で分けて、それぞれに適した施策を実施します。まだ購買意欲が高くない「興味・関心層」にはホワイトペーパーや課題解決ウェビナー、商談の可能性がある「比較・検討層」は購買へのアクションをとらえるためのWebトラッキング、最終的な判断をするための製品ウェビナーなどでアプローチします。購買ピラミッドを活用するマーケティングについては、以下の記事でくわしく紹介しています。参考:自社のマーケティングの全体像をつかむフレームワーク「購買ピラミッド」とはまとめ本稿のポイントは以下の4点です。マーケティングとは、商品やサービスの提供にかかわる企業活動全般の戦略、戦術などをいいます。「売れる仕組みを作ること」ともいえます。マーケティングの考え方は1900年代に始まり、時代とともに顧客が変化するのでマーケティングの戦略も変わってきます。コトラーによれば1.0から5.0まで変遷してきました。BtoBマーケティングは長く営業担当者が直接営業するスタイルでしたが、ネットの浸透で大きく変わりました。今は、デジタルマーケティングが欠かせません。マーケティングを成功させるコツとして、年間活動計画の作成、購買ピラミッドを使ったフェーズごとの施策の整理が挙げられます。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_marketing/
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企業が目標を達成しながら成長していくために、KPIが欠かせません。しかし、効果的なKPI設定のしかたや運用について、頭を悩ませている担当者も多いのではないでしょうか。本記事では、はじめに企業で活用されているKPIとは何か、なぜ重要かを示し、関連用語のKGIやKSF、OKRについて、KPIの設定と運用で成果を上げるコツも解説していきます。後半では、KPIを見直して成果を上げた事例と、実際に使えるKPI作成シートをご紹介。Excelシートをダウンロードして、KPI活用にぜひお役立てください。マーケティング戦略の定義や策定方法、便利なフレームワークについては、以下の記事で体系的に解説しています。参考:マーケティング戦略とは?立案方法や9種類のフレームワーク、企業の成功事例を紹介!▼「KPI作成テンプレート」は動画を視聴しながら作成することができます。目次Toggle事業目標達成に欠かせないKPIとは?KGI、KSF、OKR、CSFについても解説KPIとは?KPIと合わせて覚えたいKGI、KSF、OKRとは?KPIの設定の手順KPIを設定・運用する4つのメリット企業活動やBtoBマーケティングのKPIの具体例を紹介企業活動で使われるKPIの種類と実例BtoBマーケティングの施策ごとに使用するKPIの実例BtoBマーケティングのKPI設定と運用の注意点KPIマネジメントとは、KPIを管理してKGI達成を目指すことMAツールはKPIマネジメントに有効KPI設定の見直しで成果を上げた事例を紹介!【事例】KPI設定を変更してマーケティング施策起点での受注件数が264%アップシャノンがKPI設定を全面的に見直した過去の事例を紹介個別KPIと全体KPIをExcelで簡単作成!「KPI作成テンプレート」【実践】マーケティングのKPIとその活動計画を立てる3ステップまとめ事業目標達成に欠かせないKPIとは?KGI、KSF、OKR、CSFについても解説KPIとは何か、なぜ重要なのかを確認し、KPIと関連するKGIなどの用語についても解説していきます。KPIとは?KPIは「KeyPerformanceIndicators」の略です。日本語では重要業績評価指標、重要経営指標などと訳されます。Performanceには実績、業績などの意味があり、業績達成度を知るための指標です。KPIは個人や施策ごとについて設定されることもあれば、事業部門や企業全体のKPIもあります。たとえばマーケティング部門で設定するKPIとして、以下のようなものがあります。獲得リード数検索UU数ホワイトペーパーダウンロード数広告のCTR(クリック率)、CVR(コンバージョン率)ウェビナーの申込者数購買フェーズ・関心引き上げ比率インサイドセールスのアポイント率このように、設定すべきKPIは各施策の現場レベルから部門全体にかかわる指標までさまざまです。KPIと合わせて覚えたいKGI、KSF、OKRとは?KPIを理解するために、関連用語についても知る必要があります。KGI、KSF、OKRについて解説します。KGI(KeyGoalIndicators)KGIは「重要目標達成指標」と訳され、KPIの上位にある指標です。KGIとは「Goal」の言葉通り、目指すゴールの数値目標のことです。売上高営業利益業界シェアなどが該当します。まず最終目標であるKGIを決め、それを実現するためにKPIなど他の指標を決めていくという流れになります。KGIを達成するためのプロセスを可視化する中間指標として、KPIが位置づけられます。KSF(KeySuccessFactor)KSFは「重要成功要因」と訳されます。似た表現でKFS(KeyFactorforSuccess)があり、同じ意味で使われます。また、CSF(CriticalSuccessFactor、重要成功要因)もほぼ同じ意味で使われる用語ですが、KSF、KFSよりも短期的で対象を絞った要因のことをいいます。KSFは、「KGIやKPIの達成の要因」となる具体的な戦略・戦術です。「KGIを達成するためには、何(What)をするか」という定性的な項目になります。マーケティング部門の場合でKSFの具体例を挙げると、以下のようになります。ウェビナー開催や広告による、リード獲得数アップインサイドセールスによる、見込み客の引き上げ強化オウンドメディアやクリエイティブ改善による、ブランドイメージ向上KSFを特定するには、外部環境・内部環境を理解して分析を行う必要があります。「3C分析」「SWOT分析」などのデータ分析を行うこともあります。※3C分析、SWOT分析などの市場分析の手法については、以下の記事でくわしく解説しています。市場分析の手法にはどんなものがある?種類や活用法を知っておこう特定したKSFに人や資金などのリソースを集中させることにより、KGIの達成を目指します。しかし、もしKSFが間違っていた場合には、KGIを達成することが難しくなります。特定したKSFがKGI達成に寄与しているかをチェックするためにも、KPIを設定して常にモニタリングすることが重要です。KGI、KSF、KPIの関係性は以下のようになります。まずKGIが決められ、次に、「目標達成のために何をするか」をKSFとして特定します。KSFの各項目に対して、各部門、チーム、個人が「いつまでにどんな成果を出すのか」の指標を設定するのがKPIです。部門の担当者にとっては、KPIを達成することが日々の業務の目標となります。OKR(ObjectivesandKeyResults)OKRは日本語に訳すと「目標と主な結果」で、O(目標、Objectives)とKR(主な結果、KeyResults)の2つで構成されます。IntelやGoogleがOKRを導入して実績を上げて広まりました。OKRはKPI、KGI、KSFとは別に設定される、「こうなりたい」というチャレンジングな数値指標です。企業、部門、個人それぞれに設定されます。OKRを達成するためには従来通りのやり方ではなく、行動の変革が必要です。KGI・KPIの指標は100%達成すべきであるのに対して、OKRは達成度を問いません。また、OとKRは社会環境に応じて柔軟に変更されます。KGI/KPIとOKRのちがいを、以下にまとめます。KGI/KPIとOKRのちがいKGI/KPIOKR目標設定必達を前提に設定チャレンジングに設定目指す達成率必ず100%を目指す100%を目指すが50%でも可評価反映される原則反映しない運用のしかた堅実に運用柔軟に運用KGI、KPI、KFS、OKRについてまとめたのが以下です。KGI、KPI、KFS、OKRの比較KGIKFSKPIOKRKeyGoalIndicatorsKeySuccessFactorKeyPerformanceIndicatorObjectivesandKeyResults名称重要目標指標重要成功要因重要業績評価指標目標と主な結果意味事業部や企業が目指す最終ゴール目標達成のための戦略、戦術目標達成度をモニタリングするための指標チャレンジングな目標タイプ数値目標要因数値目標数値目標期間長期(1年)長期(1年)短期(1日~)短期(1~3か月)例売上高、市場シェアウェビナーの集客アップ見込み客の引き上げ強化ウェビナーの集客数資料ダウンロード件数新サービスを投入して1年で収益化これらのなかで最も基本となるのがKPIです。まずKPIの設定と運用を適切に行うことを目指しましょう。KPIの設定の手順KPI設定はKGI→KSF→KPIの順で設定することが一般的です。ステップ1:最終目標(KGI)を明確にするKPIを設定する前に、まず企業や部門の最終目標であるKGIを明確にします。KGIは達成すべき大きなゴールを示し、以下のようなものが該当します。売上高営業利益市場シェアKGIが明確になれば、それを達成するための具体的なプロセスやアクションを特定することができます。ステップ2:成功要因(KSF)を特定する次に、KGIを達成するために必要な成功要因(KSF)を特定します。KSFは、目標達成のために行うべき重要な戦略や戦術を示します。具体的には、以下のような項目が含まれます。リード獲得のためのマーケティングキャンペーン顧客満足度のためのサービス改善新製品の市場投入計画ステップ3:具体的なKPIを設定する最後に、KSFに基づいて具体的なKPIを設定します。KPIは、KSFを実行するための具体的な数値目標であり、達成度をモニタリングするための指標です。KPIの設定には以下のポイントを考慮します。測定可能であること(数値化できる)達成可能であること(現実的な目標設定)具体的であること(曖昧でない)時間軸が明確であること(いつまでに達成するか)例えば、マーケティング部門のKPIとしては以下のようなものがあります。獲得リード数:月間●件ウェビナー申込数:四半期ごとに●件ホワイトペーパーダウンロード数:月間●件これらのKPIを設定し、定期的にモニタリングしながらPDCAサイクルを回していくことで、KGIの達成に向けた進捗を確認し、必要に応じて改善策を講じることができます。マーケティング部門の場合のKPIの全体像は以下のとおりです。KPIを設定・運用する4つのメリットKPIを設定・運用することは、事業目標の達成と企業の成長のために欠かせません。そのメリットとして、以下4点が挙げられます。1.KGIへの道筋が明確になる仮にKGIが売上目標「今期1億円」だった場合、営業部門やマーケティング部門はそれを達成するためにどうすべきかをKSFとして設定し、その達成度を可視化できるKPIを設定します。売上をつくる部門だけでなく、人事・総務・財務部門などもKGIをふまえてKPIを設定します。こうして、KGIに照準を合わせた全社的な企業行動が明確になります。2.目標達成度を可視化できるKPIとして数値化することで、時系列での達成度の変化が明確になります。「ひと月前からKPIが達成できていない」というように問題を把握し、その原因がどこにあるのかを分析します。対前年比較部門間比較目標達成率比較など、定量的な数字があればさまざまな分析ができます。3.早期に改善を図り、PDCAを回せるKPI不達成のときは改善策を実行します。早期の課題発見、対策というPDCAを短いサイクルで回すことで、KPI達成への軌道に戻ることができます。4.社内・部門内で意識を共有できるKPIを基準に、社内・部門内では「今何をすべきか」が明確になり、それぞれ別の業務を担当しながらも同じKPIを目指しているという方向性を共有できます。人事評価の明確な基準になり、個人のモチベーションを上げる効果もあります。企業活動やBtoBマーケティングのKPIの具体例を紹介実際にはどんな数値がKPIとして設定されているのでしょうか。KPIの具体例を紹介します。企業活動で使われるKPIの種類と実例企業が使用するKPIとして、たとえば以下のようなものがあります。部門KPIの例セールス部門・売上高・営業担当者1人あたり売上高・新規顧客獲得数・受注率・LTV(顧客生涯価値)マーケティング部門・CPA(CostPerAcquisition)・CAC(CustomerAcquisitionCost)・WebサイトUU数、PV数など・資料ダウンロード数・CVR(ConversionRate)・ホットリード数人事・労務部門・離職率・新卒/中途採用数・従業員満足度・従業員1人あたりの教育投資額会計・財務部門・利益率・自己資本比率・固定費・FCF(フリーキャッシュフロー)・ROIC(投下資本利益率)・株価実際にはさらに多くの指標があり、各事業は固有のKGIやKSFに基づいてKPIを設定します。BtoBマーケティングの施策ごとに使用するKPIの実例BtoBマーケティングではさまざまな施策を実施します。そのなかでどうKPIを設定するかは悩むところです。まず考えられることは、個人やチームが意識できる個別施策のKPIの設定です。それに加えて、マーケティング部門全体で共有するKPIを設定する方法がおすすめです。以下は、BtoBマーケティングの施策ごとのKPIの例です。このようなKPIをマーケティング部門の全員が共有することで、日々の業務がKGI、つまり最終目的から外れないようにします。BtoBマーケティングの各施策におけるKPIWebサイト運用と資料請求指名検索数会社名、ブランド名検索からのWebサイト訪問者数UU数Webサイト訪問者数CV数、CVR訪問者のうち資料ダウンロードしたリード数、その割合フォロー数、フォロー率リードのうち電話でフォローした数、割合応答数、応答率電話したリードのうち応答数、割合アポ数、アポ率電話したリードのうちアポイント数、割合メールマーケティング開封率メルマガの開封率CTRメルマガ内のURLをクリックした人の割合CV数、CVRクリック先のLPでアクションした数、割合配信停止率メルマガを配信停止した割合Web広告CTR広告を見たユーザーのうちクリックした割合CV数、CVRクリック先のLPでアクションした数、割合CPA(CostPerAction)CV1件あたりにかかった広告費ウェビナー申込者数ウェビナーに申し込んだ人の数視聴率申込者のうち視聴した人の割合次回申込数、申込率製品を検討するウェビナーの申込者数、割合満足度アンケートから分かる満足度マーケティング部門全体ホットリード数営業部門にホットリードとして引き渡した数商談化数、商談化率ホットリードのうち商談化した件数、割合受注率ホットリードのうち受注した件数、割合表の最後に記載しているマーケティング部門全体のKPIは、連携する営業部門の成果につながる指標となっています。KPIの数が多く管理が難しいと感じるかもしれません。そんな方が活用できるよう、施策ごとのKPIを入力すればKPIの運用・管理がしやすいExcelシートを本記事の最後で提供しています。シャノンが実際に使用しているファイルです。BtoBマーケティングのKPI設定と運用の注意点KPIの設定と運用が順調に進まないこともしばしばです。以下に注意点をまとめます。1) KPI計測とPDCAはスピードが重要企業活動のスピードは加速化し、週単位や日単位のKPI管理が一般化しています。可能な限り早く問題を見つけ出して軌道修正をするためのKPIですから、早く正確に計測し、社内で共有することが重要です。そのためには日々の成果のインプットも含めて、ワンストップで効率化する必要があります。2)部門内や部門間の合意形成が大切部門の担当者にとって、KPIを比較的容易に達成できることもあれば、困難と感じることもあります。担当者が自分のミッション達成に難しさを感じたとき「このKPI設定がそもそも違うのでは」と思ってしまうことがあれば業務を進めていくことができません。マーケティング部門内、そして営業部門など関連する部門の全員が納得して取り組めるKPIであることが重要で、KPIを決める立場にある管理者は、KPI設定についての合意形成をはかる必要があります。3)KPIにあてはまらない価値も見落とさない「件数」や「割合」などの数値で表すことで目標達成への動きを効率化できることがKPIのメリットですが、効率重視には注意が必要です。たとえば、「検討に時間を要する見込み客」を考えてみます。時折Webページへの訪問がありますが、なかなか興味・関心レベルを引き上げることができません。架電をして「来年度に検討します」と言われるケースもあります。しかし、1年以上かけて検討したうえで受注に至る顧客もBtoBビジネスでは一定割合存在します。したがって、直近で成果が出る施策以外にもきちんと取り組めるよう、評価する必要があります。目先の数字や効率を意識しすぎると、中長期のリードのフォローが十分でなくなる可能性があることに注意しましょう。長期的な検討で顧客の興味を引き上げていく方法については、以下の資料でくわしくご紹介しています。リードナーチャリングのはじめかた4) KPIの見直しが必要となる場合もある企業風土や業種によっても最適なKPIは異なります。1年前までは順調に運用できていたKPIが環境変化により有効でなくなることもあります。また、「上場を目指す」「シェア争いに注力する」などの企業フェーズの変化により、KPIを変更することもあるでしょう。ほかに、「KPIは達成したがKGIは未達成」というのもKPIを見直すべきケースです。後半で、KPIを見直して成果を上げることができた具体的事例を紹介しています。KPIマネジメントとは、KPIを管理してKGI達成を目指すこと今まで述べてきたような方法でKPIを設定・運用し、最終目標であるKGIを達成することを、KPIマネジメントといいます。KGIが最終目標であるのに対して、KPIは中間目標と位置づけられます。中長期的な目標であるKGIへ近づくための行動を日々管理するために、短期的で細かい施策ごとに設定されるKPIで達成度を測り、PDCAを回していきます。日本でも営業部門などでは従来、数値目標を設定・管理してきましたが、現代の企業ではすべての事業部門や職種にそれぞれKPIを設定して見える化し、改善をしながら企業全体で目標達成を目指していきます。MAツールはKPIマネジメントに有効KPIマネジメントでは、マーケティング施策それぞれの成果を見える化すること、「どの施策が効果を上げているか」を知るために同じ条件のもとで一元的に管理することが重要です。多くの施策を同時に行うマーケティング業務のKPI運用にはMAツールが有効です。「KPIの設定と管理」の効率化を一番の目的としてMAツールを導入する企業も少なくありません。シャノンのマーケティングオートメーションは、KPI測定、レポート作成、施策の評価など、「ゴール達成」のための機能を備えています。KPI設定の見直しで成果を上げた事例を紹介!最後に、企業がKPIを見直して成果を上げた事例をご紹介します。【事例】KPI設定を変更してマーケティング施策起点での受注件数が264%アップ3PLの大手、ロジスティード株式会社(東京都中央区)は、EC事業者向けに従量課金型の「シェアリング自動倉庫」サービスを提供しています。2020年、シャノンのMAを導入。MA導入から1年経過したころ、KPIをそれまでの「営業コンタクト数」から、マーケティングチームで工夫できる余地がある「ホットリードの創出数」へと変更。資料請求ページやお問い合わせフォームの改善や、シナリオ機能を活用した複数商材の購買フェーズ管理体制を整え施策を充実させました。その結果、2021年度から2022年にかけての実績で、マーケティング施策で創出したホットリード数 前年比113%マーケティング施策起点での受注件数 前年比264%という成果を上げることができました。定量的な成果とともに、定性面では、これまで接点のなかった顧客層を開拓できたこと、顧客理解が進んだことで営業の生産性も向上したことなどが成果として挙げられます。ロジスティード様の事例について、くわしくは以下で紹介しています。マーケティング施策起点での受注件数は前年比264%に増加。商材ごとの購買フェーズ管理を実現したMA活用方法とはシャノンがKPI設定を全面的に見直した過去の事例を紹介2015年頃、シャノンのマーケティング部門では「資料ダウンロード数」をKPIに設定していたことがあります。「資料ダウンロード」の強化により、購入意思が高い見込み客を獲得するというKSFに基づいています。KPIを最大化すべく、以下のような施策をとりました。デジタル広告体制を強化SEO対策を強化A/Bテストで広告LPを改善その結果、資料ダウンロード数は基準年と比較して次年度2.5倍、翌々年度3倍以上まで上昇しました。KPI達成率は申し分ありません。しかし、会社の売上に結びつきませんでした。こうしたKPIと業績の乖離はなぜ生じてしまったのか。マーケティングチームが検証した結果は以下です。資料ダウンロードをする見込み客は、すでに自らの企業課題が明確で、そのソリューションとしてのMAツールを検討中。なかには、資料ダウンロード以前に競合他社さんのMAツールを検討済みという方もいたようで、購買へと結びつかなかったという事実がありました。つまり、「資料ダウンロード」はKPIとして適切ではなく、「潜在顧客」や「興味・関心段階」の見込み客を獲得して、購買フェーズを引き上げる活動がより重要と、結論づけました。このような経験をふまえ、シャノンのマーケティングチームのKPI・KGIは以下となりました。KPI:インサイドセールスが獲得した商談アポイント数「商談、受注に結び付くマーケティング」で合意を形成したKPIとなっています。その後現在にいたるまで、このKPIを運用しています。以上の事例からわかるように、KPI設定は、ときには見直すことが必要です。※この経緯は以下の記事でくわしく紹介しています。マーケティング予算の配分は、目標から逆算した『正確な計算』が必要?この事例からもわかるように、自社に最適なKPIの設定は難しい作業です。しかしMAツールがあれば、日々の業務を効率化するとともに「KPI達成度の測定」「施策の評価」などをスピーディーに行い、KPI不達のときもリカバリを可能にできます。※シャノン・マーケティングプラットフォームはKPIの達成率の測定、予実管理、素早いPDCAによる軌道修正を可能にします。また、精緻な行動履歴管理によって興味・関心が低いリードのインサイト(潜在意識)をキャッチし、適切なフォローで引き上げることが可能です。くわしくは、「シャノンのマーケティングオートメーション」を参照してください。※その他の参照記事マーケティングオートメーション時代に必要な15のKPIマーケティング部門にも予実管理を。シャノンが実践する、MAとSFAの予実管理の連携とは個別KPIと全体KPIをExcelで簡単作成!「KPI作成テンプレート」KPIの数値はチームや担当者がひとつひとつ、根拠を持って設定しなくてはなりません。そして施策ごとのKPIと部門全体のKPIとの整合性がとれるよう、適切に設定することもポイントです。この作業を効率化するために作成した、KGIの設定をもとにKPIまで数値を落としこんで作成できる「KPI作成テンプレート」が以下です。KPI作成テンプレートのダウンロードはこちら▼「KPI作成テンプレート」は動画を視聴しながら作成することができます。このシートを利用してKPIを作成することで以下のようなメリットがあります。KPI達成に必要な投資とアクションが明確になる費用対効果の高い施策に集中できるチーム全体の方向性が定まり、効率的な連携が生まれるここではKPIの作成の方法を一部ご紹介します。【実践】マーケティングのKPIとその活動計画を立てる3ステップマーケティングのKPIとその活動計画は、「顧客獲得計画」⇒「施策活動計画」⇒「振り返り」の3ステップで立案します。まずはじめに顧客獲得計画を立て、「マーケティングでいくら予算を使用して、どのくらい売り上げを上げるのか」を会社と合意します。顧客獲得計画で大まかな予算と目標が見えてきたら、次は具体的な施策に落とし込んでいきます。どの施策にどれくらいの費用をかけ、どれくらいの商談を獲得するのかを俯瞰的に把握します。顧客獲得計画・施策活動計画を立てた後は、マーケティング施策を進めながら、数値の差分を見て振り返りをします。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1. KPI(重要業績評価指標)は企業の成長に欠かせない数値目標です。2. 関連する用語として、以下があります。KGI:企業や事業の最終目標KSF:最終目標を達成するための戦略、戦術KPI:KGIを達成するために、KSFを進めていく具体的な数値目標OKR:チャレンジングな目標で、達成することより変革することを重視します。3. KPIを設定・運用するメリットは以下です。1) KGIへの道筋が明確になる2) 目標達成度を可視化できる3) 早期に改善を図り、PDCAを回せる4) 社内・部門内で意識を共有できる4. BtoBマーケティングのKPIは、施策ごとの具体的なKPIとマーケティング部門全体で共有できる1つのKPIを設定して運用することがおすすめです。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_kpi/
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LP(ランディングページ)とは、特定の広告やリンクをクリックしたユーザーが最初にアクセスするウェブページを指します。一般的には、商品やサービスの販売、資料請求、問い合わせ、会員登録など、ユーザーに特定のアクションを促すために最適化されたページです。今回は、BtoBのWebマーケティングで成果を出すために欠かせない、ランディングページの基礎知識やつくりかた、構成を取り上げます。また、ページ作成後の効率的なリード獲得に向けたページの改善や最適化の方法についてもご紹介します。ランディングページの参考例として、まず以下をご覧ください。これは、シャノンのWebサイトのランディングページのひとつで、実際のURLは以下の通りです。ランディングページには、「ユーザーに対して何らかのアクションを促す」という機能があります。今回の記事では、ランディングページ(LP)とは何か、LPの基本的な作り方をまず確認。さらにLP最適化の重要性とその方法、ABテストの進め方などについても解説していきます。目次Toggleランディングページ(LP)とは何か、ホームページとの違いは?ランディングページ(LP)とは何か?広義と狭義の意味があるランディングページとホームページの違いランディングページのメリットとデメリットランディングページの作り方ランディングページの基本構成ランディングページの重要な要素「CTA」とはランディングページ作成の手順ランディングページ最適化の重要性と進め方ランディングページ最適化(LPO)とは? なぜ重要なのかランディングページ最適化(LPO)のメリット品質の高いLPとは? LPOのチェックポイント効果的なCTAの表示方法とはCTA以外にもある、LPOのチェックポイントABテストによるLPOの進め方とLPOツール、シャノンのLPO事例を紹介ランディングページ最適化に有効なABテストとはLPOの進め方シャノンのランディングページ最適化事例を紹介!キービジュアルがカルーセルvs動画キービジュアルに「この資料でわかること」の説明ありvsなしランディングページ最適化のため、PDCAサイクルを常に回すことが大事まとめランディングページ(LP)とは何か、ホームページとの違いは?ランディングページ(LandingPage)は略してLP(エルピー)と呼ばれることもあります。ランディングページとは何か、ランディングページ最適化がなぜ必要かを解説していきます。ランディングページ(LP)とは何か?広義と狭義の意味があるランディングページには広義と狭義の意味があります。広義のランディングページとは、ユーザーが広告やメール、をクリックしたとき、最初に見るページです。「Landing」は着地の意味で、ユーザーが着地したページ、という意味になります。ランディングページがHPのトップページという場合もありますが、それよりは、ユーザーが見た広告や検索結果に対応する「資料請求」「ウェビナー案内」などのページや、ユーザーの訪問意図に合わせて作成された専用ページがランディングページとなることが多いです。狭義のランディングページは、ユーザーに何らかのアクションを促す機能があるページのことで、以下のイメージが該当します。こちらのイメージ画像は、ユーザーに「資料ダウンロード」を促すもので、アクションをおこしやすいよう、ページ遷移を行うことなく申込や購入ができるフォーム一体型となっています。ページ構成は、左側に申込をしてほしい資料情報を掲載し、右側にユーザー情報を入力するフォームとボタンを設置しています。ランディングページがユーザーに促す機能としては、資料ダウンロードのほかに以下があります。商品の購入セミナー申込会員登録メルマガ登録つまり、ランディングページは集客や売上のために重要な役割をもつページです。ランディングページとホームページの違いランディングページはユーザーにアクションを起こしてもらうことが目的で、通常1ページで完結します。これに対して、ホームページ(企業の公式Webサイト)は、複数ページで構成され、ユーザーが求める様々な情報を提供します。以下は、ランディングページとホームページの違いをまとめた比較表です。ランディングページ(LP)ホームページ(HP)目的アクションを促すアクションを促す、企業や商品の情報を提供構成1ページ複数ページ情報量1つに絞られている多くの情報を掲載ページデザイン・縦スクロールで閲覧・CTAボタンがある・リンクは少ないTOPページから複数のページへリンクされている主な流入元ネット広告、メルマガ指名検索、自然検索ホームページ(公式Webサイト)企業ホームページは公式Webサイトのことで、コーポレートサイトとも呼ばれます。企業情報、商品情報などが掲載され、情報を提供するとともに企業の信頼性を担保します。企業名や商品名を入力する「指名検索」の検索結果をクリックすると、ホームページのTOPページに遷移することが一般的です。名を知られた企業であればホームページだけで集客や販売をすることが可能ですが、多くの企業はホームページと合わせてオウンドメディアやランディングページを作成します。ランディングページのメリットとデメリットランディングページのメリットとデメリットを確認します。ランディングページのメリットCV数を増やせるCV(コンバージョン)とは具体的な成果のことで、LPが目的とする「購入」「資料ダウンロード」などがCVです。LPの作成により、CVを増やすことができます。効果測定がしやすいLPは1つの目的に絞っているので、そのページ上でCVするか、しないかの結果が明確で、効果測定がしやすいというメリットがあります。改善しやすい効果測定がしやすいLPはABテストにも向いています。テスト結果を踏まえて改善し、ランディングページ最適化をはかることができます。ランディングページのデメリット多くの情報を届けることはできないシンプルに構成されるLPに掲載できる内容は限られ、リンクもあまり設置されないので、LPによってユーザーに多くの情報を届けることができないことがデメリットです。SEOで評価されない1ページのみのLPはWeb上のコンテンツとして高く評価されません。SEO対策はホームページやオウンドメディアで行う必要があります。外注ではコストがかかるLPは成果が求められるため、外部の制作会社に依頼すると1ページあたりのコストがかかります。ランディングページの作り方ランディングページの作成にあたっては、効果的とされる基本の型に沿って、1ページ内に掲載するコンテンツを厳選します。CV数という具体的な成果を出すためにおさえるべきポイントについて解説します。ランディングページの基本構成ランディングページは、以下のような構成で作成します。1ページを3部に分け、最初に目に入るファーストビュー、中央のボディ、下部はアクションをうながすクロージングとします。ファーストビュー最初に目につく部分であるファーストビューには、このページで伝えたいことがすぐわかるようコンテンツを配置します。この部分を見たユーザーがさらにスクロールして読み進める気持ちにさせることが大事です。キャッチコピー、メインビジュアル、商品紹介などで簡潔に伝えます。ボディ中央部分に配置するコンテンツはLPの目的によって異なります。アクションを起こす裏付けとなる情報をストーリー仕立てや箇条書きで提示します。ユーザーのお悩みをとりあげて共感商品やサービスの特徴を紹介アクションを起こすことのメリットを明記商品の信頼度や実績データを提示必要に応じて画像、動画を配置クロージング最後にアクションをうながす部分では、今ボタンを押すべき理由を明示します。期間限定の特典を示してさらに行動喚起する場合は、こちらに表記します。CTACTAとはCalltoActionの略で、「購入する」「資料請求する」などと表示されたボタンのことです。ユーザーが迷わないよう、3部構成の場合には3か所に設置することが多いです。全体の流れは以下の通りですシャノンのLPの場合、縦長レイアウトを基本としていますが、CTAをクリックすると左側に概要、右側に入力フォームを設置したお申込みフォームにリンクする仕様となっています。 。 ランディングページの効果測定を行い、改善を加えた結果が今の形です。シャノンのLPがなぜ今の形になったのかについては、この記事の最後に事例を示して解説しています。このようなLPの改善のことを「ランディングページ最適化」といいます。LP最適化の重要性や進め方についても、後半でくわしく解説します。ランディングページの重要な要素「CTA」とはランディングページではCTAをわかりやすく配置することが重要です。以下のサイトイメージでは、「資料をタウンロードする」という青いボタンがCTAです。ボタンには「資料ダウンロード」「お問い合わせ」「購入する」など、アクションの目的をテキストで表示します。CTAはボタン以外に画像、テキストリンクなどの場合もあります。ランディングページ作成の手順ランディングページ作成の手順は以下の通りです。目的を決めるLPへ誘導する施策を決めるターゲットに合わせたコンテンツを準備するLPを制作するLP運用開始後はPDCAを回す1.目的を決める何のためのLPなのか、具体的にどんなアクションをうながすのかを決めます。(例)目的は見込み客を集客、LPはタイトル「××」という資料のダウンロードをうながす2.LPへ誘導する施策を決めるLPを見てもらうためにはページへ誘導する施策が必要です。以下のような方法のうち、実施する施策を決め、CV数の目標を設定します。・SNS広告、SNS投稿・メルマガ・ホームページのTOPページにポップアップを表示・オウンドメディアにポップアップを表示・Web広告3.ターゲットに合わせたコンテンツを準備する自社商品についてあまり知らないユーザーをターゲットにするときは、商品についてくわしく紹介するほか、ユーザーが不安にならないよう企業や商品の信頼度を明示する必要があります。すでに知られている場合は、作成するLPで伝えたいことに絞り込みます。4.LPを制作するビジュアルやレイアウトについては、LPとWeb広告やSNS投稿などで統一します。流入元情報とLPの見た目・内容が一致していることが大事です。5.LP運用開始後はPDCAを回すLPの運用を始めた後は、効果を測定・分析し、必要に応じて改善を図ります。CV数を上げるため、常にランディングページ最適化を進めていきます。ランディングページ最適化の重要性と進め方ランディングページ最適化の重要性と、具体的な方法について解説します。ランディングページ最適化(LPO)とは? なぜ重要なのかランディングページ最適化(LandingPageOptimaization、LPO)とは、ランディングページのCVR(コンバージョン率)を最大化するために、ページのコンテンツを改善することです。ここでのコンバージョン(CV)とは、ユーザーによる「商品購入」「資料ダウンロード」などのアクションです。Web広告を見たユーザーのうち、何割かが広告をクリックしてランディングページを訪れます。しかしそのランディングページに以下のような問題があれば、CVに結びつきません。広告を見たユーザーが期待することとLPの内容にズレがあるLPの文章がわかりにくく、ユーザーに伝わらないユーザーがアクションを起こすまでの導線がわかりにくいこのような、CVを阻害する問題点を改善し、ユーザーがアクションを起こしやすいランディングページにすることを、ランディングページ最適化といいます。ランディングページ最適化(LPO)のメリットランディングページを改善し最適化することのメリットを整理すると以下の通りです。1.CVとCVRを増やせるBtoBの場合なら資料請求、ウェビナー申込などのCVが増え、多くの見込み客を獲得できます。広告などをクリックしてランディングページに流入するユーザーを対象とするCVRは数%といわれていますが、LPOによりこの数値を改善することができます。2.広告の費用対効果が向上するCVRが上がれば広告の費用対効果が向上します。また、Googleは、Web広告から誘導されるランディングページについて、ユーザーが求める情報を提供できているかを評価しています。ランディングページの品質が高ければ広告の掲載順位が上がり、その結果広告コストが削減できます。3.検索順位が上昇するUX(ユーザーエクスペリエンス)の高いランディングページを提供することにより、SEOに効果があり、検索エンジンにキーワードを入力する自然検索の結果として表示される順位を上げることができます。※シャノンマーケティングプラットフォームは、ランディングページ自動作成機能を備えています。キャンペーンの告知、資料請求などの目的に応じたLPを自動生成できます。品質の高いLPとは? LPOのチェックポイントWeb広告を増やし、自社のHPに流入する新規ユーザー数が増えたのに、それに見合う程度にCV数を増やすことができない。そんなときは、原因を特定してLPを修正します。また、十分なCVが得られたあとも、状況は日々変化します。定期的にLPのパフォーマンスをチェックして、改善を継続していく必要があります。CVにつながるLPは、以下のような条件を満たしています。1.ユーザーが求める情報を過不足なく提供している検索結果や広告をクリックしたユーザーがLPを訪れたとき、望んでいる情報を入手できることが重要です。検索キーワードや広告の文言とLPの内容にズレがないことを確認しましょう。2.ページが見やすく、操作しやすい全体が見やすくレイアウトされ、文章もシンプルでわかりやすいことが大事です。ブラウザや端末にかかわらずスムーズに表示され、操作しやすいことも大切です。このあと説明する「CTA」については、位置や表示方法も重要です。3.「なぜアクションするべきか」が明確一定の目的をもって訪れたユーザーに対してニーズに応えるとともに、さらに魅力的な要素を提示して、アクションを促す必要があります。「お客様の声」なども有効です。4.信頼性がある企業情報やプライバシーポリシーなどの情報が明示された、信頼感のあるページであることも大切です。条件を満たしたLPはCVをもたらすとともに、広告を配信するGoogleの評価も得られます。Googleはランディングページの要件についてサポートサイトで解説しています。効果的なCTAの表示方法とは「CTAボタン」をどう表示させるかということは、CVを左右する要素です。効果が高いCTAの要件として、以下が挙げられます。コンテンツを見る目線に沿って、目に止まりやすい位置に設置するCTAの位置が重要です。ユーザーがページ内のコンテンツを読み進めたとき、スムーズにCTAに到達するように設置します。シャノンではひとつのLPに3~4つほどCTAを設置することが多いです。場所としては、ファーストビューボディクロージングに一つずつ設置がおすすめです。無理なく目立つデザインと色ボタンの色は赤やオレンジなどが選ばれることが多いですが、ページのデザインによっては黒や青でも問題ありません。ページ全体の色調とトーンを変えて目立つ色、わかりやすいデザインにします。テキストには動詞を用いる「購入する」「資料請求する」「続きを読む」のように、CTAボタンの文言は次のアクションを促す動詞を用いることが一般的です。広告やWebページのコンテンツを統一するCTAの配置・デザイン・文言は、ユーザーが迷わず操作できるよう、広告やWebサイト内コンテンツで常に統一しておきます。CTA以外にもある、LPOのチェックポイントランディングページ最適化において、CTA以外に以下のようなチェックポイントがあります。フォームの入力項目は10個以内か最初に示した資料ダウンロードページの場合、入力する項目は会社名、名前、部署名、役職、E-mailアドレス、電話番号、都道府県となっていて、選択入力する項目が「利用目的」「使用中のMAツール」の2つです。フォームの入力は簡単であるほどCVRが高くなるので、最低限の項目を厳選する必要があります。ページ内に概要はあるかユーザーに内容が伝わりやすく、アクションを起こしやすいような表現にする必要があります。メインキャッチやサブキャッチの内容、位置、フォントなどの違いにより、CVRに差が出ます。中でもダウンロードされる資料 概要を記載 することで、CVRが上がる傾向があることが分かっています。ビジュアルコンテンツは配置されているか画像イメージ、動画などのビジュアルコンテンツとして、何をどのように配置するかもLPOのポイントです。以上のような細かい要素について改善を図っていくのがLPOです。次に、LPOの具体的な方法として、主にABテストについて解説していきます。ABテストによるLPOの進め方とLPOツール、シャノンのLPO事例を紹介ランディングページの改善は、仮説を立ててそれを実証しながら進めていきます。LPOに欠かせないABテストとは何か、進め方について解説し、ABテストができるLPOツールも紹介します。ランディングページ最適化に有効なABテストとはCVRを上げるためのランディングページの改善には、ABテストが有効です。ABテストとは、WebページやWeb広告で、A案とB案を同時に配信し、効果があった方を採用する方法です。たとえばCTAの位置が「上」「中央」「下」のうちどこに配置するかが問題になったとします。どれが最もCVRが高いかは、事前に根拠を持って説明することが難しいですが、ABテストにより、採用すべきデザインを決定することができます。ABテストについてくわしくは以下の記事で解説しています。※ABテストとは?実例で分かる!成果を上げるコツや進め方を解説AとBの2つの案をテストすることが多いためABテストと呼びますが、3案、あるいはそれ以上を同時にテストすることも可能です。この方法を多変量テストといいます。LPOの進め方ランディングページの最適化は、以下のような手順で進めます。1.LPの現状と課題を明らかにするアクセス解析、CVの現状などの現状をふまえ、LPの課題を明らかにします。2.LP改善の仮説を立てるいくつかあるLPの改善ポイントのなかで、優先順位の高い改善策を1つ選び、仮説を立てます。3.ABテストを実施するABテストを実施して、効果を測定します。4.有意な結果をもとにLPを改善する改善策について有意な結果が得られたら、それをLPに反映させます。ねらい通りの結果が得られなかったときは、仮説からやり直します。LPの改善ポイントは多数あるので、以上のようなサイクルを定期的に繰り返しながらランディングページ最適化を進めていきます。シャノンのランディングページ最適化事例を紹介!最後に、シャノンのLPOの実例をご紹介します。キービジュアルがカルーセルvs動画資料ダウンロードページのキービジュアルは、カルーセルと動画をテストした結果、動画の方が175%申込率が高いという結果でした。キービジュアルに「この資料でわかること」の説明ありvsなしランディングページを見たユーザーに資料の内容が伝わりやすいよう、以下のような説明を作成して、キービジュアルの下に表示しました。ABテストでは、概要の説明ありのほうが440%申込率が高いという顕著な結果が得られました。ランディングページ最適化のため、PDCAサイクルを常に回すことが大事シャノンでは定期的に、ABテストをはじめとするランディングページ最適化の施策を実施しています。今回ご紹介したランディングページ最適化の事例はシャノンがABテストを実施した結果なので、他の企業や他の商品に当てはまるとは限りません。自社のLPOは、自社固有の環境でテストを重ね、検証を続けることによって進めます。また、ABテストを実施したが有意な結果を得られないこともよくあります。そんなときでもあらかじめ設定した優先順位とPDCAフローに沿って、着実にテストを積み重ねていくことが大事です。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.ランディングページ(LP)とは、広義には検索結果や広告をクリックしたユーザーが最初に見るページ、狭義ではユーザーにアクションを促す機能があるページのことです。2.ランディングページは1ページ内にわかりやすくコンテンツを配置して作成します。LPの重要な要素であるCTA(CalltoAction)は、ユーザーがアクションを実行するためのパーツです。3.CVRを上げるために、ランディングページ最適化(LPO)が重要です。LPOのメリットは以下です。CVとCVRを増やせる広告の費用対効果が向上する検索順位が上昇する4.品質の高いランディングページの条件は以下です。ユーザーが求める情報を過不足なく提供しているページが見やすく、操作しやすいなぜアクションするべきかが明確信頼性がある5.ランディングページ最適化にはABテストが有効です。ABテストを繰り返してPDCAを回しながら進めていきます最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_lp/
