コンテンツマーケティング＆プロモーション

こんにちは、シャノンの二見です。「コラム記事を作る重要性はわかるが、リソースが足りず作れていない…」「コラム記事を作れと言われたけれど、どう作ればいいかわからないし時間も足りない…」こんな悩みに直面したことはありませんか？この記事ではそんな皆様のために、実際にこの記事を作った・生成AIを活用したコラム記事作成の具体的なフロー・コラム記事の「ペルソナ」と「構成」を作る生成AIのプロンプトの二つをご紹介します。この記事を読んで、実際に作ってみていただければ幸いです。目次Toggleコラム記事とは？SEO記事との違いは？コラム記事作成フローの紹介ChatGPTを使ったペルソナ作成結果が出たらChatGPTを使った記事の構成の作り方出力結果AIと人間、それぞれの得意分野を生かしたコンテンツ制作終わりにChatGPT関係のおすすめ記事コラム記事とは？SEO記事との違いは？ウェブ記事と一口に言っても、その目的や書き方によって「コラム記事」と「SEO記事」には明確な違いがあります。コラム記事は、書き手の個性や独自の視点を生かし、読者に新しい発見や楽しさを届けるものです。一方、SEO記事は検索エンジンでの上位表示を目的に、読者が求める情報を的確かつ効率的に伝える構造が特徴です。コラム記事は「深い共感や興味を引き出す」ことを重視し、SEO記事は「目的に合った情報を最短で提供する」ことを目指しています。どのスタイルを選ぶかは、記事のゴール次第です。読者に心を動かしてほしいのか、それとも具体的な答えを提示したいのか。目的に応じた書き方で、伝えたいメッセージを効果的に届けましょう。コラム記事作成フローの紹介ChatGPTを活用したコラム記事作成の具体的なフローをご紹介します。まず、ペルソナ作成から始め、ターゲット読者のニーズや興味を明確にします。次に、記事の構成を考え、生成AIを活用して初期のドラフトを作成します。この段階では、AIが生成したコンテンツを基に、独自の視点や専門知識を加えることが重要です。また、これは経験談でもありますが、チームや上司とのこまめな確認が、手戻りを少なくするための鍵となります。生成AIの出力をそのまま使用するのではなく、企業のブランドイメージに合ったトーンやスタイルに編集し、チームや上司と随時確認していくことで、より良い独自性・専門性の高いコラム記事を作成することができます。このフローを通して、生成AIを活用し、効率的にコラム記事を作成する方法を学びましょう。 ChatGPTを使ったペルソナ作成では早速、ペルソナを作っていきましょうここで、ペルソナ作成のためのプロンプトをご紹介します。プロンプトについてはこちらの記事でも紹介していますので、読んでみてください今回は、弊社が用意したプロンプトを使ってみてください！プロンプト① あなたのタスクは、プロのプロンプトエンジニアとしてペルソナを作成するためのプロンプトを考えることです。#ペルソナ作成の目的・ペルソナ作成の目的は、わたしがコラム記事を書くためのターゲット理解です。#実施ステップ・プロのプロンプトエンジニアとして、テーマに適切なターゲットを分析するプロンプトを考えてください。#テーマ・生成AIを活用してコンテンツ作成を仕組み化するコツ#出力形式：##ターゲットペルソナを作成するためのプロンプト出力：早速　ChatGPTに入力してみましょう。結果のプロンプトがChatGPTから出力されたら、次はこのプロンプトを入力して下さい。プロンプト②あなたのタスクは、上記のプロンプトを使いペルソナを作成することです。#実施ステップ・上記のプロンプトを1つずつ順番に実行してください。・ターゲットペルソナを作成してください。#出力形式：##ターゲットペルソナ出力:こちらも入力するとペルソナが出てきましたね！結果が出たら結果が出力されたら、記事作成に取り掛かる前に、一旦googledocs等に移し、ご自分で確認したのち、上司やチームと確認しましょう記事が完成したあとで『このペルソナじゃない、方向性が違う。』なんて言われた日には、なんとも言えない気持ちになりますよね。時間をかけて仕上げたのに、方向性が違うと言われたら、もう台無しです。だからこそ、結果が出たらまずは上司やチームと一緒に確認を取り、後々の手戻りを防いで行きましょう。 ChatGPTを使った記事の構成の作り方確認が取れたら、早速記事の構成の作成に取り掛かっていきましょうこちらが、記事の構成作成のプロンプトです。プロンプト③あなたのタスクは、コラム記事の構成を考えることです。#実施ステップ・テーマを理解してください。・ペルソナがこのコラム記事に期待することを分析してください。・ペルソナの期待値を満たすコラム記事の構成を考えてください。#出力形式：##コラム記事の構成#制約事項・業務の効率化ではなく、生成AIをつかってチームでコラム記事を作成するプロセスを構築するを強調してください。出力：こちらも早速、ChatGPTに入力してみましょう。（※ペルソナ作成と同じChatGPTのプロジェクトに入力して下さい。） 出力結果同じように、結果が出たらチームで確認していきましょう。