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コンバージョン(CV)とは、「購入」「会員登録」「申込」など、企業がマーケティング活動の目的としている顧客行動のことを指します。たとえば以下のような行動です。・ECサイトでの商品購入・Webからの資料ダウンロード・広告からの申込・アプリのインストールマーケティング活動では、「CVを増やす」ことが重要で、具体的な数値目標を設定して、施策を展開します。今回は、CVや関連用語の意味、基礎知識をあらためて確認し、後半ではCVを増やすための具体的な施策について紹介していきます。シャノンのマーケティングオートメーションとは?⇒製品資料とお役立ち資料4点を無料でダウンロードする目次Toggleコンバージョンとは何か、あらためて確認コンバージョンとはコンバージョンの具体例CVR、CPC、CPAの意味と計算方法CVR、CPC、CPAとはCVR、CPC、CPAの計算方法コンバージョンとKPIの違いと関係性コンバージョンを計測するツールコンバージョンの具体例コンバージョンの具体例経路別CVコンバージョンの種類CVを増やすために重要な、マイクロコンバージョンとはCVを増やす手順【事例紹介】CVを増やす具体策を紹介! シャノン検証済み15の改善アイデアWebサイトのファーストビューに「資料請求」を設置してCVRアップテキスト表現の改善でメルマガのCVRを向上まとめコンバージョンとは何か、あらためて確認コンバージョンとは購入や会員登録を指すと知っている人は多いと思いますが、正確な意味と重要性について確認します。コンバージョンとは英語のConversionの元の意味は、「変換」「転換」です。マーケティング分野では省略してCVと表記されることが多く、その意味は、「一般ユーザーから、見込み客や顧客への転換」あるいは、「見込み客から顧客への転換」です。CVとは、顧客のアクションが対象です。「購入ボタンを押した」「資料をダウンロードした」など、重要な顧客行動の数を測定します。コンバージョンの具体例具体的なCVの例として、以下があります。CVの一例BtoCECサイトで商品やサービスを購入したカートに商品を追加したアプリをダウンロードしたECサイトやアプリで会員登録したSNSでフォローしたBtoB資料をダウンロードしたウェビナー・イベントに申込みした問い合わせした上記のように、CVはユーザーや顧客の「行動」をカウントします。ユーザーがWeb上でボタンを押すアクションを終えた時点でCVが計測されます。CVの基準となる行動を促すことを、CTA(CalltoAction)といいます。CVR、CPC、CPAの意味と計算方法CVと合わせて覚えておきたいCVR、CPAについても解説します。CVR、CPC、CPAとはCVとは、すでに述べたように、自社で設定する「購入件数」「会員登録件数」などの数値です。CVRはConversionRateの略で、施策対象となるユーザーや顧客のうち、CVに至ったユーザーの割合、つまりコンバージョン率です。CPAは、CostPerActionの略で、CV1件あたりにかかった獲得単価の指標です。また、合わせてCPCを考慮することもあります。CPC(CostPerClick)は1クリックあたりの単価です。これらの指標は、主に広告施策のCVを評価するときに使われます。CV1件あたりの獲得単価であるCPAを下げるためは、CVRを上げるか、CPCを下げる必要があります。CVR、CPC、CPAの計算方法CVRの計算方法は以下です。たとえば、Webサイトを訪問したユーザー数が200名、うち購入したユーザー数が5名であれば、ECサイトのCVR計算方法5(CV、購入件数) / 200(訪問ユーザー数) = 0.025(CVR)このときCVは5、CVRは2.5%です。上記の数式で訪問ユーザー数を増やして分母を200から300へと増やすことができればCVが増えて売上がアップします。また、訪問ユーザー数が一定でもCVRをアップさせてCVと売上を増やすことが可能です。メルマガでウェビナーの案内を送信した場合であれば、CVを「ウェビナー申込」、分母は「メルマガ配信数」としてCVRを算出します。CPAの計算方法は以下です。Costとは、CV獲得のためにかかった総費用で、広告費、コンテンツ制作費、デジタルツール使用料などが含まれます。人件費まで含めて計算することもあります。CPA = Cost(マーケティング施策コスト) / CVCVが増えて売上が上がったとしても、CPAが高すぎれば収益性が下がるので、望ましくありません。施策の費用対効果を検証し、CPAを適正な程度に抑えつつCVRを向上させることが重要です。また、CPAとCPC、CVRの関係性は以下となります。CPA = CPC / CVR広告施策でCPAを下げたい場合には、CPCを下げるために広告入札単価や総額を見直したり、CVRを上げるために広告のターゲットやクリエイティブを改善したりします。コンバージョンとKPIの違いと関係性コンバージョンはマーケティング活動に欠かせない重要な数値ですが、これと似た指標としてKPIがあります。KPI(重要業績評価指標)とは、事業の目標達成度を知るための指標です。事業全体から各施策まで、さまざまなレベルでKPIが設定されます。KPIとしてCVが設定されることもありますが、それ以外の指標がKPIとなることもあります。マーケティング部門のKPIの例として、たとえば以下があります。・資料ダウンロード数(CV)・ウェビナーの申込者数(CV)・広告のCVR(CVでない)・商談数(CVでない)・LTV(CVでない)上記のように、KPIの数値として、CVが設定されることもあります。一方で、CV数の目標達成のためにKPIが設定されることもあります。たとえば、CV=資料ダウンロード数を増やすために、WebサイトのPV数、UU数などのKPIを設定するような場合です。KPIとCVの意味を理解して適切に使い分けましょう。以下の記事ではKPIとは何か、運用方法などについて解説しています。参考:KPIとは?基礎知識とKGI、KSF、OKRとのちがい、KPI設定と運用のコツを解説【Excelシート付き】コンバージョンを計測するツールCVを計測するツールとしては、無料で使用できるGA4(GoogleAnalytics4)が一般的です。GA4は、Googleが提供するWebアクセス解析ツールです。GA4ではWebサイト内のユーザーのさまざまな行動を計測することができます。GA4では「購入」「資料ダウンロード」「登録」などをCVとして設定でき、計測結果をレポートで確認できます。また、広告のCV計測には、Google広告であれば「GoogleAds」を使用します。SNSへの広告配信では、それぞれのSNSが提供するサービスで計測ができます。GA4については、以下の記事を参照してください。参考:【企業向け】Googleアナリティクス(GA4)の使い方と設定方法、活用事例を解説コンバージョンの具体例CVとして設定されることが多い具体例と、詳細な計測をする場合に使い分けるCVの種類を解説します。コンバージョンの具体例Webサイトの機能や施策によりCVとして設定される内容は異なります。以下のような具体例があります。メディア・施策CVに設定する具体例ECサイト購入ランディングページ(LP)購入、申込など(LPでアクションを促している内容による)企業サイト資料請求ダウンロードお問い合わせ、見積依頼、無料体験申込オウンドメディアメールマガジン登録、会員登録広告広告クリック経由での購入や会員登録、実店舗への来店スマートフォンアプリダウンロード、会員登録SNS友達登録、投稿人材採用サイト会員登録、採用エントリーCVは複数設定することもありますが、多すぎても管理の手間が増えて効率が悪いので、重要な内容を1~3つ程度選び、設定しましょう。経路別CV上記のようなCVをさらに細分化して分析することもよく行われます。たとえば、「購入」であれば、以下のような経路ごとのCVを計測して、施策改善に役立てます。・広告経由・自然検索経由・SNS経由・メルマガ経由・リファラル経由(他のブログや記事のリンク経由)・既存顧客さらにユーザーは、「広告を見たあとに自然検索してCV」のような行動をとることもあります。これについては次で解説します。コンバージョンの種類コンバージョンの種類について解説します。総コンバージョンとユニークコンバージョン総コンバージョンとは、すべてのコンバージョンをカウントした総数です。CVが商品購入であったとき、1人の顧客が3点の商品を購入すればCVは3となります。一方、ユニークコンバージョンは、1人の顧客が3点の購入をした場合のCVを1とするので、新規に獲得できた顧客数を知る目安となります。一般的にCVといえば総コンバージョンのことを指しています。ECサイトで総コンバージョンが高くユニークコンバージョンが低い場合はリピート購入やまとめ買いが多い状況、その逆である場合は品揃え不足の可能性があります。直接コンバージョンと間接コンバージョン直接コンバージョンとは、「広告をクリック(タップ)→Webサイト訪問→購入」「検索エンジンで検索→Webサイト訪問→購入」のように、Webサイトを初訪問したときに離脱なくCVに至ることをいいます。一方、間接コンバージョンとは、「Webサイト訪問」までは同じですが、その時点では閲覧のみで離脱し、後日再度Webサイトを訪れてCVに至ります。直接CVとなることは少なく、多くの場合は間接CVの経過をたどります。間接CVを増やすためには、継続的なフォロー施策が必要となります。クリックスルー・コンバージョンとビュースルーコンバージョンクリックスルー・コンバージョン、ビュースルーコンバージョンは広告施策における2つのCVです。クリックスルー・コンバージョンとは、ユーザーが広告をクリック(タップ)した後、CVに至ることです。上記で説明した直接CV、間接CVのどちらの場合もあります。一方、ビュースルーコンバージョンはクリックすることなく、ユーザーが見ているブラウザに表示されたのみで、その後CVとなった場合です。広告をクリックするという行動がなくても一定の広告効果があることを示す指標です。CVを増やすために重要な、マイクロコンバージョンとはマイクロコンバージョンとは、CVまでに経由するWebページ上でのユーザー行動を細分化して、CVにはならなかったがCV目前で離脱してしまったユーザーの細かいアクションを測定することです。たとえば、ECサイトの場合、以下の枠内のユーザー行動について、マイクロCVを設定します。・マイクロCV1:カートへ追加・マイクロCV2:購入フォームへの入力・マイクロCV3:確認画面を表示CVの手前のマイクロCV1~CV3に到達していたユーザーは、その時点では購入の意欲があったにもかかわらず、何らかの理由で購入完了しませんでした。設定した3つのマイクロCVのうち、「マイクロCV2」での離脱率が高かった場合、購入フォームのページに入力のわかりづらさ、欲しい情報の不足などが生じている可能性があるため、「購入フォームページの改善」によりCVを増やすことができると推測ができます。BtoBの資料請求ページ、ウェビナー申込ページでも同じように、マイクロコンバージョンの設定と解析、それに基づいた改善が有効です。マイクロコンバージョンを設定してユーザーの行動を詳細に調査し、理解することで、離脱時点のユーザー行動を推測し、Webサイトの該当箇所を改善できます。マイクロコンバージョンは、CVを増やすために重要な指標といえます。CVを増やす手順マーケティング活動ではCVを増やすことが重要です。そのため、常にCVやCVRの数値をチェックして、目標に届かない場合には、原因を分析して施策を改善し続けていく必要があります。CVを増やすための改善は、以下のような手順で進めます。STEP1)CV、CVRの数値を分析して、課題を明確にするCVやCVRの数値をGA4などで計測・分析することにより、今後に向けての課題が明らかになります。CVやCVRに関する課題とは、たとえば以下のようなものです。・CVの総数が足りない・広告、メルマガ、ウェビナーなど、特定の施策でCVやCVRが低い・従来通りのマーケティング施策を実施しているが、CVやCVRが前年比で下がっている・コストをかけているのにCVやCVRが向上しないほかにも細かいものまで入れると多くの課題が見つかると思われます。そのなかで、これから取り上げる個別課題を決めます。STEP2)仮説を立てるCVやCVRが低いのには何か理由があります。たとえばECサイトの場合なら、以下のような仮説をたてます。仮説:Webサイト訪問者数は増えているのに、商品購入に到達するCVRがあまり増えていない。Webサイトをわかりやすく、購入しやすいよう改善する必要があるのではないかWebサイトでのユーザーの動きをくわしく知るには、マイクロコンバージョンの計測と分析が有効です。マイクロコンバージョンが下がる部分のWebページは改善が必要と考えられます。分析したうえで、Webサイトの改善策として以下を挙げます。改善策1 必要事項入力フォームのレイアウトや導線をわかりやすくする改善策2 商品購入ページに顧客の不安を解消する説明を追加するSTEP3)仮説の内容を「ABテスト」で検証する仮説の検証はABテストで行うことが一般的です。仮説の内容を具体的な改善案に落とし込み、従来のパターンと改善したパターンをそれぞれA、Bとして、ABテストを行います。上の例の場合だと、以下のようにABテストを2回行います。ABテスト1 従来の入力フォームとわかりやすくした改善入力フォームABテスト2 従来の商品購入ページと説明を追加した商品購入ページ上記では2回のテストを行いますが、1回で両方を検証することも可能です。母数が確保できれば、改善策1のAとB、改善策2のAとBを組み合わせた「1Aと2A、1Aと2B、1Bと2A、1Bと2B」の4パターンでテストします。これを多変量解析といいます。STEP4)結果をもとに施策を改善する有意な結果が得られた場合は、改善レイアウトを採用してWebサイトを改善します。もしA、Bに明確な差が表れなかった場合、仮説から組み立てなおして次のテストを行います。CVを増やすためには、このような施策の改善を繰り返し継続的に行っていきます。参考:ABテストとは?メリットやおすすめツール、具体的な事例を紹介!このあと解説する事例のなかで、ABテストで実際に施策を改善し、CVやCVRを向上させた例も紹介します。【事例紹介】CVを増やす具体策を紹介! シャノン検証済み15の改善アイデア最後に、シャノンのマーケティングチームが実践してきたCVとCVRを向上させる施策を紹介します。以下は、シャノンが実際に活用しているシートの一部で、資料請求というCVを増やすための施策をリストアップしています。実際にはもっと多くの改善策がありますが、主要なものを以下に紹介しています。各アイデアは、ABテストで検証して有効性を明らかにしています。実際の検証と改善の方法について、以下で事例を紹介します。Webサイトのファーストビューに「資料請求」を設置してCVRアップ以下は、現在のシャノンのWebサイトトップページ()です。ページの中央と右上の2か所に「資料請求」ボタンを設置しています。このレイアウト案は、以下のABテストを経てWebサイトに反映されました。『上司の指示を受けた担当者は、「まずは資料が欲しい」という考えでWebサイトを訪問し、効率よく資料を集めようとするのではないか』 という仮説のもとで実施したABテストです。「資料請求ボタン」を最も目立つ位置に設置したA案は、「シャノンのMAを確認する」という文言のボタンを設置したB案より265%CVRが高いという結果が得られました。テキスト表現の改善でメルマガのCVRを向上メルマガのクリック率を上げるには、メールを読んでみようかと思わせられるよう、メールタイトルのテキスト表現を改善します。そこで、メルマガのタイトル文案についてABテストします。成功推しか、失敗推しかメルマガのタイトルでは「成功させる~」「失敗させない~」などの文言を使うことがありますが、どちらの方が読まれ、CVRが高いでしょうか。シャノンがテストした結果、クリック率はほぼ同じ、CVRであるウェビナー申込率は失敗推しのほうが高いという結果でした。権威付けは必要?メルマガのタイトルにダウンロード数などの具体的な数字を入れたほうがいいか? のテストです。結果は、「特になし」のB案のCVRがA案の約3倍でした。指摘型か、提案型かA案が「指摘する」、B案が「提案する」という立ち位置のタイトルを比較しました。提案型のBのほうが申込率が高かったためB案を採用という結論になりました。ただし、指摘型のA案のほうがクリック率は120%高いという、相反する結果になりました。今回ご紹介した事例を含む、ウェビナーアーカイブ動画3本を現在公開中です。以下よりご覧いただけます。※失敗しないリード獲得の実践方法※【集まれメルマガ担当者】クリックされるBtoBメールタイトル検証会※メルマガ担当者の「知りたい」を検証|1ヶ月間毎日メールを送ってわかったABテストの結果一挙公開まとめ本稿のポイントは以下です。 1. コンバージョン(CV)とはマーケティング施策が目的とする成果のことです。BtoCでは「購入」、BtoBでは「資料ダウンロード」「ウェビナー申込」などをCVに設定します。2. CVRはコンバージョン率、CPAはCV1件あたりにかかったコストです。3. CVの具体例として、以下が挙げられます。購入申込資料請求ダウンロードお問い合わせ、見積依頼、無料体験申込メールマガジン登録、会員登録広告クリック経由での購入、店舗への来店アプリダウンロード、会員登録SNSの友達登録、投稿人材採用サイトでの登録、エントリー4. コンバージョンの種類には、「総CV/ユニークCV」「直接CV/間接CV」「クリックスルーCV/ビュースルーCV」などがあります。5. マイクロコンバージョンとは、CVにいたる直前の顧客行動をこまかく測定した数値です。購入完了ページや資料請求ページの改善に役立ちます。6. CVとCVR改善の手順は、以下の通りです。STEP1)CV、CVRの数値を分析して、課題を明確にするSTEP2)仮説を立てるSTEP3)仮説の内容を「ABテスト」で検証するSTEP4)結果をもとに施策を改善するhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/conversion/
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こんにちは。シャノンマーケティング部の安倍です。日々、マーケティング業務に取り組む中で、「画像」「動画」「ホワイトペーパー」「Webページ」など様々なクリエイティブを制作されていると思いますが、クリエイティブの制作は自身で行う、社内・社外のかたに依頼するなど色々な方法があります。今回は、「社外のかたに依頼する時(以下、外注)」についてご紹介します。社外のかたへのクリエイティブ制作を外注されたご経験があるかたは、いざ初稿を確認すると「そもそもの方向性が違う」「修正指示が一度で伝わらない…何回、修正を繰り返すんだ!」など、期待とのギャップを感じたことありませんか。私も幾度となく経験があるのですが、こちらは「外注する先の選定基準を見直す」「依頼の仕方を変える」ことでギャップが起きることが大幅に減らすことができましたので、今回は「広告画像」「動画」の2点を例に、外注をする際のポイントをご紹介します。シャノンは、顧客獲得から引き上げ、商談まで一元管理できる統合型プラットフォームであるMAやイベントの運営管理の効率化・最適化ができるシステムなどを提供して、企業のマーケティング活動を支援しています。目次Toggle外注する時は解決したい要素にあった外注先を探す画像、動画制作依頼のよくあるお悩み広告画像制作依頼時のよくあるお悩み広告画像制作依頼時の流れ動画制作依頼時のよくあるお悩み動画制作を依頼する時の流れまとめ外注する時は解決したい要素にあった外注先を探すまず、クリエイティブの外注先についてです。外注先は、企業、フリーランスなど現在は無数の中から選んでお願いすることができます。その中でどういったかたを探すべきか?と悩まれるかもしれません。その時はシンプルに「外注で解決したい要素は何か?」で選ぶことをオススメします。私の経験から、外注で解決したい要素は大きく次の3つだと思います。工数デザインデザインディレクションそれぞれの要素でできることは次のとおりです。工数:正確に指示通りに作業してくれる人デザイン:提供した情報の中から、伝えたい情報を形にしてくれる人デザインディレクション:制作物の意図を汲み取って、伝えたい情報の整理と提案、そこから伝えたい情報を形にしてくれる人次に、これらの人にお願いする際に必要な情報は次のとおりです。工数:マニュアル、相手に考える余白のない手順と作業するための素材デザイン:企画書と参考書デザインディレクション:アウトプットイメージの方向性や、本作業で解決したい課題の共有これらを読んでもらうと分かるとおり、解決したい要素によって、こちらから提供する情報の質と量が変わり、下に行けば行くほど高度な業務となるので費用も高くなる傾向があります。たとえば、ただアウトプットをつくるだけでなく、最善な方法まで提案をしてほしい場合はディレクションが必要になるので、デザイナーにお願いしたくともそこまでのスキルを持つかたは極めて少数です。そのため、ディレクションができるディレクターが必要ですが、こちらもレベルによっては案件の進行管理しかできないかたも多くいます。ぜひ、この辺りを踏まえてどのようなスキルを持ったかたに外注すべきか参考にしていただければと思います。画像、動画制作依頼のよくあるお悩み外注先の選び方についてご紹介した次は、いよいよ依頼する時の方法についてご紹介したいと思います。広告画像制作依頼時のよくあるお悩み色々な施策で使われる画像ですが、今回は資料ダウンロードを誘導するためのLP用の広告画像の制作依頼を例にご紹介します。広告画像を制作依頼して、できあがった画像を確認する際に次のようなお悩みを抱えたことはありませんか?製品や会社に対する理解がない入れてほしい要素が入っていないブランドイメージにトンマナが合わない実は、これらのお悩みは依頼する時の情報提供で、大幅に減らすことができます。広告画像制作依頼時の流れ続いては、依頼する時に情報提供する内容を紹介します。まず、依頼する時にどのような素材が揃っているかですが、一般的に広告画像の依頼をするのは、資料請求を誘導するためのLPでのバナー画像制作は資料やLPができてからになることが多いです。そのため、広告画像を作るタイミングには以下のような素材が揃っています。広告画像を作るための素材企画書ダウンロード用資料LP上記素材をもとに、私が広告画像の依頼時に添付した指示書の1ページがこちらです。制作スケジュールや予算感などは別ページにまとめているので、そういった情報は掲載していません。こちらで重視しているポイントは2点です。アウトプットのイメージを共有する入れてほしい素材を漏れなく伝えるアウトプットのイメージを伝える際には、近づけたいイメージのバナー画像を数点「どういうところがいいと思うか」の一言を添えて添付したページも用意しています。このケースでは、オンラインMTGの中で参考画像を共有しながら、テキストや画像の中でどういった意図を出したいのかなど補足情報を伝え、外注のかたに提案してもらう範囲と絶対に守ってもらう内容を確認しました。指示書の画像が見づらい方向けに、資料には以下のような要素を記載しています。<依頼資料の掲載内容>画像イメージ構成案の手書き参考とする画像の添付(具体的なモノがある場合は)使用してほしいカラー(イメージカラー)シャノンだとロゴの青とオレンジをそれぞれシャノンブルー、シャノンオレンジと呼び、決まったカラーコードを使っていますので、そちらを指定しました。バナーのサイズサイズ1種類の場合の例縦〇px×横〇px複数サイズある場合の例横長(4:3):横400px,200pxの2種 正方形(1:1):横600px,200pxの2種バナーの要素テキスト(入れたい文言すべて。優先順が分かるように)CTA(ある場合)ロゴ画像やイラスト(商品画像や人物など)デザインの参考(トンマナ)※今回の資料では別ページのためデザインの雰囲気を伝える近づけたい、参考にしたいバナー画像+写真のどういうところがいいかをテキストで補足参考画像と参考テキストの一例「シズル感のある焼いたお肉の写真」←シズル感出したい「営業マンが握手している写真」←商談から連想できるイメージ入れたいこういった情報を資料にまとめて伝えることで、「CTAボタンがないんだけど!」「ここのテキストは変えないでって言ったのに…」「今回のは配色変えて雰囲気変えたかったのに、いつもの配色じゃん」のような行き違いが起きる可能性が減ります。動画制作依頼時のよくあるお悩み動画を制作依頼して、できあがった動画を確認する際に次のようなお悩みを抱えたことはありませんか?お願いしたのと違う雰囲気になっている入れてほしい要素が入っていないブランドイメージにトンマナが合わない実は、これらのお悩みは依頼する時の情報提供で、大幅に減らすことができます。動画制作を依頼する時の流れ続いては、動画制作を依頼する時に情報提供する内容を紹介します。動画にも色々な種類がありますので、今回は3分程度のYouTube動画を依頼する場合で考えます。Youtube動画制作のタスクは、企画台本(絵コンテ)撮影編集納品に分かれますが、今回は「撮影編集納品」を依頼すると想定します。依頼は台本作成が終わったタイミングなので、次の項目が決まっている状態です。<動画撮影依頼時の状況>企画が決まっているターゲット動画による視聴者に求めるアクションコンテンツ動画タイトル概要(大筋、テーマ)台本(絵コンテ)動画の全体時間時間ごとの詳細セリフ画面テロップなど必要な要素動きのイメージ強調したい内容撮影編集納品を依頼する際に必要となる台本(絵コンテ)については、以下のような内容で作成しています。絵コンテで重視しているポイントは2点です。画面イメージからどういった内容を伝えたいかを表現する入れてほしい素材を漏れなく伝える動画もアウトプットのイメージを伝える際には、近づけたいイメージの動画URLを共有して、どういったところを真似したいかを伝えます。しかし、アウトプットをどうしていいか思いつかないケースもあるので、その場合は外注するかたに企画の概要を伝えて、「このケースだとこういう動画が近いと思います」など、まずは提案してもらい、その参考動画をもとにアウトプットのイメージを共有していくことをオススメします。<絵コンテの構成>カット映像の順番を記載します画面イメージ画面をどういう構成にしてほしいか最低限入れたい要素セリフ、動画の動き補足セリフ画面の参考になる素材があれば共有必要な要素テロップ効果音、BGMなどロゴなど提供素材時間こういった情報を資料にまとめて伝えることで、「雰囲気が違う!」「ロゴに勝手なアニメーションつけないで!..」「え?伝えてたカット、撮影できてないの?」などの行き違いが起きる可能性がかなり減ります。まとめ最後に今回の画像、動画依頼時のポイントをまとめてご紹介します。<画像、動画依頼時のポイント>解決したい要素にふさわしいスキルを持った外注先を探す依頼する内容を正しく伝えるために必ず資料を用意する外注先とアウトプットイメージがずれないように共有するシャノンは、顧客獲得から引き上げ、商談まで一元管理できる統合型プラットフォームであるMAやイベントの運営管理の効率化・最適化ができるシステムなどを提供して、企業のマーケティング活動を支援しています。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/order_point/
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みなさま、こんにちは。株式会社シャノン マーケティング部のYです。 みなさまはリアルな会場でのセミナーって実施していますか?シャノンでは、コロナの混乱が収まった2023年秋ごろから定期的にセミナーを開催しております。 リアルセミナーの良いところはなんといっても、お客様と直接話せてより自社に興味を持ってもらえる可能性が非常に高いことです。実際にシャノンでも、リアルセミナーご来場者様から多くの商談が生まれています。 とはいえ、「本当に人が集まるのか不安」「当日になるまで来場者が何名いるのか全く見えない……」「懇親会用に軽食を買ったけど、誰も来なくて余りまくったら……」 そんな恐怖心を持ちながら当日を迎えないといけないというデメリットもあります。今回は、シャノンでリアルセミナーを実施したときの集客担当者のリアルな気持ちを順にお話していきたいと思います。 最後には、リアルセミナーの来場率を上げるために「やってよかった」取り組みをご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください!この記事を書いた人■株式会社シャノン マーケティング部 Y展示会やウェビナー、リアルセミナーなど幅広い業務に日々奮闘中のマーケティング担当者。 目次Toggleフォームオープンさえもドタバタ!いざ集客開始!前日、急に増え始めるアレドキドキが止まらない当日最終結果はいかに?!さいごに 来場していただくためにフォームオープンさえもドタバタ!シャノンでは現在、リアルセミナーはインサイドセールスチームが企画を主導しています。プロダクトマーケティングチームに在籍しているYの担当範囲としては、KVの作成と、その後のメール集客、来場率を上げるのみに限定されています。 シャノンでは、セミナーの開催5週間前にはフォームをオープンするという努力義務(といいつつほぼマストの期限なのでギリギリでバタバタするのは日常茶飯事)があります。集客担当者としてもできるだけ早くに集客を開始したほうが安心できます。 たとえば、2/14のリアルセミナーだと本来は1月上旬にはフォームをオープンせねばなりません。 ただ、企画をいろいろ詰めていくとそんなにスケジュール通りには進みません。また、KVも凝れば凝るほど深みにはまるため、フォームオープンまで毎度のようにドタバタしているのが実情です。 いざ集客開始!さて、集客ですがウェビナーほどうまくはいきません。開催時間が平日18時からのため、よほど興味を持っていただけるかたでないと業務時間終盤~業務時間後に足を運んではくれないからです。 実際当日ふたを開けてみると、ご参加者様が1名のみということもあった弊社なので、少なくとも2桁以上は集客したい!弊社オフィスのセミナールームでの開催のため、定員である20名ほどは申しこみいただきたい!というモチベーションで集客メールを打ちました。 計5回ほどメールを打ち、なんとほぼ満席になるお申込みが来ました!本当に有難い気持ちでいっぱいでした。ただ、ここで気を抜けないのがリアルセミナーです。 前日、急に増え始めるアレついにセミナー前日を迎えます。朝始業の挨拶をチャットでして、メールを開くとやはりありました!「欠席のご連絡」 こればっかりはリアルセミナーである以上しかたないですよね。ウェビナーだと体調不良でも場合によっては参加できますが、リアルセミナーだとそれは難しい。むしろ事前にご連絡いただけることに感謝ですよね。 明日の本番はどうなるのか、ドキドキが止まりません。 ドキドキが止まらない当日そしてついに当日!やはり!来てしまいました! 「欠席のご連絡」 でも本当にご連絡いただけて有難いです。むしろ参加申し込みを一度していただけただけでも本当にありがとうございますの気持ちです。 本番は夜なので、それまでにメールが来ないかソワソワしてしまいます。一体何人の方に東京・三田まで来ていただけるのか、不安で他の業務に手がつきません。 そしてついにセミナー開始30分前になりました。私もセミナーの開始を見届けるため、会場付近に向かいます。 最終結果はいかに?! エレベーターが到着しそうになるたびに、ドキドキしながらお客様を待ちます。 そして、1人、またひとりとお客様が到着されます。どんどん埋まりつつある座席。 「あれ、今回かなり来場率良いのでは?」という手応えを感じてしまいました。 そして開始5分前、席はほぼ埋まりました。 「よかったーーーーーーー!」と叫びたくなるのを抑えてセミナーの開始を待ちます。セミナーが開始され、私の任務は終了。 ■実際にあつまっていただいたみなさま(私が写真を撮影した後にも数名のかたに来ていただけました!本当にありがとうございます!) さいごに 来場していただくためにリアルセミナーという当日に蓋を明けないとわからない施策ってドキドキしますよね。マーケ施策はこんなドキドキの繰り返しですが、少しでも当日のドキドキを減らすために策を打つのは重要です。 今回お伝えしたかった、「やってよかった」取り組みとは、来場率を上げる仕組みです。これも「ドキドキを減らす策」だと考えています。 その仕組みとは…講師からみなさまにあてた申込お礼メールをお送りすることです。 なぜこれが良いのかと言いますと、率直に「キャンセル連絡が事前に頂ける確率が高まる」ためです。これは仮説ですが、事務局からの味気ない人間味のないメールより、当日の講師からわざわざメールが届いたということで、「キャンセルするなら連絡しておかないと」という気持ちが湧くからだと考えています。実際にキャンセル連絡は事務局からのメールではなく、講師からの申込お礼メールの返信にて頂くことが圧倒的に多いです。 今後、リアルセミナーを実施されるみなさまも、当日のご来場率を予測するために講師からの申込お礼メールがおすすめです。ぜひお試しください。今後もまた新たな策が見つかりましたらお知らせいたします。 シャノンのブログについて、X(旧Twitter)で投稿いただく際は、ハッシュタグ#シャノンのブログを添えてポストいただけると嬉しいです!最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/realseminar-report/
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世界では製造業DXが加速化しています。日本の製造業でもDXが欠かせません。日本の製造業はかつて基幹産業といわれていましたが、近年においても、GDPの30%を占めるサービス業に次いで、製造業は2番目、20%以上(2021年)のシェアがあり、主要な産業であることに変わりはありません。製造業DXの推進は、日本経済にとっても重要です。今回は、製造業DXの現状、DXを推進して実現できること、進め方や成果を上げるためのポイントを基本から解説します。後半では、シャノンのお客様が製造業DXを成功させた事例をご紹介しています。目次Toggle製造業DXの現状と課題、今どうなっている?DXとは?そして製造業DXとは?QCD、インダストリー5.0など関連用語を確認日本では製造業DXが急務製造業DXで実現できる9つのこと製造業DX推進の課題製造業DXの進め方とポイント製造業DXの手順製造業DXを成功させるポイント製造業DXの企業事例、シャノンのお客様のBtoB製造業DXを紹介!製造業DXの企業事例シャノンのお客様から、製造業DXの成功事例を紹介まとめ製造業DXの現状と課題、今どうなっている?日本の製造業DXの現状、DXで実現できること、今後に向けての課題は何かについて解説します。DXとは?そして製造業DXとは?DXとは?についてはいくつかの定義づけがされていますが、簡単にいうと、最新のデジタル技術を活用して企業を変革し、生産性を上げることです。具体的なデジタル技術の例としてはAI、ビッグデータ、IoT、デジタルツインなどがあります。DXの対象は業務全般だけでなく、企業の組織・文化までを根本から変革すべきとされています。経産省などによる一般的なDXの定義、DXの基礎知識については、以下の記事でくわしく解説しています。参考:DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?意味やメリット、最新事情を解説今回のテーマである製造業DXについて、IPA(独立行政法人情報処理推進機構)では以下のように定義しています。“顧客価値を高めるため、製造分野で利用されている製造装置や製造工程の監視・制御などのデジタル化を軸に、ITとの連携により、製品やサービス、ビジネスモデルの変革を実現すること”つまり製造業DXとは、最新のデジタルテクノロジーを活用して業務全般を効率化し、品質を高め、競争力をつけることです。QCD、インダストリー5.0など関連用語を確認製造業DXに関連するキーワードについて確認しておきましょう。サプライチェーン(SC)、エンジニアリングチェーン(EC)、バリューチェーンサプライチェーンとは原材料の調達、製品化、物流、販売など、モノを供給する一連の業務のことです。一方、エンジニアリングチェーンとは、設計、開発、製造、保守など、技術面から見た製品開発の業務です。サプライチェーンとエンジニアリングチェーンといった、製品やサービスが企画から顧客に届くまでの全体的な価値創造のプロセスをまとめてバリューチェーンと呼びます。製造業DXではサプライチェーン、エンジニアリングチェーンを一体的にデジタル化・効率化することが重要です。QCD製造業で重要なQuality(品質)、Cost(コスト)、Delivery(納期)という3つの要素のことです。QCDそれぞれをバランスよく向上させていくことが求められます。ダイナミックケイパビリティ環境の変化に対して素早く適応する力のことで、「企業変革力」と同義です。ダイナミックケイパビリティは変化の激しい現代において企業の持続的な成長に不可欠です。たとえば近年は、感染症・国際紛争・為替変動といった変化がありますが、企業は調達先や生産拠点を変更して柔軟に対応し、サプライチェーンを素早く再構築することが求められます。インダストリー5.02011年、ドイツは自国のものづくり企業の強化策を「Industrie4.0」として推進し、成功させました。この次の段階として、欧州委員会が2021年に、「持続可能」「人間中心」「回復力」を柱とする次世代産業革命を「Industry5.0」として提唱しました。AIやビッグデータなど最新テクノロジーを活用して改革を実現するとされています。日本では製造業DXが急務製造業DXの現状はどうなっているでしょうか。現在までの、日本の製造業DXの進みは順調とはいえません。以下は、WorldEconomicForumが選定した、「Lighthouse」、世界の先進的な工場の一覧です。出所:世界経済フォーラム2023年12月には世界で24工場が新たに選出され、2018年からの累計で全153拠点となっています。今までに日本から選定されたのは日立製作所大みか工場、GEヘルスケア費の工場、P&G高崎工場の3拠点。世界では、中国が60拠点、インド14拠点、北米11拠点などとなっています。また、IMDが発表する「デジタル競争力ランキング」で2023年の日本は64か国中32位。2019年の23位から少しずつランクを下げています。1980年代~2000年代初頭まではソニー、Panasonic、NECなどが世界有数のメーカーでしたが、現在、世界時価総額ランキングTOP50に入っているのはトヨタ自動車のみ、ということもよくニュースで取り上げられています。一方、近年のランキングで上位のテスラ、エヌビディアといったグローバルな企業は高度なデジタル化を実現し、ダイナミックな成長を続けています。日本の製造業各社が世界で競争していくために、DXにより生産性と国際競争力を向上させていくことが急務となっています。製造業DXで実現できる9つのこと製造業DXで何が実現できるのでしょうか。以下が挙げられます。1.属人化していた技術の可視化と共有日本では「失われた30年」の景気低迷もあり、技術力が高かった1990年代頃の製造ラインとオペレーションシステムを更新せず、現場の技術者のスキルでカバーしてきた企業が多いといわれます。こうした現場では技術が属人化して十分に継承されないという問題があります。生産体制をデジタル化することにより、属人化しがちだった技術を可視化し、共有したり高度にデータを活用したりできるようになります。※参考:データドリブンとは?用語やメリット、マーケティング方法を事例付きで解説!2.ひとりあたり生産性向上と人材の最適化デジタルツール導入、自社システムの再構築、AI活用などの改革により、ルーティンワークを人が担当することがなくなり、社員は高度な戦略的業務に専念できます。一人あたりの生産性が向上するので、企業は給与水準を上げることができ、良い人材の確保もしやすくなります。3.集客力の向上BtoBの製造業ではマーケティングに本格的に取り組んでいない企業も一定割合あります。技術力や製品の魅力がターゲット企業に届いていないことも多いので、営業部門に加えて、デジタルマーケティングを実践することにより集客が増え、売上にも寄与します。参考:マーケティングDXとは?【前編】定義やメリット、進め方、企業事例を紹介マーケティングDXとは?【後編】「顧客体験の構築」はウェビナーを軸に展開4.製品の価格競争力が向上品質の高い製品をより低コストで生産できるようになり、価格競争力が向上します。グローバル市場でシェアを拡大するチャンスも増えるでしょう。5.顧客満足度の向上DXにより製品の品質が向上するほか、顧客にとっての製品購入のしやすさ、アフターフォロー体制などを最適化でき、顧客満足度が向上します。6.ダイナミックケイパビリティの確保情報を一元管理して全体で共有し、部門間でも連携ができていると、環境要因が変化したときに柔軟かつスピーディーな改善が可能です。不確実性の高さが指摘される今後についても対応できる体制が整います。7.コアコンピタンスの強化と新規事業への展開DXを推進するなかで自社の知財を見なおし、コアコンピタンスの明確化、強化を図ることができます。コアコンピタンスを活用して時代のニーズに合った新規事業を創出できる可能性も高くなるでしょう。8.GXに向けた事業最適化製造業には脱炭素化が求められています。GX(グリーントランスフォーメーション)とは、脱炭素化のための取組を指しています。カーボンニュートラルを目指すGX推進のためにも業務効率化や省エネにつながるDXは欠かせません。9.グローバルな水平分業へのアクセス世界では、競争力があるコアコンピタンスを外部化してグローバルな水平分業・協業へ展開することにより収益性を高める動きが加速しています。DX推進によってこのようなダイナミックな企業活動が可能になり、企業がさらに成長する機会が広がります。参考:経済産業省「製造業のDXについて」製造業DX推進の課題日本では、製造業DXが重要と認識されながらも順調に進んでいない現状があります。「2024年度に向けた製造業のDXにおける投資予算や課題などの実態調査」の結果によると、DXを推進する課題は以下が挙げられます人材の不足DXのプランを立てて着手するための知識を有する指導者、技術者などの人材が不足しています。人材不足の要因として以下があります。専門スキルを持った人材の不足高度なデジタルスキルを有する技術者が不足しています。デジタル人材育成の遅れ経営陣を含めたすべての人のデジタルスキルのレベルアップと、専門人材の育成が必要です。リスキリングの遅れ既存の従業員をデジタル人材へと転換するリスキリングの取組が遅れています。さらに、日本では労働人口が減少傾向であるため、人材不足は今後も続くと予測されています。製造業DXを推進するにあたり、企業は自社の人材育成に力を入れる必要があるでしょう。資金の不足資金が不足しており、DXへの投資が必要とわかっていても導入できないケースがあります。しかしDXを成功させて生産性が向上すれば業績にもプラスになるため、費用対効果を見極めながらスモールスタートで実績を積み重ねていく対応が求められます。物の不足新しいデジタル技術やシステムと古いレガシーシステムが互換性を持たないことが多く、統合が難しいという問題があります。しかし、レガシーシステムの置き換えやアップグレードには多大なコストと時間がかかり、業務に影響を与えるリスクも高いというジレンマが生じます。そのため、段階的な移行計画の策定や、外部専門家の活用などが必要です。変革への抵抗感熟練技術者の知識や技術を全体に共有する属人化から標準化への変革は、抵抗をともなうことがあります。また、現在の業務の流れで社員が担当している裁量がシステム改変により減ってしまうときや、大幅な組織改編でも摩擦が起きるでしょう。DX推進にあたっては、企業が明確なビジョンを掲げ、それを従業員全員で共有することが大事です。製造業DXの進め方とポイント製造業DXの進め方と成果を上げるためのポイントを解説します。製造業DXの手順製造業DXを進める標準的な手順は、以下のとおりです。STEP1 現状分析自社の状況を確認し、現状への正しい理解を明確にして、社内で共有します。ひとことで言うと、現状のボトルネックは何か?を明確にします。各部門の業績、現場の設備やシステムの状況を調査するほか、従業員へのアンケートやヒアリングも有効です。自社のDX必要度を客観的に知るために役立つツールとして、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が「製造分野DX度チェック」を提供しています。STEP2 目標設定現状を踏まえ、自社がDXで目指す目標を決め、わかりやすく言語化して社内に共有します。「1年以内に生産ラインの稼働率を15%向上させる」といったように、具体的な数値を用いましょう。STEP3 DX推進の全体計画を策定目標達成のために必要な改革項目を整理して、全体の計画を策定します。STEP4 必要なリソースの確保DX推進にあたり人材や資金が不足している場合、それをどのように確保するかを決めます。人材の採用、育成、DX支援会社への依頼などの選択肢があります。STEP5 ロードマップを作成DXの全体目標をふまえ、具体策を挙げ、優先順位をつけてスケジュールを決めます。たとえば以下のような取り組みがあります。生産ラインへの管理システム、AIやロボットの導入部門間のデータ共有・一元化SFA、MAなどのデジタルツールによる業務効率化営業、マーケティング、人事など各部門の業務改革人材育成プログラムの実施いつまでにどの程度達成するかのKPIも合わせて設定します。STEP6 計画の実行計画を各現場で実行します。STEP7 定期的に見直しながらDXを推進実践してみた経過で順調にいかない部分、問題点が出てくるので、定期的に進捗を確認して、必要な改善を加えながら進めていきます。製造業DXを成功させるポイント製造業でDXを成功させるポイントとして、以下が挙げられます。スモールスタートで成功例を早く作るDXは大規模な企業改革ですが、成功する見通しが立てやすい施策から優先して「スモールスタート」で着手することが有効です。そこで早めに成功の実績を作り、社内での共感を得ることで進めやすくなるでしょう。マーケティングDXで集客や売上アップの実績を早く作ることもおすすめです。ボトムアップと若手人材の活用経営陣がDXにコミットしつつ、個別のアイデアについては現場からのボトムアップの声を重視し、若手人材を抜擢して裁量を任せながらベテランがサポートすると効果的です。KPIを適切に設定する通常業務だけでなくDXでも明確なKPIマネジメントが有効です。QCDをバランスよく改善できるよう、KPIを適切に設定し、達成度を見極めながら進めていきます。製造業DXの企業事例、シャノンのお客様のBtoB製造業DXを紹介!製造業DXを実践している企業の事例、シャノンのお客様でBtoBの老舗ものづくり企業のDX推進事例をご紹介します。製造業DXの企業事例製造業DXを推進している企業の事例です。株式会社LIXIL「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」をビジョンに掲げ、DXによる既存ビジネスの変革、新規ビジネスの開発を進めています。「従業員の声をきく『LIXILVoice』の実施」「デジタル部門のアジャイル化」「人材評価制度の改革」などを実践。「LIXILDataPlatform」によりビッグデータを集約・分析して戦略活用するほか、ノーコード開発ツールの導入により、従業員が開発して現在稼働中のアプリ数は2023年3月時点で1500個に達しています。新規事業としてはIoTを活用するスマート・ウォーター・コントローラー「GROHESenseGuard」、パブリックトイレの清掃を効率化する「LIXILToiletCloud」などを展開しています。株式会社荏原製作所グローバル市場で成長することを目標に、「企業風土の改革」「業務効率化」「組織やビジネスモデルの変革」の分野でDXを推進しています。コンプレッサー・タービンの設計において、パラメトリック3DCADに独自技術を融合させて、顧客の要望に対する基本設計と詳細設計を自動化し、設計リードタイムの短縮と、3Dモデル・図面の均一化によるエラー発生ゼロを実現しました。また、ごみ識別AI搭載の「AIクレーン」、「配管点検ロボット」を開発し、安心安全で質の高いごみ処理サービスを提供しています。キリンホールディングス株式会社長期経営構想「KV2027」において、イノベーションのひとつとして「価値創造を加速するICT」を提示。グループ全体でデジタル技術を活用した業務プロセス変革を推進し、効率化と顧客価値創造に取り組んでいます。「DX道場」でデジタル人材育成にも注力しています。注目の取組としては、AIを活用した「ビール醸造計画自動化システム」の構築による工場の計画業務4,000時間以上の削減、飲食店向けのクラフトビールプラットフォーム「TapMarche」による顧客サービス向上などがあります。※上記事例は経済産業省が選定する「DX銘柄」より引用シャノンのお客様から、製造業DXの成功事例を紹介製造業DXは企業にとって不可欠です。なかには資金不足や人材不足などに直面する中小企業も少なくありませんが、少ない投資金額でかつ費用対効果の高い改革を少しずつ積み重ねていくことで成長を実現できます。そのために、売上に直結するマーケティング部門からDXに着手するというのもひとつの選択肢です。以下は、シャノンのMA導入によりDXの推進を図ったたお客様の事例です。池田金属工業株式会社ねじの卸売業として大阪で創業した池田金属工業は、「ねじで世界をよりよく変える。」というミッションのもと、ねじの開発・製造・販売のほか、顧客企業へのソリューション提案も行っています。以前は展示会への出展やセミナーを開催する事で新しいお客様と接点を持っていましたが、コロナ禍で展示会や対面セミナーが自粛となったタイミングで、DX推進の一環として、過去のリード情報を管理・活用できるMAの導入を検討。過去の展示会やセミナーで取得したリード情報を活かし、顧客との接点を統合管理する事でより良い提案を行うための基盤構築としてマーケティングオートメーションの導入を決定しました。これにより顧客情報の一元管理やリード情報の活用を進め、DX推進と営業改革を実現。施策ではブログによる情報発信、メルマガ配信などを積極的に行った結果、相談を寄せる企業が増えていきました。そこから知ることができた顧客ニーズに応えるためスタートさせた新サービス「ねじの技術診断」も好調です。事例についてくわしくは以下で紹介しています。浪速の老舗ねじ商社が挑む”ゆるまない”DX推進シャノン×kintoneで加速する老舗企業のDX株式会社ベンカン配管メーカーとして75年の歴史がある株式会社ベンカンは、配管を製造販売するBtoB企業で、「メカニカルジョイント」の技術で知られています。2017年、マーケティングの必要性を感じてシャノンのMAを導入したものの、運用しきれずに1年で解約。しかし、製品ニーズがありながらも営業部門の人手不足で十分にリーチできていないという課題を感じていました。その後、コロナ禍で対面営業が制約された2020年、MAの再導入を決定しました。2名がマーケティング担当者となり、Webサイト、メルマガ、資料ダウンロードなどの施策を強化。課題であったリーチについては、スコアリングの設計と運営を行うことで、現在はマーケティングチームから営業チームへの見込み客引き渡しを順調に進められるようになりました。事例についてくわしくは以下で紹介しています。必要だったのはマーケティングの社内浸透。老舗メーカー、ベンカンが2度目のシャノン導入まとめ本稿のポイントは以下です。1. 日本では製造業DXが遅れていて、国際競争力向上のためにもDX推進が重要です。2. 製造業DXで実現できることは、以下の9項目です。1)属人化していた技術の可視化と共有2)ひとりあたり生産性向上と人材の最適化3)集客力の向上4)製品の価格競争力が向上5)顧客満足度の向上6)ダイナミックケイパビリティの確保7)コアコンピタンスの強化と新規事業への展開8)GXに向けた事業最適化9)グローバルな水平分業へのアクセス3. 製造業DX推進における課題は、人材の不足、資金の不足、変革への抵抗感です。4. 製造業DXの手順は以下の通りです。STEP1 現状分析STEP2 目標設定STEP3 DX推進の全体計画を策定STEP4 必要なリソースの確保STEP5 ロードマップを作成STEP6 計画の実行STEP7 定期的に見直しながらDXを推進https://www.shanon.co.jp/blog/entry/manufacturing_dx/
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営業メールの件名は、受信者がメールを開封するかどうかを決定する重要な要素です。効果的な件名を作成することで、開封率を大幅に向上させることができます。本記事では、営業メールの件名を効果的に作成するための基本的なポイントから、受信者のニーズに合わせたパーソナライズ、営業状況に応じた件名の工夫、そして本文に使えるフレームワークについて詳しく解説します。日本のマーケ専用生成AI、シャノンコンテンツアシスタントなら、セールスレターを生成AIを使いながら作成することが可能です。日本のマーケ専用生成AIシャノンコンテンツアシスタント目次Toggle効果的な営業メール件名の基本短く・冒頭に重要な要素を配置する開封率を高めるための言葉選び件名に必要な要素とパーソナライズ受信者の注意を引く件名要素受信者のニーズに合わせた件名のパーソナライズ営業状況に合わせた件名初めての連絡の場合過去のロスト案件のフォローアップ定期的な情報提供営業メールの本文に使えるフレームワークその他参考記事効果的な営業メール件名の基本効果的な営業メール件名の作り方の基本について解説します。ここでは、営業メール件名を最適化するための基本ルールと、開封率を高めるための言葉選びを紹介します。短く・冒頭に重要な要素を配置する営業メールの件名には、いくつかの基本的なルールがあります。これらのルールを守ることで、受信者がメールを開封しやすくなり、効果的なコミュニケーションが期待できます。簡潔にする件名は簡潔にまとめ、受信者が一目で内容を把握できるようにしましょう。理想的には20文字以内で要件がわかることを目指しましょう。件名全体が20文字を超えても構いませんが、20文字で要件が分かるように工夫することが重要です。メリットや興味を引くポイントを冒頭に記載受信者にとってのメリットや興味を引くポイントを件名の冒頭に記載しましょう。これにより、受信者がメールを開封する動機づけになります。末尾に記載すると、気づいてもらえない可能性が高くなるため注意が必要です。開封率を高めるための言葉選び営業メールの件名において、言葉選びは非常に重要です。適切な言葉を選ぶことで、受信者に対する印象やメールの開封率に大きな影響を与えます。以下のポイントに注意しましょう。丁寧な言葉づかい受信者に敬意を表し、信頼感を築くためには、丁寧な言葉づかいを心がけることが重要です。商談で使う言葉遣いかどうかを自問自答し、礼儀正しい表現を使用することで、プロフェッショナルな印象を与えることができます。過度なセールスフレーズを避ける過度なセールスフレーズは、受信者がメールをスパムと認識する可能性が高まります。控えめでありながら魅力的な表現を選びましょう。ポジティブな言葉を使用するネガティブな言葉遣いは避け、ポジティブな印象を与える言葉を選びましょう。これにより、受信者の関心を引き、メールの開封率を高めることができます。件名に必要な要素とパーソナライズ営業メールの件名は、受信者の心を掴むための重要な要素です。適切な件名を設定することで、メールの開封率を大幅に向上させることができます。以下では、受信者の心理に働きかけるための具体的な技術について解説します。受信者の注意を引く件名要素受信者の注意を引くためにはいくつかの重要な要素があります。これらの要素を活用することで、開封率を大幅に向上させることができます。希少性人は希少なものに価値を感じやすい傾向があります。件名に「限定」や「残りわずか」といった言葉を控えめに入れることで、受信者に「今すぐ開封しなければならない」という緊急感を与えることができます。社会的信頼要素人は他人が行っていることに影響を受けやすいです。件名に「具体的な事例企業名」や「顧客満足度98%」といった社会的証明を含めることで、信頼感を高めることができます。具体性・数字具体的な数字やデータを含む件名は、受信者に対して信頼性を感じさせます。「クリック率が32%アップした実績」といった具体的な情報を提供することで、受信者の興味を引きます。受信者のニーズに合わせた件名のパーソナライズ営業メールの件名をパーソナライズすることは、受信者の関心を引き、メールの開封率を高めるために非常に重要です。パーソナライズされた件名は、受信者に対して「このメールは自分にとって価値がある」と感じさせる効果があります。以下に、受信者のニーズに合わせた件名のパーソナライズ方法について詳しく説明します。受信者の関心や課題に触れる受信者が現在抱えている課題や関心事に直接触れる件名を作成します。例えば、「展示会後にサンクスメールだけではナーチャリングできないとお感じでは有りませんか」といった件名です。過去のやり取りや行動履歴を活用する過去に受信者とやり取りした内容や、受信者がウェブサイトで閲覧したページ、ダウンロードした資料などの行動履歴を基に件名を作成します。例えば、「先日のウェビナーにご参加いただきありがとうございます。内容を踏まえたご提案をさせください」といった具合です。地域や業界に特化した情報を提供する受信者が属する地域や業界に特化した情報を件名に含めることで、より具体的で関連性の高い内容に感じさせます。例えば、「東京エリア限定の特別セミナーのご案内」や「IT業界向け最新トレンドレポート」といった件名が考えられます。緊急性や限定性を強調する受信者にとって重要な情報や限定的なオファーを件名に含めることで、メールを開封する動機を強化します。例えば、「本日限りの特別オファー」や「限定10名様に無料トライアル提供」といった件名です。受信者の名前を使用する受信者の名前を件名に含めることで、個別に対応している印象を与えます。例えば、「山田様、特別なご提案があります」といった具合です。名前を使うことで、受信者は自分に向けられたメッセージだと感じやすくなります。ただし、この方法はすでに広く利用されているため、関係性ができていない相手に対しては効果が薄くなる可能性があるため、注意が必要です。これらの方法を活用することで、営業メールの件名が受信者の注意を引き、メールの開封率を向上させることができます。件名はメールの第一印象を決定づける重要な要素であり、慎重に設計することが求められます。営業状況に合わせた件名営業メールでは営業状況により必要な件名が異なります。それぞれのフェーズで注意すべき点をまとめましたので、チェックリストとしてご活用ください。初めての連絡の場合初めての連絡を行う際の営業メールの件名は、受信者にとって非常に重要です。以下のチェックリストを参考に、効果的な件名を作成しましょう。短く簡潔に件名は20文字以内で要件がわかるようにする受信者が一目で内容を理解できるようにする。メリットを明示件名に受信者にとってのメリットを含める。具体的な数字や実績を入れる数字や具体的な実績を入れることで信頼性を高める。緊急性や限定性を示す緊急性や限定性を示すことで、開封率を上げる。スパムっぽいフレーズを避ける「無料」「お得」などのスパムフィルターに引っかかりやすいフレーズは避ける。「無料お試し」ではなく「初回限定の特別価格」などに言い換える。 過去のロスト案件のフォローアップ過去のロスト案件をフォローアップする際には、以下のチェックリストを参考にして、効果的な営業メールを作成してください。過去のやり取りの振り返り最初の段落で過去のやり取りや提案内容を簡潔に振り返る例:「前回のご提案では〇〇についてお話ししましたが、その後いかがでしょうか?」新しい提案や改善点の提示前回の提案からの改善点や新しい提案を具体的に示す例:「今回、新たに〇〇の機能を追加し、よりご要望に沿った提案が可能となりました」相手の現状確認相手の現状やニーズが変わっていないか確認する質問を含める例:「前回、春頃に検討再開と仰っていたので状況確認のメールです」 定期的な情報提供営業メールの件名を効果的にするためには、定期的な情報提供が重要です。以下のチェックリストを参考に、注意点を確認してください。一貫性のある件名毎回異なる件名ではなく、シリーズ化した件名を使用することで、受信者に親しみやすさを感じさせる。例:「株式会社シャノン担当営業村尾からのお知らせ–2023年10月号」価値のある情報を提供受信者にとって有益な情報を定期的に提供することで、メールの開封率を高める。例:業界の最新トレンド、成功事例、役立つヒントなど。適切な頻度過剰な頻度でメールを送ると、受信者に迷惑をかける可能性があるため、適切な頻度を保つ。例:月に1回、または四半期に2回など。明確な目的件名にメールの目的を明確に示すことで、受信者が内容を予測しやすくする。例:「新製品リリースのお知らせ–2023年10月」営業メールの本文に使えるフレームワークせっかく素晴らしい件名をつけても、メールの本文が良くなければ効果が半減してしまいます。それを避けるためには、適切なフレームワークを選ぶことをおすすめします。以下に、営業メールでよく使用されるフレームワークを紹介します。フレームワーク要素説明PASONAProblem(問題)Agitation(煽り)Solution(解決策)Narrowing(絞り込み)Action(行動)顧客の問題を強調し、解決策と限定的なオファーを提示して行動を促す新PASONAProblem(問題)Affinity(親近感)Solution(解決策)Offer(提案)Narrowing(絞り込み)Action(行動)PASONAに共感を加え、顧客の感情に寄り添い信頼関係を築くAIDAAttention(注意)Interest(興味)Desire(欲求)Action(行動)注意を引き、興味を喚起し、欲求を高めて行動を促すFABFeature(特徴)Advantage(利点)Benefit(利益)特徴、利点、利益を説明し、製品やサービスの具体的な価値を伝えるSTARSituation(状況)Task(課題)Action(行動)Result(結果)現在の状況、課題、解決のための行動、結果をストーリーテリングで伝えるQUESTフレームワークQualify(資格)Understand(理解)Educate(教育)Stimulate(刺激)Transition(移行)資格確認、問題理解、解決策教育、行動刺激、行動への移行を段階的に行うこの表を参考にして、適切なフレームワークを選び、営業メールの効果を最大化しましょう。営業メールの件名は、開封率を左右する重要な要素です。効果的な件名を作成するためには、基本的なポイントを押さえつつ、受信者のニーズに合わせたパーソナライズや営業状況に応じた工夫が求められます。また、本文に使えるフレームワークを活用することで、より効果的なコミュニケーションが可能となります。これらの要素を総合的に考慮し、実践することで、営業メールの成功率を高めることができるでしょう。読者の皆様がこの記事を参考に、より効果的な営業メールを作成し、ビジネスの成果を上げる一助となれば幸いです。日本のマーケ専用生成AI、シャノンコンテンツアシスタントなら、セールスレターを生成AIを使いながら作成することが可能です。日本のマーケ専用生成AIシャノンコンテンツアシスタントその他参考記事PASONAの法則の意味と活用方法は?ChatGPT×PASONAの文章作成手順も紹介!ChatGPTを活用!新PASONAの法則を使ったセールスレターの作成方法とは?https://www.shanon.co.jp/blog/entry/salesmail_title/
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目次Toggleはじめにメルマガタイトルの重要性とその影響メールマーケティングの現代的課題受信者の心理と開封率への影響メルマガタイトルを成功に導く基本原則4Uの原則の詳細解説人間心理の三原則とメルマガの関係開封率を高めるメルマガタイトルの作成テクニック冒頭の文字に注目:最初の10~15文字の重要性パワーワードと数字の効果的な使用法感情を引き出す言葉選びと質問形式の活用目立たせるための記号や絵文字の使用成功事例から学ぶ:開封率の高いメルマガタイトル実際の成功事例とその分析クリエイティブなアイデアと実装のヒント失敗事例から学ぶ:避けるべきメルマガタイトルの失敗例とその理由一般的な失敗例とその分析営業過多なメルマガタイトルのリスクメルマガタイトルの改善と最適化のステップメルマガタイトル要素の見直しと改善方法A/Bテストによる最適化開封率の効果測定と分析メールマーケティングの最新トレンドと情報の活用まとめ主要ポイントの再確認はじめにはじめに、メールマガジン(以下、メルマガ)のタイトルは、非常に重要な役割を果たします。メルマガタイトルは、受信者がメールを開封するかどうかを左右する最初の接点であり、そのためには受信者の注意を引き、関心を喚起する必要があります。現代のメールマーケティングでは、受信者のメールボックスが日々多数のメールで溢れているため、メルマガタイトルは一層の差別化が求められます。この記事では、メルマガタイトルの重要性とその影響、メールマーケティングの現代的課題、受信者の心理と開封率への影響を深く掘り下げます。また、各見出しについても詳しく解説します。受信者がメルマガタイトルから何を期待しているのか、どのようなタイトルが開封率を高めるのかを理解することで、より効果的なメールマーケティング戦略を構築することができます。メルマガタイトルの重要性とその影響メルマガタイトルは、メールマーケティングにおいて最も重要な要素の一つです。タイトルが受信者の注意を引き、関心を持たせられるかどうかで、メールが開封されるか否かが決まります。開封率が高ければ、それだけ多くの人にメッセージを届けることができ、結果的に商品やサービスの販売促進につながります。そのため、メルマガタイトルは受信者にとって魅力的で、かつ内容を正確に伝えるものでなければなりません。メールマーケティングの現代的課題現代のメールマーケティングは、情報過多の時代にあるため、受信者の関心を引くことが一層困難になっています。受信者は毎日多くのメールを受け取るため、メルマガタイトルが目を引かなければ、他のメールと同様に無視される可能性が高いです。このような状況下で、メルマガタイトルは受信者の注意を引き、開封を促すための重要な役割を果たします。受信者の心理と開封率への影響受信者の心理を理解することは、メルマガタイトルを効果的に作成する上で不可欠です。受信者は、メルマガタイトルを見ただけで、その内容が自分にとって有益かどうかを瞬時に判断します。そのため、メルマガタイトルは受信者の興味や好奇心を刺激し、かつ信頼性があることを示す必要があります。開封率を高めるためには、メルマガタイトルに有益性、緊急性、具体性、独自性を盛り込むことが効果的です。これらの要素は、受信者の心理に訴えかけ、メールを開封させるための鍵となります。メルマガタイトルを成功に導く基本原則メルマガタイトルの成功は、受信者の関心を引き、メールを開封させることに直結します。成功への鍵は、タイトルが持つ魅力と関連性です。タイトルは、受信者にとっての価値提案を簡潔に伝え、好奇心を刺激する必要があります。この基本原則に従うことで、メルマガの開封率とエンゲージメントを高めることが可能になります。4Uの原則の詳細解説4Uの原則は、メルマガタイトルを作成する際に考慮すべき4つの要素を指します。これには「有益性(Utility)」、「緊急性(Urgency)」、「具体性(UltraSpecific)」、「独自性(Uniqueness)」が含まれます。有益性は、メールから得られるメリットを明示します。緊急性は、メールを受け取った相手がすぐ行動すべき理由を示します。具体性は、具体的な数字や事例を記載して、信憑性を高めます。独自性は、他では見られない特別なオファーや独自の情報で興味を引きます。これらの原則を適切に組み合わせることで、効果的なメルマガタイトルを作成することができます。人間心理の三原則とメルマガの関係メルマガタイトルの作成において、人間心理の理解は不可欠です。人間は好奇心、自己関心、そして新奇性に強く反応します。好奇心を刺激するメルマガタイトルは、受信者が内容を知りたくなるように促します。自己関心は、メルマガタイトルが受信者自身の利益や関心事に直接関連していることを示す必要があります。新奇性は、受信者に新しい情報や視点を提供することで、注意を引きます。これらの心理的原則を理解し、メルマガタイトルに適用することで、受信者の関心を引き、開封率を高めることができます。開封率を高めるメルマガタイトルの作成テクニックメルマガタイトルを作成する際には、開封率を高めるためのいくつかのテクニックがあります。これらのテクニックは、受信者の好奇心を刺激し、メールを開封させるために効果的です。冒頭の文字に注目:最初の10~15文字の重要性メルマガタイトルにおいて、最初の10~15文字は特に重要です。多くのメールクライアントやスマートフォンの通知では、メールの件名が全て表示されないことがあります。そのため、最初の数文字で受信者の注意を引き、関心を持ってもらう必要があります。この部分でメルマガの内容の魅力や価値を簡潔に伝えることが、開封率を高める鍵となります。パワーワードと数字の効果的な使用法パワーワードとは、受信者の感情に訴えかける強力な言葉のことで、これをタイトルに含めることで、メルマガの魅力を一層引き立てることができます。また、数字を使用することで、具体性や信憑性を伝えることが可能になります。例えば、「5つの簡単なステップで…」や「24時間限定!」といった表現は、受信者の好奇心を刺激し、開封率を向上させる効果があります。感情を引き出す言葉選びと質問形式の活用受信者の感情に訴えかける言葉選びは、メルマガタイトルをより魅力的にするための重要な要素です。喜び、驚き、好奇心など、ポジティブな感情を引き出す言葉を選ぶことで、受信者の関心を引きつけることができます。また、質問形式のメルマガタイトルは、受信者に直接話しかけているような印象を与え、自然と内容を確認したくなるような動機付けになります。目立たせるための記号や絵文字の使用メルマガタイトルに記号や絵文字を適切に使用することで、他のメールと差別化し、受信箱の中で目立たせることができます。ただし、使用する記号や絵文字は、メルマガの内容やブランドイメージに合ったものを選び、過度な使用は避けることが重要です。適切に使用された記号や絵文字は、視覚的な魅力を高め、開封率の向上に寄与します。成功事例から学ぶ:開封率の高いメルマガタイトルメールマーケティングにおいて、メルマガタイトルは受信者の関心を引き、メールを開封させるための最初のステップです。開封率の高いメルマガタイトルを作成することは、メッセージが読まれる可能性を高め、最終的にはコンバージョン率の向上につながります。この記事では、実際の成功事例を分析し、クリエイティブなアイデアと実装のヒントを提供します。実際の成功事例とその分析成功事例を分析することで、開封率を高めるメルマガタイトルの共通点や効果的な戦略を理解することができます。例えば、緊急性を感じさせるタイトル、受信者の好奇心を刺激する質問形式のタイトル、具体的な数字や結果を含むタイトルなどがあります。これらのメルマガタイトルは、受信者の注意を引き、メールを開封させる動機を提供します。クリエイティブなアイデアと実装のヒント開封率の高いメルマガタイトルを作成するためには、クリエイティブなアイデアと実装のヒントが必要です。まず、ターゲットオーディエンスを明確にし、関心やニーズに合わせたメルマガタイトルを考えます。次に、「メルマガタイトルを成功に導く基本原則」で説明しました4Uの原則(有益性、緊急性、具体性、独自性)を活用して、メッセージの価値を最大化します。また、メルマガタイトルの先頭にキーワードを配置し、短くて読みやすいメルマガタイトルを心がけることも重要です。さらに、A/Bテストを行い、異なるタイトルの効果を比較することで、最も効果的なタイトルを見つけ出すことができます。成功事例から学ぶことで、開封率の高いメルマガタイトルを作成するための具体的な戦略とクリエイティブなアイデアを得ることができます。これらの知見を活用し、受信者の関心を引き、メールマーケティングの成果を最大化させましょう。失敗事例から学ぶ:避けるべきメルマガタイトルの失敗例とその理由メルマガタイトルは、受信者がメールを開封するかどうかを左右する重要な要素です。そのため、タイトルの作成には細心の注意が必要です。ここでは、メルマガタイトルを作成する際に避けるべき一般的な失敗例とその理由について解説します。一般的な失敗例とその分析内容が不明瞭なタイトル 受信者がメルマガタイトルを見ただけで内容が何か分からない場合、関心を持ってもらうことは難しくなります。メルマガタイトルは具体的で分かりやすいものでなければなりません。過度に長いメルマガタイトルメールの件名はスペースが限られています。特に携帯電話では表示スペースがさらに限られるため、短くてインパクトのある内容が求められます。誇大広告を含むメルマガタイトル誇大広告を含むメルマガタイトルは一時的に開封率を上げるかもしれませんが、長期的には受信者の信頼を失う原因となります。現実と乖離した期待を抱かせるメルマガタイトルは避けるべきです。営業過多なメルマガタイトルのリスク営業メッセージが過度に含まれたメルマガタイトルは、スパムと見なされるリスクがあります。また、受信者が宣伝を避けたいと感じる場合、メールを開封する動機が減少します。営業を前面に出すのではなく、受信者にとってのメリットや価値を伝えるアプローチが効果的です。営業過多なメルマガタイトルは、受信者との信頼関係を築く上で逆効果になることが多いため、バランスの取れたメッセージを心がけることが重要です。メルマガタイトルの改善と最適化のステップメルマガタイトルの改善と最適化は、受信者の関心を引き、開封率を高めるために不可欠です。このプロセスは、メルマガタイトルの要素を見直し、A/Bテストを通じて最適化し、開封率の効果を測定・分析することで構成されます。また、メールマーケティングの最新トレンドと情報を活用することも重要です。これらのステップを踏むことで、メルマガのパフォーマンスを向上させ、受信者とのエンゲージメントを深めることができます。メルマガタイトル要素の見直しと改善方法メルマガタイトルの要素を見直し、改善することは、受信者の注意を引き、メッセージを開封させるための第一歩です。本記事の「4Uの原則の詳細解説」で説明しました有益性、緊急性、具体性、独自性の4Uの原則を基に、メルマガタイトルが受信者にとって魅力的かつ関連性が高いものであることを確認します。不要な要素を削除し、言葉遣いやフレーズを最適化することで、より効果的なメルマガタイトルを作成できます。A/Bテストによる最適化A/Bテストは、異なるメルマガタイトルの効果を比較し、どちらがより高い開封率を達成するかを測定する手法です。このテストを通じて、最も効果的なメルマガタイトルの要素を特定し、メルマガの成果を最大化することができます。A/Bテストは、継続的な改善プロセスの一環として定期的に実施することが推奨されます。開封率の効果測定と分析メルマガタイトルの効果を測定する主な指標は開封率です。開封率のデータを分析することで、メルマガタイトルのどの要素が受信者に響いているのか、またどのような改善が必要かを理解することができます。この分析を基に、メルマガタイトルの改善点を特定し、より効果的なメルマガを展開するための戦略を立てることができます。メールマーケティングの最新トレンドと情報の活用メールマーケティングの世界は常に進化しており、最新のトレンドや情報を取り入れることは非常に重要です。新しいテクノロジーの活用、消費者の行動変化への対応、競合他社の戦略の分析など、最新の情報を活用することで、メルマガタイトルをより魅力的にし、受信者の関心を引き続けることができます。まとめ主要ポイントの再確認4Uの原則の適用メルマガタイトルには、有益性、緊急性、具体性、独自性の4つの要素を含めることが推奨されます。これらは受信者の関心を引き、開封率を高めるための基本的なガイドラインです。タイトルの冒頭部分の最適化受信者はメルマガタイトルを一瞥するだけで開封するかどうかを決めるため、冒頭の数文字は特に重要です。力強い言葉選びや数字の使用が効果的です。受信者の心理を理解するメルマガタイトルを考える際には、受信者の心理や興味、関心を深く理解することが重要です。受信者が何を求めているのか、どのような言葉に反応するのかを考慮することで、より関心を引くメルマガタイトルを作成できます。メルマガタイトルのテストと改善最適なメルマガタイトルを見つけるには、複数のタイトルをテストし、開封率やクリック率などの指標を用いて効果を測定することが有効です。このプロセスを通じて、最も効果的なメルマガタイトルを特定し、継続的に改善していくことが重要です。メルマガタイトルの最適化は、受信者の注意を引き、メールの内容に興味を持ってもらうための第一歩です。上記のポイントを踏まえ、受信者にとって魅力的で価値のあるメルマガタイトルを作成することが、メールマーケティングの成功につながります。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/mailmagazine/
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こんにちは、シャノンの村尾です。SEOを意識した記事作成でウェブサイトに集客することは非常に重要ですが、「検索キーワードのネタが切れて辛い」と感じたことはありませんか?そんなみなさまのために、今回はChatGPTを使って、業界メディアを分析し、検索キーワードのネタを見つけるプロンプトをご紹介します。この記事を参考にぜひ業界メディアからみなさまの集客に役立つキーワードを探していただければ幸いです。日本のマーケ専用生成AI、シャノンコンテンツアシスタントなら、見つけ出した検索キーワードを使い生成AIと一緒に記事を作ることができます。。日本のマーケ専用生成AIシャノンコンテンツアシスタント動画もあります。ぜひ、ご視聴ください。目次ToggleメディアのURLを指定するだけのシンプルプロンプトプロンプトプロンプトの解説出力結果トレンド分析して検索キーワードを見つけるプロンプトプロンプトプロンプトの解説出力結果読者分析をして検索キーワードをみつけるプロンプトプロンプトプロンプトの解説出力結果ChatGPT関係のおすすめ記事メディアのURLを指定するだけのシンプルプロンプトまずは、業界メディアのURLを指定するだけで検索キーワードを出力してみましょう。シャノンのお客様はマーケティング業務に携わる方が多いため、今回はマーケティング専門メディアの「マーケジン」さんを例にプロンプトを紹介します。プロンプトでは、早速ご紹介するプロンプトはこちらです。下記のメディアページにアクセスしてSEO検索キーワードの案を出してください。検索キーワード:プロンプトの解説このプロンプトでは、シンプルにメディアページにアクセスして検索キーワードを出力させています。出力結果 キーワードを見た感想としてはビッグワードが多く、すこし厳しそうと感じました。ただ、「メタバースマーケティング」などは弊社の製品との親和性も高いので候補に入れたいと思います。トレンド分析して検索キーワードを見つけるプロンプト次は、ChatGPTに業界メディアの内容をトレンド分析をさせてから検索キーワードを出力させてみましょう。プロンプトあなたのタスクは、下記のメディアページのトレンド分析をして、SEOキーワードを考案することです。#実施手順*まず、下記にアクセスしてメディアを理解してください。*メディア内で新着記事やランキング記事を探して、トレンド分析を3つ出力してください。**トレンド分析には解説もつけてください。*3つのトレンド分析結果をもとに、それぞれSEO検索キーワードを5つ出力してください。#メディアサイト制約事項・トレンド分析と検索キーワードをグループとして出力してください。トレンド分析名:トレンド分析の解説:トレンド分析に対応するSEO検索キーワード:プロンプトの解説まず、メディア内の新着記事やランキング記事を使ってトレンド分析をさせています。その後、分析した内容をつかって検索キーワードを考えるようにしています。出力結果結果はどの程度変わったでしょうか?※クリックすると別ウィンドウで原寸大の画像が開きます。はい、シンプル版とは大きく変わり、業界メディアからわかるトレンド情報を基にしたキーワードが出力されています。このプロンプトの良いところは、新着記事やランキングを元にしているので定期的に違うキーワードを調べられる点です。ネタ切れに悩んでいるときは非常にありがたいプロンプトです。読者分析をして検索キーワードをみつけるプロンプト最後に紹介するのは、メディアページを見る読者像をChatGPTに分析させてから、検索キーワードを出力させる方法です。プロンプトあなたのタスクは、下記のメディアの読者を分析して、その人達を獲得することができるSEOキーワードを出力することです。#実施手順*まず、下記にアクセスしてメディアを理解してください。*このメディアの読者像を3パターン考えて出力してください。**読者像の解説も出力してください。*それぞれの読者が興味・関心をもつ領域を分析してください。*読者の興味・関心領域を中心にSEOの検索キーワードを5つ出力してください。#メディアサイト制約事項・読者像、検索キーワードはグループとして出力してください。読者像:読者像の解説:読者が興味を持つSEO検索キーワード:プロンプトの解説SEOキーワードを考える際には、ターゲット読者を明確に設定することが大切だと言われています。この教えに従って、メディアページから読者像を分析して、その読者の興味・関心に基づいた検索キーワードを出力しています。出力結果※クリックすると別ウィンドウで原寸大の画像が開きます。この結果を見てわかるように、これまでの2つと違った視点のキーワード候補が得られます。実際にマーケジンさんの読者としているのかはさておき…… 「中小企業経営者」の項目は使えそうです。 いかがでしたでしょうか?検索キーワードのネタに困っているみなさまのお役に立てそうでしょうか?ちなみに生成AIの特徴として、プロンプトはそのままで「再生成ボタン」をクリックしても異なるキーワードが得られる可能性が高いです。上記のプロンプトを活用するときは、そこもぜひお試しください。この記事が、みなさまのSEOキーワードのネタ切れのお役に立てれば幸いですChatGPT関係のおすすめ記事ChatGPTのなんか違うを解消、「自己批判・改善プロンプト」とはChatGPTで業務効率化しよう!今すぐ使えるシャノンオリジナルプロンプトも紹介ChatGPTを活用!新PASONAの法則を使ったセールスレターの作成方法とは? 最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/chatgpt_media_keyword/
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SNSをチェックするとき、最初の画面に出てくる投稿や広告は、過去に自分が「いいね!」やコメントをした履歴をもとに、興味を持ちそうなコンテンツが優先的に表示されます。これが「パーソナライズ表示」です。個人の好みや関心に合わせるパーソナライズのおかげで、ユーザーはゼロから検索する手間と時間が不要で、効率よく情報や商品を入手できます。BtoBのマーケティングにもパーソナライズが活用されています。顧客ひとりひとりに合わせた施策を実施することでマーケティングの成果を高めるパーソナライズの基礎知識、重視される理由、メリットとデメリット、具体的な施策例と進め方を解説します。シャノンのMAを見てみる顧客の興味度合いに合わせたアプローチを自動で実施できるMAとは?シャノンのマーケティングオートメーションを見てみる目次Toggleパーソナライズとは?パーソナライズとは何かパーソナライズの具体例パーソナライズが重視される背景パーソナライズとカスタマイズ、セグメントの違いパーソナライズとカスタマイズの違いパーソナライズとセグメントの違いパーソナライズのメリットとデメリット、注意点パーソナライズのメリットパーソナライズのデメリットと注意点AIパーソナライズとはBtoBのパーソナライズ施策の種類と手順MAで実施する、BtoBのパーソナライズ施策例パーソナライズ施策の手順:「いつ」「だれに」「どんな」を設定パーソナライズ施策のためのツール成果を上げたパーソナライズの施策事例商材ごとのパーソナライズメールを自動化して商談数を8倍にパーソナライズメールでウェビナー集客を強化シャノンのWebパーソナライズ機能とはユーザーごとにWeb表示またはポップアップをパーソナライズ複数の商材を提供する企業のWebパーソナライズアノニマスユーザーとリードで表示を出し分けまとめパーソナライズとは?パーソナライズとは何か、具体例も合わせて解説します。パーソナライズとは何かパーソナライズ(personalize)とは、person=人という言葉が入っていることからもわかるように、ひとりひとりに合わせるという意味です。マーケティングにおけるパーソナライズは、ユーザーの行動履歴、購入履歴、属性などのデータをもとに、ひとりひとりに個別最適化したアプローチをすることです。たとえば、メルマガの文面、広告表示、おすすめ商品などについて、ひとりひとりに異なる情報を届けます。パーソナライズの対義語は、「マスマーケティング」です。マスマーケティングは多くの人に同じ情報を届けることで、テレビCM、看板広告などが代表例です。マスマーケティングが大衆に向けた手法であるのに対して、パーソナライズ施策の多くは、個人にカスタマイズされたな手法です。デジタルマーケティングの進化とともに、パーソナライゼーションはマーケティングに欠かせない施策となってきています。パーソナライズの具体例パーソナライズ施策は今や、多様なシーンで活用されています。例として、以下が挙げられます。SNSやニュースアプリのタイムラインSNSではユーザーの投稿、いいね、コメント、閲覧履歴と内容が類似しているコンテンツ、関連性が高いおすすめのユーザーが表示されます。ニュースアプリでも同様で、ユーザーの閲覧履歴に合わせて関心が高そうなニュースが上位表示されます。同時に、ユーザーの好みや関心に合わせた広告が表示されます。商品レコメンド過去にオンラインストアで閲覧または購入した商品と関連する商品が、通販サイトで「おすすめ商品」として表示されます。関連性のないWebサイトを見ているときに、バナー広告枠にレコメンド商品が表示されることもあります。Web広告ある不動産の広告を見たユーザーが翌日別のWebサイトを見ているとき、バナー広告枠に昨日見た不動産の広告が出るほか、別の不動産会社の広告も表示されます。これらはパーソナライズド広告です。動画サイト、音楽配信サイトユーザーの視聴履歴をもとに、似た傾向の動画や音楽がおすすめとして表示され、自動再生されます。クーポンの配信ショップのLINEアカウントなどで、購入履歴にもとづいてユーザーが好みそうな商品・サービスの限定クーポンが配信されます。メールの配信企業から見込み客へのメールは、顧客の興味・関心に合わせて配信されます。たとえば、過去にダウンロードした資料、閲覧した記事などの履歴に基づき、特定の見込み客だけに関連性が高いテーマのウェビナーの案内が届きます。パーソナライズが重視される背景マスマーケティングに代わり、パーソナライズが重視されるようになったことには、以下のような背景があります。顧客の多様化・複雑化への対応現代はモノやサービスがあふれていて、その中から何を選択するかという顧客の選択は、ひとりひとりの価値観や好み、さらには本人も気づかない潜在意識(インサイト)に基づいています。多様化・複雑化する顧客の好みや行動に最適な情報をベストなタイミングで届けるために、パーソナライズが役立ちます。参考:インサイトとは?顧客となる消費者を知りマーケティングに活かすデジタルマーケティングによる、「脱マスマーケティング」過去には、アナログなテレビCMや新聞広告によって多くの人に同じ情報を届ける「マスマーケティング」が主流でした。しかしデジタルマーケティングが浸透して、顧客の購買やWeb閲覧の履歴データが蓄積・分析され、それらに基づいて最適化した情報だけ提供できるようになりました。デジタル技術の進展が「脱マスマーケティング」を可能にしたといえます。BtoC、BtoBにおける個別最適化BtoCマーケティングにおいてはすでにパーソナライズ施策が欠かせないものになっています。具体例として前述した「商品レコメンド」「Web広告」「動画や音楽のおすすめ」などは、ユーザーの消費行動を喚起する重要なトリガーです。一方、BtoBでもパーソナライズが有効です。企業担当者には多くのメルマガが届きますが、そのなかで興味を引かれる情報、自社にとって有効な情報を提供してくれる企業は注目され、やがては取引のチャンスへとつながります。パーソナライズとカスタマイズ、セグメントの違いパーソナライズと似た用語であるカスタマイズ、セグメントの意味の違いを確認します。パーソナライズとカスタマイズの違いパーソナライズと似た用語にカスタマイズがあります。両者の違いを確認しておきましょう。以下のように、パーソナライズは企業が行い、カスタマイズは顧客自身が行うという違いがあります。パーソナライズ企業が情報や商品について、顧客に合わせて最適化して提供することカスタマイズ顧客自身が情報や商品について希望通りに最適化することニュースサイト、ネットショップ、サブスクリプションなど、多くのデジタルサービスは「カスタマイズ機能」を備えています。設定により、個人が自分自身の好みに合わせてジャンルを選んだり、表示させないものを指定したりできます。しかし、日々受け取る情報の種類と量は非常に多いため、自らすべてにカスタマイズ設定をすることは難しいです。一方、情報や商品を届ける企業側はAIを駆使してパーソナライズ機能を自動化しています。現在では、個人に届けられる情報のほとんどがパーソナライズされています。パーソナライズとセグメントの違いパーソナライズと似た用語である「セグメント」との違いも確認します。パーソナライズとは、顧客ひとりひとりの好みや行動履歴に合わせて施策を最適化することです。一方セグメントとは、顧客の属性、行動履歴などで顧客を分類し、それぞれのグループに最適化した施策を行うことです。パーソナライズはひとりの顧客が起点であるのに対して、セグメントの対象は「特定の条件で絞り込んだ顧客グループ」であるというアプローチ方法の違いがあります。ただし、結果的にパーソナライズ施策とセグメント施策が同じものになることはあります。「商品AのWebサイトを見たユーザーに対して、別のWebページを見たタイミングで商品Aの広告を表示させる」といった施策は、パーソナライズとセグメント、どちらの枠組みでも実施されます。参考:セグメントとは?マーケティングでの活用事例7選、目的や分類方法を解説パーソナライズのメリットとデメリット、注意点パーソナライズには多くのメリットがありますが、デメリットや注意点もあります。パーソナライズのメリットパーソナライズのメリットは以下です。CVの向上パーソナライズにより、顧客はすぐに自分が欲しい情報や商品を見つけることができます。検索や検討に時間を使うことがないため離脱率は下がり、CV(コンバージョン)の達成率が上がります。顧客体験(CX)の向上現代の顧客はモノやサービスの購入を決めるとき、体験を重視しています。顧客体験(カスタマーエクスペリエンス、CX)とは、商品を選んだり、検討したり、接客されたりするすべての体験を指します。顧客は自分の好みに合う情報がタイミングよく届いたら、満足度が高くなります。逆に、好みに合わない、あるいは不要な情報が多いとき、購買行動には至らないでしょう。企業はパーソナライズされた接客により、CXを向上させることができます。参考:カスタマーエクスペリエンス(CX)とは?向上する4つのメリットや成功の具体例を紹介潜在顧客にリーチできる広告やレコメンドでおすすめ商品が表示されたとき、顧客が直観的にそれを気に入り、購入することがあります。そこには、顧客自身も気づいていない潜在ニーズがあったと考えられます。パーソナライズ表示されることがなければ、顧客自らが検索する方法では見つけられなかった商品かもしれません。このように、潜在顧客にリーチできることもパーソナライズのメリットです。参考:潜在顧客とは?顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説マーケティング施策の費用対効果が高くなるパーソナライズにより、マーケティング施策の精度を高めることができます。たとえば、パーソナライズされたWeb広告は、ランダムに表示された広告よりもCV率が上がり、広告施策の費用対効果が高くなります。DMやインサイドセールスの架電といったコストがかかる施策についても、パーソナライズによって費用対効果を高められます。パーソナライズのデメリットと注意点パーソナライズにはデメリットもあるので、注意が必要です。間違っている可能性があるパーソナライズは過去に蓄積されたデータから顧客が好む可能性が高い情報を表示させる技術ですが、顧客の好みを100%反映するわけではありません。「すでに車を購入したのにいつまでも車の広告が表示される」「今、新しい情報を求めているのに探しづらい」といった不適合ケースがあります。顧客の好みが日々変化しているのに対応できない可能性もあります。パーソナライズは効率のよい施策ですが、他のアルゴリズムも取り入れてバランスをとることも大切です。個人情報の取扱いに注意が必要パーソナライズド広告では個人のWeb閲覧履歴を活用しますが、その履歴のひとつであるサードパーティークッキーはGoogleが段階的にに廃止予定で、現時点でもサードパーティークッキーやその他の個人情報の取り扱いには注意が必要です。SEOとWebパーソナライズ施策との乖離検索ワードとしてボリュームがあり、SEOに適合するコンテンツと、一人一人に合わせて表示させるパーソナライズドされたコンテンツは必ずしも一致しません。SEOの順位を重視している場合に、Webサイトのパーソナライズ表示がマイナスに作用してしまう可能性があります。ポップアップ表示を採用することも、SEOに影響を与えにくくするためのひとつの方法です。AIパーソナライズとはBtoCのパーソナライズ施策では膨大なユーザーデータをもとに表示コンテンツを最適化するため、AIが活用されることが一般化しています。AIパーソナライズの例として、以下があります。レコメンドエンジン商品レコメンド、動画や音楽のおすすめ、SNSなどのタイムライン表示などは、AIがユーザーデータを一定のアルゴリズムで解析して、表示を最適化しています。このような機能をまとめて「レコメンドエンジン」または「レコメンドツール」といいます。レコメンデーションの方法は、大きく分類すると以下の4パターンです。レコメンデーションの分類方法具体例ルールベース一定のコンテンツ群から勧めるAを購入した人にBを勧めるコンテンツベース一定のコンテンツ群から勧めるAと同じ商品群のA´を勧める協調フィルタリング多数のユーザーの購入履歴から勧めるAを購入した人は、Cも購入していますベイジアンネットワーク購入履歴やユーザー属性、その他の条件をもとに「次に購入する可能性」を計算して勧めるあなたへのおすすめはXです パーソナライズド広告、リターゲティング広告Web広告は、ユーザーの属性・興味・閲覧履歴・時間帯などのデータに基づき、AIが適切なオーディエンスを選んで配信されます。これをパーソナライズド広告といいます。広告のコンテンツに興味・関心を持つ可能性が高いユーザーのみに広告を配信することができ、広告費の節約にもなっています。さらに、ユーザーが一度閲覧した広告は、「リターゲティング広告」として同じユーザーに表示されます。最近のAI技術の進展とともに、AIパーソナライズ施策の精度も高くなってきています。BtoBはBtoCに比べると普及度は低いですが、AIチャットボットやリードスコアリングなどで導入が進み始めています。見込み客とのコミュニケーションにおいては、自社のマーケティングチームがMA(マーケティングオートメーション)を活用してパーソナライズすることが一般的です。MAを活用して実践するBtoBのパーソナライズ施策については、後半で具体例とともに解説します。BtoBのパーソナライズ施策の種類と手順BtoBのパーソナライズ施策は主に、MAを活用して行われます。種類と実施方法について解説します。MAで実施する、BtoBのパーソナライズ施策例BtoBのパーソナライズ施策として、以下が挙げられます。パーソナライズメールメルマガなどのパーソナライズはかなり前から実施されてきました。最もシンプルな例は「〇〇様」という宛名の差し込みです。他に件名やコンテンツを出し分けする場合もあります。MAを活用するパーソナライズメールの施策例として、以下があります。・メルマガ内のURLをクリックしたリード(見込み客)のみに別のメールを配信・リードの履歴に基づき、興味のありそうなリードのみにウェビナーを案内・役職や部署によって異なるコンテンツをメール送信シナリオ機能シナリオ機能は、リードの行動履歴に応じたアクションをあらかじめ設定し、自動化します。1通目のメールAをクリックしたユーザーに対しては3日後にメールB、クリックしなかったユーザーに対しては1週間後にメールCを送信、というように、ユーザーの行動履歴に応じて異なる施策を設定により自動で実施します。「シナリオ機能」では、メールだけでなく、見込み客情報の更新、リスト登録、アラート送信などのアクションも組み合わせたパーソナライズ施策を展開できます。以下の記事では多様なシナリオの事例をくわしく解説しています。参考:MAのシナリオ機能とは?シナリオを作成するメリット、手順、シャノンが実践しているシナリオ事例も多数紹介!シナリオメールを実施したいと思ったら「シナリオメール」は、シャノンのMAで簡単に実施が可能です。詳しくはこちら:【製品資料】シャノンのマーケティングオートメーションWebパーソナライズユーザーの過去のWebサイト閲覧履歴や行動履歴をもとに、自社のWebサイトの表示コンテンツをパーソナライズします。Webサイトのレイアウトを変えて表示させる方法のほか、ユーザーごとにポップアップ表示を出し分けする方法も活用されています。Web広告BtoCほど多くはないですが、BtoBでもWeb広告を実施します。それらはアドネットワークやDSPを介し、パーソナライズド広告として配信されます。参考:Web広告の種類と役割、効果的な運用方法を紹介!アナログなパーソナライズ施策パーソナライズ施策はデジタル技術により広く一般化しましたが、非デジタルのパーソナライズ施策もあります。たとえば以下のような例があります。・資料をダウンロードした見込み客に対して、インサイドセールスがお礼の電話をかけ、同時にヒアリングを実施・特定の見込み客に紙のDMを送付して、到着後にインサイドセールスから架電・新規取引をめざすターゲット企業に特化したDM、架電などの施策を実施上記のうち3番目のターゲット企業に特化した施策を展開する手法を、ABM(アカウントベースドマーケティング)といいます。参考:【実例あり】ダイレクトメール(DM)とは?企業が送る際の手順、効果を高める方法や事例を紹介参考:【2024最新版】インサイドセールス完全ガイド|売上アップのポイントと導入から運用まで参考:ABMとは?実践ステップとおすすめツールを解説パーソナライズ施策の手順:「いつ」「だれに」「どんな」を設定パーソナライズ施策では、「いつ」「だれに」「どんな」コンテンツを表示するのかを設定します。だれに「だれに」の対象となるユーザーは、まずアノニマスか、リード(見込み客)が考えられます。アノニマスとは匿名、つまり個人が特定できていないユーザーです。匿名であっても、「特定のWebページを見た」「特定の検索ワードを入力した」などの行動によりパーソナライズが可能です。リードは、少なくともメールアドレスがわかっています。「属性」には性別、年代、居住地、職業などがあります。「行動履歴」は商品の購入、Webページ閲覧、広告クリックなどの履歴です。いつ前述したように、パーソナライズ施策ではタイミングが重要です。ユーザーにとって欲しい情報、役立つ情報であっても、それを必要とするタイミングでなければ期待通りの効果は得られません。ユーザーがスマートフォンを見ていることが多い曜日や時間帯を設定します。どんな具体的にどんなコンテンツを表示させるのかを決定します。「どんな」には、Webページかポップアップかの表示形式を選ぶことと、ビジュアルや動画など、そこに表示させるコンテンツの内容とが含まれます。パーソナライズ施策のためのツールパーソナライズ施策を実施するにはデジタルツールが欠かせません。以下のようなツールがあります。MA(マーケティングオートメーション)ツール多様なマーケティング施策を自動化できるMAツールの多くはパーソナライズ機能を備えています。パーソナライズ施策をナーチャリング、メールマーケティングなどの施策と組み合わせて成果を上げるために、リードの履歴を一元管理できるMAがおすすめです。レコメンドエンジン多くの商品・コンテンツ・サービスを提供するBtoCビジネスでは、「あなたへのおすすめ」を表示させるためのレコメンドエンジンが有効です。Web接客ツールWeb接客とは、ポップアップ表示やチャットボットにより、今ページを閲覧しているユーザーを接客しているように双方向のやり取りをする施策です。チャットボットによるWeb接客はAIの進化により精度を高め、既に大手企業を中心に導入が進み急速に拡大中です。成果を上げたパーソナライズの施策事例企業のパーソナライズ施策事例、シャノンがMAのパーソナライズ機能を活用して成果を上げた事例について紹介します。商材ごとのパーソナライズメールを自動化して商談数を8倍にパーソナライズ施策により商談数増大の成果を上げた企業の事例です。■株式会社アイアットOEC主にBtoB向けに幅広くクラウドサービスを提供する岡山県のIT企業であるアイアットOEC。主力商品としてWebコラボレーションツール「WaWaOffice」シリーズ、業務アプリ支援サービス「@pocket」を全国に展開しています。同社はサービスの拡大のため、デジタルマーケティングに注力してきました。そこでの課題は、種類が多い製品・サービスそれぞれにパーソナライズしたステップメールの効率化でした。当初導入していたMAでは煩雑な作業を自動化できなかったためうまくいかず、「自動化」がしやすいシャノンマーケティングプラットフォームへ移行。きめ細かいメール文面を作り込み、複雑なシナリオ設定もスムーズに進められるようになり、顧客との良好な関係構築を実現。その結果としてマーケティング担当者の人数を増やすことなく商談数を8倍に増やすことができました。この事例について、こちらの記事でくわしく紹介しています。パーソナライズメールでウェビナー集客を強化シャノンではウェビナーの集客のために、通常のメルマガに加えて、ウェビナーの情報だけを届けるメールを配信します。このとき、関心があると思われるリードだけ絞り込み、パーソナライズメールとして送信します。2通目はメルマガをクリックした人、3通目はLPに着地履歴ありの人だけに送信します。2通目と3通目のメール送信による集客は、ウェビナー参加者全体の55%という実績が得られています。次の段階では、ウェビナーに参加履歴のある方へ向けて、購買の検討につながる製品ウェビナーへの誘導をします。過去のウェビナー参加者のなかで見逃し配信視聴者に対しての案内と、関心フェーズの顧客から抽出したパーソナライズメールによる案内をした結果、従前と比較して参加者が185%増加という成果を上げることができました。シャノンのWebパーソナライズ機能とはシャノンのMAにはWebパーソナライズ機能が実装されています。メールマーケティングやウェビナー、イベント管理機能と合わせて活用することで、顧客の購買意欲を引き上げる施策を効率よく進めていくことができます。MAについての詳細は「マーケティングオートメーション(MA)とは?導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介!」にて紹介しています。ユーザーごとにWeb表示またはポップアップをパーソナライズWebパーソナライズ機能では、リード情報を取得していないアノニマスユーザーに対してもパーソナライズ施策を実施できます。具体的には、「先週、製品Aのページを見たユーザー」が再度Webサイトを訪れたとき、関連性の高いコンテンツをポップアップまたはWebサイトの一部に表示させます。獲得済のリードに対しては、行動履歴のほか、属性やダウンロードした資料の内容に基づいてパーソナライズ表示ができます。複数の商材を提供する企業のWebパーソナライズ以下は、複数の商材がある企業の場合の出し分けの例です。事前にユーザーアンケートで回答を得たデータをもとに、製品Aの認知がない人には製品Aのバナー、製品Bの認知がない人には製品Bのバナーを表示させることができます。シャノンマーケティングプラットフォームのWebパーソナライズ機能について、くわしくはこちらアノニマスユーザーとリードで表示を出し分けアノニマスユーザーと獲得済みリードで表示を出し分けるパーソナライズも可能です。検索エンジンに製品名を入力して自社のWebサイトを訪れる見込み客は購買意欲が高いと期待できます。このような見込み客向けの施策として、ポップアップの出し分けをします。新規顧客Aさんが見るページには「資料請求」を表示して誘導します。一方、すでに資料請求したBさんが再訪している場合は、製品動画へ誘導するポップアップを表示します。シャノンのMAでは動画資料履歴が確認できるので、Bさんが動画を視聴した場合は担当者がフォロー、視聴しなかった場合は翌日動画へ再誘導するメールを送信、という図のようなフローをシナリオ設定して、自動化できます。シャノンのマーケティングオートメーションを見てみるまとめ本稿のポイントは以下です。1. パーソナライズとは、顧客ひとりひとりに合わせて情報を届けること、パーソナライズ施策はひとりひとりに合わせたアプローチ方法のことです。従来のマスマーケティングと対比されます。2. パーソナライズが重視されるようになった背景には、以下があります。・顧客の多様化・複雑化への対応・デジタルマーケティングによる「脱マスマーケティング」・BtoC、BtoBそれぞれの施策で個別最適化が進む3. パーソナライズのメリット、デメリットは以下です。《メリット》・CVの向上・顧客体験(CX)の向上・潜在顧客にリーチできる・マーケティング施策の費用対効果が高くなる《デメリット》・間違っている可能性がある・個人情報の取扱いに注意が必要・SEOとWebパーソナライズとの乖離4. BtoCではAIパーソナライズが進展しています。例として、レコメンドエンジン、パーソナライズド広告があります。5. MAを活用して実施するBtoBのパーソナライズ施策例として、以下があります。・パーソナライズメール・シナリオ機能・Webパーソナライズ・Web広告・アナログなパーソナライズ施策(DM、インサイドセールス、ABM)https://www.shanon.co.jp/blog/entry/personalize/
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展示会は、企業の重要なリード獲得の手段のひとつ。日頃のマーケティング活動でリーチできていなかった多くの見込み客と出会い、そのうち何割かの新規顧客を獲得することが期待されています。しかし、情報収集に来た若手社員、競合他社のブースを目指す人、挨拶に立ち寄る既存顧客など、展示会会場を訪れる人の動機はさまざま。多くの人と名刺交換はできたけれど、商談可能なゲストは決して多くはありません。そんななかでも確実に、「展示会からの商談を増やす」方法について、今回は解説していきます。2023年には9つの展示会へ出展した実績をもとに、費用対効果の改善を重ねてきたシャノンの具体策についても紹介します。目次Toggle展示会での商談、どう進める?展示会に出展するメリット出展企業のよくある悩みとは展示会からの商談を増やすための対策は?展示会からの商談を増やすためにしておくべきTipsを紹介展示会の事前準備の具体策展示会当日の施策展示会終了後の施策シャノンが実践してきた展示会施策をデータとともに紹介!「サンクスメール」で「隠れホット」を再判定「ウォーム」への短期フォローは、アナログ施策施策により、商談化率はどれくらい増えた?展示会のお悩みはマーケティングオートメーション(MA)で解決!接客員の主観だけでリード(見込み客)の評価をしているが、その判断が正しいのか不安展示会後のリード(見込み客)へのフォローアップで、効果が出ていない気がする中長期的なナーチャリング(顧客育成)が必要と感じているが、具体的な方法がわからない漫才で分かる!シャノンのMAまとめ展示会での商談、どう進める?まず、商談を増やしたいと考える出展企業の課題について確認していきます。展示会に出展するメリット展示会とは、企業が自社の商品やサービスを顧客に紹介するためのイベントです。大規模な会場に多くの企業がブースを出展する形式で開催されることが一般的です。BtoBビジネスでは、集客の有力な手段のひとつといえるでしょう。このような展示会は、出展企業にとっても顧客企業にとっても多くのメリットがあります。出展企業のメリットは、日常のマーケティング活動や営業活動ではリーチしきれないユーザーを含めて、幅広い見込み客と接点が持てることです。しかもこうしたユーザーは展示会に興味を持って足を運んでいることから、一定のニーズがあると期待ができます。実際にシャノンでは商談まで至ったお客様との最終接点はイベント・展示会が最も多いという結果がでています。一方、顧客企業側のメリットは、展示会を訪れることにより、一度で多くの商品やサービスの情報が得られることです。展示会の場で出展企業と直接コミュニケーションをとって疑問点を明らかにしたり、多くのサービスを比較検討したりできることも魅力です。出展企業のよくある悩みとはBtoB企業にとって展示会への出展は大きなメリットがありますが、会場費やブース設営費など多額の費用がかかります。そのため、マーケティング部門や営業部門といった展示会担当者は、新規リード獲得や商談などの目に見える成果を上げることを目指しています。しかし実際にはなかなかうまくいかず、以下のような悩みを抱えていることもあります。新規顧客獲得の名目で出展したものの、実態は既存顧客の対応に追われている展示会ブースを訪れる多くのユーザーと名刺交換をして、貴重な新規見込み客リストを獲得。その一定割合を商談へ進めることが出展の最大の目的です。ところが、会期中にブースを訪れる既存顧客の接客に時間をとられてしまい、新規ユーザー対応が不十分だったという、本末転倒の事態に陥ることがあります。新規見込み客の名刺を獲得しても、十分なフォローが実施されないせっかく入手できた新規見込み客の名刺でありながら、明確に購買意欲が高い「ホットリード」は商談に進むものの、その他については十分な情報がなく、展示会後の適切なフォローを実施できない場合があります。実際に、展示会の名刺リストの中には今すぐのニーズがないユーザーも多いのですが、そこにまぎれた有望な見込み客を見つけ出すこと、中長期でフォローを続けて購買意欲を引き上げるといったフォローができていない可能性があります。経営層から費用対効果を求められるが、確度の高い案件だけではカバーできない購買意欲が高いホットリードをフォローするたけでは、出展費用に見合う成果を上げられません。費用対効果を高めていくためには、獲得した名刺から商談に進む数を増やし、歩留まりを上げていく必要があります。また、展示会をきっかけとして半年後、1年後に商談へと結びつくリードについても追跡管理して、費用対効果を計算する必要があります。これらは、展示会出展企業の担当者からしばしば聞かれるよくあるお悩みですが、適切な施策を実践することにより改善が見込めます。展示会からの商談を増やすための対策は?展示会からの商談を増やし、新規顧客を獲得していくためには、以下のような対策が必要です。詳細な数値目標を設定する展示会の費用対効果を上げるためには、何件獲得して、商談数をどのように増やしていくのか計画を立てて見積もることが重要です。たとえば以下のような項目が考えられます。●費用●受注金額●獲得数・商談数●商談獲得単価●受注金額費用対効果が合うためには、何件をどのように獲得するのか考える必要があります。リードナーチャリングの仕組み化展示会当日に獲得できる商談数だけでは出展費用に見合う成果を上げることは難しいため、それ以外の名刺から商談を増やしていく必要性があります。ポイントは、当日、短期、中長期に分けてナーチャリングを企画することです。ナーチャリングの仕組みがなく当日フォローのみの商談と、ナーチャリングを仕組み化し中長期的にフォローを続けた場合、最終的に生み出す価値は以下の図ほどの違いがあります。つまり、適切なナーチャリングの仕組み化とフォロー施策により、展示会の費用対効果が高まります。上記の例に示したような「当日フォロー(再判定)」「短期フォロー」「中長期フォロー」の具体的な施策については、このあと解説していきます。展示会からの商談を増やすためにしておくべきTipsを紹介展示会からの商談と新規顧客獲得を増やすための具体的な方法について、展示会の事前準備、当日、事後に分けて解説します。展示会の事前準備の具体策事前に行うべき対策として、以下があります。メール、広告、DMなどによる集客展示会で自社のブースへの集客を促し、見込み客の母数を増やすための施策が重要です。既存のハウスリストへのメール案内、広告による告知のほか、有望なターゲット企業へのDM送付も行います。展示会ブースの準備展示会ブースの計画では、「視認性が高く人が集まるブース」「商品・サービスの良さが伝わるコンテンツと見せ方」「体験が印象に残る演出」がポイントとなります。展示会に来るお客様は、1日で何社も接点を持つため、後日フォローがあっても「どこの会社でしたか・・・・・・?」と覚えていただけていないこともしばしば。だからこそ、たとえばブースで「お菓子つかみ取り」といった演出を実施することで、見込み客にメールや電話で連絡をとった際「お菓子つかみ取りのブースですね」と思い出していただきやすくなります。展示会ブースの作り方については、以下の記事でくわしく解説しています。シャノンで実施してきた「ドンキ風演出」「マーケティング漫才」などについても紹介しています。参考:展示会ブースの作り方とは?レイアウト・演出のポイントと集客を増やした事例を紹介!展示会当日の施策展示会当日は、集客をしながら商談も積極的に行います。ブースへの集客はノベルティを使う展示会は、今まで自社と接点が一切ない多くのユーザーと出会い、集客できる大きなチャンスです。まず足を止めてもらい、名刺交換することが重要です。足を止めてもらうための施策として、ノベルティの配布が挙げられます。ボールペン、エコバッグといった実用的なものや、お菓子、お茶といった飲食物、光るボールといった目立つもの等を用意し、「まずは足を止めてもらう」ことを意識しましょう集客と接客を分ける集客と接客の役割分担を明確にすることも大事です。展示会当日に商談ができ、また来場者からの質問にも答えられるよう、接客担当として営業担当者のほか、技術担当者も配置します。下は、人員計画の一例です。名刺交換した見込み客へのヒアリングヒアリングシートを用意して、短時間でも現状や課題といった大事な情報をモレなくきき出せるようにします。ヒアリングシートを記載することで、後日フォローする際に会話内容を引き継ぐことができます。また、後で紹介する見込み客の分類にも役立ちます。以下は、シャノンが活用したヒアリングシートの例です。バックヤードで名刺データをリスト化、分類展示会ブースのバックヤードにスキャナーを設置して、見込み客の購買意欲ごとに「ホット」「ウォーム」「コールド」として分類、リスト化します。当日中にデータを整備することで、翌営業日からフォロー施策をスタートできます。また、展示会会期中に名刺交換数をカウントして、中間の目標達成度をスタッフ間で共有できることもメリットです。以下は分類基準の一例です。展示会ブース内で商談ブース内に専用スペースと人員を確保して、購買意欲の高い方には、その場で担当者との商談へと進んでいただきます。専門性の高い質問にも対応できるよう、技術スタッフも待機します。展示会終了後の施策すでに展示会会期中に見込み客を「ホット」「ウォーム」「コールド」で分類しているので、展示会終了後はそれぞれに対して施策を実施します。同時に、「ウォーム」「コールド」に分類したリードの再判定施策も重要です。「サンクスメール」で事後フォローをスタート展示会の翌営業日までにはサンクスメールを送信します。スピーディーにメールを送ることは、自社を競合より強く印象づける点でも重要です。マーケティングオートメーションを活用すると、名刺が登録された段階で自動でメールを送ることも可能です。「ホット」に分類されたリードは優先的に手動でフォロー、「ウォーム」「コールド」に分類されたリードはまず自動でサンクスメールをお送りし、その後手動フォローといった方法ができるようになります。中長期的なリードナーチャリング施策今すぐの購買意欲がないと判断された「ウォーム」「コールド」に対しては、他のマーケティング施策で獲得した見込み客と同様に、購買意欲を引き上げる「リードナーチャリング」施策を行います。まずやるべきは購買ピラミッド管理です。短期まではホット・ウォーム・コールドに合わせてフォローしてきましたが、中長期からは顧客の関心度合いに合わせた購買ピラミッドに沿ってフォローする必要があります。各フェーズは顧客の接点と期間で考え、段階的に顧客の関心度合いを引き上げる施策を打っていきます。おすすめは関心ウェビナーの実施です。実施の際、製品ウェビナーと関心ウェビナーを分けることをおすすめしています。関心ウェビナーでは集客が強く、製品ウェビナーはアポが強いので、きちんと内容を振り切りましょう。参考:リードナーチャリングとは?成果を出す7つの手法や成功事例を紹介シャノンが実践してきた展示会施策をデータとともに紹介!最後に、シャノンが実践してきた展示会施策の具体例と実績を紹介します。「サンクスメール」で「隠れホット」を再判定展示会会期中に名刺をリスト化し、購買意欲の高いと判断した順に「ホット」「ウォーム」「コールド」と分類しています。ただし、判断は人が行っているため、「ホット」のなかに「ウォーム」「コールド」が紛れていることがあれば、逆の場合も考えられます。「ウォーム」「コールド」のなかに潜む「ホット」な見込み客を見逃してしまうと、せっかくの商談機会を失ったり、競合他社に流れてしまうといったケースが想定されます。そのため、紛れてしまった「ホット」リードを見つける施策を行います。「ウォーム」「コールド」へのサンクスメールの中に、興味・関心が高ければアクションを起こすと期待できるコンテンツを挿入し、ページへ誘導します。確度が高い人を再判定するものなので、たとえば、フォームへの誘導、といったかたちであえてハードルが高いものを設定します。ここからのCVがあれば「ホット」へと分類を変更しフォローを優先的に実施します。以下の動画で詳しくご紹介しております。「ウォーム」への短期フォローは、アナログ施策「ウォーム」のなかには、早期に「ホット」に移行しそうなリードもいて、このようなリードに短期フォローが適しています。短期フォローの施策として、「乗り換え」にはカタログ郵送、「新規導入」には事例DMという、どちらもアナログな施策を実施します。このような見込み客に合わせた施策を実施するために展示会当日のヒアリングが重要です。「乗り換え」か「新規」かは、必須ヒアリング項目として、事前に情報を得ています。 施策により、商談化率はどれくらい増えた?フェーズの再判定施策、ウォームを対象とする短期フォロー施策を実施した結果、商談化率は以下のように8–12%という実績を上げることができ、展示会の費用対効果が向上しました。以下で、今回紹介した具体例を含む、詳しい「展示会の費用対効果改善」の動画を視聴できます。展示会のお悩みはマーケティングオートメーション(MA)で解決!展示会のお悩みに対し、MAは以下の方法で効果的な解決策を提供します。接客員の主観だけでリード(見込み客)の評価をしているが、その判断が正しいのか不安解決策:人が見落とした見込み客をツールが検出してフォロー即時の名刺スキャンと、翌営業日以降の再判定メールの送信を実施。接客時に人が見落としたホットリードを検出できます。展示会後のリード(見込み客)へのフォローアップで、効果が出ていない気がする解決策:デジタル&アナログ相乗効果アプローチシャノンで紙のDMとメール施策を連携させ、相乗効果を生むデジアナアプローチを実施。中長期的なナーチャリング(顧客育成)が必要と感じているが、具体的な方法がわからない解決策:購買フェーズごとに最適なコンテンツを提供シャノンを活用して、購買フェーズごとに最適なコンテンツを提供する自動化シナリオを設定。ナーチャリングで費用対効果が上がります。上記のほかにも、展示会で商談を増やすためには、展示会の準備や当日、展示会後まで、多くの業務が発生します。これらを効率よく進めるためにもMAが有効です。おすすめ資料展示会の費用対効果を改善したいかたは必見ですシャノンではじめる展示会フォロー▼この資料で分かること・シャノンを使って展示会の費用対効果を改善する方法・接客員による商談化見込みの思い込みを解決する方法・短期・中長期でのナーチャリング方法漫才で分かる!シャノンのMA人力舎所属「おしどり大名」によるマーケティング漫才です。マーケティングを身近な例を交えて”わかりやすく”お伝えします。ぜひご覧くださいまとめ本稿のポイントは以下です。1. 展示会出展は企業が商談を増やすための有力な手段の一つです。しかし以下のような悩みが付き物です。・新規顧客獲得の名目で出展したものの、実態は既存顧客の対応に追われている・新規見込み客の名刺を集めても、十分なフォローが実施されない・経営層から費用対効果を求められるが、確度の高い案件だけではカバーできない2. 展示会で商談を増やすためには、多くの業務を効率よく進めることができるMAが有効です。3. 展示会からの商談を増やすための具体策は以下です。《事前準備》・メール、広告、DMなどによる集客・事前申込者のフォロー・集客と接客を分ける人員計画・展示会ブースの準備《展示会当日》・来場者の集客・名刺交換した見込み客へのヒアリング・バックヤードで名刺データをリスト化、分類・展示会ブース内で商談《事後フォロー》・サンクスメールの送信・フェーズ再判定施策の実施・「ウォーム」を「ホット」へ引き上げる施策・中長期的なリードナーチャリング施策最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/exhibition_meeting/
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目次Toggleはじめに1.ChatGPTのプロンプトとは1.1.プロンプトの基本概念1.2.プロンプトの重要性2.ChatGPTプロンプトの種類2.1.代表的なプロンプトの型2.2.シュンスケ式プロンプト(ゴールシークプロンプト)3.ChatGPTプロンプトの作成のコツ3.1.具体的かつ明確に伝える3.2.参考情報を与える3.3.条件を指定する3.4.表現方法・出力形式を指定する3.5.追加で質問を行う4.ChatGPTプロンプトの例文4.1.新規事業の企画を作成して欲しい4.2.Excelの関数を作って欲しい4.3.メールの文面を書いて欲しい4.4.文章の間違いを探し、修正して欲しい4.5.会議のメモから議事録を作って欲しい4.6.ブログの記事を書いて欲しい5.ChatGPTプロンプトの活用例5.1コンテンツの作成5.2.文章の要約5.3.文章の校正・添削5.4.バグの発見6.ChatGPTプロンプトのFAQ6.1.なぜChatGPTのプロンプトを作る必要があるのか?6.2.ChatGPT自身にプロンプトを作ってもらうことは可能か?6.3.有料版でもGPT-4に申し込んだ方が良いか?7.ChatGPTプロンプトを活用して業務効率化しよう7.1.業務での具体的な活用方法7.2.効率化のメリット8.まとめはじめにChatGPTのプロンプトとは、ChatGPTに特定のタスクや質問に答えるための指示や質問を含むテキストのことです。この記事では、ChatGPTのプロンプトの基本概念から、具体的な作成のコツ、活用例までを詳しく解説します。1.ChatGPTのプロンプトとはChatGPTのプロンプトとは、ユーザーがChatGPTに対して入力する指示や質問のことを指します。プロンプトは、ChatGPTがどのような応答を生成するかを決定する重要な要素です。プロンプトの質や具体性によって、生成される応答の質も大きく変わります。1.1.プロンプトの基本概念プロンプトは、ChatGPTに対して具体的な指示を与えるためのテキストです。これにより、ユーザーはChatGPTに対して特定のタスクを実行させたり、特定の情報を提供させたりすることができます。プロンプトは単純な質問から複雑な指示まで多岐にわたり、例えば「今日の天気は?」という簡単な質問から、「次の文章を英語に翻訳してください」といった具体的な指示まで含まれます。1.2.プロンプトの重要性プロンプトの重要性は、生成される応答の質に直結します。具体的で明確なプロンプトを使用することで、ChatGPTはより正確で有用な応答を生成することができます。逆に、曖昧なプロンプトや不明確な指示では、期待する結果が得られない可能性があります。したがって、プロンプトを作成する際には、以下のポイントに注意することが重要です。・具体的かつ明確な指示を与える・必要な情報や条件を明示する・出力形式や表現方法を指定する・必要に応じて追加の質問を行うこれらのポイントを押さえることで、ChatGPTを効果的に活用し、業務効率化や情報収集など多岐にわたる用途で最大限の効果を発揮することができます。2.ChatGPTプロンプトの種類ChatGPTプロンプトの種類は多岐にわたりますが、代表的なプロンプトの型として以下のものが挙げられます。2.1.代表的なプロンプトの型ChatGPTのプロンプトにはいくつかの代表的な型があります。これらの型を理解することで、より効果的にChatGPTを活用することができます。代表的なプロンプトの型には、指示型、質問型、対話型、シナリオ型などがあります。指示型は具体的な指示を与える形式で、質問型は特定の質問を投げかける形式です。対話型は会話の流れを重視し、シナリオ型は特定のシナリオに基づいて応答を生成します。2.2.シュンスケ式プロンプト(ゴールシークプロンプト)シュンスケ式プロンプト、(ゴールシークプロンプト)は、最終的な目標を明確に設定し、その目標に向かってChatGPTが応答を生成する手法です。このプロンプトは、目標達成のためのステップや条件を具体的に示すことが重要です。例えば、「新規事業の企画を作成するためのステップを教えてください」といった形で、目標に向かうための具体的な手順を求めることができます。3.ChatGPTプロンプトの作成のコツChatGPTプロンプトの作成にはいくつかの重要なポイントがあります。これらのポイントを押さえることで、より効果的にChatGPTを活用することができます。3.1.具体的かつ明確に伝えるプロンプトを作成する際には、具体的で明確な指示を与えることが重要です。曖昧な表現や不明確な指示は、期待する結果を得ることが難しいです。例えば、「文章を改善してほしい」ではなく、「この文章の文法と語彙を改善して、よりプロフェッショナルなトーンにしてほしい」といった具体的な指示を与えると良いでしょう。3.2.参考情報を与えるプロンプトに関連する背景情報や参考資料を提供することで、ChatGPTがより適切な回答を生成しやすくなります。例えば、特定の業界や専門分野に関する質問をする場合、その分野に関する基本的な情報や具体的な事例をプロンプトに含めると良いです。3.3.条件を指定する回答に求める条件を明確に指定することも重要です。例えば、「200文字以内で説明してほしい」や「箇条書きで回答してほしい」といった条件を指定することで、期待する形式の回答を得やすくなります。3.4.表現方法・出力形式を指定する回答の表現方法や出力形式を指定することで、より目的に合った回答を得ることができます。例えば、「フォーマルなトーンで回答してほしい」や「Markdown形式で出力してほしい」といった具体的な指示を与えると良いです。3.5.追加で質問を行う初回の回答が不十分な場合やさらに詳細な情報が必要な場合には、追加で質問を行うことが有効です。例えば、「この部分についてもう少し詳しく説明してほしい」や「他の視点からも考察してほしい」といった追加の質問を行うことで、より深い理解を得ることができます。4.ChatGPTプロンプトの例文ChatGPTプロンプトは、ユーザーがAIに対して具体的な指示を与えるための文章です。以下に、さまざまなシチュエーションで役立つプロンプトの例文を紹介します。4.1.新規事業の企画を作成して欲しい「新しいオンライン教育プラットフォームの事業企画を作成してください。対象は中学生で、主要な機能としてビデオレッスン、インタラクティブなクイズ、進捗管理システムを含めてください。市場分析、競合分析、収益モデルも含めてください。」4.2.Excelの関数を作って欲しい「Excelで、A列にある日付が土曜日または日曜日の場合に’週末’と表示し、それ以外の日付の場合に’平日’と表示する関数を作成してください。」4.3.メールの文面を書いて欲しい「新しいプロジェクトの開始を知らせるためのメール文面を作成してください。宛先は全社員で、プロジェクトの概要、目的、担当者、スケジュールを含めてください。」4.4.文章の間違いを探し、修正して欲しい「以下の文章の文法的な間違いを探し、修正してください。『昨日、私は友達と映画を見に行った。映画はとても面白かったが、劇場は少し寒かったです。』」4.5.会議のメモから議事録を作って欲しい「以下の会議メモを基に、正式な議事録を作成してください。『プロジェクトXの進捗報告:Aさんが進捗を報告。次回のミーティングは来週の火曜日。新しいタスクの割り当て:Bさんがデザイン、Cさんが開発を担当。』」4.6.ブログの記事を書いて欲しい「『リモートワークのメリットとデメリット』についてのブログ記事を書いてください。メリットとしては通勤時間の削減、柔軟な働き方、デメリットとしてはコミュニケーションの難しさ、孤独感を挙げてください。各ポイントについて具体的な例を交えて説明してください。」5.ChatGPTプロンプトの活用例ChatGPTのプロンプトは、さまざまな業務やタスクにおいて非常に有用です。以下に、具体的な活用例をいくつか紹介します。5.1コンテンツの作成ChatGPTは、新規事業の企画、メール、ブログ記事の作成において強力なツールとなります。プロンプトを使って、特定のテーマやトピックに関する情報を提供するよう指示することで、詳細な記事を生成することができます。例えば、「最新のAI技術についての記事を書いてください」といったプロンプトを入力することで、関連する情報を網羅した記事を作成することが可能です。5.2.文章の要約長文の文章を短く要約する際にも、ChatGPTは非常に役立ちます。例えば、長いレポートや論文を要約する場合、「この文章を200文字以内で要約してください」といったプロンプトを使用することで、重要なポイントを簡潔にまとめた要約文を生成することができます。5.3.文章の校正・添削文章の校正や添削もChatGPTの得意分野です。誤字脱字の修正や文法のチェック、スタイルの統一などを行うために、「この文章を校正してください」や「この文章をより自然な日本語に修正してください」といったプロンプトを使用することができます。これにより、文章の品質を向上させることができます。5.4.バグの発見プログラミングにおいて、コードのバグを発見するためにもChatGPTは利用できます。特定のコードスニペットを提供し、「このコードにバグがあるか確認してください」といったプロンプトを入力することで、潜在的なバグや改善点を指摘してもらうことができます。これにより、コードの品質と信頼性を向上させることができます。これらの活用例を通じて、ChatGPTのプロンプトは多岐にわたる業務効率化に貢献することができます。適切なプロンプトを使用することで、さまざまなタスクを迅速かつ効果的に遂行することが可能です。6.ChatGPTプロンプトのFAQChatGPTプロンプトのFAQでは、ユーザーがよく抱く疑問に対して明確な回答を提供します。特に重要な質問とその回答をご紹介いたします。6.1.なぜChatGPTのプロンプトを作る必要があるのか?ChatGPTのプロンプトを作ることは、AIがユーザーの意図を正確に理解し、期待通りの回答を生成するために不可欠です。プロンプトが具体的で明確であるほど、AIはより適切な情報を提供できます。例えば、曖昧な質問ではなく、具体的な条件や期待する出力形式を指定することで、AIの応答の質が向上します。6.2.ChatGPT自身にプロンプトを作ってもらうことは可能か?はい、ChatGPT自身にプロンプトを作成してもらうことは可能です。ユーザーが求める情報やタスクの概要を提供し、その上で「このタスクに最適なプロンプトを作成してください」と指示することで、AIは適切なプロンプトを生成します。6.3.有料版でもGPT-4に申し込んだ方が良いか?有料版のGPT-4に申し込むかどうかは、ユーザーのニーズと使用ケースによります。GPT-4はGPT-3に比べてより高度な自然言語処理能力を持ち、複雑なタスクや高度な分析が必要な場合に特に有用です。例えば、専門的な文章の生成や高度なデータ解析が必要な業務では、GPT-4の利用が推奨されます。一方、基本的なタスクや簡単な質問応答であれば、無料版のGPT-3でも十分に対応可能です。7.ChatGPTプロンプトを活用して業務効率化しようChatGPTプロンプトを活用することで、業務の効率化が大幅に向上します。以下に、具体的な活用方法とそのメリットについて詳しく説明します。7.1.業務での具体的な活用方法メールの文面作成ChatGPTにプロンプトを入力することで、ビジネスメールの文面を迅速に作成できます。例えば、「新規顧客への挨拶メールを作成して」と指示するだけで、適切な文面が生成されます。会議の議事録作成会議のメモを入力し、「このメモから議事録を作成して」とプロンプトを与えることで、詳細な議事録が自動的に生成されます。データ分析のサポートExcelの関数やデータ分析の手法について質問することで、効率的にデータを処理する方法を提案してもらえます。例えば、「売上データのトレンド分析を行うための関数を教えて」といったプロンプトが有効です。文章の校正・添削作成した文章を入力し、「この文章を校正して」と指示することで、文法や表現の誤りを修正してもらえます。新規事業の企画作成新しいビジネスアイデアを考える際に、「新規事業の企画を作成して」とプロンプトを入力することで、具体的な企画書の骨子を得ることができます。7.2.効率化のメリット時間の節約ChatGPTを活用することで、手作業で行っていた業務を自動化できるため、大幅な時間の節約が可能です。特に、繰り返し行うタスクにおいてその効果は顕著です。精度の向上ChatGPTは大量のデータを基に学習しているため、高い精度での回答が期待できます。これにより、業務の品質が向上します。コスト削減人手を介さずに多くの業務を処理できるため、人件費の削減にもつながります。特に、外部の専門家に依頼していた業務を内製化することで、コストを抑えることができます。柔軟な対応ChatGPTは多様なプロンプトに対応できるため、業務のニーズに応じた柔軟な対応が可能です。これにより、急な業務変更や新しいタスクにも迅速に対応できます。知識の共有ChatGPTを通じて得られた知識やノウハウをチーム内で共有することで、全体のスキルアップが図れます。これにより、組織全体の生産性が向上します。8.まとめChatGPTのプロンプトは、具体的な指示を与えるために重要です。適切なプロンプトを作成することで、より正確で有用な回答を得ることができます。この記事では、プロンプトの基本的な概念から、効果的なプロンプトの作成方法、具体的な活用例までを網羅的に解説しました。これにより、読者はChatGPTを最大限に活用するための知識とスキルを身につけることができます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/chatgptprompt/
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ダイレクトマーケティングとは、顧客に対して直接アプローチをするマーケティング手法全般のことです。マーケティングのデジタル化やモバイルデバイスの普及により、ダイレクトマーケティングの可能性はさらに広がっています。今回は、ダイレクトマーケティングについて、基本の定義や手法を確認し、ダイレクトマーケティング以外の施策を組み合わせる必要性についても解説。さらに後半では、シャノンが実践しているダイレクトマーケティングの事例についてもご紹介します。これからリードナーチャリングへ挑戦するかたへ、まずは読むだけで全体の流れを整理していただける資料もご用意しております。目次Toggleダイレクトマーケティングとはダイレクトマーケティングの定義ダイレクトマーケティングの特徴ダイレクトマーケティングとマスマーケティングの違いOnetoOneマーケティング、ダイレクトレスポンスマーケティングとの違いダイレクトマーケティングに当てはまるもの、当てはまらないものダイレクトマーケティングのメリットとデメリットダイレクトマーケティングのメリットダイレクトマーケティングのデメリットダイレクトマーケティングの進め方ダイレクトマーケティングの手法ダイレクトマーケティングの手順ダイレクトマーケティングで成果を上げるポイントシャノンのダイレクトマーケティング実施例を紹介資料請求フォーム落ちの顧客を自動メールで呼び戻す展示会で名刺交換後、スピーディーにフォローまとめダイレクトマーケティングとはダイレクトマーケティングとは何か、特徴やマスマーケティングとの違いを解説します。ダイレクトマーケティングの定義ダイレクトマーケティングとは、特定の顧客やユーザーに対して直接コミュニケーションをとるマーケティング手法の総称です。具体的な手法の例としては、メールDM電話Web広告商品への同梱などがあります。ダイレクトマーケティングの考え方は1967年にレスター・ワンダーマン(LesterWunderman)が提唱し、ダイレクトメールや商品カタログによる販売を対象として広まりました。無分別にではなく、顧客や見込み客に対して直接情報を届けることにより、効率よく集客や売上アップをはかるマーケティングの方法で、当時の主な手段は電話と郵便でした。その後インターネットが普及し、電子メールやWeb広告によりダイレクトマーケティングの可能性が広がりました。現代のダイレクトマーケティングでは、蓄積した顧客情報に基づいて顧客一人一人に合わせた情報を届けるOnetoOneのマーケティングがより重視されるようになっています。ダイレクトマーケティングの特徴ダイレクトマーケティングの特徴は以下の3点です。顧客と直接コミュニケーションをとるダイレクトマーケティングはメールやDMで顧客に直接アプローチします。そのためには、相手の名前やメールアドレス、住所などが特定できている必要があります。Webターゲティング広告の場合は匿名ユーザーのIPアドレスが必要です。このような、特定の顧客に対して、顧客の属性や販売履歴をもとに、適した情報を直接届けます。双方向性があり顧客の反応を測定できるダイレクトマーケティングには双方向性があり、顧客のレスポンスを測定できます。このため、各施策の効果を数値で評価できること、蓄積された顧客データをもとにさらに効果的なコミュニケーションをとれることが大きなメリットです。顧客に合わせたアプローチをするダイレクトマーケティングでは特定の顧客に合わせて施策を行います。メッセージやキャンペーンの内容、送付するタイミングなどを、顧客ごとに最適化します。ダイレクトマーケティングとマスマーケティングの違いダイレクトマーケティングの対義語は「マスマーケティング」です。マスマーケティングとは、マス(Mass)=大衆を対象とするマーケティングのことで、具体的には、テレビCM、新聞・雑誌への広告、電車内広告・看板などの方法があります。マスマーケティングの特徴はダイレクトマーケティングとは逆で、以下のようになります。顧客と間接的なコミュニケーションをとる一方向性で効果を測定しにくい不特定多数に同じアプローチを実施ダイレクトマーケティングとマスマーケティングの違いのまとめは以下の通りです。ダイレクトマーケティングマスマーケティング対象特定不特定方向性双方向性一方向性効果測定定量的定性的施策例メール、DM,電話、Webのターゲティング広告TV・ラジオCM,新聞・雑誌広告、電車内広告、看板OnetoOneマーケティング、ダイレクトレスポンスマーケティングとの違いダイレクトマーケティングと似た用語に、OnetoOneマーケティング、ダイレクトレスポンスマーケティングがあります。用語の意味の違いを確認しておきましょう。ダイレクトマーケティングとOnetoOneマーケティングの違いダイレクトマーケティングは、「顧客に情報を直接届ける」方法の総称です。一方OnetoOneマーケティングは、「一人一人に合わせた情報を届ける」ことを重視するマーケティング手法のことです。情報を届ける相手が特定されているダイレクトマーケティングにおいてOnetoOneマーケティングを実施することが可能で、OnetoOneマーケティングはダイレクトマーケティングのなかに含まれます。たとえば、すべての顧客に対して同じ内容で一斉送信するメールマガジンはダイレクトマーケティングですが、OnetoOneマーケティングではありません。しかし、メールマガジンのクリック率が高い顧客に対して特定のウェビナーの案内を送信するメールはダイレクトマーケティングであり、かつOnetoOneマーケティングです。参考:OnetoOneマーケティングとは?MAで効率化できる具体的手法を解説ダイレクトマーケティングとダイレクトレスポンスマーケティングの違いダイレクトレスポンスマーケティングとは、「メルマガ登録」「問い合わせ」「資料請求」「キャンペーンへの応募」など、何らかのレスポンスがあった顧客に対して行うダイレクトマーケティングのことです。一方ダイレクトマーケティングには、Webのターゲティング広告や自社でターゲットリストを用意して行うDMなどが含まれます。ダイレクトマーケティングに当てはまるもの、当てはまらないものさまざまなマーケティング施策のなかで、ダイレクトマーケティングに当てはまるもの、当てはまらないものの事例を整理してみます。ダイレクトマーケティングにあてはまるダイレクトマーケティングではないECサイト、通信カタログ販売店舗Web広告マスメディア広告メール、電話車内広告、看板チラシをDMで送付チラシをポスティング、置きチラシSNSフォローキャンペーン街頭でのサンプル配布オンラインイベント、申込制のオフラインイベント不特定多数向けリアルイベント、スポーツチームのスポンサー注目点は、ダイレクトマーケティングだけではなく、認知度を高める施策も必要だということです。たとえば実店舗による販売では、ポイントカードの発行などにより顧客情報を得た後、再度店舗に足を運んでもらうためのダイレクトマーケティングが重要です。一方で、街頭サンプル配布やスポンサーシップは企業名や商品名のブランディング・認知度向上に効果的であり、これらの施策がダイレクトマーケティングの効果をさらに高めることが期待できます。つまり、企業はダイレクトマーケティングと認知度向上を図るマスマーケティングをバランスよく組み合わせていくことが重要です。ダイレクトマーケティングのメリットとデメリットダイレクトマーケティングのメリットとデメリットを確認していきます。ダイレクトマーケティングのメリットダイレクトマーケティングのメリットとして、以下が挙げられます。低コストで実施できるメール、電話、DM、Web広告などのダイレクトマーケティングの施策はマス広告よりも低コストで始めることができ、費用対効果の点でもすぐれています。ダイレクトマーケティングを活用すれば、個人が低予算でECサイトを運営することも可能です。即時性があるダイレクトマーケティングは対象が明確であるため、伝えたい情報があればすぐに届けられます。たとえば既存顧客向けの新商品先行発売、お得なキャンペーンなどの施策を素早く実行できます。顧客からのフィードバックを得やすいダイレクトマーケティングは双方向性であるため、企業から届けたメッセージに対して顧客が何らかのレスポンスを返すことが簡単です。顧客からの評価、意見、要望を商品やサービスにスピーディーに反映させることも可能です。効果を計測してデータを活用できるダイレクトマーケティングは双方向なので顧客からの反応を計測できます。データを蓄積することにより、顧客理解を深め、より精度の高いマーケティング施策を行えるようになります。LTV最大化に有効ダイレクトマーケティングでは蓄積されたデータに基づいたOnetoOneマーケティングの実施が可能で、顧客エンゲージメント向上とLTV最大化に有効です。参考:LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説!ダイレクトマーケティングのデメリットダイレクトマーケティングのデメリットとして、以下が挙げられます。リスト収集に手間と時間がかかるマスマーケティングはコンテンツと費用があれば実施できます。一方、ダイレクトマーケティングを行うためには自社で収集した顧客リストが必要で、成果を上げるためには一定量の顧客リストを集める必要があり、手間と時間がかかります。潜在顧客へのアプローチができない特定した顧客にアプローチするダイレクトマーケティングでは、対象外となったユーザーのなかに潜在顧客がいる可能性があっても、そこへアプローチすることができません。幅広い集客や新規顧客開拓をする場合には、ダイレクトマーケティングだけでは不十分といえます。マイナスに作用する可能性があるダイレクトマーケティングでは過去のデータに基づいて情報を届けますが、顧客にとって必ずしもニーズがある情報とは限らず、情報が間違っていたり多すぎたりする場合、敬遠される可能性があります。たとえば、車を購入したばかりで満足している顧客に多くの新車の広告が届くような場合です。個人情報の取り扱いに注意が必要サードパーティークッキー規制をはじめ、個人情報保護に関する規制は近年厳しくなる傾向です。世界で進む新しい法規制の情報を常に確認し、遵守して施策を進める必要があります。ダイレクトマーケティングの進め方具体的なダイレクトマーケティングの進め方について解説します。ダイレクトマーケティングの手法ダイレクトマーケティングの主な手法として、以下があります。メールダイレクトマーケティングの手法の中でも最も活用されているのがメールです。低コストで送信できるメールにより、見込み客や顧客に対して直接情報を届けることができます。メールアドレスを取得する方法としては、「オンライン販売」「メールマガジン登録」「会員登録」「名刺交換」などがあります。メールを活用する施策の種類は、メールマガジンステップメールセグメントメールリターゲティングメールなどがあります。これらの施策を組み合わせて集客、販売促進をはかるマーケティングを「メールマーケティング」といいます。以下は、BtoB企業におけるウェビナーお申込み者に配信するメールマーケティングの例です。ウェビナー起点での日数コンテンツ1週間前リマインド前日リマインド当日ウェビナー視聴の御礼翌日アンケート回答のお願い3日後お役立ち情報1週間後個別相談会・デモセミナーのお知らせ何のアクションもないリードとウェビナーを申し込んだリードとでは求める情報が異なります。たとえばウェビナーを申し込んだリードは課題が顕在化していることが想定されるため、「どのように解決ができるのか」が分かるコンテンツが求められるでしょう。見込み客の関心度合いに合わせたアプローチをするために、マーケティングオートメーション(MA)を活用することで、メールマーケティングをさらに効率的に行うことができます。マーケティングオートメーションについては、以下の記事でも詳しく説明しています。参考:マーケティングオートメーション(MA)とは?導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介!参考:メールマーケティングとは?効果は?基礎知識から具体的な進め方・施策を解説SNSSNSを活用するダイレクトマーケティングの方法は主に2つで、ひとつは企業アカウントを運用してSNSユーザーとコミュニケーションをとったりフォロワーを増やしたりする方法、もうひとつはSNS広告です。どちらもSNSユーザーのなかから自社商品に合うターゲットに絞りこんだダイレクトマーケティングが可能です。SNSユーザーとは文字通り双方向のコミュニケーションが可能ですが、炎上リスクにも十分注意する必要があります。参考:SNSマーケティングとは?5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介Web広告Web広告のなかで、広告配信プラットフォームが保有するユーザー情報に基づき、各セグメントに分けて配信される「バナー広告(またはディスプレイ広告)」と、検索ワードに対応してテキストで表示される「リスティング広告」などがダイレクトマーケティングの施策として用いられます。YouTubeなどに表示される動画広告も効果が高いとされています。以下はWeb広告の具体例です。・ターゲットリストに基づく広告配信データベースやCRMシステムに登録されたターゲットリストに基づいて、特定の企業や担当者に直接広告を配信する手法です。例えば、特定の企業の購買担当者に向けてカスタマイズした広告を表示することができます。・ダイレクトレスポンス広告広告に直接アクションを促す要素を組み込む方法です。例えば、「今すぐお問い合わせください」や「こちらから無料トライアルを申し込む」など、即時の反応を引き出すための広告です。参考:Web広告の種類と役割、効果的な運用方法を紹介!DM企業から顧客へ送付する紙のダイレクトメールは、多くのデジタル情報と差別化できるとともに、デジタルマーケティングとは違った顧客層にアプローチできるため、活用されています。商品サンプルなどを同封できることもメリットです。以下はDMの具体例です。・新製品やサービスの案内DM例:新しいソフトウェアツールのリリース・ケーススタディや成功事例の共有DM例:特定の業界での導入事例・限定オファーや割引DM例:新規導入時の割引例:複数年契約での特別価格参考:ダイレクトメール(DM)とは?効果を高める方法や成功事例を紹介電話電話によるダイレクトマーケティングは、「テレマーケティング」と呼ばれています。BtoCでは担当者が商品やサービス、キャンペーン情報を紹介。BtoBでは見込み客のニーズをヒアリングしたり、興味・関心を引き上げたりします。以下は電話の具体例です。新製品の紹介電話フォローアップ電話前回のコンタクト後のフォローアップセミナーやウェビナーの招待電話リマインダー電話参考:【2024最新版】インサイドセールス完全ガイド|売上アップのポイントと導入から運用までレコメンド・クーポン購買履歴がある顧客に対して、メールの送信、Web広告、またはWebサイト訪問時に表示させる方法により、レコメンド商品やクーポンの情報を届ける方法です。適切なタイミングで顧客にとって有効な情報を提供することは、売上アップに効果的です。以下はレコメンド・クーポンの例です。顧客の購買履歴や閲覧履歴をもとに、個別にカスタマイズされたクーポンを配信初回購入後に10%オフ、会員ランクによって20%オフのディスカウントクーポンを提供ダイレクトマーケティングの手順今回はBtoBマーケティングを例にとり、ダイレクトマーケティングの一般的な手順について紹介します。1.目的に合わせて施策とターゲットを絞り込むたとえば、「大企業との新規取引を増やす」という目的のために、DM施策を実施するとします。このとき、ターゲットは大企業に所属する 管理職となります。今後のコンテンツが考えるうえで、以下の項目も決めておきましょう。業種規模所在地課題ニーズここでは実施における予算と数値目標も設定します。2.ターゲットリストを収集・整備するハウスリストの中で、「現在取引がない大企業の管理職」を絞り込みます。他に、外部の企業データベースリストからリストを入手する方法もあります。収集したリストは重複や間違いがないよう、データクレンジングを行います。3.コンテンツの作成送付するダイレクトメールの仕様を決めて制作します。リストのなかでさらに役職、業種などでセグメントして、パーソナライズしたコンテンツを用意することも可能です。企業のニーズや課題に特化したメッセージを作成し、その企業に対してどのように貴社の製品やサービスが役立つかを明確に伝えます。4.施策の実施適切なタイミングを選んでDM送付を実施します。DM施策では、効果を高めるために、送付後にインサイドセールスから電話をすることもあります。5.効果測定と検証、改善施策後は、効果を測定して当初目標の達成率を検証します。狙い通りの成果がなければ、検証して改善を図り、次の施策に活かします。ダイレクトマーケティングで成果を上げるポイントダイレクトマーケティングで成果を上げるためのポイントとして、以下があります。適切な施策を選ぶ低コストで実施できるメールやWeb広告だけでなく、DMや電話のようなコストがかかる施策も合わせて行っていくことで、全体で効果を上げることができます。費用対効果を慎重に見極めながら、多様な施策を検討して実施しましょう。ダイレクトマーケティング以外の施策も組み合わせる前述したように、マスマーケティング施策は幅広いユーザーに情報を届けることや認知度向上に効果的です。また、集客を増やすためには自社のWebサイトの品質を高めることも重要です。ダイレクトマーケティング以外の施策もバランスよく組み合わせましょう。ABテストで改善を続けるダイレクトマーケティングでは、ABテストを実施してどのようなコンテンツや施策がより効果的か、測定することができます。ABテストを継続的に実施することでマーケティング施策をブラッシュアップできます。参考:ABテストとは?実例で分かる!成果を上げるコツや進め方を解説OnetoOneマーケティングを実施するダイレクトマーケティングでは顧客の行動履歴、コミュニケーション履歴をもとに、より精度の高いOnetoOneマーケティングを実施することが可能です。顧客ごとに違うアプローチを行い、個別の結果についてもデータベースとして管理するためには、MA(マーケティングオートメーション)が有効です。参考:OnetoOneマーケティングとは?MAで効率化できる具体的手法を解説シャノンのダイレクトマーケティング実施例を紹介最後に、シャノンが実施しているダイレクトマーケティング施策例をご紹介します。資料請求フォーム落ちの顧客を自動メールで呼び戻すシャノンの資料ダウンロードページから、個別のホワイトペーパーを取得できるダウンロードフォームへと遷移します。以下はその一例です。このページまで到達しながら、右側のフォームへの入力の途中などでページを離脱してしまうのが「フォーム落ち」です。このような行動をとったリードのなかには、ネットの環境が良くなかった、たまたま時間がなかった、といった「仕方なく離脱した」だけのリードも存在します。そこで、「フォーム落ちのリード」という特定の対象に限定して、翌日にメールを送信します。この施策は、MAのシナリオ設定により自動化できます。施策の結果、フォーム落ちしたリードのクリック率が55.6%という成果を得られたこともあります。この事例は、「リードの興味が薄れないうちにアプローチする」という点でダイレクトマーケティングの即時性を活かしています。また、結果としてリードとの双方向のコミュニケーションが成立した事例でもあります。さらに、メールの開封率やクリック率、最終的なダウンロード数といった具体的なメトリックスを通じて効果を測定可能で、必要に応じて改善ができます。このようにして、ダイレクトマーケティングのメリットを効果的に活用した施策が実現します。展示会で名刺交換後、スピーディーにフォロー「展示会」はリアルな現場で不特定多数の来場者との接点がある、アナログなマーケティング施策です。しかし展示会の自社ブースに立ち寄ってくれたお客様と名刺交換をした時点で、ダイレクトマーケティングをスタートさせることができます。シャノンでは、展示会当日に名刺をスキャンしてデータ化し、翌日からリードのフォローを開始します。たとえば以下のような施策があります。サンクスメールインサイドセールスによる電話フォロー製品カタログのDMダイレクトマーケティングの手法である「メール」「電話」「DM」を活用することにより、展示会からのリードの商談化率を上げ、費用対効果を高めることが可能です。まとめ本稿のポイントは以下です。1. ダイレクトマーケティングとは、特定の顧客やユーザーに対して直接コミュニケーションをとるマーケティング手法です。その特徴は、以下の3点です。・顧客と直接コミュニケーションをとる・双方向性があり顧客の反応を測定できる・顧客に合わせたアプローチをする2. ダイレクトマーケティングとマスマーケティングをバランスよく組み合わせることで効果を高めることができます。3. ダイレクトマーケティングのメリット、デメリットは以下です。《ダイレクトマーケティングのメリット》・低コストで実施できる・即時性がある・顧客からのフィードバックを得やすい・効果を計測してデータを活用できる・ LTV最大化に有効《ダイレクトマーケティングのデメリット》・リスト収集に手間と時間がかかる・潜在顧客へのアプローチができない・マイナスに作用する可能性がある・個人情報の取扱いに注意が必要4. ダイレクトマーケティングの手法として以下があります。・メール・SNS・Web広告・DM・電話・レコメンド・クーポン・アプリ5. ダイレクトマーケティングで成果を上げるポイントは以下です。・適切な施策を選ぶ・ダイレクトマーケティング以外の施策も組み合わせる・ABテストで改善を続ける・OnetoOneマーケティングを実施するhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/direct_marketing/
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BtoBのWebサイトには必ずといっていいほど、「導入事例」が掲載されています。導入事例は、なんらかサービスを検討している担当者であれば、必ずチェックしたいコンテンツ。「そのサービスは自社の課題解決に有効?」「自社の担当者に使いこなせる?」「本当に導入する価値があるのか?」そういった疑問に多くの手がかりを与えてくれるのが導入事例です。今回は、導入事例がなぜ重要なのか、どんなメリットがあるかを確認し、後半ではマーケティング担当者が導入事例インタビューを実施するときの進め方を解説します。目次ToggleBtoBのマーケティングに欠かせない「導入事例」とは「導入事例」はBtoB定番のコンテンツ導入事例をコンテンツ化するメリット導入事例のフォーマット導入事例インタビューの進め方顧客企業の選定と依頼事前準備インタビュー当日原稿作成と先方確認記事公開とコンテンツの活用全体のスケジュールまとめBtoBのマーケティングに欠かせない「導入事例」とはBtoBのWebコンテンツとしての導入事例について、基本的なことを確認します。「導入事例」はBtoB定番のコンテンツBtoB向けのサービスを紹介する公式Webサイトでは、「機能」「価格」「お知らせ」などの項目と並び、多くのサイトで「導入事例」が掲載されています。導入事例とは、サービスを実際に利用している顧客の導入までのプロセスや、導入した結果どのような成果を上げたかを紹介するレポートです。サービスの導入を考えている企業にとって、導入事例は非常に参考になる情報で、よく見られる人気コンテンツとなっています。以下は、シャノンのWebサイトの導入事例ページです。参考:シャノン導入事例企業が導入事例を掲載する目的は、自社のサービスの価値を理解してもらい、集客・商談を増やすことです。導入事例をコンテンツ化するメリット企業がWebサイトに導入事例を掲載するメリットは以下です。見込み客にサービスの価値が伝わりやすい特にBtoB向けサービスは、多機能でかつ各社ごとに特徴が異なります。企業担当者にとって、多くのサービスがあるなかで、自社の課題を解決するために適したサービスを見極めることは簡単ではありません。そんな場合に導入事例があれば、「どの程度の規模の企業が、どんな業務をどのように改善できたのか」を知ることができ、個々のサービスにおいて、自社にとっての有用性を理解しやすくなります。企業の実績を証明できる導入事例の数、業種の幅広さが、サービス提供企業の実績を示します。導入企業として有名企業や大企業の名前がいくつかあれば信用度が上がり、中小企業が紹介されていれば同じような規模・業態の企業から関心を持たれます。蓄積されたデータがサービスの改善・開発に役立つ導入事例は定性的な顧客情報のデータベースでもあります。企業担当者からは、サービスへの要望、今後の活用の方向性などについても言及されます。導入事例として蓄積されたデータは、企業自身にとってもサービスの改善や今後の商品開発、マーケティング戦略立案にも役立つ、価値ある知財です。導入事例のフォーマット導入事例のまとめ方の例として、以下があります。インタビュー記事導入事例のなかで最も多くみられる形式です。インタビュアーが質問をしながら、企業担当者に率直に語っていただき、それをまとめます。「タイトル」をつけ、担当者やオフィスの「写真」を紹介しながら記事化してまとめます。シャノンでは記事形式を採用しています。参考:シャノン導入事例インタビュー動画上記と同じようなインタビューを動画で撮影し、3分前後程度に編集して掲載します。顧客企業担当者のコメントや表情で顧客満足度が伝わります。また、商品やサービスの使い方を具体的に示せるメリットもあります。定形テンプレートすべての導入事例を、共通する10項目程度の質問への回答で構成される定形のテンプレート内に収める方法もあります。Webサイトに掲載したり導入事例集をまとめたりするときに見やすく、見る人は比較検討しやすいことがメリットですが、さまざまな導入ストーリーの最も重要な部分を十分に伝えきれない場合があります。顧客にインタビューするほか、アンケート形式でコンテンツを効率よく集めることも可能です。マンガ典型的な例は、ある顧客がサービスを検討し、導入して成果を上げるまでの経緯をマンガにするものです。マンガの制作には時間とコストがかかりますが、あまり知られていない新しいサービスや、多機能のサービスをわかりやすく伝えることができます。ユースケース企業名を出さず、特定の機能の便利な使い方や、特定の業種におけるサービスの活用例などを示します。実際の事例でありながら顧客の希望で企業名を出せない場合にも、この形式が使われます。以上のように、導入事例をどんな形でまとめるかについてはさまざまなパターンがありますが、いずれの場合もコンテンツを制作する過程において、顧客への「インタビュー」を行うことが多いです。そこで次に、効果的な「インタビュー」の方法について考えていきます。導入事例インタビューの進め方導入事例インタビューをどのように企画・実施すればいいでしょうか。ここでは、外注ではなく社内のマーケティングチームの担当者がインタビューを企画・実施して導入事例を制作する場合を例にとり、順に解説します。個々の導入事例については、ここではインタビュー記事を想定して解説していきます。顧客企業の選定と依頼はじめに、導入事例インタビューに協力してくれる顧客企業をピックアップします。以下の項目で選ぶと効果的です。業界さまざまな業界からの事例を集めることで、幅広い層にアピールできます。自社のターゲット業界や成長中の業界の顧客はもちろん、これまでに掲載されていない業種を選定軸に選ぶと良いでしょう。使用期間と満足度システムやサービスを一定期間使用しており、その効果に満足している顧客を選ぶことが重要です。導入からの時間が短い場合、まだ効果が出ていない可能性があるためです。具体的な成果数値化できる成果(例えば、売上の増加、コスト削減、業務効率の向上など)を示せる顧客を選びましょう。具体的なデータがあると、導入事例の説得力が増します。企業の規模小規模企業から大企業まで、さまざまな規模の企業の事例を集めると、多様な視点を提供できます。特に、自社のターゲットとなる企業規模の顧客事例を選ぶことが大切です。お断りされるケースも想定し、導入事例インタビューを依頼する顧客は複数社リストアップすることがおすすめです。顧客企業に取材依頼をするときには、以下の内容を含めた依頼状等を作成し、承諾を得る必要があります。企業ロゴの使用許可インタビュー掲載場所インタビュー時間の確保事前準備、事前原稿チェックなど、掲載までの流れ事前準備掲載企業が決まったら、インタビューの前に顧客企業に協力していただきたいことをお願いしたり、当日のインタビューを円滑に行うための下取材を行ったりする機会を設けます。事前打ち合わせ事前に顧客企業の担当者とオンラインまたは対面で打ち合わせを行います。写真に登場していただく担当者、撮影してもよいオフィスなどを確認導入して得られた成果のを「集客数前年比××%増」などの数値で示していただけるか確認インタビュー全体の流れを確認事前打ち合わせの時間がとれる場合には、次に紹介するヒアリングシートも合わせて提出します。ヒアリングシートインタビューで予定している質問項目を列記して簡単に回答していただく「ヒアリングシート」をやり取りする方法が効果的です。事前に知らせることで、顧客企業の担当者は当日どんな話をするか考える時間を確保でき、社内に情報共有してよいエピソードを集めてくれることもあります。ヒアリングシートには当日の具体的な質問を列挙します。質問項目の代表例は以下の通りです。導入事例インタビューの質問項目例貴社について簡単に自己紹介をお願いいたします。XXX導入以前の状況と、課題を教えてください。XXXを知ってから検討を経て導入を決めるまでの経緯を教えてください。XXX導入の決め手は何ですか?(価格、機能、サポート体制、その他)XXXを導入後、どのように課題解決できていますか?(できれば具体的な数値で教えてください)XXXの良い点、もう少し改善してほしい点は何ですか?XXXを活用して今後やっていきたいことは何ですか?その他、率直な感想などあれば自由にお話しください。ヒアリングシートを送付後、担当者から回答をいただければ理想的ですが、上記のような質問項目のそれぞれに回答することはかなりの負担となるので、「回答できる項目のみ簡潔に記載してください」と依頼するか、シート送付後に電話をして、簡単に回答していただいてメモをとることがおすすめです。質問項目を担当者に事前にお知らせすることが重要です。事前調査インタビュアーはインタビュー当日までに、以下のようなことについて、できるだけ情報を集めて下準備します。さまざまな知識を頭に入れておくことで、インタビュー時に顧客担当者から出てくる話題についてより深く理解し、共感を示し、効果的な問いかけをすることが可能になります。自社と顧客企業の取引履歴を再確認し、営業担当者にもヒアリング顧客企業のコーポレートサイトで企業情報や沿革を確認顧客企業のメディア掲載記事や広告を確認顧客企業の業界の特徴や競合他社について調査インタビューのシナリオを作成一連の事前準備で得た顧客や業界の情報をふまえて、インタビューをどのように進めていくか、大まかなシナリオを作成します。記事化したときのタイトルや大見出しにしたいポイントについてイメージしながら、最初に何を質問するか、最も深堀したい部分、疑問点などを整理します。以上、いくつかの準備の方法を紹介しましたが、実際には顧客企業の都合やスケジュールの制約のなかで臨機応変に進めることになります。ポイントをおさえて準備しましょう。インタビュー当日当日は、インタビューを開始する前に全体の進め方とタイムスケジュールを再確認しましょう。録音や録画をする場合は許可をとります。インタビューは事前に送付したヒアリングシートの質問項目と作成したシナリオに沿って進めます。ただし、当日のインタビューはシナリオの通りには進みません。顧客の担当者が熱意を持って話をしているときはその流れに合わせた質問を投げかけて、会話を盛り上げましょう。担当者は話しやすくなり、本音の部分が出てきて意外なコメントを引き出せることもあります。逆に話が一段落して小休止したときは話題を変え、別の角度からの質問をします。撮影は、インタビュー中の担当者の様子を撮影したり、できるだけインタビューと並行して行い、効率的に進めます。原稿作成と先方確認インタビュー後は速やかに原稿を作成します。インタビュー記事の構成は多岐にわたりますが、シャノンでは課題選定理由/経緯解決の流れで進めることが最も多いです。他にも原稿をまとめるポイントは以下です。タイトルにはできるだけ成果の数字を入れる「集客数が前年比180%増」「一人あたり売上が50%アップ」など、導入の成果がわかる数字があればぜひタイトルに使いましょう。数字がない場合もできるだけ具体的で成果が伝わるタイトルにします。主要な話題を3つ程度にまとめ、それぞれに小見出しをつける特に注目すべき内容を3つ前後選び、それぞれに小見出しをつけて詳しく紹介します。たくさんの興味深いエピソードがある企業であれば、もっと増やすことも可能です。第三者視点から記述するとまとめやすいインタビューを記事化するときはQ&A形式でまとめることもありますが、長くなりすぎる場合は第三者視点の書き言葉をメインにまとめるのがおすすめです。Q&A形式:法律エキスパートセミナーでのシャノン活用、効率化と品質向上のポイントとはストーリー形式:マーケティング施策起点での受注件数は前年比264%に増加。商材ごとの購買フェーズ管理を実現したMA活用方法とは重要なコメントは会話文で入れる全体を客観的に記述しながら、顧客の印象的なコメントには「 」をつけて会話文で掲載することで、記事のメリハリがつき、リアリティーが増します。以上のようなポイントをおさえつつ原稿をまとめ、写真を挿入した状態で、先方に確認をとります。例えば、ロジスティード株式会社様の導入事例は以下のような構成になっています。参考:マーケティング施策起点での受注件数は前年比264%に増加。商材ごとの購買フェーズ管理を実現したMA活用方法とは記事公開とコンテンツの活用顧客企業の担当者の確認後、自社でも誤字脱字やその他のミスがないか十分にチェックをした上で、自社のWebサイトに導入事例として掲載します。導入事例はある程度数を集めることでページの見栄えがして閲覧数が増えるので、できるだけ早く10社以上の掲載を目指しましょう。一定数が集まった導入事例は企業の価値あるコンテンツとなります。一記事ずつメルマガに掲載したり、より詳しいデータを追加した導入事例集をダウンロード資料として提供したりといった展開が可能です。全体のスケジュール取材当日を起点とした事例インタビュー全体のスケジュールの目安は以下のとおりです。目安時期タスク担当者2か月前取材依頼弊社1か月前事前打ち合わせ弊社・お客さま2週間前ヒアリングシートお送り弊社取材当日取材・撮影実施弊社・お客さま1週間後インタビュー記事初稿提出弊社2週間後インタビュー記事、プレスリリースご確認お客さま3週間後インタビュー記事、プレスリリース修正対応弊社3週間後インタビュー記事、プレスリリース最終確認、FIX弊社1か月後インタビュー記事、プレスリリース公開弊社まとめ本稿のポイントは以下です。1. 企業のサービスを実際に活用している顧客の「導入事例」はBtoB定番のWebコンテンツです。2. 導入事例を掲載するメリットは以下です。・見込み客にサービスの価値が伝わりやすい・潜在顧客のニーズを掘り起こす可能性がある・企業の実績を証明できる・見込み客を獲得できる・顧客との関係構築に役立つ・蓄積されたデータがサービスの改善・開発に役立つ3. 導入事例インタビューは、以下の流れで進めます。(1)紹介する顧客企業の選定(2)取材依頼と企業の決定(3)事前準備(4)インタビュー当日(5)原稿作成と先方確認(6)記事公開とコンテンツの活用4. 導入事例インタビュー全体のスケジュールをまとめ、把握しておきましょう。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/introduction_example/
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マーケティングオートメーションツール(以下、MAツール)を導入したけど、業務でうまく活用できていないと感じているかたは少なくありません。この記事では、これからマーケティングオートメーションの導入を検討されているかたのために、導入後に活用できない原因と導入を成功させるためのポイントをご紹介します。目次Toggleマーケティングオートメーションとは導入後に活用できなかった、よくある原因原因1:導入してしたいこと(目標)が決まっていない原因2:導入効果がでるまでに期間がかかる原因3:ツールを使いこなせる人材がいないマーケティングオートメーション導入を成功させるためのポイントポイント1:MA導入の目的、何を達成したいかを明確化するポイント2:MAの使いかたや次の施策に困った時のサポートがあるかMA導入を成功させるために必要な事前準備まとめマーケティングオートメーションとはマーケティングオートメーション(以下、MA)は、見込み客の獲得から育成、商談までのマーケティング業務を自動化し、生産性の向上ができるデジタルツールです。また、メールマーケティングやWebサイトの行動分析など業務効率化にも繋がる様々な機能を備えています。MAのより詳しい内容は、「マーケティングオートメーション(MA)とは?導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介!」こちらの記事からご確認ください。導入後に活用できなかった、よくある原因MAを導入しても、「効果を実感できない」「うまく活用できない」はなぜ起きてしまうのでしょうか。ここでは、よくある3つの原因をご紹介します。原因1:導入してしたいこと(目標)が決まっていないMA導入の目的が明確でないまま進めてしまうと、「何ができるかわからない」「やりたいことをするために必要な設定がわからない」ということになるケースがあります。結果、せっかく導入したMAは使いこなすことができず、放置されてしまいます。原因2:導入効果がでるまでに期間がかかるMAは導入して1ヶ月で、商談や売上を増やすことは困難です。リード獲得や育成のためにMAを導入しますが、そこから商談や売上を増やすためには様々な施策を実行する必要があります。例えば、育成のためにメール配信機能やWebサイトの再来を通知する機能を活用します。さらに、いざメールを配信したとしても最初から効果が高い施策を打つことも困難です。導入して収集できるデータを元に、何度も改善を繰り返すことで、自社の顧客にあわせた施策がわかるようになり、商談数に繋がる施策を打てる確率があがるので、徐々に効果があらわれてきます。そのため、導入効果がでるまでには半年から1年といったある程度の期間が必要となってきます。原因3:ツールを使いこなせる人材がいないMAは、どういうことに使うのかという目的を決めることも大事ですが、いざ目的を決めた後の「どうやって操作するか」にもハードルがあります。社内にMAを以前に使ったことがある熟知した人材がいる場合は、そのかたが中心となりMAツールを使いこなすことができるでしょう。しかし、MAを使いこなせる熟知した人材がいない場合は、様々な機能を持つMAを使えるようになるための勉強期間が一定期間必要です。ただし、多くの場合はMAを販売している企業が導入して活用できるようになるまでのサポートを用意している場合が多いので、サポートを受けながら活用できる人材を育てることができますマーケティングオートメーション導入を成功させるためのポイントそれでは、MAを成功させるためには、どのようにすればよいでしょうか。こちらでは2つのポイントに絞ってご紹介します。ポイント1:MA導入の目的、何を達成したいかを明確化するMAを活用できずに放置しているという状況にならないためには、なぜMAを導入するか目的を明確にすることがオススメです。目的を明確化することで、MAでどのような施策を行えばいいのか、施策の改善を回すためにどのようなKPIを追えばよいかも考えやすくなります。実際に導入を検討されるかたは次のような目的を持っていることが多いです。よくあるMA導入の目的Webサイトから新規顧客を獲得したい営業が個人管理している名刺を営業部で管理して有効活用したいセミナーの運営を効率化したい顧客からの資料請求やお問い合わせは自動返信メールを活用したいWebサイトのポップアップなど顧客の興味にあわせて情報提供したいポイント2:MAの使いかたや次の施策に困った時のサポートがあるかMA導入後に「MAの操作方法がわからない」「新しい施策に取り組みたいがどの機能が役に立つかわからない」といった状態にならないためには何が必要でしょうか。MAを熟知した人材がいない場合は、MAを販売している会社のサポートを活用することをオススメします。使いかたがわかるサポートサイトやお問い合わせができるサポートセンターなど会社によって様々なサポート体制が用意されています。会社によっては、導入当初にMAの操作方法が学べるような研修プログラムが用意されている場合があるので、自社の状況によって必要なサポートをご検討ください。その他にも本でもMAについて学ぶことができます。詳細はこちらのブログ「マーケティングオートメーション(MA)について学べるおすすめの本を紹介」をご覧くださいMA導入を成功させるために必要な事前準備MAを導入する前には、準備をしっかりと進めることが重要です。成功に繋がるための準備として、以下の項目などがあります。導入を検討されている場合は、事前に以下の項目を確認してみてください。データの整備:MAを最大限に活用するためには、顧客データの整備が不可欠です。マーケティング部書だけでなく、社内に営業が管理している名刺があれば、そちらも集約することでデータの一元管理をすることができます。また、CRMツールのようなデジタルツールを導入している場合は、導入済みのツールと連携してデータは管理できるか、管理しやすいかなどを検討します。担当者の選定:MAの導入・運用には、専門知識が必要です。社内に熟知したかたがいない場合は、「新しく採用する」「外注で委託する」「社内の人材を教育する」という方法を選びます。どの方法を選ぶかは、欲しい人材が「MAを使ってどういった施策から行うべきかなど企画ができる」なのか、「決められた施策を運用する」なのか、どういった人材かによって選びます。ツール選定:MAツールを販売している会社は数多くあり、できることはよく似ています。しかし、各社ごとに「費用」「機能」「サポート」など細かなところは違ってきますので、自社にあうところはどこか比較検討しながら選定することが多いです。ただし、MA導入を失敗しないために「導入して達成したい目的が叶えられる機能」があるという考えかたもありますので、ご参考ください。まとめ今回は、MAの導入で失敗しないための原因と導入を成功させるポイントをご紹介しました。MAについてもっと知りたいかたは以下の記事もあわせてご一読ください。マーケティングオートメーション(MA)とは?導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介!マーケティングオートメーションツールを使ってできることとは?マーケティングオートメーション(MA)について学べるおすすめの本を紹介最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_introduce/
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顧客データの分析をする際に、まず必要になってくるのが顧客情報の管理です。顧客データ分析は、顧客に関する企業名や役職などの属性データやWebサイトの訪問、動画視聴、イベントへの来場といった行動データを使って、顧客の行動パターンやニーズについて深く理解することができます。そのため、効果的なマーケティング活動を行うためには必要不可欠です。ここでは、顧客データ分析をするためのリード管理を行うための方法をご紹介します。目次Toggle顧客データ分析に欠かせない顧客データの管理について顧客情報を管理する際に気をつけること顧客情報が管理できるツールについてマーケティングオートメーションでのリード情報の管理方法とはまとめ顧客データ分析に欠かせない顧客データの管理について顧客データは、顧客に関するあらゆる情報のことを指しますが、大きく属性データと行動データに分けられます。それぞれ、属性データは、企業名、氏名、役職、メールアドレスなど顧客の固定された特性の情報です。行動データは、オンライン上のウェブサイト訪問履歴、資料ダウンロード、動画視聴履歴、アンケート回答履歴やオフライン上のセミナー来場履歴、DM送付履歴、店舗での購入履歴を指します。顧客データ分析をすることで、顧客の興味がある情報提供をできるようになり、分析以前よりも成果が期待できるマーケティング施策を考えて実行することができます。例えば、過去の購入履歴や特定の行動パターンから、その顧客が今どのような商品に興味を持っているかを予測し、好みに沿った商品をレコメンドするなど、パーソナライズした施策の実施が可能です。顧客情報を管理する際に気をつけること顧客情報を管理する際には、以下の点に注意する必要があります。データの正確性:顧客データは、マーケティング施策の根幹を担う重要な情報です。データの誤りや古い情報は、誤った判断を招き、マーケティング活動の失敗に繋がる可能性があります。データのセキュリティ:顧客情報は、個人情報を含むため、厳重なセキュリティ対策が不可欠です。不正アクセスや情報漏洩を防ぐために、暗号化やアクセス権限の管理など、適切なセキュリティ対策が必要になります。データの統合:顧客情報は、Webサイト、ECサイト、CRMなど、様々なシステムに分散している場合があります。システムによって入手できる情報が違うため、深い分析を行うためには分散したデータを統合しなければなりません。システムによっては、システム間のデータを自動で収集・加工して、リアルタイム連携することができます。自動連携できない場合は分析の度に手動でデータを統合します。データの更新:会社の移転や部署移動などにより、顧客情報は常に変化します。顧客に古い情報で連絡をすることを避けたり、現在の興味関心を掴むためにも、定期的なデータ更新、できればリアルタイムでデータを自動更新することが重要です。これらの顧客情報の管理作業は、データが増えるほど業務量も増えます。少ないデータなら管理可能ですが、多くの場合は、管理するデータ量が増え、人的コストが負担となる時のことや正確性といったことを考え、ツールを使ってなるべく自動で管理します。顧客情報が管理できるツールについて顧客情報の管理は、CRM、SFA、マーケティングオートメーションツールなどで行うことができ、それぞれ、次のような特徴があります。マーケティングオートメーション(マーケティング業務支援):マーケティングオートメーションは、マーケティング業務を自動化・効率化できるツールです。資料請求やセミナーなどの申込情報やWeb上の行動履歴などのデータを取得し、マーケティングに活用できるので、見込み顧客の獲得から育成し、商談を増やして、最終的に売上を増やすことができます。見込み顧客はリードとも呼ばれるので、マーケティングオートメーションでの顧客管理のことをリード管理と呼ぶことも多いです。SFA(営業支援):SFAは、商談から受注までを管理することができる営業支援ツールです。SFAの特徴として、営業活動を管理するための機能がついており、商談スケジュールや案件の進捗管理をすることができ、売上の予実管理もできます。CRM(顧客関係管理):CRMは、顧客の基本情報や取引履歴などあらゆる接点を一元管理し、顧客一人ひとりの情報を詳細に記録するシステムです。CRMが管理できる対象はすでに取引のある顧客がメインで、契約後のサポートからリピートをいただくために使われます。これらのツールは、それぞれ顧客を管理する得意な特徴が異なります。マーケティングオートメーションはマーケティング活動の自動化に特化、SFAは営業活動の管理と予実管理に特化、CRMは顧客情報の管理に特化しており、企業の規模や業務内容に合わせて、自社で活用できるツールを選択します。マーケティングオートメーションでのリード情報の管理方法とはツールの種類についてご紹介しましたが、マーケティングオートメーションでは具体的にどのようにして見込み顧客の情報を収集して管理するか説明します。弊社、シャノンはマーケティングオートメーション「SHANONMARKETINGPLATFORM」を開発・販売しているベンダーですので、弊社製品での顧客情報の管理方法をご紹介します。マーケティングオートメーションにすでに取得しているリード情報を取り込むマーケティングオートメーションはメールやアンケートの一斉発信など行うことができ、対象者をツールに登録されている情報から絞り込むことで特定のかただけに発信することも可能です。こういったマーケティング施策を行うためにもまずは、ツールに取得済みのリード情報を入れることを推奨しています。新規取得したリード情報をマーケティングオートメーションに取り込む新規にリード情報を取得するには、資料請求やメルマガ登録、セミナー申込といったWebサイト上のフォームからのお申込みや展示会などのオフラインイベントでの名刺交換等があります。Webサイト上からのお申込みの場合は、マーケティングオートメーションにフォーム作成機能があり、そこから作ったフォームに登録いただくと自動でマーケティングオートメーションへリード情報を追加可能です。名刺交換で取得した名刺は、スキャナーかアプリから取り込むことで、翌日にはマーケティングオートメーション上に情報が登録されます。リードとの全ての接点を自動で記録Webサイトの閲覧履歴・行動履歴のトラッキング情報を取得し、蓄積することができます。取得できる履歴の種類はアクセス、閲覧ページ、動画視聴履歴などがあります。その他にもリードが特定のWebページのアクセスなど予め決めておいた行動をした場合は、自動で営業やインサイドセールスへメール通知することができます。リード情報は常に最新な情報へ自動で更新既にデータが登録されているリードが再びフォーム申込などがあった場合、部署名や役職などの属性情報が登録されている情報と違った場合、新しく申込された内容に自動で上書きします。マーケティングオートメーションが無い場合は、手動でデータを併合させなければならず、リードが多いほどメンテナンスにコストが必要です。マーケティングオートメーションでは、上記のようにリードの登録~更新作業を自動化することで手作業でやると時間が大幅にかかる、ケアレスミスの発生リスクやリード数が増えるほど作業が膨れるといった問題を無くすことができます。さらに、リアルタイムで更新されるので、常に最新情報を使ってマーケティング施策に活用できます。まとめ今回紹介した顧客データ分析と顧客データ管理についてのまとめです。顧客データ分析は、顧客の行動パターンやニーズについて深く理解することで、効果的なマーケティング活動を行うためには必要不可欠です。分析に必要な属性データ、行動履歴データはMA、SFA、CRMといったツールで自動取得、管理することができるMAは見込み顧客、SFAは商談中の顧客、CRMは既存顧客の情報を管理するために使われるツールツール導入のメリットは手作業による人的コストをなくし、リアルタイムで更新されたデータをマーケティング施策に活用できるその他に、MAについてもっと知りたいかたは以下の記事もあわせてご一読ください。◆マーケティングオートメーション(MA)とは?導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介!◆マーケティングオートメーションツールを使ってできることとは?◆マーケティングオートメーション(MA)について学べるおすすめの本を紹介最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_leadmanagement/
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UGCとは、SNSなどで一般のユーザーが自発的に生み出したコンテンツのことです。買い物や食事でお店を探すとき、「SNSや口コミでポジティブな評価を確認してから、購入を決める」という人は多いのではないでしょうか。企業広告よりも知っている人の投稿が購買の決め手になる傾向は明らかで、UGCを活用するマーケティングが重視されています。今回は、UGCの種類、その重要性、UGCを活用するマーケティング手法やその注意点を解説します。目次ToggleUGCとは何か、なぜ重視されるのかUGCとは何?UGCがマーケティングで重視される理由UGCの活用が有効な業態、商品は?UGCの種類と特徴UGCの購買行動モデル「ULSSAS」とはUGCと合わせて覚えたい用語、「IGC」「PGC」「CGM」UGCを活用するマーケティングの手法と成果を上げるポイントUGCを活用するメリットとデメリットUGCを活用する施策の種類UGCを活用するときの注意点UGCを活用する企業の事例まとめUGCとは何か、なぜ重視されるのかUGCの定義や消費行動における位置づけと重要性について確認していきます。UGCとは何?UGCとは、UserGeneratedContentsの略称で、訳すと「ユーザーによって生成されたコンテンツ」です。UGCの具体例としては、一般ユーザーが自発的に作成した「SNSの投稿」をはじめ、「商品レビュー」「口コミ」「YouTube動画」「ブログ記事」などがあります。UGCは「自発的」であることがポイントです。インフルエンサーやYouTuberが報酬を得て作成したコンテンツは、UGCには含まれません。ただし、それらのコンテンツはUGC創出のきっかけとなるため、後で述べるUGC施策においては重要な要素です。UGCがマーケティングで重視される理由今、UGCはマーケティングにおいて非常に重視されています。消費者の購買行動を決定づける大きな要因になっているからです。以下は、消費者の信頼度についての調査結果です。(アライドアーキテクツ株式会社、2022年)購買を決定するとき、2/3の人が「生活者の口コミ、レビュー」、つまりUGCの情報を信頼していることがわかります。Letro調べ また別の調査(スマートシェア株式会社、2023年)では、商品/サービスを購入するとき、SNS、広告やマスメディアのうち何を重視するかを尋ねています。出典元:スマートシェア株式会社 上記のなかでUGCである「SNS上の口コミ」「Web上の口コミ」の2つが突出しています。この傾向は、Z世代に限定するとさらに顕著です。出典元:スマートシェア株式会社 以上のように、UGCは消費者の購買行動を左右するキーファクターであり、マーケティング戦略においても大変重要なもののひとつになっています。UGCの活用が有効な業態、商品は?UGCが特に重要な業態は、ECサイトです。消費者は実店舗で商品を確かめられない代わりに、購入者の口コミやSNS内の投稿を参考にします。ECサイト以外では、以下のような商品/サービスで特にUGCが有効です。これらは、UGCの中でもSNS投稿が多いことが共通しています。また、単価があまり高くなくリピート購入が期待できること、購入に満足したときはその体験を投稿したくなる商品であることも特徴です。上記で挙げた以外の商品やサービスではUGCが購買行動に与える影響が比較的少ないですが、全くないとはいえません。たとえば、BtoBの商品はどうでしょうか。株式会社ミナオシが2023年に行った「業務支援システムの導入に関する実態調査」によると、企業の業務管理システム導入時に口コミを参考にした担当者は9割以上という結果でした。BtoBビジネスでもUGCは購買行動を決定づける要因のひとつとなっているようです。UGCの種類と特徴ここまで、SNSの投稿や口コミを例に挙げながらUGCを説明してきましたが、UGCにはさまざまな種類があります。UGCの種類を整理しておきましょう。SNS投稿X(旧Twitter)、Instagram、Facebook、TikTokなどのSNSに一般ユーザーが自発的に投稿したテキスト、写真、動画などです。前出(スマートシェア株式会社、2023年)の調査では、ユーザーの7割以上がSNS検索を毎日使用するという結果も出ています。SNS投稿はUGCの中でもボリュームが大きく、かつ、多くの人の目に留まる可能性が高いコンテンツです。口コミ・レビューECサイトの商品レビューが代表例ですが、そのほかに食べログ、Googleマップなど、多くの情報検索サイトに一般ユーザーからの口コミ・レビューが掲載されていて、ユーザーは購買行動の前にそれらを参考にします。購入意欲の高いユーザーが見ることが多く、CVに直接影響を与えるコンテンツです。YouTube商品やサービスを購入・使用してみた一般ユーザーによる投稿、ライブ配信などの動画コンテンツです。「料理」「メイクアップ」「ゲーム実況」などの動画は、購入の参考にされている人気コンテンツです。個人ブログ一般ユーザーがWeb上に作成したブログサイト全般です。近年成長しているnoteもブログサービスの一種です。「お取り寄せ」「旅行」「家の片付け」などのブログがUGCの例として挙げられます。Q&Aサイト「Yahoo!知恵袋」が最も知られていますが、そのほかにもユーザー同士のQ&Aサイト各種があります。この他、車やゲーム、教育、不動産など特定の分野のコミュニティサイトがさらに多数存在します。このようにUGCには多くの種類があります。そのなかで、マーケティングに最も活用されるのはSNS投稿ですが、それ以外のコンテンツに対して行う施策もあります。手法については、後述します。UGCの購買行動モデル「ULSSAS」とはUGCを起点として消費者が行動を起こすプロセスのフレームワークを「ULSSAS(ウルサス)」といいます。 U:UGC(認知)UはUGCのことで、あるユーザーの投稿を他のユーザーが見て、商品やサービスについて認知をする最初のステップです。L:Like(いいね!)UGCを見たユーザーが投稿にいいね!をしたり、再投稿することにより、情報がさらに多くの人の目に留まります。S:Search1(SNS検索)SNS内で話題になっている投稿が気になり、SNS内で検索します。S:Search2(Google検索)さらに情報を得るために、検索エンジンに商品名を入力して指名検索をします。A:Action(購買)商品を購入します。S:Spread(拡散)購入したこと、感想、使用感などを写真とともにSNSに投稿します。その投稿は誰かが見ることにより、次のULSSASの起点となります。UGCと合わせて覚えたい用語、「IGC」「PGC」「CGM」UGCと関連する以下の用語についても合わせて覚えましょう。PGCProfessionalGeneratedContentの略で、プロによって作成されたコンテンツの総称です。企業のWebサイト、オウンドメディア、自社アカウントからのSNS投稿などはすべてPGCです。IGCInfluencerGeneratedContentの略で、企業が報酬を支払い、インフルエンサーに依頼して作成されたコンテンツのことです。CGMConsumerGeneratedMediaの略です。CGMとはUGCが生成されるメディア全般のことです。具体的にはX、Instagram、YouTube、食べログ、クックパッド、GoogleマップなどがCGMです。 UGCを活用するマーケティングの手法と成果を上げるポイントUGCは消費者の購買行動を大きく左右するため、企業はマーケティング活動でUGCを理解し活用することが不可欠です。UGCを活用するマーケティングの手法、進めかたと注意点について述べていきます。UGCを活用するメリットとデメリットUGC活用のメリットとデメリットを確認します。《UGC活用のメリット》低コストでマーケティング施策ができるたとえば、SNSの自社アカウントで一般のユーザーが作成した動画や写真入りの投稿を再投稿しながらコメントを追加する方法は、低コストでコンテンツ作成の時間もかかりません。UGCを自社のコンテンツを補完するコンテンツと位置づけて、活用することができます。投稿を起点とする消費行動は、ULSSASの丸い形状の通り「連鎖」することが大きな特徴です。膨大なコンテンツはつながりあっていて、ユーザーに好意的に受け取られた情報はスピーディーに伝播するので、少ないコストで大きな成果を生み出すことが期待できます。消費者の目線に立った発信ができるユーザーの投稿をリポストしたり、その内容を参考にしてコンテンツを作成・発信したりすることで、企業目線ではなく、消費者目線からの情報発信ができます。たとえば、あるユーザーが新しいコンビニスイーツについて「おいしくてコスパも◎」と発信すれば、同じ内容を企業が発信するよりも、ターゲットユーザーの共感を得られやすいでしょう。購買行動に結びつきやすい前述した「ULSSAS」のメカニズムがはたらき、誰かの投稿を見て気に入ったユーザーは「私も体験してすぐ投稿しよう」と考えます。「検索する」「検討する」といったステップを経ずにすぐに行動する人もいるでしょう。ときには、1人の投稿から商品が大ヒットすることもあります。UGCは購買行動に結びつきやすい重要なコンテンツといえます。UGCから改善点や新商品のアイデアを得られるUGCには一般ユーザーの率直な声があふれています。これらを収集・分析することで自社商品への評価や要望をリサーチして、改善や新商品開発に活用することができます。リサーチ目的でUGCを解析し、マーケティングや商品開発に活用することを「ソーシャルリスニング」といいます。《UGC活用のデメリット》UGCを活用するときのデメリットとして、以下があります。信ぴょう性を確認できないSNSのユーザー投稿が事実かフィクションかは、判断がつけづらいです。最近ではフェイク動画も流れてくるようになり、正しい情報を見極めて発信することがより重要になっています。炎上のリスクがあるUGCは一般ユーザーが自発的に発信するコンテンツですから、当然ネガティブな投稿もあり、そこには炎上のリスクが存在します。企業は常に、SNSにおいて慎重になる必要があります。それでもちょっとした批判などから予測できないトラブルが発生する可能性はあり、万一のときは迅速な対応が必要です。著作権や法制度に注意が必要SNS投稿は投稿者に著作権があるので、企業が二次使用するときはユーザーに許可を得る必要があります。加えて、ユーザーが撮影した写真の背景に他者が権利を持つ映像や肖像が映り込んでいることもあるので要注意です。また、医薬品に関する投稿では薬機法に抵触していないかチェックする必要があります。UGCを活用する施策の種類UGCをマーケティングに活用する方法として、以下のような施策があります。再投稿企業アカウントがユーザーの投稿を再投稿する「リポスト」「シェア」などの方法です。手軽に実施でき、多くの人への訴求力があります。自社WebサイトやパンフレットにUGCを活用している企業もあるようです。使用する際は必ず投稿者に事前に許可を得る必要があります。自社のファンを増やせるチャンスでもあるので、顧客と直接コミュニケーションをとるときは丁寧に、誠意をもって対応することが重要です。キャンペーン企業がユーザーに投稿をはたらきかけるキャンペーン施策です。Facebook、Instagram、Xで活用されている#(ハッシュタグ)をつけた投稿を依頼する「ハッシュタグキャンペーン」が知られています。ほかに、アカウントフォローやアプリダウンロードを依頼するキャンペーンもあります。ユーザー側にとっては楽しみながら参加でき、企業にとってはUGCを増やすことができる有効な施策です。インフルエンサーへの投稿依頼多くのフォロワーを有するインフルエンサーに報酬を支払って商品の紹介を依頼する方法です。インフルエンサー自身のコメントや写真とともに商品が紹介されることで訴求力が高まります。インフルエンサーへの依頼では「PR」などの表記を入れ、ステルスマーケティングではないことを明示する必要があります。ソーシャルリスニングソーシャルリスニングとは、SNS上に投稿されているコンテンツを収集・解析して消費者ニーズを探るマーケティングリサーチの施策です。参考:マーケティングリサーチの種類と手法は?デプスインタビュー事例も紹介!このほか、以下の記事ではSNSマーケティングについて詳しく解説しています。参考:SNSマーケティングとは?5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介UGCを活用するときの注意点UGCを活用する施策を行う上での注意点として、以下が挙げられます。ユーザー行動の変化ユーザーが好んで見るプラットフォーム、共感されやすい投稿やあまり好まれない投稿の傾向は、常に変化します。ターゲットユーザーの意識や行動について最新の動向をリサーチしながらUGC施策を立案する必要があります。法制度やルールの変更SNSをとりまく法規制は毎年のように変化します。法令を遵守して安全に施策を行うため、最新の法制度に関する情報のアップデートが欠かせません。また、ネット上の行動への法規制が厳しい欧州など、海外事情も把握しておく必要があります。SNSのアルゴリズム変更SNSプラットフォームのアルゴリズム変更により、UGC上で表示されるコンテンツの優先順位が変わることもあります。プラットフォームのルール変更についても最新情報を取り入れましょう。UGCを活用する企業の事例企業のUGC活用事例をご紹介します。■JTB「思い出”シェア”キャンペーン」JTBは定期的にSNSでキャンペーンを実施しています。2024年5月には、InstagramのJTB公式アカウントをフォローして、写真に「#JTB思い出シェア」のハッシュタグを付けて投稿した人に抽選でクーポンをプレゼントするキャンペーンを実施しました。■キッザニアキッザニアでは過去の施設利用者のレビュー、Instagram投稿を「ご利用者様の声」として公式Webサイトに掲載してきました。さらにInstagramではキッザニアでの体験を想起できるコンテンツを掲載。予約サイトのファーストビューに体験動画を設置することで、静止画のときと比較して予約率を110%に向上させることができました。■NISSAN「NISSANラブストーリー」NISSAN車ユーザーの思い出を「NISSANラブストーリー」と称する特設サイトで紹介しています。SNSで投稿された写真、エピソードを印象的な街並の上に展開させ、読みたくなるコンテンツ提供に成功しています。■明治製菓「きのこたけのこ論争」少し前ですが、明治製菓の「きのこの山&たけのこの里論争」はSNS上で非常に盛り上がり、多くのUGCを創出しました。現在も特設サイトで動画を見ることができます。まとめ本稿のポイントは以下です。UGCとは一般ユーザーが自発的に作成したコンテンツです。企業広告よりもUGCのほうが購買の決め手となることが多いため、UGCを活用するマーケティングが重視されています。UGCの活用が最も有効な業態としてECサイトがあります。このほか、飲料、食品、ファッション、インテリア、旅行などの企業でUGCが重視され、活用されています。UGCの種類として、以下があります。・SNS投稿・口コミ、レビュー・YouTube動画・個人ブログ・Q&AサイトUGCを活用する施策として、以下があります。・再投稿・キャンペーン・インフルエンサーへの投稿依頼・ソーシャルリスニングhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/ugc/
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Zoomウェビナーは、大人数向けにオンラインセミナーを配信することに特化したZoomのツールのことで、実施されるウェビナーそのものをZoomウェビナーと呼ぶこともあります。配信者が初心者でもかんたんに使えることから、説明会やイベント、研修、講義などの用途で活用されています。今回は、Zoomウェビナーについてくわしく解説します。ZoomミーティングやYouTubeLiveとの違い、Zoomウェビナーを活用するメリット、Zoomウェビナーの料金プランと機能、具体的な手順などを紹介します。【ご注意】Zoomの料金や機能は更新されるので、必ずZoomの公式ページで最新情報を確認するようにしてください。 目次ToggleZoomウェビナーとはZoomミーティングとZoomウェビナーの違いYouTubeLiveとZoomウェビナーの違いZoomウェビナーの活用シーンZoomウェビナーのメリットシェアNo.1のツールなので参加者を集めやすいウェビナー開催の初心者でも使いやすい参加者の個人情報を保護できるYoutube、Facebook上での同時ライブ配信が可能MA/CRMとの連携で業務効率をアップできるZoomウェビナーのための準備Zoomウェビナーの料金プランZoomウェビナーの主な機能Zoomウェビナーのために用意する機材Zoomウェビナーでのトラブルとその対策Zoomウェビナーを開催するときの手順まとめZoomウェビナーとはウェビナーとは、オンラインで実施するセミナーのことで、ウェブとセミナーを合わせた用語で、オンラインセミナー、Webセミナーと同義です。Zoomウェビナーとは、オンライン会議ツール「Zoom」のウェビナー機能である「ZoomWebinars」のこと、または同機能を活用して開催するウェビナー(オンラインセミナー)を指す言葉です。オンライン会議ツールとしてトップシェアを持つZoomは、映像や音声が安定的で、操作が簡単であることが評価されています。Zoomウェビナーもまた、初心者でもかんたんにウェビナーが開催できるツールといえます。まず、Zoomウェビナーの特徴を他の機能と比較しながら確認し、活用シーンについても紹介していきます。ウェビナーの基礎知識については、以下の記事でくわしく解説しています。参考:ウェビナーとは?基本から集客、コンテンツ作成のコツまで解説ZoomミーティングとZoomウェビナーの違いまずZoomミーティングとZoomウェビナーの違いを確認します。ZoomミーティングZoomには「ZoomWebinars」のほかにオンライン会議の機能もあり、「ZoomMeetings」といいます。Zoomといえばこちらのほうが一般的に広く使われています。Zoomウェビナーを利用するにはまず、ZoomWorkplaceの有料プランを購入する必要があるので、まずこちらを簡単に説明します。Zoomミーティングを含む基本的なサービスは「ZoomWorkplace」というサービス名で提供されています。ZoomWorkplaceのプランプラン名ベーシックプロビジネス料金無料1,999円/月2,749円/月サービス内容の主な違い最大40分のミーティング1ユーザー出席者100名チャット、画面共有などの基本機能を利用可能最大30時間のミーティング99ユーザー出席者100名基本機能に加えてストレージ5GBなどが追加最大30時間のミーティング250ユーザー出席者300名さらにいくつかの機能が追加※料金と機能の最新情報は でご確認くださいZoomミーティングでは、オンラインで複数名が会議できることに加えて、チャット、画面共有、録画、リアクションなどの機能が利用できます。無料でもミーティングを開催できますが、時間制限なくオンラインミーティングを開催したい場合にはプロプラン以上が必要なので、企業では有料プランを利用することがほとんどです。Zoomミーティング、Zoomウェビナーとも、開催者ではなく参加のみの場合は無料です。ZoomウェビナーZoomウェビナーは、ウェビナー配信に最適化されたサービスです。利用するにはZoomWorkplaceの有料プランに加えて、8,625円/月~(2025年1月現在、年間契約の場合)の有料プランを購入する必要があります。Zoomウェビナーでは、Zoomミーティングと同様にチャット、画面共有、録画、リアクション機能が使えるほか、ウェビナーに役立つアンケートや投票の機能、Q&A機能があります。また、参加者のマイク・カメラオフがデフォルトになっていて、主催者であるホストが指定した参加者のみマイクをオンに切り替えることができます。ZoomミーティングとZoomウェビナーの主な違いをまとめたものが以下です。ZoomウェビナーとZoomミーティングの主な違いZoomウェビナーZoomミーティング用途ウェビナー会議、プレゼンテーションなど無料/有料開催するには有料プランを購入8,625円/月~無料でも開催可能、有料で時間制限なし有料プランは1,999円/月~参加人数500~10,000人以上100~1,000名マイク・カメラ参加者のマイク・カメラはOFFでマイクは主催者がONにできる参加者がマイク・カメラをON/OFF可能画面共有主催者のみ全員可能(設定により制限が可能)特徴主催者のスピーチやプレゼンテーションを、参加者が視聴する形式Q&A、投票の機能が利用できる参加者は自由に発言や画面共有ができる(設定により制限することは可能)ブレークアウトルーム機能が利用できるYouTubeLiveとZoomウェビナーの違いZoomウェビナーと似た機能のツールとしてYoutubeの生配信機能「YoutubeLive」があります。YoutubeLiveはZoomウェビナーと同じように、主催者が話し、視聴者がそれを視聴する形式です。ただし、YoutubeLiveは動画配信に最適化されたツールで、かんたんに画面共有やQ&Aができる機能がありません。しかし、Zoomウェビナーは有料プランのみ、参加人数には上限ありなのに対して、YoutubeLiveは無料、視聴者の人数制限なしというメリットもあります。したがって、企業ではYoutubeLiveをプロモーション動画配信などに活用できます。ZoomウェビナーとYoutubeLiveの主な違いZoomウェビナーYoutubeLive用途ウェビナー動画配信無料/有料有料無料参加人数500~10,000人以上制限なし特徴ウェビナーに最適化された機能動画を多くの人に配信できるZoomウェビナーの活用シーンZoomウェビナーは以下のように幅広い場面で活用されています。■マーケティング・営業ウェビナー、販促イベント、展示会■広報株主総会、記者発表■採用・教育会社説明会、社内研修、採用面接本記事ではこのあと、マーケティング活動の施策として実施するウェビナーについて解説していきます。ZoomウェビナーのメリットZoomウェビナーを利用するメリットを5つ紹介します。シェアNo.1のツールなので参加者を集めやすい最大のメリットは、ZoomはWeb会議ツールとして市場シェア50%以上といわれ、多くの人が使い慣れているという点です。Zoomウェビナーに参加するにはZoomアプリのインストールが必要となりますが、多くの人がすでに使っているため、参加のための特別な準備が不要です。Zoomミーティングでインターフェースにも慣れ親しんでいるため、参加者はストレスなくZoomウェビナーを視聴できます。Zoomウェビナーをツールとして採用することで、ウェビナー主催者は参加者を集めやすいといえるでしょう。ウェビナー開催の初心者でも使いやすいウェビナーの主催者にとっても、Zoomウェビナーは使いやすいです。Zoomウェビナーには、Zoomミーティングと同様のシンプルなUIが採用されているため、Zoomミーティングで慣れ親しんだインターフェースで操作がしやすいです。また、Zoomウェビナーにはウェビナー申込ページ作成、事前登録、参加用URL配信などの機能もあるので、集客や申込者管理など、ウェビナー開催前の準備もスムーズに進められるでしょう。参加者の個人情報を保護できるミーティングとは違い、不特定多数の人が同時に参加するウェビナーを開催する上では、セキュリティ対策も重要です。通常のZoomミーティングでは参加者のアカウント名が表示されるため、他の人に会社名や名前を知られてしまうリスクがあります。しかしZoomウェビナーでは、一般参加者のアカウント名は主催者には表示されますが、他の参加者に表示されません。個人情報を保護できるので安心です。Zoomウェビナーは、主催者がウェビナー全体を安全に管理できる設計になっています。機能を理解して適切に運用することが大事です。Youtube、Facebook上での同時ライブ配信が可能Zoomでのウェビナーを、YouTubeやFacebookでも同時に配信することが可能です。Zoomウェビナーのアカウント設定からYouTubeやFacebookのライブ配信を有効にし、ウェビナー開始後に画面上で操作するだけで、各プラットフォームから配信が開始されます。複雑な設定をしなくても同時配信が配信でき、人数制限もないため、「YouTubeで生配信がしたい」「Facebookを通じて集客したい」というときにおすすめです。また、見逃し配信用のアーカイブを残すことも簡単です。Zoomウェビナーと他のツールを組み合わせて、Zoomウェビナーの参加者は質疑応答ありの本会場、視聴のみの希望者や定員を上回った参加者はYoutubeやFacebookの別会場へ誘導するといったウェビナー形式にすれば、より多くの参加者を集客できます。MA/CRMとの連携で業務効率をアップできるZoomウェビナーには、開催日時までに参加者に氏名やメールアドレスなどを登録してもらい、Zoomウェビナー上からメールで視聴URLやアンケートを送付する機能があります。ただし、こうしたメールを配信するには手動で操作する必要があります。集客、申込者管理などのウェビナーの準備では大量のタスクに追われます。限られたリソースで効率よく仕事を進めるためには、MA(マーケティングオートメーション)やCRMとの連携がおすすめです。シャノンのMAは、「Zoomウェビナー連携機能」を搭載。連携することで、以下のような作業を自動化・効率化できます。マーケティング活動の施策としてウェビナーを活用しようとする場合はとくに、MAとZoomウェビナーをセットで用いることがおすすめです。集客で失敗しない!ノウハウを体系的に学び、ウェビナーを成功に導くしくじり事例から学ぶ!失敗しないウェビナーの実施ノウハウ集を無料でダウンロードするZoomウェビナーのための準備料金プランと機能、必要な機材など、Zoomウェビナーを実際に行う場合の基礎知識をまとめます。Zoomウェビナーの料金プランZoomウェビナーを開催したい場合、ZoomWorkplaceの有料プランをまず購入し、さらにZoomウェビナープランを追加する必要があります。ZoomWorkplaceのプロプランとZoomWebnarsの年間契約(103,500円/年)を購入すると、以下のとおりです。(料金の最新情報はで確認してください)Zoomウェビナーのプランにはさらに上位の「ZoomSessions(14,850円/月)」「ZoomEvents(22,350円/月)」があります。一般的なZoomウェビナーを開催しようとする場合、「ZoomWebnars」の機能があれば十分です。上記のZoomウェビナーの有料プランは、1か月単位で購入することが可能です。1か月限りのZoomWorkplaceは2,399円、ZoomWebnarsは11,850円、合計14,249円となります。Zoomウェビナーの主な機能「ZoomWebnars」の主な機能は、以下のとおりです。ウェビナースケジュールの予約設定ウェビナーの予定が決まったら、Zoomウェビナーの設定からウェビナータイトル、日時、説明などを設定できます。この段階で、参加者の事前登録を必須にすることも可能です。パネリストの登録Zoomウェビナーではメインの登壇者以外にパネリストを登録できます。設定画面から招待状(invitations)タブを開き、名前とメールアドレスを登録することで、案内メールが送られます。参加申し込みページの作成参加者用の申し込みフォームをZoom上で作成できます。記入必須項目は「名前」と「メールアドレス」の2つで、それに任意の項目を加えることもできます。参加用URLの発行・メール送付ウェビナーの視聴URLに加えて、任意でパスワードを設定できます。招待の文章が記載されたメールが作成されるので、Zoomから自動で送信することも可能です。Q&A機能・アンケートの実施ウェビナー開催中にQ&A機能で質問を募ったり、終了後にアンケートを案内したりと、参加者と双方向のコミュニケーションを図るための機能が備わっています。録画・アーカイブの配信Zoomウェビナーはライブ配信だけでなく、オンデマンド配信にも利用できます。録画データをアップロードして日時を指定すると自動で配信されるため、過去のウェビナーを再利用することも可能です。参加者データの集計ウェビナー参加者が申し込み時に記入した情報や開催後のアンケート、出席率、離脱率などを、レポートとしてまとめて出力できます。MA/CRMへの連携Zoomウェビナーで集計したデータは、MAやCRMに連携が可能です。MAと連携すれば、見逃し配信やウェビナー開催前後のメール配信などを自動化できます。Zoomウェビナーのために用意する機材Zoomウェビナーを開催するために必要な機材について解説します。PCマイク、カメラ付きのパソコンを用意します。安定した配信をするためには、PCのスペックも重要です。CPUはCorei7以上、メモリは16GB以上を確保しましょう。インターネット環境高速で安定したインターネット回線が必要なので、優先LANがおすすめです。アップロードで10Mbps以上の速度を確保しましょう。マイク、カメラPCに付属していればマイク、カメラを別途用意する必要はありませんが、より鮮明な画像、クリアな音声で配信したい場合は別途用意します。カメラを使う場合は三脚もあったほうが便利です。外付けのマイクにはクリップやヘッドセットなどがあるので、ウェビナーのスタイルに合わせて準備しましょう。照明登壇者に照明を当てると、明るい印象になるのでおすすめです。Zoomウェビナーでのトラブルとその対策Zoomウェビナーは、操作しやすい、映像や音声の品質が安定的、インタラクション機能が豊富といった点で優れていて、初心者がウェビナーを開催してもトラブルが発生しにくいツールだといえます。それでも、以下のような問題が発生することを想定して対策を講じておく必要があります。音声や映像が出ない参加者の端末に音声や映像が出ないといったトラブルはよく起こります。対策としては事前にテスト配信を十分に行うことが不可欠です。配信場所を決め、本番と同じ環境にセッティングして、音声の聴こえやすさ、映像の明るさ、画面配信の見え方などをチェックします。また、当日は登壇者以外の運営スタッフの役割分担を決め、Zoomウェビナーに予備のPCを接続して備えましょう。申込者がウェビナーにうまく参加できないZoomは多くの人が使い慣れたツールですが、日頃使用していない人もいます。ウェビナー当日に「うまく参加できない」という人をできるだけ出さないために、参加方法や操作方法をわかりやすく紹介したマニュアルを事前に提供しましょう。当日はサポート担当者の電話番号やチャットを知らせておき、質問があったときにも回答できる体制を整えましょう。参加者がチャットで迷惑行為をするZoomウェビナーでは参加者のマイク・カメラはオフになっていますが、チャットを開放することはあり、悪意のある参加者がチャットで迷惑行為をするトラブルが考えられます。これを避けるため、チャットを使用できる時間を限定するようにします。場合によっては参加者をウェビナーから削除して、強制的に退室させることができます。その他の想定外のトラブル十分に準備していても、ネットワークが突然ダウンするなどの予期せぬトラブルが起こることはあります。配信が中断してしまったときはできるだけ速やかにウェビナーを回復させて参加者に謝罪するとともに、後日アーカイブ動画を送信するようにします。Zoomウェビナーを開催するときの手順マーケティング施策としてのウェビナーを想定して、初心者がZoomウェビナーを開催する手順について解説します。STEP1 ウェビナーのテーマ・タイトルを作成ウェビナーを開催する目的とターゲット層を明確にして、ウェビナーのテーマを決めます。内容を明確に伝え、ターゲット層の興味・関心を引くようなタイトルをつけましょう。STEP2 配信設備の準備Zoomウェビナーの有料プランを購入し、機材を準備します。配信場所を決め、セッティングをして配信テストを行いましょう。また、登壇者はリハーサルをしておきます。STEP3 集客ウェビナーを告知して参加者を集めます。一般的なメルマガによる案内のほか、興味を持ちそうな対象に絞り込んでウェビナーだけを案内するメール、直前の再案内メールなどを送信します。申込者に対しては前日にリマインドメールを送信して出席率を高めましょう。STEP4 アンケート、サンクスメールの準備ウェビナー終了後に実施するアンケート、サンクスメールを準備します。STEP5 ウェビナー後のフォロー当日のウェビナー終了時には、アンケートへの回答を依頼して、満足度や内容への評価についてフィードバックを受けましょう。さらに当日または翌日にアーカイブ視聴の案内や今後の予定とともにサンクスメールを送ります。ウェビナーの手順については以下の記事でも解説しています。関連記事:ウェビナーのやり方をはじめから丁寧に解説!必要なものから成功させるためのポイントまでウェビナーをマーケティングに活用!休眠リードを掘り起こし、商談につなげる実践ガイド休眠リードの掘り起こしガイド、ウェビナー活用編を無料でダウンロードするまとめ本稿のポイントは以下です。「Zoomウェビナー(ZoomWebinars)」は、初心者でもかんたんにウェビナーを開催できるツールです。Zoomウェビナーのメリットは以下です。・シェアNo.1のツールなので参加者を集めやすい・ウェビナー開催の初心者でも使いやすい・参加者の個人情報を保護できる・Youtube、Facebook上での同時ライブ配信が可能・MA/CRM連携で業務効率をアップできるZoomウェビナーのための準備として、以下があります。・ZoomWorkplaceとZoomWebinarsの有料プランを購入する・PCなどの機材とインターネット環境を用意する・想定できるトラブルに対して対策を講じる Zoomウェビナーを開催するときの手順は以下のとおりです。STEP1 ウェビナーのテーマとタイトルを作成STEP2 配信設備の準備STEP3 集客STEP4 アンケート、サンクスメールの準備STEP5 ウェビナー後のフォロー 最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。
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企業が開催するイベントは、月例のセミナー/ウェビナーから年に一度の大きなカンファレンスまでさまざまですが、いずれの場合にも欠かせないのが「アンケート」です。アンケートは、参加者の満足度やニーズを知り、次回以降のイベント施策を改善するために重要です。本記事では、ビジネスイベントで実施するアンケートの重要性やメリット、成果を上げるポイントなどを解説。また、シャノンが実際に使用しているアンケートを編集したテンプレート、定期的に開催するウェビナーの改善にアンケートを活用する具体的な事例についてもご紹介します。目次Toggleイベントアンケートの重要性を知ろうビジネスイベントのアンケートの目的を確認イベントでアンケートを行うメリット・デメリットイベントアンケートの具体的な実施方法イベントアンケートのテンプレートと、成果を上げるポイントアンケートのテンプレート(カンファレンス)イベントアンケートに入れたい項目と作成のポイントアンケート回収率を上げるコツWebアンケート作成のツールシャノンのイベント管理システムイベントのアンケートを活用して定期ウェビナーを改善!シャノンの事例紹介ウェビナーの満足度をくわしく知って、次回のテーマに活用顧客の課題を理解して、具体的なテーマに落とし込むまとめイベントアンケートの重要性を知ろうビジネスイベントで行うアンケートの目的、アンケート施策のメリット・デメリット、方法について解説します。ビジネスイベントのアンケートの目的を確認ビジネスイベントにおけるアンケートの主な目的は、イベント参加者の満足度を客観的に計測して、次回以降のイベントの改善に活かすことです。イベントを改善し顧客満足度を高めることで、集客やブランディングといったイベント自体の目的達成度を上げられます。つまりイベントマーケティングにおいてアンケートは重要な役割を持っています。参考:イベントマーケティングとは?メリットや進め方、成果を上げるポイント、事例を紹介!上記がイベントアンケートの大きな目的ですが、アンケートを作成するにあたっては、もう少し具体的な目的を明確にする必要があります。具体的な目的の例としては、以下があります。イベントコンテンツの評価を知る参加者がイベントの内容にどの程度満足したのか、また、いくつかあるコンテンツのなかでよかったものは何かなどを知ることで、次回以降で顧客ニーズに合うコンテンツを強化していくことができます。参加者のニーズと課題感を知るビジネスイベントの参加者は自社サービスの見込み顧客と重なります。見込み顧客企業がどんな課題をかかえているか、どんなソリューションを求めているかをアンケートから知ることができます。参加者の自社サービス購買意欲を知る参加者のなかには購買意欲が高く、すぐに商談が可能な見込み顧客もいます。このような顧客を見つけ出すこともアンケートの目的です。イベントでアンケートを行うメリット・デメリットイベントでアンケートを実施するメリットとして以下が挙げられます。《イベントアンケートのメリット》イベントの改善ができるアンケートによりイベントのなかで評価の高いコンテンツとそうでないものが明確になり、次回以降の改善ができます。イベントの成功度合いがわかるイベント成功の指標のひとつは集客ですが、イベントの質の部分を測る顧客満足度も重要です。アンケートで満足度が高ければ、イベントは成功でリピートも期待できるでしょう。定期的なイベントでは同じフォーマットのアンケートを実施することで時系列の傾向がわかり、以前よりも改善ができているかを知ることができます。見込み客のくわしい情報が得られるアンケートには選択肢形式のほか、自由記述欄を設けることが多いです。自由記述からも参加者の具体的な課題や自社サービスへの要望など、貴重な情報が得られます。ホットリードを見つけられるすぐに商談可能な見込み顧客(ホットリード)を見つけることができます。一方、デメリットとしては以下があります。《イベントアンケートのデメリット》準備や回収の手間がかかる紙のアンケートを実施する場合は筆記用具や記入台、Webアンケートではフォームや二次元コードの準備が必要です。アンケートを確実に回収するためのスタッフ配置も必要となります。参加者に負担をかけるアンケートの回答には手間と時間がかかり、参加者のなかには負担に感じる人もいます。質問の数をできるだけ絞り込み、参加者が簡単に回答できる質問形式や回答方法にすることが大切です。回収率が低いと評価しにくい当日の進行の遅れなどにより、アンケートの回収率が低かった場合、参加者全体の傾向がつかめなくなってしまいます。できるだけ回収率を上げる工夫も必要です。イベントアンケートの具体的な実施方法イベントで実施するアンケートの準備はイベント全体の準備と並行して行います。準備の流れは以下の通りです。アンケートの目的を明確にするイベントアンケートの役割は、一般的には、イベントの満足度を知ることと、見込み顧客の情報を得ることの2点です。イベントのテーマやターゲットが「広く一般向け」であれば、自社サービスについての質問は少なめにして、イベントの内容についてくわしく問う構成が適切です。アンケートの質問項目を作成するアンケートの質問を作成します。回答の形式としては、「単一選択」「複数選択」「自由記述」などの方法がありますが、イベントの内容についてたずねる場合は「非常に満足」「やや満足」「やや不満」「非常に不満」のような段階評価にして、定量的なデータをとる方法がよく使われます。アンケートの方法はWebか紙かを決めるWebか紙か、アンケートの方法を決めます。紙のアンケートは集計しづらいというデメリットがありますが、入場時に配付しておけばイベントの合間に記入ができ、参加者にとって回答しやすい場合もあります。一方、Webアンケートは参加者が会場を去った後に送信できるメリットがあります。イベントの形式や参加者の属性に合う方法を選択しましょう。回答依頼と回収の方法を決めるイベント終了時、または参加者の退出時にアンケートへの回答を依頼します。できるだけ回収率を上げるための告知や表示を工夫します。イベントアンケートのテンプレートと、成果を上げるポイントアンケートのテンプレート、質問項目例、効果的な活用について紹介します。アンケートのテンプレート(カンファレンス)以下は、シャノンが実施したプライベートカンファレンスにおいて実施したアンケートをもとに編集したテンプレートです。イベントアンケートに入れたい項目と作成のポイント上記のテンプレートには、以下のようなポイントがあります。1枚に収めて見やすくレイアウトする目的に合う質問項目を厳選し、アンケート用紙1枚のなかに収めましょう。文字数が多いときは色を使って見やすくするなどの工夫も有効です。コンテンツごとに分けて満足度を質問するセッションや講演などの内容を分けて、それぞれについての満足度を質問します。これにより、次回以降で強化すべきコンテンツがわかります。1つか2つ程度の自由記述項目を設ける自由記述があると参加者は率直な意見を記載できます。自由記述が多いと負担になるので、2つまでがおすすめです。ホットリードを見つける質問を入れる参加者の中には商談可能、あるいは前向きに検討したい見込み顧客もいます。確実にアプローチできるよう、自社サービスへの関心度についての質問項目を入れます。プライバシーポリシーを明記する個人情報の取り扱い規定について明記することも信頼性の点から重要です。このほか、定期的に実施するウェビナーのWebアンケートの質問の例について、後半のシャノンの事例とともに紹介します。アンケート回収率を上げるコツアンケートの回収率を上げるコツとして、以下があります。申込時に質問した項目は入れずに、記載(入力)の負担を減らす参加者の属性やイベントを知ったきっかけなどは申込時の登録フォームで回答してもらい、イベント当日のアンケートの質問項目はできるだけ当日のイベント内容に絞り、参加者が回答しやすくします。また、事前申込でのID発行、あるいはニックネーム登録などの方法により、当日アンケートでは会社名、名前も省略できます。アンケートの回答方法、回収方法を複数用意するWebアンケートの二次元コードを各所に設置する、紙のアンケートの回収箱を目立つ場所に複数設置するなどの方法で回収率を上げましょう。会場で素早く記入しやすい紙、退出してからでも送信できるWebのどちらからも回答可能とする方法もあります。特典を用意するアンケートに回答した参加者に特典を用意するのも効果的な方法です。Webアンケート作成のツールWebアンケートを作成するためのツールとして、以下があります。無料のアンケート作成ツールアンケートが作成できる無料のツールは数多くWeb上で提供されていますが、Googleフォーム、MicrosoftFormsが代表例で、どちらにもアレンジして使えるテンプレートが用意されています。まずこの2つを試してみることがおすすめです。MAツールMAツールの多くはアンケート機能を備えています。イベントによる集客に力を入れたい企業であれば、マーケティング施策のなかでアンケートを活用しやすいMAツールがおすすめです。シャノンのMA、「SHANONMARKETINGPLATFORM」のアンケート機能は、イベントのアンケートはもちろん、顧客満足度調査、市場調査などのアンケートにも活用できます。イベント管理ツールイベント管理に特化したツールにもアンケート機能があります。シャノンのイベント管理システムシャノンのイベント管理システムは、規模の大小を問わず、リアルとオンラインのさまざまなイベントを一元管理できるツールです。アンケートフォームを簡単に作成でき、集計結果を事前申込や事後フォロー、来場履歴などとともに一元管理ができます。イベントマーケティングに力を入れたい企業の業務効率化と集客力アップに有効です。シャノンのイベント管理システムについて、くわしい資料はこちらからご覧いただけます。イベントのアンケートを活用して定期ウェビナーを改善!シャノンの事例紹介シャノンではほぼ毎月ウェビナーを開催しています。ウェビナーはリアルイベントに比べて低コストで開催でき、集客力も高いので、おすすめの施策です。ウェビナーを改善しながら継続していくためのアンケート活用事例についてご紹介します。ウェビナーの満足度をくわしく知って、次回のテーマに活用ウェビナーの満足度について、以下のような質問を設定した場合を考えてみます。「大変満足」という回答が多ければ、参加者の満足度が高かったことはわかりますが、改善ポイントが不明です。そこで以下のように、ウェビナーの内容を小項目に分けてアンケートの選択肢とします。項目ごとの集計により、顧客が求めるコンテンツがより鮮明になります。集計結果より、メールの送信方法やコンテンツに関する情報が人気だとわかります。そこで、この後「メールタイトル」「メルマガコンテンツの企画」「メールのABテスト結果」をテーマにしたウェビナーを開催し、より多くの参加者を集客できました。顧客の課題を理解して、具体的なテーマに落とし込む展示会における課題は何ですか? という質問への回答の集計が以下です。上記から、顧客の課題感は「費用対効果」や「展示会後のナーチャリング」にあることが見えてきます。そこで、以下のような「展示会の費用対効果改善~当日フォローから塩漬けリストのナーチャリングまで徹底解説」というタイトルのウェビナーを企画しました。展示会での集客がすぐに商談化できなくても、「ナーチャリングによって購買意欲を引き上げれば商談化率がアップします」という内容です。同じ展示会をテーマにしたウェビナーでも上記の課題を織り込むことで、集客が120%増加しました。お役立ち資料アンケート作成・集計もできるシャノンのセミナー管理システムの資料はこちらまとめ本稿のポイントは以下の4点です。ビジネスイベントのアンケート施策は、イベントの改善に欠かせません。アンケートの集計結果をもとにイベントを改善して次回以降の集客につなげます。イベントアンケートのメリット・デメリットは以下です。《メリット》・イベントの改善ができる・イベントの成功度合いがわかる・見込み客のくわしい情報が得られる《デメリット》・準備や回収の手間がかかる・参加者に負担をかける・回収率が低いと評価しにくいアンケート作成のポイントは以下です。・1枚に収めて見やすくレイアウトする・コンテンツごとに分けて満足度を質問する・1つか2つ程度の自由記述項目を設ける・ホットリードを見つける質問を入れる・プライバシーポリシーを明記するアンケート回収率を上げるコツとして、以下があります。・申込時に質問した項目は入れずに、記載(入力)の負担を減らす・アンケートの回答方法、回収方法を複数用意する・特典を用意する最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/event_survey/
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はじめまして。シャノンマーケティング部の安倍です。わたしは、マーケティング部の中でシャノンのWebサイトのサイトマスターとして、Webページの制作・更新・改善などに取り組んでいます。今回は改善の中で取り組んでいるABテストについて、ABテストツールとして使用していたGoogleオプティマイズが2023年9月に終了するお知らせを受けて、次に使うABテストツールを導入するまでの実体験をシャノンのABテスト実施体制とともにご紹介したいと思います。この記事を書いた人株式会社シャノン マーケティング部 Webサイト担当前職は、大手住宅メーカーの下請けとしてマーケティング・リサーチ業務やマーケティング・コンサルティング業務に従事。2022年1月よりシャノンにWeb担当として入社。目次ToggleシャノンのWebサイト運営体制Googleオプティマイズ終了のお知らせ新しいABテストツールの選定から導入までABテストツール導入からテスト実施できるようになるまでABテストツール導入を経験してのまとめシャノンのWebサイト運営体制前段にも書きましたが私がシャノンのサイトマスターとして、シャノンのWebサイト全体を1人で担当しています。ただし、このシャノンのブログは別に担当者がいます。シャノンのWeb担当者としての最近の業務は、マーケティングオートメーションとイベント管理システムを製品ページからサービスサイト化。能動型検索からの資料請求数を増やすために流入が多いページから資料請求フォームへの導線を改善できるように様々なABテストに取り組んでいます。※能動型検索はOrganicSearch、Referral、PaidSearchといったシャノンのWebサイトへ自発的に検索することを指します。シャノンが行っているABテストの一例としては、こちらの「ABテストとは?メリットやおすすめツール、具体的な事例を紹介!」やYouTubeにアップしている以下の動画などでも紹介しています。Googleオプティマイズ終了のお知らせここからが今回の本題です。これまでシャノンではABテストの実施のために、Googleが提供していた「Googleオプティマイズ」をABテストツールとして使用していました。こちらのツールはABテストの作成からテスト結果の自動集計、リアルタイムに分析結果が確認できるという基本的な機能が備わっており、UIもとてもわかりやすく簡単に使うことができ、そして何より無料でした。そのため、多くの企業で活用されていたのですが、2023年1月、Googleが2023年9月30日にGoogleオプティマイズのサポート終了することを発表したのでした。サポート終了ということもあり、シャノンでも代わりのABテストツールの選定が必要となりました。新しいABテストツールの選定から導入までABテストツールを選定するために、まずは選定基準を運営と費用にすることを決めました。まず運用はオプティマイズと同じくらいの労力でABテストの運用ができることでした。あくまでも新しい何かができることではなく、これまでと同じように運用できることに一番重きを置きました。理由として、これまでGoogleオプティマイズでできることで十分でしたので、それ以上は必要ありませんでした。ただ、費用はこれまで0円だったわけですので、できるだけ多くは掛けたくないという思いもあり、ABテストツールに求めたことは機能ではなく、費用と使いやすさのバランスでした。WebでABテストツールの情報収集を行い、導入することに決めたのはVWOでした。VWOに決めた理由は、世界で広く導入されていて、基本的な機能を備えていてGoogleオプティマイズでできていたことができそうだったこと、そして価格も他のツールと比べても高くなく、条件に沿っているツールだったのです。余談ですが、実際に話を聞いたのはVWO1社だけでした。話を聞いてみて、やりたいことが実現できそう&何社も検討するだけの労力をかけたくないと思い、1社目で導入を決めました。ABテストツール導入からテスト実施できるようになるまでVWOのABテストツール導入を決めてから契約を行い、いざ使用開始となりました。使用開始となっても、そのまますぐにABテストの実施ができるわけではありません。準備として、Googleタグマネージャー(以下、GTM)での各種設定(ABテストツールとGA4の連携など)が必要になります。いざ、設定をはじめてみるとABテストでのゴール設定が通常用意されている設定では上手くできませんでした。具体的に何ができなかったかというと、ABテストのゴール設定を「資料請求を行ったかどうか」にしたかったので、完了画面へ到達=資料請求をしたとカウントができるようにしたかったのですが、それができなかったのです。なぜ、できなかったのか。原因はシャノンのマーケティングオートメーションで生成するフォームのURLが「申込画面と完了画面で同じ」だったことでした。これまでGoogleオプティマイズを使用していた際は、GTMを活用し、仮想URLでゴールとなるURLを設定することで解決していました。例えば、マーケティングオートメーションの製品資料だと以下のように設定していました。対象ページ:マーケティングオートメーション製品資料フォーム()ページ実際のURL仮想URLフォーム入力ページフォーム完了ページこちらの運用では仮想URLが「/user/14/32851/32773」の場合、user=入力ぺージ、14=製品資料カテゴリ(他にホワイトペーパーやウェビナーなどのカテゴリがあります)、32851=マーケティングオートメーションのキャンペーンID、32773=フォームのIDという意味があります。なので、ABテストのゴール対象を資料請求カテゴリの全ての資料にしたい場合はゴールをURLに”/application/add/user/14/”を含むと指定することができ大変便利でした。しかし、VWOでは仮想URLが使えず、ブラウザに表示されている実際のURLしかゴール設定ができませんでした。VWOのサポートへ相談したところ、この仮想URLを使ってのゴール設定を行うには、VWO上でゴールを計測するためのAPICODEを発行してGTMにスクリプト追加するという手順が必要とのことでした。APICODEの発行~GTMでのスクリプトのコードサンプルはサポートのかたのご厚意で制作をいただくことができましたが、APICODEは測定したいフォームの数だけ自分で発行しなければならず、今後フォームが増えるたびにメンテナンスも必要ということで、Googleオプティマイズよりも運用が大変になってしまいました。さらに、サポートへ相談をはじめてから実際にテストが開始できたのは導入してから1.5ヶ月後のことでした。ABテストツール導入を経験してのまとめ今回は、Googleオプティマイズのサービス終了がきっかけで、新しいABテストツールを導入することになり、シャノンのMAツールならではの問題にぶつかった体験談を紹介いたしました。今振り返ると、導入時に一つ大きな失敗をしたことに気付きました。それは、「ABテストツールを契約する前にテスト導入をしなかったこと」でした。特に、VWOでは導入検討時期に無料で30日間使用できる無料プランがあったので活用するべきだったと思います。そうすれば、テスト実施までに起こる問題を導入前に気付き、導入と同時にテストが開始できる状態にできたかもしれません。今となってはいい学びでいい思い出です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/abtesttool_install/
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申し込みフォームは、Webで特定のサービスの利用を受け付けるための手段です。申し込みの受付方法にはほかにも電話やメールなどがありますが、申し込みフォームを活用することで大幅な効率化を図れます。さらに、マーケティング効果も期待できるため、使い方次第では売上アップにもつながるでしょう。今回は、申し込みフォームの概要や、作成方法について紹介します。マーケティング効果を高めるためのコツも解説していますので、イベントやお役立ち資料などを活用したマーケティングに力を入れるかたはぜひ参考にしてください。目次Toggle申し込みフォームとは?申し込みフォームの用途申し込みフォームを活用するメリット申し込みフォームに欠かせない項目申し込みフォームの種類申し込みフォームの作り方申し込みフォームの作成方法効果的な申し込みフォームを作成するコツ申し込みフォームを作成できるツールGoogleフォームWEBCASformulatorSHANONMARKETINGPLATFORMシャノンのSMPを活用した申し込みフォームの作り方まとめ申し込みフォームとは?申し込みフォームとは、特定のサービスを利用するために必要な情報を入力するフォームです。申し込みフォームに入力した情報は、ユーザーへ適切なサービスを提供するために活用されます。フォームにはいくつか種類があり、申し込みフォーム以外にも以下のようなものがあります。アンケートフォームWeb上でアンケートを実施する際に用いられるフォームで、ラジオボタンやプルダウンが中心の簡易的なものや、自由記述中心のものまで、目的にあわせて形式を柔軟に変えられることが特徴問い合わせフォームコーポレートサイトやECサイトで、ユーザーが解決したい疑問や質問を入力するフォーム会員登録フォームアプリやメルマガなどの会員制サービスを利用するために必要な情報を入力するフォーム予約フォームホテルや飲食店、航空券、会議室などの予約に必要な情報を入力するフォーム購入フォームECサイトで、消費者が商品購入のために必要な情報を入れるフォームまずは、申し込みフォームの概要を理解するために、用途やメリットについて解説していきます。申し込みフォームの用途申し込みフォームの用途は、以下の2つが代表的です。イベントの参加申し込み対面セミナーやウェビナーへの参加をWeb上で募る際に、ユーザーに申し込みフォームで名前や連絡先、質問、要望などを入力してもらうフォームです。申し込みフォームに入力された情報は、当日の案内やアフターフォローに活用されます。資料請求の申し込み資料を希望するユーザーに、個人情報を入力してもらうフォームです。会社案内や商品カタログを郵送する場合もあれば、ノウハウやアンケート調査結果などのお役立ち情報をまとめた、PDFのダウンロードにも活用されるケースもあります。申し込みフォームを活用するメリット電話での申し込みではなくWebの申し込みフォームを活用することで、顧客も企業もメリットを得られます。ここでは、主なメリットを3つ紹介します。日時を問わず申し込みを募れる申し込みフォームでは、基本的に24時間イベント参加や資料請求の申し込みを受け付け可能です。電話での申し込み受付と違って、ユーザーの都合の良いタイミングで入力してもらえるため、ユーザビリティ向上につながるでしょう。顧客情報管理の効率化を図れるコールセンターで申し込みを受け付ける場合は、オペレーターが電話口で顧客の情報を聞きながら手入力することになります。しかし、申し込みフォームでは顧客に自ら情報を入力してもらい、データは自動で集約・集計されます。そのため、効率良く顧客情報を集められることが、申し込みフォームのメリットです。マーケティング効果を高められる申し込みフォームを通して、商品やサービスに興味を持つ見込み客の情報(リード)を獲得可能です。イベント参加後や資料の提供後も、メルマガやターゲティングメールなどで見込み客に有益な情報を継続して発信し、商品やサービスへの興味関心を育む効果があります。このことを、マーケティング用語で「リードナーチャリング」と呼びます。参考:リードナーチャリングとは?成果を出す7つの手法や成功事例を紹介申し込みフォームに欠かせない項目申し込みフォームは、目的にあわせたさまざまな要素・項目から構成されます。ここでは、申し込みフォームを作るにあたって、最低限必要な要素を紹介していきます。①フォームの概要申し込みを募るイベントや資料のタイトルと、内容のサマリを記載します。シャノンではサマリの有無でA/Bテストを実施した結果、サマリのあるページのほうが、ない場合と比より良い結果がでています。②個人情報の取り扱いに関する説明申し込みのために、顧客から個人情報をお預かりすることになります。個人情報保護の規定とあわせて、個人情報の取り扱いに同意するかどうかを問う欄を設置してください。③入力フォームサービス提供に必要な顧客情報を入力してもらうフォームです。入力項目は目的によって変わりますが、最低限必要なのは次の項目です。名前会社名・部署名(BtoBの場合)メールアドレス電話番号住所または会社所在地他にもよく取り入れられている項目は、年齢性別申し込み内容に関連した質問などが挙げられます。申し込みフォームの種類申し込みフォームの構成は大きく分けて、2種類あります。一体型一体型は、イベントや資料の概要と申し込みフォームが同一のページにまとまったタイプです。概要とフォーム部分がファーストビューにおさまっているため離脱を防ぎやすいのが魅力で、資料請求のように申し込むかどうかスピーディーに判断するものに関しては、一体型がより適しています。シャノンで実施したA/Bテストでも、資料請求の申し込みは一体型のフォームのほうが好反応でした。分離型分離型は、概要ページ内にフォームへのリンクを設置したもので、リンク先に遷移してから申し込み内容を入力してもらいます。ファーストビューで概要をじっくり説明できるため、申し込むかどうか吟味する必要がある内容に向いています。シャノンでA/Bテストを実施したところ、ウェビナーの参加募集時には分離型のほうが一体型よりも良い結果を残しました。申し込みフォームの作り方次に申し込みフォームの作成方法と、効果を高めるコツについて紹介します。申し込みフォームの作成方法申し込みフォームの作成方法は、3種類あります。それぞれの概要や、メリット・デメリットを紹介します。HTMLやCSSを使って自作するコードを使って、申し込みフォームを設計することも可能です。1から自由に作るためカスタマイズ性が高いことがメリットですが、運用やセキュリティ対策も自社で実施することになります。そのため、HTMLやCSSといったWeb言語の高度な知識が不可欠です。CMSのプラグインを利用するWordPressをはじめとするCMSは、手軽にWebページの編集・更新が行えて、プラグインを利用することで機能が拡張できるツールです。フォームを作成するプラグインを活用すると、コードを埋め込むだけで、簡単に申し込みフォームを設置できます。フォームのテンプレートが用意されているケースも多いことも魅力です。ただし、プラグインによっては入力内容の確認画面を設けられないケースもあります。フォーム作成ツールを活用する申し込みフォーム作成の専用ツールを使う方法もあります。ノーコードでフォームを作成できるうえ、専用ツールだからこそ機能が充実しているため、初心者にはピッタリです。入力された情報の管理や分析まで行えるツールも多いため、リードナーチャリングにも活かせます。無料で利用できるツールもありますが、高度な機能性を求めるなら有料ツールでないと叶いにくい点には注意が必要です。効果的な申し込みフォームを作成するコツ申し込みフォームの構成や仕様によって、申し込み数が左右されます。より多くの申し込み件数を確保するために、できる工夫を紹介します。概要は静止画より動画で説明する申し込むイベントや資料の概要は、テキストだけでなく視覚的に伝えることでより高い効果を期待できます。視覚的に伝える方法は画像(静止画)と動画がありますが、シャノンが製品資料のページで実際に調査したところ、動画のほうがより良い結果に結びついています。項目数をできるだけ少なくする申し込みフォームを通して得た顧客情報をマーケティングに活用することを考えると、入力項目をあれもこれも増やしたくなってしまうかもしれません。しかし、入力項目が多いと離脱率が高まるリスクがあります。項目数は極力減らすことで、手軽に申し込みやすいフォームへと仕上がるでしょう。記入例を入れて、エラーはリアルタイムで表示フォームによって、住所欄が半角に対応していない場合があったり、電話番号にハイフンが必要な場合があったりと、表記方法が変わってきます。そのため、自由記述式のフォームには入力例を添えるようにしてください。ユーザーが「どう書いたらいいか分からない」と迷ってしまう時間を減らす効果があります。また、入力エラーはリアルタイムで表示できる仕様にすることで、修正の手間も最小限に抑えられるでしょう。セミナーの集客に有効な申し込みフォーム作成のコツは下記の記事でも紹介しています。ご興味のあるかたは参考にしてください。参考:セミナーの集客を成功させるには?シャノンの経験から必勝法をご紹介申し込みフォームを作成できるツール申し込みフォームを手軽に作成できる専門ツールを3つ紹介します。GoogleフォームGoogleアカウントを作成するだけで、誰でも無料で利用できる初めてでも使いやすいツールです。申し込みフォームから入力された内容はGoogleのサーバーに保存され、強力なセキュリティ対策が行われます。Googleスプレッドシートとも連携できるため、データの分析や加工もしやすいのも魅力です。また、埋め込みタグをページに組み込むだけで、一体型のフォームを作成することも可能できます。ただし、デザインの自由度が低いため、Webサイト全体のデザインと調和させるのは難しいでしょう。WEBCASformulator月額定額制のフォーム作成ツールです。多種多様なテンプレートが用意されていて、申し込みフォームだけでなく、アンケートフォーム、問い合わせフォームなどを手軽に作成できます。イベントのように定員がある申し込みについては、定員が近づいてきたら「残りわずか」と表示したり、上限に達し次第受付を制限したりといった便利な機能がついていることも魅力です。料金はSaaS型の場合月額10万円からのため、フォームを利用する機会が多い大規模企業に向いています。SHANONMARKETINGPLATFORMシャノンのMA(マーケティングオートメーション)である「SHANONMARKETINGPLATFORM(以下、SMP)」にも、申し込みフォームを簡単に作成できる機能が備わっています。イベントや資料請求などの概要を入力すると、あらかじめ決めておいた形式で受付登録フォームや告知ページが自動で生成されます。さらに、申し込み後の顧客への案内メールも自動での配信設定が可能なため、申し込みの受付業務を自動化することが可能です。また、アフターフォローも同じプラットフォーム上で実施できるため、リードナーチャリングにも取り組みやすくなるでしょう。こうした手間を大幅に削減できるため、ウェビナーやお役立ち資料などを活用したマーケティングに力を入れている企業にはとくにおすすめです。ほかにもメルマガやDMなどさまざまなマーケティング手法に便利な機能が備わっていて、料金は月額12万円〜です。参考:マーケティングオートメーションツールを使ってできることとは?シャノンのSMPを活用した申し込みフォームの作り方セミナーやウェビナー開催時を例に、シャノンで申し込みフォームを作成した場合の一連の流れを紹介します。<step1>告知ページと申し込みフォームを作成SMPのキャンペーン作成画面に沿ってにセミナーのタイトルや概要を入力すると、あらかじめ決めて置いた形式で受付登録フォームや告知ページの生成が可能です。過去に実施したウェビナーを再び開催する場合や、同じ設定でキャンペーンを作成したい場合は「コピー」ボタンを押すだけで作成が可能です。ワンクリックで準備でき、すぐに申し込み受付を開始できます。<step2>定員を設定・管理シャノンの「定員管理」は、募集人数に達し次第自動で申し込みを締め切るという人気機能です。セミナーのように申し込み数に上限を設けたい場合は、フォーム作成時に設定しておきましょう。<step3>事前案内メールの配信フォームから申し込んだユーザーに、受付完了メールを自動で配信します。対面セミナーの場合は受講票を、ウェビナーの場合はURLを自動で発行して配信することもできるため、準備に必要な工数を大幅に減らせます。<step4>フォローメールの配信セミナー実施後には、メールで御礼メールを当日使った資料を添えて参加者に配信します。資料はSMPににアップするだけでダウンロードURLが発行されます。また、メールの予約配信にも対応していて、出席状況に応じて配信内容を変えることも可能です。資料のダウンロード数も表示されるため、需要のある資料を把握でき、今後のマーケティングにも活かせます。参考:ウェビナーで集客する8つの方法とは?集客で失敗しないための6つのポイントも解説まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.申し込みフォームは、各種イベントや資料請求の申し込みを募るためのWebフォームです。24時間いつでも申し込みを受け付けられるうえ、顧客管理の手間を大幅に削減できます。2.申し込みフォームには、告知ページと申し込みフォームが同じページにまとまった「一体型」と、別々のページに分かれた「分離型」があり、資料の申し込みには一体型、イベントの申し込みには分離型を選ぶことで、高い効果を期待できます。3.申し込みフォームは、入力項目を最低限にし、エラーはリアルタイムで分かりやすく表示するなどのユーザビリティの高い設計にすることで、申し込み件数向上を狙えるでしょう。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/application_form/
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こんにちは。シャノンマーケティング部の安倍です。今回はシャノンの製品の一つ「イベント管理システム」について、どういうことができるのか?私自身がまだ整理できていませんでしたので、自分の知識整理のためにまとめた情報をご紹介します。はじめに、今回このブログを書くに至った背景をお話させてください。私が所属するマーケティング部は、これまでマーケティングオートメーションの見込み顧客を商談に繋げられるよう、リード獲得からナーチャリングをインサイドセールスと一緒に活動してきましたが、2023年からはイベント管理システムでも同様の活動をすることになりました。そこで、イベント管理システムについて、システム自体の勉強や自社製品の特徴を整理することにしました。シャノンのイベント管理システムについて、機能をまとめた資料はこちら目次Toggleイベント管理システムとはイベント管理システムでできることイベント管理システムの開催形式ごとの特徴と求められる機能シャノンのイベント管理システムについてシャノンのイベント管理システム 特徴シャノンが選ばれやすい案件と選ばれにくい案件イベント管理システムを使ったイベント運営の実例紹介ウイングアーク1st株式会社サイボウズ株式会社まとめイベント管理システムとはイベント管理システムは会期前の申込受付から会期後のフォローまで、イベントの開催に必要な運営・事務局業務を効率的に支援ができるシステムです。イベントにはウェビナーや展示会など様々な開催形式がありますが、その開催形式や規模によってイベント管理システムに求められる機能の優先順位が変わってきます。イベント管理システムでできること会期前から会期後までにイベント管理システムを活用してできることをシャノン主催のシャノンカンファレンス2023を例に時系列に並べて箇条書きでご紹介します。会期前イベント管理用の環境構築イベント管理システムを使用するため、要件に合わせた環境を構築ハウスリストの取り込みマーケティングオートメーションで管理しているハウスリストをCSVでインポートイベント特設サイト(LP)のオープンイベントの概要、スケジュールなどを紹介するランディングページを作成し公開申込用のフォームを作成イベントに申込みするための基本情報を入力するためのフォームを作成当日開催する講演を確認するための講演タイムテーブルを作成申込者専用ページ入場証のQRコード発行や申込みしたセッションの確認や変更が可能事前に資料を登録することで申込者が資料ダウンロード可能資料ダウンロードなどの行動履歴をシステムに蓄積、確認可能メール配信機能取り込んだハウスリストを使ってイベント告知メールを設定申込みなどのアクションがあった際の自動返信メールを設定会期1週間前、会期当日、会期後などのタイミングで自動配信メールを設定講演などのセッション管理各セッションの申込人数を管理可能会期当日来場受付QRコードとiPadを使ったセルフ来場受付で入退場を管理セッションやブース受付来場受付と同様の方法で受付可能来場通知会場、ブース、講演など入退場した際に担当営業へメール通知会期後当日来場したかたへシステムで取得した情報を使ったフォロー視聴講演や資料ダウンロードなどのオンライン・オフラインで取得した情報をもとに興味別にメールリストを作り、フォロー当日に営業などの社員が接客した場合は接客時に判別した興味度合いでメールリストを分けてフォローセッションや来場の申込みをしたが参加されなかったかたに向けてのフォローセッション動画を取っている場合はオンラインで見られるように準備をしてフォロー今後開催予定のウェビナーや製品資料などお申込内容に沿った情報提供でフォローイベント管理システムの開催形式ごとの特徴と求められる機能開催形式によってもイベントの特徴とイベント管理システムに求められる機能が違ってきますので、簡単にご紹介します。リアルイベント特徴参加者が会場に集まり、主催者が用意したプログラムに沿って同じ体験を共有することができます。対面で人と人がコミュニケーションができることが最大の強みですが、一方で、会期当日に必ず会場に足を運ばなければならないので、会場までの距離次第で拘束時間が長くなり参加ハードルが高くなることが最大の弱みです。求められる機能「五感で体験できる」という強みをより一層強化し、イベントの体験価値向上に繋がる機能が求められます。オフラインの行動履歴をシステムに蓄積してマーケティングに活用実際に会場で提供した接客の情報をもとにフォローができる実際の会場とイベント特設サイトなどでの世界観を統一するデータの一元管理でスムーズかつ丁寧な接客導線イベント経験の豊富なスタッフによるサポートイベント規模によって必要な受付レーン数や受付の方式やシステムを提案できるオンラインイベント特徴インターネット環境があれば、世界中どこからでもイベントに参加することができます。参加のハードルが低いので、リアルイベントよりも集客がしやすいことが最大の強みですが、一方で、申し込んだものの参加しないかたが多くなりやすい上に、主催社側からの情報発信が一方向になりがちで、参加者の温度感がわかりにくく、参加者にあわせた情報提供が難しいことが弱みです。求められる機能「参加ハードルは低いが回遊性が低く離脱しやすい」というデメリットを保管できる操作や導線のわかりやすさといった導線が求められます。講演など動画視聴機能動画配信プラットフォームとの連携配信URLをメールで配信が可能(開催前日など日時を指定した予約配信も可能)チャット(音声・文字)などのインタラクティブなコミュニケーションができる機能来場者からだけでなく、主催社・出展社からも来場者へ声かけができ、より双方向性が高い体験ができる講演視聴やイベントページに掲載している資料のダウンロード有無などの行動履歴取得・蓄積行動にあわせた自動返信メールを設定できる開催後に行動履歴から来場者の興味を分析することができるハイブリッドイベント特徴リアルイベントとオンラインイベントを併用開催する形式です。主に同期間中に開催するパターンとリアルイベントとオンラインイベントで期間を分けるパターンに分けられます。リアルとオンライン双方の良さを取り入れられることが最大の強みですが、一方で、運営が複雑になり事務局への負担が重くなる、費用が大きくなりやすい、参加者は製品への興味が高い場合でも気軽さを重視して、オンラインへ申込みするという弱みもあります。求められる機能リアルとオンライン併用の効果を最大化できるイベント構築に貢献できる機能が求められます。リアルイベント、オンラインイベント双方に必要な機能が備わっている会場、オンラインどちらの行動履歴もデータを蓄積できるリアルとオンラインどちらのコンテンツの内容か明確で迷いにくいシャノンのイベント管理システムについて前項ではイベント管理システム全体に共通する内容をご紹介しましたが、ここからはシャノンのイベント管理システムについて、どのような特徴を持ったシステムなのか、また採用される案件・採用されない案件はどのようなケースが多いのかをご紹介します。シャノンのイベント管理システム 特徴シャノンのイベント管理システムはセミナーのような小さいイベントから展示会やプライベートショーなどの大型のイベントまで対応することができ、開催形式もリアル、オンライン、ハイブリッドと、どの開催形式でも活用することができます。どのようなイベントでも活用できるシャノンの特徴は、次の3つです。1.自由度の高いデザインと柔軟なカスタマイズ性で独自のイベントが可能サイトのデザインはテンプレートもご用意しておりますが、オリジナルのデザインを作ることも可能です。また、機能もお客様の要件にあわせて細かな変更に対応できるので、理想のイベントが開催できます。2.リアル×オンラインの同時開催でもデータを一元管理し、自由にCSV形式で抽出可能リアルでの「来場履歴」やオンラインでの「来場履歴」「資料DL履歴」「動画視聴履歴」をシステムにて一元管理できます。管理しているデータは申込時点の属性情報と各行動履歴から抽出したいデータを自由に検索し、CSVでリアルタイムに抽出いただけます。3.システムに熟知したスタッフが事務局の運営代行や当日の受付をサポート可能システムに熟知したスタッフが会期前から会期後まで運用・サポートします。システムに関する問い合わせ回答など迅速に行えるので、イベント参加者からの満足度を高められます。シャノンが選ばれやすい案件と選ばれにくい案件イベント管理システムを選ぶ上で、イベントの要件にあうことは最低限ですが、他にもイベント企画をする際に重要にしているポイントがあると思います。そのポイントにより、シャノンが選ばれる、選ばれないが決まってきます。シャノンが選ばれやすい案件のポイントセキュリティを重要視しているセキュリティベンダ、金融サービス、官公庁など高いセキュリティ要求のある国内外の企業に採用いただいた実績来場者数が多い規模のイベント実績も豊富なので、アクセス集中によるサーバーダウンなどのリスクを回避したイベントを企画はじめて挑戦する規模のイベントで失敗したくないイベントをどのような形式で開催すればよいか企画段階からイベント経験豊富なスタッフがサポート会期前から会期当日、会期後まで事務局、運営業務をサポート出展社や来場者が多いのでデータを一元管理し、データのやり取りなどの業務を効率化したい出展社との資料授受をオンラインで完結できる出展社管理機能MAやSFAなどの他のマーケティングツールとの連携でき、リアルタイムで反映されたデータをCSVで書き出せるので加工も簡単シャノンが選ばれにくい案件のポイントイベント規模が小規模で単発機能が豊富かつ案件ごとにシステムを構築をし、効果的な運用ができるようなサポート体制を受けられる分、一定の費用が必要になることが多いです。そのため、小規模イベントの場合、費用対効果が見込めないので不向きです。ただし、複数回イベントを開催する場合は月額12万円からの年間契約での利用が可能なので十分な費用対効果が見込める場合もあります。イベントの会期が近い、検討期間が短いシャノンのシステムはカスタマイズ性が高いため、要件を決める打ち合わせをしてから構築をします。そのため、システム運用まで1~2ヶ月かかるので、期日が近いイベントには不向きです。イベント管理システムを使ったイベント運営の実例紹介シャノンでは、イベント管理システムを採用いただいた企業のご担当者様に事例インタビューを行い、生の声を聞く活動もしています。今回は自社主催の年次イベントでシャノンをご採用いただいた2つの事例をご紹介します。ウイングアーク1st株式会社事例詳細:約15,000名を自社イベントで集客するウイングアーク1stがシャノンを10年以上使い続ける理由とはシャノンのイベント管理システムで実現したことセッションやタイムテーブルを一括管理進事で運営・事務局業務を効率化システムにセッションやタイムテーブルの情報を管理しているので、例えば特定のセッションが変更になった際にシステム上で更新すると、同セッションの時間が掲載されているすべてのページで自動更新される自社製品と連携させつつ、来場受付のデジタル化で来場者状況をリアルタイムに把握セッション申込や来場状況など顧客データがリアルタイムに更新され、随時確認可能さらに、受付でQRコード読み込みを行った際に来場者がどのような属性のかたか表示することで、スムーズかつ、来場者の属性にあわせた細やかな受付対応を実現サイボウズ株式会社事例詳細:開催まで3週間。参加者とスポンサーの満足度にこだわって再構築したオンラインイベントとはシャノンのイベント管理システムで実現したこと製品のセキュリティと初の試みでも安心できるサポート社内のセキュリティと個人情報管理の基準をクリア会期が決まっている中、期日がずらせないタスクが終わらせられるようにシャノン担当者がディレクションを含めたサポートオンラインイベントでの体験向上とスポンサー企業への配慮これまで約1週間必要としていたスポンサー企業へのリスト提供を会期当日中に実現「資料ダウンロード」「スポンサーページアクセス」などの行動履歴情報を取得し、オンラインでも参加者が興味を持っている情報を記載したリストをスポンサーに提供まとめ最後に今回のイベント管理システムに関する勉強で私が学びとなったポイントをご紹介します。イベント管理システムに関するイベント管理システムは、「イベント運営・事務局業務の効率化」「来場者や出展社のイベント体験を向上」することができるツールだが、システムにより得意な範囲が異なるシステムを活用したい企業にはイベント要件により優先したい内容があるシャノンは大型の案件やセキュリティ性、マーケティングにデータ活用したいなどこだわりがある案件に向いている上記のポイントから、私がイベント管理システムに関する情報発信をしていく上で、「シャノンのイベント管理システムは何が得意か」を認知してもらう必要があることを再認識することができました。シャノンではイベント管理システムについて、詳細が確認できる資料をご用意しています。また、イベントの要件にあわせて個別で無料お見積をしています。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/staffblog_eventmarketing2404/
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マーケティングリサーチとは、マーケティング活動を支える調査や分析のことです。「自社製品の製品・サービスの認知度はどのくらいか」「ターゲット層が何を課題に感じているのか」などの情報は、マーケティング施策を実施するうえで重要な指針となります。今回は、マーケティングリサーチの手法や進め方について解説します。後半ではシャノンが実践しているデプスインタビューの事例もご紹介します。目次Toggleマーケティングリサーチとはマーケティングリサーチとは何か。その目的は?マーケティングリサーチの手順マーケティングリサーチと市場調査の違いマーケティングリサーチの種類定量調査と定性調査パネル調査とアドホック調査マーケティングリサーチの手法アンケートインタビューHUTとCLTソーシャルリスニング行動観察デスクリサーチシャノンマーケティング部の「デプスインタビュー」施策の事例を紹介!デプスインタビュー全体の流れ対象者の選定デプスインタビューにおける質問事項の考え方施策へ繋げる方法まとめマーケティングリサーチとはマーケティングリサーチとは何か、市場調査との違いや進め方を解説します。マーケティングリサーチとは何か。その目的は?マーケティングリサーチとは、マーケティング活動を成功させるため、顧客や市場について調査・分析・予測する活動のことです。商品開発の前や商品開発の期間に行うだけでなく、商品をリリースした後に実績を調査することも含まれます。マーケティングリサーチの最終目的は、得られた情報を基に自社の商品やサービスの売上を伸ばすことです。そのために、以下のようなことを調査します。消費者の課題、ニーズ既存顧客の満足度自社商品の認知度、ブランド力自社のマーケティング施策の効果市場規模の現在と将来予測競合他社のシェア、成長予測マーケティングリサーチの手順マーケティングリサーチの目的や対象とする商品によって、調査方法や手順は違ってきます。そのなかの一例として、マーケティングリサーチの大まかな手順を紹介します。調査の対象を定めて仮説を立てるマーケティングリサーチの対象となるのは、「新商品の開発」「既存商品のリニューアル」などです。そのほか「価格設定」「流通方法」のような細かいことを決定するために行うマーケティングリサーチもあります。調査の方針を決める市場規模などの既存データの収集と分析、アンケートやインタビュー、ソーシャルリスニングなどの方法のなかで実施する調査を決めます。各種の調査方法については、のちほど解説します。調査の実施決定した計画に沿って調査を実施します。分析と評価調査で得られたデータをもとに、クラスター分析、回帰分析、コレスポンデンス分析など、各種の分析手法を用いて有意な結果を導きます。3C、PEST、SWOTといった分析手法も使います。意思決定に反映得られた結果をもとに、意思決定を行います。新商品の開発であれば、「計画通り進める」「仕様変更を加えて再調査する」「開発計画を見直す」などを決定します。マーケティングリサーチで活用する3C、PEST、SWOTなどの各種分析手法については、以下の記事でくわしく解説しています。参考:「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介マーケティングリサーチと市場調査の違いマーケティングリサーチと市場調査(マーケットリサーチ)は似た言葉ですが、違いは何でしょうか。一般社団法人日本マーケティング・リサーチ協会の「一般社団法人日本マーケティング・リサーチ協会マーケティング・リサーチ綱領」によると、マーケティングリサーチには、すべての形態の「市場調査、世論調査、社会調査およびデータ解析を含む」と定義されています。この定義に従うと、市場調査はマーケティングリサーチのなかの一領域ということになります。一方で、「市場調査とは既存のデータなどをもとにした市場全般に関するリサーチ」「マーケティングリサーチは特定の商品やサービスに焦点をあてた調査のこと」というように、意味合いの違いによって使い分けられている場合もあるようです。また、マーケティングリサーチ(市場調査)というように、同義で使用している例もあります。「マーケティングリサーチ」「市場調査」という用語は、同義とされているときも使い分けられているときもあるので、使用されている文脈や話者によって判断する必要があります。マーケティングリサーチの種類マーケティングリサーチの調査方法は、定量調査と定性調査、パネル調査とアドホックと調査に分類されます。定量調査と定性調査定量調査とは、アンケートに「はい・いいえ」や満足度の5段階評価などの方法で回答をしてもらい、結果を数値で集計する方法です。調査・集計が簡単で、データ分析もしやすいことが大きなメリットですが、数値には表れない声を拾えないこと、市場や顧客を深く理解できない可能性があることがデメリットです。定性調査は、インタビューや座談会形式で調査対象者の本音の声を集める調査方法です。細かい顧客ニーズを知ることができますが、時間と手間がかかります。パネル調査とアドホック調査パネル調査とは、決まった対象者に対して、定期的に調査をすることです。一定の期間をあけて、同じ質問項目と形式で調査を行います。パネル調査により、購入を年に何回かリピートしたり、競合他社へスイッチするといった消費者行動の全体像を知ることができます。これに対してアドホック調査は、一回限りの実施です。一般的なアンケート調査、インタビュー調査などはこちらに該当します。マーケティングリサーチの手法マーケティングリサーチで最も一般的な手法はアンケート調査ですが、そのほかにもいくつかの手法が実施されています。前述したように、マーケティングリサーチの目的に合わせて適切な手法を選ぶことが大事です。以下のうち、複数を組み合わせることもあります。アンケートアンケートは、マーケティングリサーチで最もよく用いられる調査方法です。多くの場合、答えをカウントする定量調査ですが、自由記述の項目を追加すれば定性調査も同時に行うことができます。実施方法として、以下のような種類があります。Webアンケートインターネット上のフォームから回答するアンケートは回答も集計もしやすいため、頻繁に実施されています。SNSで実施されることもあります。Webアンケートは依頼も手軽にできますが、途中で離脱する人やきちんと回答しない場合もあることがデメリットです。街頭アンケート繁華街で街の人に声をかけて、アンケートを実施します。手間がかかる方法ですが、真剣に回答してもらえる確率が高いこと、回答以外のユーザーの声もきけることがメリットです。商品プロモーションと合わせて実施されることも多いです。郵送アンケートアンケート用紙を郵送して、回答を返送してもらう方法は、インターネットが普及する以前にはよく行われていました。現在も、企業を対象とするアンケート調査などでは郵送の方法がとられています。送付のコストと回収率が低くなりやすいことがデメリットです。訪問アンケート調査員が各家を訪問して対面でアンケートをおこなったり、回答用紙を後日回収したりする方法です。アンケートの作成方法、必要なサンプル数、集計方法などについては、以下の記事でくわしく解説しています。参考:マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は?参考:アンケート結果を活用するために欠かせない、アンケートの集計と分析の方法インタビューインタビューとは、一般ユーザーや顧客を対象として、インタビュアーが直接質問をしながら対象者に自由に話してもらう調査方法です。インタビューは定性調査の代表的な手法です。インタビューは、アンケートの集計では取得しにくい、顧客の本音や、顧客自身も気づいていない隠れたニーズである「インサイト」を知るために有効な方法です。近年、顧客を深く理解するために役立つインタビューの重要性が高まっています。以下の記事ではインサイトの解説と活用方法をくわしく解説しています。参考:インサイトとは?顧客となる消費者を知りマーケティングに活かす代表的なインタビューの形式として、以下の2つがあります。グループインタビュー調査対象者を集めて、インタビュアーが質問をするだけでなく、参加者同士も自由に話してもらう方法です。グループインタビューは4人~10人程度の人数で行います。4~5人の少人数のグループでは、参加者同士の議論が深まり、思わぬ本音が引き出せることもあります。一方、8~10人程度のグループでは、議論が活発化して多様な意見が出やすい傾向があります。日本では一人一人が発言しやすいよう、少人数のグループを設定することが多いです。グループインタビューのメリットは、参加者同士の相乗効果が期待できること、コストがおさえられることですが、他の人の意見に同調してしまう可能性があります。デプスインタビュー一人または1社の対象者に自由に話してもらうインタビュー形式です。デプスインタビューは、対象者が話すときに他の人の意見に左右されることなく、自分の考えを言いやすい環境です。ユーザーのインサイトを知るために有効な方法とされています。ただし1人または1社で話すということはインタビュアーの役割も大きくなります。インタビュアーは対象者が話しやすいきっかけを作りつつ、自分の意図する方向に誘導しないよう、注意が必要です。1人にかける時間は、リサーチのテーマによっても違いますが、30分~2時間ほど。十分な時間をとって、じっくり話をきくことが基本です。最近はオンラインでデプスインタビューが行えるので、以前より実施しやすくなりました。今後デプスインタビューはさらに活用されていきそうです。HUTとCLTアンケートやインタビューの一種とも位置付けられますが、新商品のマーケティングリサーチを行う手法としてHUTとCLTがあります。HUT(ホームユーステスト)新商品や試作品を自宅に送付して実際に使用してもらい、一定期間後、商品についてのアンケートやインタビューを行ってフィードバックを得ます。継続使用してみないとわからない商品に適しています。たとえば、日用品、食品素材、家電などです。CLT(セントラルロケーションテスト)会場に新商品や試作品を持ち込み、対象者にも会場に来てもらいます。その場で商品を試してみた後、アンケートやインタビューで評価・感想のフィードバックを受けます。「会場で試す」ことができる商品に向いています。たとえば、レストランのメニュー、店舗の内装などです。ソーシャルリスニングソーシャルリスニングは、SNSに投稿された膨大な情報をリサーチする方法です。SNSを分析することにより、新商品の企画検討、新商品リリース後の反響、企業や商品のブランド力などを計測することができます。また、自社にとってマイナスイメージの投稿を早期に発見することは、危機管理に役立ちます。プロダクトライフサイクルとは商品の寿命を開発導入期、成長期、成熟期、衰退期と4段階に分ける考え方ですが、ソーシャルリスニングによって、自社の商品が今どの段階にあるか、衰退期にさしかかっていないかを知ることができます。ソーシャルリスニングの第一歩は、SNS上で自社商品名や企業名を検索することです。どんなコメントがあるのか、好意的な意見とネガティブな意見にはどんなものがあるか、何人が見ているかなどを調べます。1か月に1回など時系列で計測していくことも有効です。さらに積極的にソーシャルリスニングを取り入れたい企業は、「ソーシャルリスニングツール」を導入するという選択肢もあります。以下の記事では、SNSマーケティング全般について解説するとともに、ソーシャルリスニングについても紹介しています。参考:SNSマーケティングとは?5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介行動観察行動観察とは、調査担当者が調査対象を観察するマーケティングリサーチ手法です。大きく分けて以下の2つがあります。調査対象者と行動を共にする協力いただける対象者と調査担当者がしばらく一緒に過ごして行動を観察します。対象者とは会話しても問題はないですが控えめにして、対象者の普段の生活パターン、所作などを観察します。多くの気づきが得られる方法ですが、協力者を見つけるハードルが高いというデメリットがあります。店舗や繁華街で観察する一般の人がどんな買い物をしているか、買い物以外にはどんなことをしているかについて、店舗や街中で観察します。週1回など定期的に同じ場所を観察することも有効です。自分1人ですぐに始められる方法です。デスクリサーチデスクリサーチとは、インターネット上や情報会社から入手できるデータ、他の調査レポートなどをもとに机上で実施する調査です。今回は最後に紹介していますが、実際には、マーケティングリサーチの早い段階で、集められるデータをもとにデスクリサーチをすることが一般的です。市場規模、市場動向などの現状をデスクリサーチであらかじめ把握して、その後でアンケートやインタビュー、HUT・CLTなどのリサーチ活動の計画を立てます。まとめると以下のとおりです市場分析の手法やマーケティングリサーチの全体像について、以下の記事でくわしく解説しています。参考:市場分析の手法にはどんなものがある?種類や活用法を知っておこうシャノンマーケティング部の「デプスインタビュー」施策の事例を紹介!シャノンのマーケティング部では、適切なマーケティング施策を進めるためにより深く顧客を理解する必要があるという考えのもと、見込み顧客を対象としたデプスインタビューを実施しています。BtoB企業におけるデプスインタビュー事例としてご紹介します。デプスインタビュー全体の流れシャノンで実施する際の基本的な流れは以下のとおりです。インタビューのプロセスは、まずターゲットの事前調査から始まります。目的の整理や大枠の調査結果を仮説立てした後、ターゲットの条件を設定し、そこから調査内容の詳細を考案します。その後対象者の選定を行い、インタビューのアポイントメント取得のためメールや電話で依頼し、2~3週間程度で取材先が決定します。インタビューは2~3週間を要し、その後、情報をまとめて施策に繋げます。一般に、このプロセスは複数社にわたって繰り返されるため、対象者リストの作成が必要です。対象となる会社との調整にくわえて社内調整も必要なため、全体としては2ヶ月程度を見込んでいます。対象者の選定ターゲットとなる対象者の選定はインタビューの成果を大きく左右します。しかし、一回目の接触で完璧なターゲットを選定することは難しく、実際にはN=1で完結しません。複数の対象者に同じ内容を聞き、その中から共通の傾向を見出す必要があります。さらに、役職やポジションごとに異なる視点を持つため、事前にポジションごとの仮説を立てておくことが重要です。シャノンのマーケティング部では、ロストした顧客よりも、商談に至らなかった見込み顧客を対象とする場合が多いです。アンケートで得たい情報は「ターゲットの課題」なので、過去の商談有無よりも仮説やターゲット層に沿っているかを重要視しています。また、一連の流れをマーケティング部内で完結させることが可能というメリットもあります。デプスインタビューにおける質問事項の考え方インタビューの準備段階では、回答の仮説を立て、それに基づいて質問を作成します。例えば、シャノンの製品である「イベント管理システム」でイベント代理店をデプスインタビューの対象とした場合、「新規顧客よりもリピート顧客の方が多いのでは?」と仮説が立てられます。この仮説があれば、「リピート顧客と新規顧客の比率」はもちろん、「リピートしてもらえる理由」などその先の仮説を立てることもでき、質問を深堀していくことができます。ほかにも具体的な質問をご紹介します。●質問○イベント企画~受注の後~開催後の間での課題(クライアントor代理店)○イベント代理店にクライアントが求めるものとは?(効率化や自動化など)○システム利用時の情報収集の方法は?○イベントは顧客から相談されてから案件化するのか、自社からプッシュで提案するのか?それぞれの質問に対する目的と仮説は以下の通りです。このプロセスを通じて、顧客が最終的に行動を起こすタイミングやその背景を理解することが重要と考えています。施策へ繋げる方法インタビューを通じて収集した情報を基に施策へと転換します。例えば、ホワイトペーパー(WP)を作成し、それを広告を通じて配布することで、ウェブサイトへの流入を増やすことができます。このアプローチは、顧客の関心を引き、製品やサービスへの理解を深めさせるための導線を作ることができます。まとめ本稿のポイントは以下です。 マーケティングリサーチとは、マーケティング活動を成功させるため、顧客や市場について調査・分析・予測する活動のことです。 マーケティングリサーチは以下の流れで行います。1 調査の対象を定めて仮説を立てる2 調査の方針を決める3 調査の実施4 分析と評価5 意思決定に反映させるマーケティングリサーチの種類として、定量調査と定性調査、パネル調査とアドホック調査があります。マーケティングリサーチの手法として、以下があります。これらを調査目的に合わせて適切に使っていくことが大切です。・アンケート・インタビュー・HUTとCLT・ソーシャルリスニング・行動観察・デスクリサーチhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/marketing_research/
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マーケティング担当者のルーティンワークはたくさんありますが、そのなかでも「セールスレター」「ウェビナー案内メール」など、文章を書く作業はかなりの部分を占めています。こうした文章は、事実を正確にわかりやすく表し、読み手が「購入」「参加申込」などの具体的な行動をすることを促すもので、目標とするCVRも設定されるので、しっかりと「伝わる文章」に仕上げる必要があります。そこで役に立つのが「PASONAの法則」です。PASONAの法則にしたがって文章の「型」を整えることで、安定したCVRにつながり、毎日の作業を効率化できます。今回は、PASONAの法則の意味や使用目的、上手な活用のしかたを解説します。また、シャノンが実践している、「ChatGPT×PASONAの法則」でさらに業務効率化をはかる具体例もご紹介します。目次TogglePASONAの法則とは?新旧2つの法則とはPASONAの法則とはどんな法則?PASONAの意味を解説新PASONAの法則との違い新旧のPASONAの法則、どう使い分ける?他にもある、ユーザーを動かすための法則PASONAの活用方法PASONAの法則はどんなときに使う?PASONAの法則を使うときの注意点シャノンのマーケティングチームが実践!「ChatGPT×PASONAの法則」の具体例「ChatGPT×PASONAの法則」でセールスレターを作成する動画プロンプト項目とChatGPTが作成した文章「シャノンコンテンツアシスタント」で高品質なコンテンツを生成まとめPASONAの法則とは?新旧2つの法則とはPASONAの法則には新旧の2パターンがあります。これらについて解説します。PASONAの法則とはどんな法則?PASONAの法則とは、顧客行動を促すセールスレターの文章の構成・順番を定型化した法則です。著名なマーケターである神田昌典氏が1999年に提唱したもので、ちょうどメルマガやネット通販が拡大する時代に広まりました。最初に示されたPASONAの法則は以下の通りです。PASONAの意味を解説PASONAの法則の各項目の意味を、例文とともに解説します。Problem 問題ユーザーの悩みや課題を明らかにして、問題提起をします。例:アレルギーのある子どもの食事。安心できる食材で手作りして、家族で同じメニューを食べることが理想ですが、時間に余裕がなくてお困りではありませんか?Agitation 煽り問題をさらに深堀りし、緊急性を高めます。例:アレルギーのある子のメニューがワンパターンになったり、家族と同じものが食べられなかったりすると、子どもの食育の面からも心配です。Solution 解決策問題の解決策を示します。例:そんなかたに、アレルギー対応の食材宅配サービス「XXX」がおすすめです。××医師監修のアレルギー対応食でありながら安心でおいしく、バリエーションに富んだ食事材料をお届けします。もちろん家族みんなで同じメニューを食べられます。Narrowdown絞り込み期間や数量、購入するべきターゲットなどを限定して、今行動するべき理由を示します。例:今月末までキャンペーン実施中で、お試し体験が可能です。Action 行動具体的な行動を促します。例:体験の申込は以下のボタンから進んでください。新PASONAの法則との違い次に、新PASONAの法則を紹介します。新PASONAの法則は、2016年、それまでのPASONAの法則の改良版として、神田氏により提唱されました。以下のように、2番目のAが示す内容が従来と違い、Agitationではなく、Affinityとなっています。Agitationにより不安をあおる、つまりネガティブなアプローチは、購買行動を促す反面、ユーザー離れの可能性もあると考えられます。そこで、ユーザーの悩みに寄り添う「Affinity」を採用してポジティブなアプローチとすることがより有効であるという考え方です。また、解決策のあとに「Offer(提案)」という項目を増やして、解決策をさらに具体化して伝えるパートが追加されました。新PASONAの法則の項目内容と例文は、以下のようになります。Problem 問題ユーザーの悩みや課題を明らかにして、問題提起をします。例:アレルギーのある子どもの食事。安心できる食材で手作りして、家族で同じメニューを食べることが理想ですが、時間に余裕がなくてお困りではありませんか?Affinity 親近感問題をさらに深堀りし、ユーザーの悩みに共感することで親近感を示します。例:とくに、子どもの食育を大切にしたい親御さんにとっては、家族みんなが同じメニューで、会話も食事も楽しみたい、でもそれが簡単ではないことが大きな悩みとなっているのではないでしょうか。Solution 解決策問題の解決策を示します。例:そんなかたに、アレルギー対応の食材宅配サービス「XXX」がおすすめです。××医師監修のアレルギー対応食でありながら安心でおいしく、バリエーションに富んだ食事材料をお届けします。もちろん家族みんなで同じメニューを食べられます。Offer 提案さらに情報を追加して、提案を示します。例:「XXX」は週2回から始めることができ、お客様の都合によるスキップも可能。食材の新鮮さや安全性、そしておいしさを確かめられるよう、まずお試し利用することをおすすめします。Narrowdown絞り込み期間や数量などを限定して、今行動するべき理由を示します。例:今月末までキャンペーン実施中で、お試し体験が可能です。Action 行動具体的な行動を促します。例:体験の申込は以下のボタンから進んでください。新旧のPASONAの法則、どう使い分ける?新・旧のPASONAの法則を比較表にしたものが以下です。現在では新PASONAの法則のほうがよく使われています。とくに、BtoCのユーザー向けには「共感」や「親近感」が重要です。しかし一方で、旧PASONAの法則のほうが適している場面もあります。たとえばBtoBでは、相手は企業の担当者です。コストをかけて何らかのサービスを導入するきっかけとなるのは、「現状には課題がある、対策しなくてはいけない」という問題意識です。このような場合には旧PASONAの型が向いています。もちろん、BtoBでも「親近感」「共感」を表現したほうがいい場合もあるので、シーンに合わせて使い分けましょう。他にもある、ユーザーを動かすための法則PASONAの法則以外にも、ユーザーの行動を促すために有効な文章作成のための法則がいろいろあります。そのなかから、2つを紹介します。QUESTの法則QUESTの法則は、以下の5つで構成されています。Qualify(絞り込み)Understand(共感)Educate(啓発)Stimulate(刺激)Transition(行動)形は違いますが、内容はPASONAと少し似ています。違う点は、PASONAではSolutionにあたる部分がEducateとなっていることで、商品の情報が「お悩み解決に役立つ情報の提供」と位置付けられています。AIDAの法則以下の4つの項目で構成されています。Attention(注目)Interest(興味)Desire(欲求)Action(行動する)まずユーザーの注目を集めて、次に関心を引き上げ、欲しいと思わせて最後には行動を促す、という手順です。このような「型」をいくつか覚えておけばさらに便利です。しかし、まずは最も一般化している「PASONAの法則」を使ってみることがおすすめです。PASONAの活用方法PASONAの法則の活用方法や注意点について確認していきます。PASONAの法則はどんなときに使う?PASONAの法則は、以下のようなシーンで活用できます。LP(ランディングページ)商品やサービスを紹介するためのランディングページは、ページ内に購入ボタン(CTA、CalltoAction)を設置して行動を促すためのページなので、PASONAが適しています。わかりやすく短時間で読み手に伝えることができます。参考:ランディングページ(LP)の最適化はリード獲得のために不可欠。改善をどう進める?セールスレター商品やサービスを紹介して購買を促すのがセールスレターで、メルマガの形で配信することが一般的です。紙のダイレクトメールで発信することもあります。PASONAの法則を活用することで、無理なく読み進められて、LPやオンラインショップへの訪問を促すいレターが書けます。イベントの案内セミナー、ウェビナー、その他各種のイベントの集客をするときにも活用できます。イベントの参加申込について、ユーザーは多少興味があっても「申込はあとで」となりがちですが、案内を読んだ直後の申込行動を喚起するために、PASONAのO、Nなどを重視することがポイントです。PASONAの法則は、上記のような行動を促す文章を作成するときだけでなく、以下のような場面でも活用できます。セールストーク顧客の行動を促すための型を、セールストークにも活用できます。フィールドセールスはもちろん、インサイドセールスでもトークスクリプト作成の参考になるでしょう。TVショッピングやライブ販売でもPASONAの法則が活用されています。プレゼンテーション、提案書社内外へ向けたプレゼンテーションを行う際のファイル作成でもPASONAの構成を使うことができます。BtoBでは個別のお客様向けの提案書を作成するときにも有効です。PASONAの法則を使うときの注意点PASONAの法則は、提唱者の神田昌典氏自身がマーケティングの施策を積み重ねていくうちに、効果が高い文章には共通点があることに気づき、それを法則化したものといわれています。また、考案されて以降20年以上活用されている実績もあります。つまり、多くのマーケティング施策に活用できる汎用性があることは間違いないですが、以下のような注意点もあります。レイアウトやビジュアルも重要LPやメルマガではテキストだけでなく写真やイラスト、動画も使うので、これらの吟味も重要です。PASONAの法則を使って文章を効率よく仕上げる一方で、効果があるビジュアルコンテンツの開発にも力を入れましょう。CV計測やABテストで効果を検証する個別の商品やターゲットにより、効果を最大化できるマーケティング施策は違うので、それを見つけ出すためには定期的なCV、CVRの計測や、ABテストによる検証が必要です。数値で得られた成果をもとに、より効果的なコンテンツへと改善をはかります。PASONAの法則は、起点に「問題」があることが前提PASONAの法則はProblem(問題)から始まっていて、ユーザーが日頃感じている問題点を起点としたストーリーです。必需品、嗜好品などにはなじまない場合もあります。競合商品が多い場合には差別化が必要PASONAの法則がよくあてはまる商品の例として、化粧品、ダイエット器具などが挙げられます。これらはユーザーのお悩みを解決する商品なのですが、競合が非常に多い商品でもあり、このため、類似の情報がユーザーに数多く届けられています。成果を上げるためには、PASONAの型でメッセージを届けるだけでなく、差別化戦略が重要です。シャノンのマーケティングチームが実践!「ChatGPT×PASONAの法則」の具体例シャノンのマーケティングチームでも、多くの文章を作成するマーケティング担当者がPASONAの法則を活用しています。現在は、PASONAの法則に沿った文章をChatGPTで生成することも行っています。その事例をご紹介します。「ChatGPT×PASONAの法則」でセールスレターを作成する動画以下は、実際にChatGPTにPASONAの法則といくつかの条件を指定して、文章を作成する方法の動画です。業務の合間の短い時間で効率よくセールスレターを作成することができます。上記動画の事例では、「旧PASONAの法則」を使用しています。プロンプト項目とChatGPTが作成した文章今回の事例でChatGPTに入力するプロンプトは以下の通りです。また、生成された文章は以下の通りです。「シャノンコンテンツアシスタント」で高品質なコンテンツを生成シャノンでは2024年2月、ChatGPTを活用してマーケティング業務のコンテンツ制作を効率化する「シャノンコンテンツアシスタント」の提供を開始しました。マーケティングシーンに特化したテンプレートを使うことで、生成AIを使うマーケ担当者が抱える「プロンプトが難しい」という課題を解決。高品質なコンテンツを迅速に複数案作成することができます。現在、無料トライアルを受付中です。詳しくはこちらをご覧ください。まとめ本稿のポイントは以下です。1.PASONAの法則には新旧の2つがあります。旧PASONAの法則は、以下です。P:Problem(問題)A:Agitation(煽り)So:Solution(解決策)N:NarrowingDown(絞り込み)A:Action(行動)新PASONAの法則は、以下の通りです。P:Problem(問題)A:Affinity(親近感)S:Solution(解決策)O:Offer(提案)N:NarrowingDown(絞り込み)A:Action(行動)2.PASONAの法則により、LP、セールスレター、イベントの案内などの文章を効率よく作成できます。新旧のPASONAの法則は、ターゲットや施策によって使い分けましょう。3.「ChatGPT×PASONAの法則」でさらにスピーディーに文章を作成できます。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/pasona_rule/
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こんにちは。株式会社シャノン マーケティング部のuzukiです。私の展示会シリーズも早いもので第三弾をむかえました。ブログを読んでいただいたかたから「読みました!大変なことやってますね!」と直接お声をかけていただくこともあり、嬉しくもやや恥ずかしい気持ちです。さて、今回は弊社が展示会の集客企画として実施した『マーケティング漫才』についてです。展示会で漫才?BtoB企業で情報収集しに来てる人に?誰が見るの?成果になってるの?さまざまな疑問が湧いてくると思いますが……ぐっとこらえてぜひ本文をごらんください!この記事を書いた人■株式会社シャノン マーケティング部 イベント担当これまでBtoB企業のマーケティング職を数社経験。2022年株式会社シャノンのマーケティング部へ入社。イベント施策をメインで担当し、ほぼ毎月リアル展示会に出展するなかで、他社さんがやっていないような新しいことに取り組もうと試行錯誤中。2022年は4回、2023年は11回リアルイベントに出展。2024年はさらにイベント出展回数が増える予定で仕組化に注力中。目次Toggle展示会には集客企画が必要!でも……!マーケティング漫才というセッションの新しい形。その成果はいかに!?集客企画のねらい漫才というコンテンツよく質問をいただくマーケティング漫才のあれこれお答えします。漫才ステージは仕組みが9割成果につなげるためのオペレーション企画は振り切る!細部までこだわる!やるならとことん振り切るさいごに 展示会担当者の所感「展示会からの商談をもっと増やしたい!」とお考えのみなさま展示会には集客企画が必要!でも……!何もしなくても人が吸い込まれていくのはすでに名の知られた大企業様のみ。我らには戦略が必要也! 展示会に出展されている企業のみなさま、『展示会とはこういうもの』という固定観念にとらわれてしまっていませんか?代理店さんから提案されたスマートなブースデザインちょっとしたお菓子を配って集客ブース内ミニセッションで興味を喚起すみません、これらすべて固定観念だと言わせてください!弊社はこのあたりの『展示会なんとなくルール』をぶち壊しつつ、そのうえで成果を出すことに全力で取り組んでいます。ちなみに私も前職で年に2~3回ペースで展示会に出展していた時は、小間位置の良し悪しや規模の大小はあれど、他社さんと似たようなブースでも「そういうもの」と思いこんでいました。違うことをする、という発想すらなかったというのが正直なところです。展示会での集客声がけの大切さを訴えた記事でも書きましたが、展示会ってブースに来場者を呼び込まないと負け戦なのです。高額な費用をかけて出展しても、来場者がブースに入ってくれなければ、費用対効果は最悪。受注につながらない施策はお金と労力をドブに捨てているのと同じでございます。参考:\展示会でブースに人を集めたい!/属人化を解消し平均値を上げた集客声がけの泥くさ~い改善展示会のだだっぴろい会場を周ってみると、その企業のスタンスがはっきりわかります。明暗の差がすごすぎてギャップで耳キーン状態です。何も考えずに「展示会とはこういうもの」で出展しているブースも多く、もったいないと感じます。なかでもブース内セッションについてはきちんと成果につながっているか、一度冷静に考えたいところです。若手社員のかたがスピーカーとして一生懸命話している。しかし集客がうまくいっていないのでブースには来場者が1人も入っていない。思わず、「サクラでもいいから誰か座って聞いてあげて!」と叫びそうになりました。こんな悲しいシーンを1度ではなく、何度も見てきました。これではスピーカーの若手のかたの心も折れることでしょう。(「これも経験!」なんて思っている上司のかたがもしいるならば考え直してほしい。)ここで気付きたいポイントが1つ!そう。ただ漠然とブース内セッションを実施しても来場者の足は止まらないということなんです。有名企業でCMをバンバン打っていて知名度もあるような企業なら黙っていてもたくさんの人が来場してくれるかもしれませんが、それ以外の場合は旬のテーマやよっぽどの話術がない限り、セッションで人を集めるのは正直難しいと思います。また、セッションの場所が通路側ではなくブースの奥のほうだったりするとなおさら来場者はとても入りにくい!お客さんが1人も入っていない飲食店に足を踏み入れるのが怖いのと同じだと思います。 マーケティング漫才というセッションの新しい形。その成果はいかに!?芸人さんって本当に「芸」に長けた特別な才能をお持ちなんですよね。話術で人を引き付ける力に感動を覚えます。 弊社ではそんなブース内セッションに代わる取り組みとしてマーケティング漫才を実施しました。結果はどうだったのかといいますと、1日5回のステージを3日間実施し、約500人のお客様に足を止めていただくことができました。それではどのように考え、マーケティング漫才に行きついたのかその全貌をお伝えします。集客企画のねらい2022~2023年、シャノンは展示会に出まくりました。そしてそのたびに改善を重ね、データを分析してきました。その結果、過去の展示会のバーコードデータから何時頃に来場者が増え、何時ごろに人波が落ち着くのかがわかってきました。だいたいどの展示会も11時、13時、15時に来場ピークが来て、その時はありがたいことに弊社のブースも接客台が全席埋まることもありました。ただ、逆にいうとそれ以外の時間は来場者が減ってしまうため、ここを補完する集客企画が必要だと感じていたのです。どれくらいの人数を集客して、どれくらい接客員がいれば、展示会で目標とする商談数を出せるのか。過去のデータを分析することで接客員1人あたりが接客すべき人数も算出できました。つまり、集客企画によってボトムとなる集客数を増やしつつ接客員を増員すれば、名刺獲得数が増え、結果的に商談数も増やせるのです。1回の展示会から出せる商談が多ければ多いほど費用対効果は高くなります。(手前味噌ながらシャノンのマーケティングオートメーションは過去の展示会の実績を分析する際も大変役立ちます)漫才というコンテンツでは、なぜ漫才なのかという点ですが先に述べたように、ただ漠然とブース内セッションを実施しても来場者の足は止まらないからです。MA(マーケティングオートメーション)という製品になじみのない来場者のかたも多く、何か集客のフックが必要です。プロの芸人さんに漫才をやっていただくことで、「何だろう?おもしろそう!」と興味を引いてまず足を止めてもらいたい。また、マーケティングシステムを身近に感じられるようなオリジナルのネタを見ていただくことでハードルを下げ、MAなど弊社サービスにも興味を持っていただけるのではないかというねらいがありました。(生命保険のCMで華丸大吉さんも漫才の体でしっかり商品説明につなげていますよね)もちろん、じゃあ漫才で集客できた人がちゃんと自社の製品を買ってくれるお客さんだったのか?とか、目新しさだけで製品の導入という本来の目的に寄与しているのか?という疑問はありますよね。そこに関しては、展示会とは新しいお客様との出会いの場だと思っていて、最初からお客様を選びすぎてしまうと当然、出会いの数は減ってしまいます。『ボトムの名刺獲得数が増えないとトップの受注も増えない』これもこれまでの展示会で嫌というほど体験してきているため、まずまとまった数を集客できるマーケティング漫才は選択肢としてアリだったと思っています。漫才ステージが終わった後にはお客様をブースの中に誘導するオペレーションも組んでいたので、来場者が減ってしまう時間帯にも接客数を増やすことができました。(接客の最初のアイドリングトークとしても「なんで漫才やってるんですか?笑」なんて聞かれたりして少し盛り上がれるという副次的効果も◎)通常のブース内セッションで、製品のことをなんとな~く紹介しても、この約500人は集められなかったと思います。 よく質問をいただくマーケティング漫才のあれこれお答えします。三組ともそれぞれ持ち味を生かしたネタを作ってくださり、またステージ裏でもたくさん笑わせてくださいました。 それでは、ここで箸休め企画としてマーケティング漫才について、お客様や他の出展社さんからよく聞かれる疑問にお答えしたいと思います。Q:芸人さんに依頼するのってどのぐらいかかるんですか?高いですよね?A:いくらとは口外できませんが、意外ととんでもないほど高額ではないです。芸人さんへ依頼する窓口の会社さんがいて、その代表のかたの人脈のおかげで弊社の予算内で素敵な芸人さんをご依頼することができています。(ありがとうございます!)ちなみにこのマーケティング漫才の企画も弊社発のため、代理店さんにお任せでやってもらってるわけではありません。だからこそ熱も入りますし、芸人さんに失礼なことがないよう、展示会担当が最大限のリスペクトを込めて依頼させていただいております。Q:ネタはどうやって考えているの?A:テーマは弊社で設定し、それを元に芸人さんに考えていただいてます。今回の展示会だと弊社の主力製品であるマーケティングオートメーションや最近リリースした生成AIを活用した新サービスと関連してChatGPTという旬のテーマで作っていただきました。弊社からのオーダーとしては、いきなり製品の紹介から入ってしまうと、お客様も馴染みがなくてご理解いただけないと思うので、身近な生活のことから話を広げていただくように依頼しました。芸人さんが仕上げてくださった台本の初稿に、展示会担当者である私が製品について誤解がないか、伝わる内容になっているかなどの観点で少しだけ校正を入れさせていただいて、何度かキャッチボールしたあとに完成という流れで作成しています。Q:出演する芸人さんはどうやって選んでいるの?A:窓口の会社さんから候補リストをいただいてスケジュールの調整を行いながら決めています。展示会は一種のお祭りの場なので、出来るだけ明るくて元気な芸人さん(※)にご依頼することが多いです。ガヤガヤした会場で、隣のブースでもセッションをやっていたりするので、負けないくらい大きな声をお持ちのかたが合っているかなと思って1つの選定基準にしています。あとはやっぱり集客が目的なので、お名前が知られているかたにご出演いただけたらそれはそれでとてもありがたいです。これまでだと“シカゴの女”で有名なゆめちゃんさんにご出演いただいた時には一回のステージで100人近いお客様が集まり、大写真撮影会になったということもありました。※余談ですが芸人さんの声と入場の出囃子の音が大きすぎて展示会の事務局から注意も受けました。(本当に申し訳ございません)Q:芸人さんは展示会の出演についてどう思っているの?シャノンのマーケティング漫才に何度もご出演いただいているおしどり大名さんに感想を聞いてみました。左:てんこ盛り男さん、右:はるのぶさん from:てんこ盛り男さんお仕事をいただけるという点でとてもありがたいです。商品の説明が主ではありますが、日頃、自分達が磨いている感性を活かすことも出来るので非常にやりがいもあります。なにより普段なかなか触れることのない貴重な機会なのでとても良い経験をさせていただいていると思います。from:はるのぶさんお祭りや行事などに出演したことは何度かありましたが、あのような企業様が集まった展示会は初めてだったのでとても新鮮で勉強になりました!全く興味のない人たちも含めて集め、名刺交換まで持っていく流れを作りましたがなかなか難しい部分も多かったです!何回目かに知名度がある先輩が入られた時に僕たちのアイキャッチ、声かけ、物珍しさで出来ることには限界があると感じました!知名度で人を呼び込む事の力の強さをひしひしと感じました!早く売れて知名度を上げシャノン様に貢献できるように邁進して参ります!!!色々無茶なお願いをしているにもかかわらず、いつも最大限弊社のやりたいことに協力してくださる芸人さんに感謝が止まりません。(余談ですが、展示会後におしどり大名さんがテレビでかまいたちさんと共演していてとても嬉しくなぜか私まで誇らしい気持ちになりました。) 漫才ステージは仕組みが9割前章でも軽くお伝えしましたが、漫才ステージが終わった後にはお客様をブースの中に誘導するオペレーションも組みました。これまで何度か展示会でマーケティング漫才を実施していますが、このオペレーションが確立されていない時代は、漫才で集客できても終わった瞬間に蜘蛛の子を散らすようにあっという間に帰られてしまう、という不遇の時代も経験しています。マーケ部員としてこれまでさまざまな施策をやってきましたが、つくづく思うのはやって満足して終わりではだめなんですよね。目的があって施策をやっているのに、いつのまにか施策をやることが目的になってしまう逆転現象が起きがちです。ここらへんがChatGPTでは出力できない人間のバグなんですよね……。マーケティング漫才はあくまでも集客企画として来場者のかたに足を止めてもらい、ブースでの接客数をあげること。漫才見てもらっておもしろかったねって帰ってもらうのも、それはそれで光栄ですが、数字につながらないと意味がないのです。(私も部長にしばかれてしまいます)成果につなげるためのオペレーション弊社では漫才後、接客につなげるため、こんなオペレーションを策定しました。メイン通路に向けてステージを配置し漫才で集客漫才終了後は列に並んでいただくノベルティをお渡しマーケのかた向けお役立ちコーナーに誘導し、ホワイトペーパーをお渡しご興味をヒアリングしながら接客につなげるしかしながら、展示会の会場では事前の想定と違う事態もよく起こります。そしてこの時に高速でPDCAをまわすスキルが求められます。ノベルティ配布後に進んでいただく場所にマーケお役立ちコーナーを作って、お客様に選んでいただけるようホワイトペーパーもたくさん用意しました。ここでマーケティング職種のお客様をしっかり接客しようと思っていたのです。しかし!会場で実際にこの動きをやってみると、思っていたよりも列に並んだ人が詰まってしまい、上手く接客に流せない事態が発生してしまいました。これはいかん!と急遽メンバーで集まってオペレーションのプランBを検討。ホワイトペーパーは選んでもらうのではなく、こちらがピックアップしたものを高速でお渡しし、接客担当にバトンパスする流れを決行し、なんとかスムーズにお客様を誘導しつつ接客につなげる流れが出来上がりました。 企画は振り切る!細部までこだわる!以前に書いた記事でも触れたのですが、他社様と同じようなそれっぽいブースを作っても、認知も上がらないし仮説からの検証もできません。参考:【BtoB展示会】目指したのはド〇キ?シャノン流ちょっとおかしなブースの作りかたちょっと異色の企画にも思い切ってチャレンジしてみたいと思っています。前回踏襲の代り映えしないブースから脱却する同業他社さんに右にならえではなく、新しいことを先陣切ってやってみるやるなら、中途半端ではなく振り切るこのあたりの行動指針を担当として自分自身に設定することも大事だなと思います。批判されたり、冷笑されたりすることもあるかもしれません。でも新しいことって怖くもあり、とてもワクワクすることでもあるんですよね。やるならとことん振り切るBtoBの展示会でIT系のベンダーが漫才ステージを実施する。まあまあ勇気がいる施策です。でもここで日和ってはいられません。やるならデザインや小道具にもこだわりたい!ということで、マーケティング漫才の装飾おこだわりをご紹介させてください。■ステージブランドカラーのブルーはブースに施し、ステージはそこに埋もれないようにあえてバリバリ寄席感を出しました。ステージには福袋も設置し、めでたい感じに。正直ここまで振り切っていいものかデザイン決定の時にはドキドキしていました。会場でステージを見て、やっと「よし!これで行くぞ!」と思うことができました。■小道具(めくり台)寄席で噺家さんの隣にあるような長尺の紙に名前が書いてある“めくり”をどうしても置きたくて、代理店さんに手配してもらってなんとかレンタルすることができました。ちなみにめくる用の紙は展示会担当自らが慣れないイラレをちまちま操作し作成しております。ただ展示会前の差し迫る時間のなかで、この長尺の印刷をどこにお願いすれば出力してもらえるのか頭を抱えました。結果なんやかんやあって、いつもお願いしているキンコーズさんで対応いただけることになりました。(キンコーズさんいつも急ぎで無茶なお願いを聞いていただき本当にありがとうございます!) さいごに 展示会担当者の所感先にも書きましたが、展示会ってその会社のスタンスがはっきり見える場だと思います。朝早い時間から朝礼をやっている企業さんは展示会ガチ勢だし、1日目の終わりに円になって振り返りをしているスタートアップ企業からは「俺たちがこれから市場を作るんだ!」という熱を感じます。反対にブースに人が入ってなくてもスタッフさんが座って待ちの姿勢になってしまっていたり、閉場時間になると光の速さで帰っていくブースもあって、なんとなくもったいなく感じます。企業さんによって規模も違えば展示会に向かうスタンスも全然違いますよね。弊社では、「あ!この企業さん本気だな」と思ったら、すぐにマネをするようにしています。展示会のオープン前の朝の時間に出展社を対象にコーヒーを配布している企業さんがいればさっそく次の展示会で朝の時間帯の出展社向けアプローチをやってみたり、ブース内セッションで列に並んでもらうためのパネルが良いなと思ったら次の展示会で早速やってみたりしました。弊社もまだまだ勉強中です。BtoBの展示会というオフィシャルな場でどれだけ真剣に戦えるか、自分たちの考えた戦略を本気でやることを楽しめるか、この辺は本当に大事だなあと感じます。弊社も展示会では1日目の獲得に苦戦したことがあり、かなりつらい戦でしたが2~3日目にリカバリーしてなんとか目標数字に近づけることが出来ました。展示会の初日は胃に穴が空きそうになりますが、でも結果で一喜一憂できるのも本気でやっているからだと思っています。『展示会なんとなくルール』なんて固定観念はぶち壊して試行錯誤していきたい、その検証がきっと弊社のお客様のお役にも立つはずだと信じています。「展示会に行ったらシャノンのブースチェックしよう」とベンチマークされるような新しい取り組みを続けていきたい所存です。ぜひ展示会にご出展&ご来場の際にはシャノンブースにお越しいただけたら嬉しいです。————————————————————————————————–今回の記事はいかがでしたでしょうか?直接でも間接でも構いませんので感想などいただけたら更新の励みになります。X(旧Twitter)で投稿いただく際は、ハッシュタグ#シャノンのブログを添えてポストいただると嬉しいです。「展示会からの商談をもっと増やしたい!」とお考えのみなさまシャノンのマーケティングオートメーションをお使いいただくことで効果的に商談を増やし、展示会の費用対効果が向上します。以下の資料ではシャノンMAの製品を詳しく解説しております。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらhttps://www.shanon.co.jp/blog/entry/marketing_comedy/
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こんにちは。シャノンマーケティング部の安倍です。前回はWebサイトのABテストツールについてご紹介いたしましたが、今回はDX総合EXPO2024春(開催期間2024年2月20~22日)に出展しましたので、イベントレポートを書きたいと思います。イベントレポートの内容としては、出展イベントの概要と出展内容、イベント全体の数字に関わる話を定量・定性の両面からお話し、出展社から見た今のリアルイベントをご紹介いたします。この記事を書いた人株式会社シャノン マーケティング部 Webサイト担当前職は、大手住宅メーカーの下請けとしてマーケティング・リサーチ業務やマーケティング・コンサルティング業務に従事。2022年1月よりシャノンにWeb担当として入社。目次Toggle出展イベント概要と出展内容についてイベントの定量的な数字についてイベントの定性的な数字について出展社から見たリアルイベントの現状まとめ出展イベント概要と出展内容について早速ですが、今回出展したイベントの概要からご紹介します。イベント名DX総合EXPO2024春会場東京ビッグサイト会期2024年2月20日(火)~22日(木)URL本イベントではDX化を検討する人事、総務、マーケティング、営業など幅広く、企業の担当者が展示会で製品やサービスを検討したり、講演で様々なテーマについて情報収集することができます。こちらのイベントに見込み顧客と商談を目指し、マーケティングオートメーション、イベント管理システム、SHANONContentAssistant、VibitCMS、ZIKUの製品で出展しました。シャノンはこのイベントだけでなく、2022年度4回、2023年度10回とリアルイベントに出展回数を増やし、2024年も同程度かもしくはそれ以上の数イベント出展を検討しています。※シャノンでは年度を11月~10月として計算をしています。例)2022年度:2021年11月~2022年10月なぜ、シャノンが今出展を増やしているのか次の章から説明できればと思います。イベントの定量的な数字についてまず、本イベントについて公表してもよい範囲での数字を前年度の同イベントと比較しながら見ていきます。イベント来場者数公式で公開可能なデータ無しですが、前年度より増加※出展社は主催社より来場者数を教えてもらえます。名刺獲得数前年度比138.4%バーコード獲得数前年度比106.1%最も気になる、イベント来場者数は主催社の意向で公開することはできませんが、出展社向けに発表されている数字を見ると前年度よりも多いようでした。こちらは、私も実際に展示ブースへ足を運んでいたのですが、前年度よりも多いと感じています。ただ来場者数が増えているだけでなく、名刺獲得数が大きく増えており、製品への検討意欲が高い人もしっかり増えていました。また、シャノンではDXEXPOとは別にITWeekというイベントにも出展しています。ITWeekは毎年4月ごろに開催され、DX総合EXPO同様に東京ビッグサイトで開催されています。こちらのイベントは主催者が来場者数を発表していますので、ここ数年のリアルイベント来場者数の傾向を見ていただくためにもご紹介させてください。来場者数2021春13,5972022春39,1732023春45,384※直近の開催のデータはこちらから確認できます。2021年はコロナ禍だったこともあり来場者数は少ないですが、前年は45,000人を超えており、リアルイベントにたくさんの人が戻ってきているとは。イベントの定性的な数字についてイベントの来場者数が増えてきていることは上でわかりましたが、展示会で接客をしているかたからの定性的な評価はどうでしょうか?※展示会では、出展するブースの場所が毎回変わる(自社の位置だけでなく周りの企業も含め)ので、前年度とすべて同じ条件ではありません。展示会での定性面の振り返りは、主にブースに人を呼び込めていたか、どのような人が多かったのかを以下のような項目で振り返っていきます。展示会ブース前での声掛けについてどういう言葉を使って声を掛けたか言葉によって足を止める割合に差異はあるかどのような課題を抱えているか上記のそれぞれの内、ターゲットとなる割合はどのくらいか展示会装飾について何に興味をひいて足を止める人がいたか足を止めた人から声を掛けられることはあったかターゲットの割合はどのくらいか配布しているツールについて使いやすかったツールはあったかどのような使いかたをしたか使いにくいツールはあったかどのような使いかたをしたか次回、欲しいツールはあるどのようにして使うのか本当は上記項目も定量で計測できればよいのですが、すべて計測することは労力的にできません。それでも感覚すら把握できていないよりも次回のイベント出展時の検討に繋がるため、イベント終了後の早い段階で確認するようにしています。また、こちらの調査を行う中で前回よりも今回のイベントの方が、ターゲットとなる割合が多かったと思われる結果が出ています。出展社から見たリアルイベントの現状まとめ繰り返しになりますが、シャノンでは定量・定性の面を考慮した上で、2024年度も多くの展示会への出展を決めております。2024年3月15日時点で、204~12月の間に出展を決めているリアルイベントは14回です。(2022年度は4回、2023年度は10回出展)今後もシャノンでは、イベント出展を今以上に行っていく想定で考えています。それは、今の展示会がコロナ禍前と同程度、新規の見込み顧客の集客、そして商談が発生する場になっており、展示会が一番有効な集客手段となっているからです。最後に、シャノンがイベント出展を続けるポイントを整理し、2024年もより展示会などのイベントが盛り上がることを出展社として期待して終わりにしたいと思います。シャノンがイベント出展を続ける理由イベントの来場者数は右肩上がりシャノンとしてイベントでの集客者数も右肩上がり展示会以上に有効な集客手段がない最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/realevent202402/
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BtoBマーケティングにおいて、ビジネスイベントの開催は有力な集客手段のひとつです。しかし、大規模なイベントを成功させるためのノウハウが不足していると悩む企業担当者も多いようです。運営には十分な事前準備が必要で、誘導・接客などのシーンを想定しながら計画を立て、マニュアルを作成しておくことが重要です。今回は、リアルイベント当日の運営を成功させるためのポイントや、運営を円滑に行うために欠かせないマニュアルの作成方法について解説していきます。イベントを活用したマーケティングについては以下の記事でくわしく解説しています。参考:イベントマーケティングとは?メリットや進め方、成果を上げるポイント、事例を紹介!イベント管理システムのご案内「イベント全体の運営業務を効率化したい」とお悩みのご担当者様へイベントに関する資料はこちら目次Toggleイベント運営のための業務内容と注意点は?イベント運営で大事なことイベント全体の事前、当日、事後の流れイベント運営を成功させるポイントベント運営マニュアルのテンプレートと注意点イベント運営マニュアルのテンプレートイベント運営マニュアルの注意点シャノンのイベント運営から、実践した工夫をご紹介!POP付きの大型本棚やお菓子のつかみ取りで演出「来場通知メール」でお客様を確実にフォローまとめイベント運営のための業務内容と注意点は?イベント運営の主な業務について解説します。イベント運営で大事なことイベント当日の運営をスムーズに行い、参加したお客様に満足していただき、かつ、集客という目的も達成するためには、当日の運営だけではなく事前の企画や準備が大切です。イベントの運営では、以下のようなポイントをおさえましょう。参加者が満足でき、かつ無理なく進行できるプランを立てるお客様が無理なく参加できるようにタイムスケジュールを設定し、休憩時間や休憩所を設けます。一方で、会場の準備に時間がかかりお客様の待ち時間が長すぎることがないよう、段取りよくスケジューリングすることも大事です。役割分担を明確にして人員を配置し、連携をとるリアルイベントでは想定外のことが起きる可能性に備え、少なめよりは多めに、十分な人員を配置します。また、役割分担と指揮系統、連絡方法を明確にしておくことも重要です。イベントスタッフ同士はトランシーバーやインカムで連絡を取り合うことが一般的です。参加者が迷わないよう導線や表示を整備する会場が決まったら下見をした上でレイアウトを決定します。入場、受付、会場、退出までのスムーズな導線を確保して、休憩スペースなどがわかりやすいよう、会場内の各所に表示をします。十分にリハーサルを行う規模の大きなイベントの場合、イベント開催前の日程を確保してリハーサルを行うことが多いです。機材、導線、進行、スタッフの連携などをチェックします。イベント全体の事前、当日、事後の流れイベント運営では、当日だけでなく事前の準備、事後フォローも欠かせません。以下に全体の流れをまとめます。イベントの企画立案まずどんなイベントを実施するか企画をまとめます。ゲスト講演者など、メインとなるコンテンツから順に決定していきます。講演者や会場のスケジュールを早めに確定させるため、1年~6か月前位には企画することが多いです。イベントの検討や具体的な企画を進めるための「イベント企画書」については、以下の記事で解説しています。参考:イベントの企画書の書き方は?テンプレートとポイントのまとめで解説!イベントの集客開催概要が決定したら、計画的に告知を行い集客します。集客の手段や効果的な方法については、以下でくわしく解説しています。参考:イベント集客のコツと方法を徹底解説。メール戦略で集客に成功した事例も紹介!イベントの準備イベント当日までに必要となる準備の例として、以下があります。多くの業務があるので、いつまでに何を行うか、計画を立てて進めます。・スタッフの確保と役割分担の決定・協力会社の決定と連携・スポンサー募集・ゲストの事前フォロー・会場レイアウトの決定・受付方法の確定と準備・備品の手配・会場内サインの作成・運営マニュアルの作成・アンケートの作成と準備リハーサル入念な準備をしていても、本番会場でリハーサルを実施したときに懸念点が見えてくることがあります。スタッフ全員が流れを共有することや、機材の扱いを確認することも重要です。リハーサルでは十分にチェックして、当日に向けて必要があれば修正を追加します。イベント当日運営マニュアルをもとに当日のイベント運営を実施します。イベント終了後参加者をフォローすることはもちろん、振り返りを行い、改善点を次に活かすことも大事です。イベント運営を成功させるポイントイベント運営を成功させるポイントとして、以下があります。リソース不足の場合はイベント支援会社の協力を得る大規模なイベントを行うにあたり社員だけでリソースが不足する場合、イベント支援を行う外部企業の協力を得ることが有効です。ハイブリッド開催で最大限に集客するリアルイベントに関心があるが会場を訪れることができない人向けにオンラインでも開催することで、より多くの集客が可能です。イベント管理ツールを活用してイベント運営を効率化するイベントを開催しようとすると、通常業務以外に多くの業務が発生します。それら業務の効率化を図るために、イベント管理ツールが有効です。シャノンのイベント管理システムでは、ハイブリッドイベントの申込者を一元的に管理することも可能です。アンケートを実施して、次のイベント改善に活かしていく自社イベントの開催経験が少ない企業は、開催後の振り返りを十分に行い、改善点を次のイベントに活かしていくことが重要です。経験を重ねることでより規模が大きなイベントも成功に導くことができるでしょう。イベントにおける顧客満足度を計測する方法としてアンケートが有効です。リアルイベントにおけるアンケートは紙とオンラインどちらがよいか、集計結果をどのように活用していくかなどについては、以下の記事でくわしく解説しています。参考:ビジネスイベントにアンケートは不可欠!テンプレートや成果を上げるポイントを紹介ベント運営マニュアルのテンプレートと注意点イベント当日の進行を円滑にするための運営マニュアルについて、シャノンが実際に使用した運営マニュアルをもとにしたテンプレートで解説します。イベント運営マニュアルのテンプレートイベントの内容にもよりますが、運営マニュアルの目次で必要となる主な項目の例は、以下の通りです。開催概要プログラム人員体制タイムスケジュール会場レイアウト図受付フロー参加者誘導フロー進行表緊急時対応開催概要決定済みのイベント開催概要について、まず明記します。会場へのアクセス、予定している参加者人数なども重要な情報です。プログラム当日のプログラムとして、タイムスケジュールと内容を記載します。当日の人員体制当日の人員体制を図にまとめます。どの役割を誰が担当するのか、現場で判断できないことが起きたときに指示をあおぐ上司は誰なのかがわかるようにします。また、協力会社が関わっているときは、自社スタッフと外部スタッフの役割分担がわかるように表記します。タイムスケジュールイベント当日の詳細なタイムスケジュールを表にまとめます。会場が複数ある場合には各会場、他に受付や休憩・懇親会などのタイムテーブルが一覧できるようにします。会場レイアウト図レイアウト図を作成します。途中でレイアウトを変更する場合は、時間帯ごとのレイアウトを記載します。さらに、下の図よりも詳細な、各会場内の縁台や椅子、機材その他の配置図も作成します。受付フロースピーディーにかつミスなく対応することが重要な受付については、詳細なマニュアルを作成します。エントランスからの導線、受付のレイアウト、人員の配置、受付方法、配布物などについて明記します。シャノンが開催するイベントでは、事前登録者については無人受付システムを採用し、受付業務を効率化しました。イベント管理システムを活用した受付業務の効率化については以下の記事で詳しく紹介しています。参考:イベント受付業務の重要性と失敗しない進め方は?管理ツールを活用した事例も紹介参加者誘導フロー会場内のスタッフの配置、入場~受付~会場への参加者の誘導、人が滞留したときの待機列の作り方、化粧室や休憩室の案内、イベント終了後の退出の流れなど、当日の参加者の動きを想定しながらフローを作成します。進行表進行表は、タイムスケジュールよりさらに細かく、各会場のセッションごとに作成します。講演者の接客、司会進行、タイムキープなどについて、セッションの担当チームで共有します。展示・配布物・ノベルティなど会場内の案内表示・飾り付け、参加者へ配布する資料やプレゼントなどの制作物についてまとめます。案内表示については、何をどこに貼付するかを会場レイアウト図に明記します。緊急時対応緊急の場合の避難経路もスタッフ全員が共有しておくべき情報です。避難経路のほか、不測の事態が発生したときの連絡体制についても万全に備えましょう。このほかに、時節によっては感染症対策マニュアルが必要となる場合もあります。お客様が安心して参加できるよう、非接触対応や消毒・喚起の体制を整備しましょう。イベント運営マニュアルの注意点イベント運営マニュアルは重要資料です。適切に管理して活用しましょう。最新の情報を集約するイベントの準備をするなかで、計画は何度も変更され、そのたびにマニュアルは書き換えられます。そのため、運営マニュアルの最新版が明確にされていて、全員に共有されることが重要です。運営マニュアルのバージョンを明記して、最新の情報を全員で共有しましょう。情報の取扱いに注意する運営マニュアルには個人情報や機密情報が含まれます。印刷したマニュアルは必ず回収して適切に処分しましょう。データを正確に残すイベントの振り返りでは、運営マニュアル通りで問題がなかった部分と、マニュアルと実際の状況が違った部分とを明確にして、振り返りの結果や実績とともに運営マニュアルを保管します。正確なデータが次の機会に役立つでしょう。シャノンのイベント運営から、実践した工夫をご紹介!シャノンが開催した大規模イベント「デジアナカンファレンス2023」は事前申込数1,000名超、盛況のうちに終えることができました。このイベントで行ったいくつかの実践例をご紹介します。POP付きの大型本棚やお菓子のつかみ取りで演出会場の一角に、シャノンがこれまでに作成したホワイトペーパーを展示。各資料を紹介する手書きのPOPを付けました。多くのお客様が目を留め、資料を持ち帰っていただくことができました。POPはマーケティング部のメンバーが手書きで作成しました。お客様が楽しく息抜きできる場として「お菓子のつかみ取り」も提供しました。「来場通知メール」でお客様を確実にフォローイベントは、営業担当者にとってはお客様と直に接する貴重な機会です。しかし多くの人が訪れるイベントでは、大切なお客様が来場するタイミングを逃してしまうおそれがあります。そこで、営業担当者がどこにいても届く「来場通知メール」を活用して、十分な接客をすることができました。上記の機能はシャノンのイベント管理システムを活用しています。同システムにより、リアルやオンラインで開催されるイベントの準備、当日運営、事後フォローまで一連の業務を効率化できます。くわしい資料はこちらからご確認いただけます。まとめ本稿のポイントは以下です。イベント運営を含むイベント全体の流れは以下の通りです。1 イベントの企画立案2 イベントの集客3 イベントの準備4 リハーサル5 イベント当日6 イベント終了後イベント運営を成功させるポイントとして、以下があります。・リソース不足の場合はイベント支援会社の協力を得る・ハイブリッド開催で最大限に集客する・イベント管理ツールを活用してイベント運営を効率化する・アンケートを実施して、次のイベント改善に活かしていくイベント運営マニュアルの目次の例は、以下の通りです。・開催概要・プログラム・人員体制・タイムスケジュール・会場レイアウト図・受付フロー・参加者誘導フロー・進行表・緊急時対応最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/event_operation/
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ミレニアル世代とは、主に企業のマーケティング戦略で使われる言葉です。近頃よく耳にする「Z世代」の1つ前の世代で、ちょうど結婚や出産など人生の転機に差し掛かる人が多いことから、ファミリー層向けの商品・サービスのマーケティング戦略で注目を浴びています。また、ミレニアル世代は企業でも主任や係長など現場のマネジメントをする立場であるかたも多く、BtoB企業でもマーケティングのターゲットとして据えられることが増えています。今回は、注目を集めるミレニアル世代について紹介します。定義や他の世代との違い、ミレニアル世代に見られる特徴、そして効果的なマーケティング施策について解説します。また、シャノンが実施したアンケートをもとに、2024年にミレニアル世代が注目するマーケティング施策事例についても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。目次Toggleミレニアル世代とは?ミレニアル世代の定義X世代・Y世代・Z世代との違いミレニアル世代の特徴IT革命とともに成長した「デジタルパイオニア」ワーク・ライフ・バランスを重視環境・社会問題への関心が高い所有よりシェアを好むミレニアル世代に効果的なマーケティング戦略写真・動画を活用付加価値として共感性の高い体験をアピールミレニアル世代に効果的なマーケティング施策事例SNSウェビナー動画セミナー(対面イベント)まとめミレニアル世代とは?マーケティング用語の「ミレニアル世代」は、現在30代前後の世代を指しています。結婚・子育てや、企業内での重要なポジョンへの昇格など、プライベートでも仕事でも大きな変化を迎えている世代です。まずはミレニアル世代の定義や、X世代・Y世代・Z世代との違いについて解説します。ミレニアル世代の定義ミレニアル世代の定義は、アメリカと日本で少々異なります。アメリカでの「ミレニアル世代」は、主に1981年〜1990年代半ば頃に生まれた世代を指す言葉です。ミレニアルという名称は、この世代のほとんどが新世紀(ミレニアム)を迎えた2000年代に社会進出していることから来ていて、世界人口の約3割を占めているとされています。一方で日本での「ミレニアル世代」は、1989年〜1995年ごろに生まれた世代を指す言葉です。バブル崩壊直後の平成初期に生まれていて、ミレニアル世代の親世代は高度経済成長期とともに育った「新人類世代」です。また、日本のミレニアル世代は2002年〜2011年に義務教育を受けた「ゆとり世代」とも重なっています。今回は、日本でのミレニアル世代について取り扱います。X世代・Y世代・Z世代との違いミレニアル世代と近い世代として、「X世代」「Y世代」「Z世代」などの言葉もあります。この3つの世代はアメリカのコンサルティング会社「マッキンゼー・アンド・カンパニー」が用いている定義で、それぞれ次の年代を指しています。X世代:1965年〜1979年生まれY世代:1980年〜1995年生まれ Z世代:1996年〜2012年生まれミレニアル世代は1989年〜1995年ごろに生まれた世代のため、Y世代はミレニアル世代とも重なります。ミレニアル世代はもともとアメリカで自然発生的に生まれた世代呼称で、心理学者のJeanTwengeが定義づけました。Z世代を指して「ポストミレニアル世代」と呼ぶこともあります。一方でY世代はマッキンゼー社が消費者トレンドを分析するためにつけた呼称で、世代ごとにアルファベット順で呼ばれています。そのため、X世代、Y世代、Z世代と続いていて、Z世代の次世代は「α(アルファ)世代」と名付けられました。※関連記事:Z世代とは?何歳からを指すのか、なぜZなのかを簡単に解説α(アルファ)世代とは?特徴や年齢層、価値観についてわかりやすく解説ミレニアル世代の特徴ここからは、X世代とZ世代と比較しながら、ミレニアル世代(Y世代)の特徴を深掘りしていきましょう。ミレニアル世代の特徴は、次の4つです。IT革命とともに成長した「デジタルパイオニア」ワーク・ライフ・バランスを重視環境・社会問題への関心が高い所有よりシェアを好むそれぞれ解説していきます。IT革命とともに成長した「デジタルパイオニア」IT革命とは、1990年代末〜2000年代初頭にインターネットの発達によって世界中の情報を手軽に手に入れられるようになり、社会に大きな影響を与えたことを指す言葉です。それにともない、学習指導要領にも「情報」の授業が採り入れられました。小・中学校では2002年度から、高校では2003年度からスタートしています。その後のWebのあり方の変化を身近に感じてきたことも、ミレニアル世代の特徴です。IT革命が起こった直後である2000年代初期までは、インターネットではユーザーが一方的に情報を受け取るだけでした。2000年代半ば頃からは、掲示板やmixi、YouTubeなどユーザー自身が情報発信できるサービスが多数誕生しました。こうした利用方法は「Web2.0」と呼ばれていて、インターネットがさらに身近になったことで、デジタルデバイスの普及率が爆発的に伸びました。総務省の調査によると、2000年〜2020年にかけてのインターネット利用率や、パソコン・スマートフォンの所持率の推移は次のようになっています。インターネット利用率パソコンスマートフォン2000年34.0%50.5%–2005年66.8%80.5%–2010年78.2%83.4%9.7%2015年83.0%76.8%72.0%2020年83.4%69.1%86.8%※参考:総務省|令和2年版情報通信白書|情報通信機器の保有状況インターネットやデジタルデバイスの普及とともに成長してきたことから、ミレニアル世代は「デジタルパイオニア」とも称されていて、高度なITリテラシーを有しています。一方で、生まれたときからインターネットが発達している「デジタルネイティブ」のZ世代と比べると、SNSの使用時間が平均1時間少なく、適度な距離感で活用する傾向にあるようです。※参考:アジア太平洋地域のZ世代は他の世代とどう違うか|マッキンゼー・アンド・カンパニーマーケティング&セールス研究グループワーク・ライフ・バランスを重視「失われた10年」とも呼ばれる1990年代以降、働き方の価値観が変化していきました。1998年以降は共働き世帯の数が専業主婦世帯の数を上回っている一方で、リーマンショック以降は国内の平均給与が低迷しつづけています。※参考:図表1-8-2 平均給与(実質)の推移(1年を通じて勤務した給与所得者)|令和2年版厚生労働白書-令和時代の社会保障と働き方を考える-|厚生労働省また、健康寿命の延長により、定年後のセカンドキャリアも珍しくはなくなってきました。そうした影響によって、がむしゃらに働くよりも、経済的に自立しつつ、長いあいだ健康に無理なく働けるワークスタイルが好まれるようになりました。この変化を受けて、内閣府は2007年に「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」を発表しています。ミレニアル世代はこうした価値観の変化を受け入れながら社会進出してきたため、自分で自由に使える「可処分時間」や、家庭で過ごす時間をしっかり持てる働き方を好む傾向にあります。環境・社会問題への関心が高いインターネットとともに成長してきたミレニアル世代は、マスメディアが提供する情報だけでなく、自分自身で世界中の情報にアクセスすることが可能です。政治や、人種・性別に関する差別問題など、1人ひとりの声に耳を傾けることが特徴です。当たり前とされている価値観をそのまま受け入れるのではなく、個性を理解して尊重する「多様性」という考え方が広まりました。そのうえ、地球温暖化やオゾン層の破壊、酸性雨などの気候変動問題や、東日本大震災をはじめとする災害なども経験しているため、社会や地球環境を取り巻くさまざまな問題への関心が高い傾向にあります。「#MeToo」のようなSNSを通じた社会運動や、災害復興ボランティア活動などへも積極的に参加することで、より良い状況になるよう働きかける人も多い世代です。所有よりシェアを好むミレニアル世代はバブル崩壊後に生まれたため、景気が低迷している時代しか知りません。しかし、親世代である「新人類世代」が高度経済成長とともに大人になったため、ミレニアル世代は生まれた時からモノが豊富な中で育った傾向にあります。必要なものはすでに揃っている環境で育ったものの、社会人になったあとは景気により所得がシビアである人も少なくありません。そのため、消費をためらう傾向があり、「物欲が少ない世代」と言われることがあります。ミレニアル世代はモノを所有するのではなく、低コストで利用できるシェアを好みます。たとえば、マイカーを購入せず必要な際にレンタカーを利用する、CDやDVDは買うよりもレンタルやサブスクリプションサービスで視聴するといった行動が見られます。ミレニアル世代に効果的なマーケティング戦略ミレニアル世代へのマーケティング戦略では、次の2つを押さえることで高い効果を期待できます。●写真・動画を活用●付加価値として共感性の高い体験をアピールそれぞれ解説していきます。写真・動画を活用読み込んで内容を理解する必要があるテキストよりも、写真や動画のように直感的に詳細を理解できる手段が有効です。デジタルパイオニアであるミレニアル世代は、SNSで毎日多くの情報を目にしており、流れてくる情報すべてをじっくり見ることはできません。流し見を防ぐためにも、ビジュアルで訴えかけられる写真や動画は有効です。また、ミレニアル世代はインターネット上の誤情報や悪質なデマを見分けられる力が養われています。実際に撮影した写真や動画を載せることで説得力が増し、ミレニアル世代への訴求力を高められるでしょう。付加価値として共感性の高い体験をアピール消費においてモノを得ることそのものではなく、それによって得られる体験を重視する傾向にあるミレニアル世代には、「やってみたい!」「同じ体験をしてみたい」と思わせる付加価値を訴求するのがポイントです。たとえば美容液の訴求であれば、同世代のインフルエンサーを起用して商品を使用した感想を投稿してもらうことで、「私も同じ効果を得られるかも」という期待から購買につながります。BtoB製品の場合も、ケース別の費用対効果を事例とともに紹介することで、導入に意欲的になってもらえるでしょう。ミレニアル世代に効果的なマーケティング施策事例シャノンでは、情報収集や選定に関わる20歳以上の男女かつウェビナ―を主催する企業を対象に「今後情報収集で参考にしたいチャネル」のアンケートを実施しました。ミレニアル世代に分類される30代の回答のうち、とくに得票数が高かった選択肢は次の通りです。企業のWebサイト46.3%各種Webメディア36.6%SNS36.6%ウェビナー34.1%動画33.3%展示会32.5%セミナー30.1%この結果を参考に、2024年に力を入れたいミレニアル世代向けマーケティング施策として、「SNS」「ウェビナー」「動画」「セミナー」の4つを紹介します。SNSデジタルパイオニアであるミレニアル世代は、情報収集にSNSを積極的に活用しています。フラー株式会社の調査によると、ミレニアル世代が1日にスマートフォンのアプリを利用する時間は平均6時間21分、そのうち55分をSNSが占めています。※参考:日本人のスマホアプリ利用時間は1日あたり4.8時間と過去最多に|フラー株式会社のプレスリリースそのため、LINEやX(旧Twitter)、Instagramなどでビジネス用アカウントを開設して、定期的に情報発信しながらフォロワーを獲得していくことで、毎日SNSをチェックするミレニアル世代の目に自然と入っていくでしょう。ただし、発信する時間帯には注意が必要です。家族との時間や自分の時間を大事にするミレニアル世代へ、家で過ごしている時に仕事に関連する情報を届けても、見られない可能性が高いです。そのため、BtoBの商材を扱う場合、SNSの更新は日中に行うのがおすすめです。※関連記事:LINEマーケティングとは?特徴やメリット、無料から使える機能を解説ウェビナーウェビナーはZoomのウェビナー機能などを活用したオンラインセミナーです。商品のデモンストレーションや専門ノウハウに関する講義だけでなく、BtoCでの商品紹介のインスタライブ配信なども広義でのウェビナーに含まれます。ウェビナーは職場や自宅のPCから簡単に参加でき、後日アーカイブ動画を公開すると当日スケジュールが合わなかった人も内容を確認できることがメリットです。ただし、主催者や参加者の通信環境によっては音声や画面が乱れるケースがある点には注意が必要です。また、チャット機能を活用した質疑応答タイムを設けることで参加者とコミュニケーションを取ることもできますが、「対面と比較すると具体的な相談がしづらい」という意見も多く上がっています。そうしたデメリットがありつつも、参加するハードルが低いことを活かして、潜在層を比較検討フェーズに引き上げる手段としてウェビナーを活用するのがおすすめです。※関連記事:ウェビナーとは?配信のはじめ方、メリットやデメリットから集客のコツまでをかんたん解説動画NTTドコモモバイル社会研究所が行った2023年の調査によると、30代で「YouTubeを利用している」と答えた人の割合は78.4%に上ります。20代が81.1%、10代が80.0%ですので、Z世代とほとんど変わらず動画に親しんでいる世代だと言えるでしょう。※参考:【サービス】YouTube認知率96.5% 利用率約7割:投稿は10~20代で1割程度(2023年5月15日)|レポート|NTTドコモモバイル社会研究所そのため、YouTubeを活用した動画でのアプローチも、ミレニアル世代にとって効果的です。また、動画プラットフォームではTikTokも有力ではありますが、30代以上の利用率は低いのが現状なので、ミレニアル世代にアプローチするのであれば、まずはYouTubeを利用すると良いでしょう。※関連記事:動画マーケティングとは?会社で活用するための手法を紹介セミナー(対面イベント)コロナ禍をきっかけにセミナーや展示会のオンライン化が進んでいるからこそ、対面イベントの効果も注目したいポイントです。シャノンが実施したアンケートでは、「今後、ウェビナ―とセミナーのどちらに参加したいですか」という質問には、30代の40.7%、20代の46.3%が「セミナー」と回答しています。前年度と比較してもミレニアル世代はセミナーの需要が増えていて、反対にX世代以上はウェビナーにニーズが集まっていることが分かります。体験を重視するミレニアル世代だからこそ、対面でのセミナーに力を入れるのもおすすめです。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.日本での「ミレニアル世代」は平成初期(1989年〜1995年ごろ)に生まれた世代で、Y世代(1980年〜1995年生まれ)とも重なっています。2.IT革命とともに育った「デジタルフロンティア」として高度なネットリテラシーを持つ人が多い一方で、生まれてからずっと景気が低迷しているため、消費をためらう傾向にあります。仕事ではワーク・ライフ・バランスを重視していて、性別・人種などの多様な価値観への理解が深く、社会問題・環境問題への関心も強いことも特徴です。3.ミレニアル世代向けのマーケティング戦略では、写真・動画を活用して直感的に訴求しつつ、購入することによって得られる付加価値を、共感性を重視しながらアピールすることがポイントです。4.シャノンのアンケートでは、ミレニアル世代が今後参考にしたい情報法チャネルとして上位に「ウェビナー」「SNS」「動画」「セミナー」が挙がっています。それぞれの特性を活かしつつ、ミレニアル世代向けのマーケティング施策として活用してみてください。https://www.shanon.co.jp/blog/entry/millennial_generation/
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ビジネスシーンでメールを送ったとき、相手の目に真っ先に入ってくるのは件名です。件名によっては重要ではないメールだと判断されたり、勝手に迷惑メールフォルダに振り分けられてしまったりする可能性もあります。メールの件名については、ビジネスマナーの一環として学んだかたも多いのではないでしょうか。しかし、マナーをしっかり守れているはずなのに「取引先や上司にメールを送っても、なかなか返信がこない」とお悩みのかたもいるでしょう。待ちきれずに電話で連絡をしたら、メールを送ったこと自体に気づかれていなかった、なんて経験もあるかもしれません。そこで今回は、メールの件名の基本的なマナーから、開封率・返信率を高めるための工夫まで紹介します。とくに営業職やインサイドセールスなど、メールで顧客とやり取りをするかたはぜひ参考にしてください。開封率を確実にアップ!効果実証済みのBtoBメールタイトルを大公開「クリックされるBtoBメールタイトル検証会」の資料を無料でダウンロードする目次Toggleメールで件名が重要な理由開封率を左右する送信相手の手間を軽減するメール件名の基本的なマナー挨拶メールには会社名や名前を入れる【】などの記号を活用してメリハリをつける返信には「Re:」をつけるメールを開封してもらうためには?ビジネスメールの件名づくりのコツChatGPTを活用15字程度で訴求内容を簡潔に表現効果的な表現方法を取り入れるまとめメールで件名が重要な理由ビジネスメールにおいて件名が大事な理由は、主に2つあります。開封率を左右する送信相手の手間を軽減するそれぞれ解説していきます。開封率を左右するビジネスパーソンのメールボックスには、毎日大量のメールが届きます。一般社団法人日本ビジネスメール協会の調査によると、仕事で1日に受信するメールの数は平均49.97通に上るそうです。さらに、メールを1通読むのにかかる時間は平均1分23秒という結果が出ています。すべてのメールにしっかり目を通そうとするとメールチェックのみで毎日1時間以上かかってしまうため、現実的ではありません。そのため、受信するメールの件数が多い人ほど、件名で重要な用件かどうかを判断します。重要事項やすぐに返事が欲しいメールを送る際は、その旨を件名に記載することで開封率を高める効果があります。※参考:ビジネスメール実態調査2023|一般社団法人日本ビジネスメール協会送信相手の手間を軽減する件名ではっきりと用件を示すことで相手の手間を軽減する効果があります。たとえば、研修を担当してくれた上司へのお礼であれば、相手にとってそれほど緊急性を要しません。しかし、「先日の研修について」といったように曖昧な件名をつけてしまうと、何が書いてあって、返信が必要なのかどうか判断するのは難しいでしょう。「件名では用件が分からず開封してみたら、緊急性の低いメールだった」と相手の時間を奪う原因にもなってしまいます。自身の評価を下げないためにも、件名に用件を明記することは大切な気配りです。メール件名の基本的なマナービジネスパーソンとして押さえておきたい、メールの件名の基本的なマナーは次の3つです。●挨拶メールには会社名や名前を入れる●【】などの記号を活用してメリハリをつける●返信には「Re:」をつけるそれぞれ紹介していきます。挨拶メールには会社名や名前を入れる退職者から引き継いだ取引先や、名刺を交換したばかりの顧客など、はじめての相手に送るのが「挨拶メール」です。社外の相手への挨拶メールには、件名に社名と名前を必ず入れるようにしましょう。たとえば、前任者の異動や退職にともない業務を引き継いだ後任者の挨拶メールでは、「【担当着任のご挨拶】株式会社△△の□□です」と記載します。最近はスパムメール等の対策として、心当たりのない名前やアドレスから届いたメールは開かないと決められている企業も増えています。また、スパムメールには「はじめまして」という件名のものが多いため、挨拶をいれてしまうとかえって迷惑メールフォルダに振り分けられてしまうリスクもあります。件名では簡潔に自分の名前を記して、挨拶の言葉は本文に入れるようにしましょう。【】などの記号を活用してメリハリをつける件名でとくに注目して欲しい部分には、【】(隅付き括弧)を活用して目立たせる方法もあります。とくにメールの重要度を示す語句を、隅付き括弧で囲うのが一般的です。●【ご挨拶】●【重要】●【緊急】●【返信不要】●【お知らせ】●【ご質問】ただし、相手に見てほしいからといって【重要】【緊急】などの表記を毎回使うのはNGです。とくに取引先への営業メールの場合、こうした表記を使うことで相手を「開かなきゃよかった」とガッカリさせてしまいます。営業担当としての信用も会社としての信用も低下させてしまうリスクがあるため、マナー違反となる場合があります。返信には「Re:」をつける返信メールを送る場合、メールソフトによって件名に「Re:」が自動でつきます。この「Re:」があることで、どの話題への返信なのか相手にとってわかりやすくなります。一方通行なメルマガや営業メールよりも、優先して返信がもらえる効果を期待できるでしょう。ただし、相手から送られてきたメールの件名に「【見積書送付のお知らせ】株式会社△△の□□様」といったように自分の名前が入っていた場合、名前を消すか、件名を変えて送るのがマナーです。また、メールのやり取りを重ねる中で話題が変わった場合は、新規メールを作成して送るようにしましょう。メール作成前に必ずチェック!BtoBメールの効果を最大化する「見直しポイント」を徹底解説「BtoBメール担当が押さえておきたい見直しポイント」の資料を無料でダウンロードするメールを開封してもらうためには?ビジネスメールの件名づくりのコツここからはメールの件名づくりのコツを紹介します。ChatGPTを活用メールの件名づくりでまず大切なのは、「自分がメールで何を伝えたいか」を正しく把握することです。しかし、1日に何通も新規のメールを送る場合、1つずつ頭をひねって考えるのは大変ですよね。そこで活用できるのが、ChatGPTです。ChatGPTを壁打ち相手にすることで、訴求したい内容を整理することが可能です。また、メールの本文とともに「要約して」と入力することで訴求内容を抽出してもらえますし、次のようなプロンプトを打ち込むことでChatGPTに生成してもらうことも可能です。次の内容に関するメール件名の訴求ポイントを考えてください。本文:{ }訴求ポイント:※{ }の中には、メールの本文を入力してください。また、訴求軸だけでなくメールの件名案を考えてもらうことも可能です。次の内容に関するメールの件名を考えてください。本文:{ }メール件名({5}個):上記のようなプロンプトを入力することで、件名案を生成してもらえます。ChatGPTを活用されていて、思った通りの回答が得られないかたは、ぜひ以下の記事もご参考ください。※関連記事:ChatGPTのなんか違うを解消、「自己批判・改善プロンプト」とは15字程度で訴求内容を簡潔に表現メールソフトの受信トレイで表示される件名の文字数は、PCで30文字、スマートフォンで20文字が目安となっています。この文字数を超えた件名を書いても受信トレイでは表示されない場合が多いです。さらに、人間が1秒で読める文字数は14〜15文字だと言われています。そのため、件名は15文字以内に収めることで、簡潔に内容を伝えることができます。【重要】【返信不要】といったメールの緊急性を表す語句も、先頭に入れるのがおすすめです。とはいえ、用件が複数にわたる場合は30文字程度必要になるケースもあるでしょう。その場合は、重要なほうの用件を前半15文字に配置することで、相手が瞬時に重要性を判断しやすくなるでしょう。効果的な表現方法を取り入れるメールの件名づくりで効果的な表現軸を示したフレームワークに「4Uの原則」があります。4Uとは「Urgent(緊急性)」「UltraSpecific(具体性)」「Unique(独自性)」「Useful(有益性)」から取られています。それぞれの意味は次の通りです。●緊急性:メールを受け取った相手がすぐ行動すべき理由を示す●具体性:具体的な数字や事例を記載して、信憑性を高める●独自性:他では見られない特別なオファーや独自の情報で興味を引く●有益性:メールから得られるメリットを明示するこの4Uを活用して顧客への商品案内メールの件名を作成すると、次のようになります。【1週間限定】新商品を特別価格でご案内【導入10万社突破記念】特別価格のご案内話題の新商品を定価の3割引でご案内【長期契約者限定】このように印象的な数字を冒頭に入れつつ、商品の人気や限定感をアピールすることで、開封率を高める効果があるでしょう。しかし、4Uの原則は主にメールマーケティングで開封率を高めるために用いられているフレームワークですので、ビジネスメールで無理に取り入れる必要はありません。ビジネスメールでは、訴求内容を15文字程度で簡潔に伝えられるよう意識できれば十分です。開封率を確実にアップ!効果実証済みのBtoBメールタイトルを大公開「クリックされるBtoBメールタイトル検証会」の資料を無料でダウンロードするまとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.メールの件名にこだわることで、相手に手間を煩わせるリスクを避けて、重要なメールをすぐ確認してもらえる効果があります。2.挨拶メールの件名では社名・名前を明記し、重要なキーワードは【】をつけて目立たせて、返信では「Re:」をつけたままにするのが望ましいです。3.件名を考える際は、訴求内容を冒頭15文字以内に抑えられるよう意識しましょう。伝えたいことを整理するには、ChatGPTを活用するのもおすすめです。
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