構成に関しては、先ほど作ったペルソナに対し、「ペルソナはこういう人だから、この内容の構成が刺さる」と根拠を持って言えるようになると、褒められます。AIと人間、それぞれの得意分野を生かしたコンテンツ制作コンテンツ制作において、AIと人間の協働は効率化の新しいスタンダードになりつつあります。AIが持つスピードと情報処理能力、そして人間の創造性や感情に訴える力を組み合わせることで、これまで以上に高品質なコンテンツを効率よく生み出すことが可能です。今回のようなコラム記事を作成する際には、AIがまずデータを基にテーマや見出し案を提案します。それを受け取ったは私達コンテンツ作成担当者は、記事の方向性や言葉遣いを修正し、読者の心に響くような形に仕上げるのです。このように、AIが「素材作り」を担当し、人間が「料理」を完成させるイメージです。このプロセスは、単なる効率化にとどまらず、制作チーム全体の生産性を向上させるだけでなく、新たなクリエイティブの可能性を広げる鍵となります。AIと人間、それぞれの強みを活かしながら、企業としてのコンテンツ制作を次のステージへ引き上げましょう。また、この生成AIと上手に付き合っていくためには、ちゃんとしたプロンプトはどうしても必要になってきます。そこで、弊社では、プロンプトが内蔵された、生成ＡＩでのコンテンツ作成ツール「シャノンコンテンツアシスタント」をご案内しています。無料でトライアル出来ますので、是非お試しくださいませ。終わりにいかがでしたでしょうか？ここまででペルソナと構成は作れましたでしょうか？ちなみに生成AIの特徴として、プロンプトはそのままで「再度生成ボタン」をクリックしても異なる生成結果が得られる可能性が高いです。上記のプロンプトを活用するときは、そこもぜひお試しください。また、このまま本文も作りたい！という方は、是非　プロンプト不要、日本のマーケ専用生成AI　シャノンコンテンツアシスタントの無料トライアルにお申込みいただき、本文まで作ってみてください。この記事が、これからの皆様のコラム記事、コンテンツ作成のお役に立てれば幸いです。シャノンコンテンツアシスタント　無料トライアルはこちらから日本のマーケ専用生成AIシャノンコンテンツアシスタントChatGPT関係のおすすめ記事ChatGPTのなんか違うを解消、「自己批判・改善プロンプト」とはChatGPTで業務効率化しよう！今すぐ使えるシャノンオリジナルプロンプトも紹介ChatGPTを活用！新PASONAの法則を使ったセールスレターの作成方法とは？最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

世界では製造業DXが加速化しています。日本の製造業でもDXが欠かせません。日本の製造業はかつて基幹産業といわれていましたが、近年においても、GDPの30％を占めるサービス業に次いで、製造業は2番目、20％以上（2021年）のシェアがあり、主要な産業であることに変わりはありません。製造業DXの推進は、日本経済にとっても重要です。今回は、製造業DXの現状、DXを推進して実現できること、進め方や成果を上げるためのポイントを基本から解説します。後半では、シャノンのお客様が製造業DXを成功させた事例をご紹介しています。目次Toggle製造業DXの現状と課題、今どうなっている？DXとは？そして製造業DXとは？QCD、インダストリー5.0など関連用語を確認日本では製造業DXが急務製造業DXで実現できる９つのこと製造業DX推進の課題製造業DXの進め方とポイント製造業DXの手順製造業DXを成功させるポイント製造業DXの企業事例、シャノンのお客様のBtoB製造業DXを紹介！製造業DXの企業事例シャノンのお客様から、製造業DXの成功事例を紹介まとめ製造業DXの現状と課題、今どうなっている？日本の製造業DXの現状、DXで実現できること、今後に向けての課題は何かについて解説します。DXとは？そして製造業DXとは？DXとは？についてはいくつかの定義づけがされていますが、簡単にいうと、最新のデジタル技術を活用して企業を変革し、生産性を上げることです。具体的なデジタル技術の例としてはAI、ビッグデータ、IoT、デジタルツインなどがあります。DXの対象は業務全般だけでなく、企業の組織・文化までを根本から変革すべきとされています。経産省などによる一般的なDXの定義、DXの基礎知識については、以下の記事でくわしく解説しています。参考：DX(デジタルトランスフォーメーション)とは？意味やメリット、最新事情を解説今回のテーマである製造業DXについて、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）では以下のように定義しています。“顧客価値を高めるため、製造分野で利用されている製造装置や製造工程の監視・制御などのデジタル化を軸に、ITとの連携により、製品やサービス、ビジネスモデルの変革を実現すること”つまり製造業DXとは、最新のデジタルテクノロジーを活用して業務全般を効率化し、品質を高め、競争力をつけることです。QCD、インダストリー5.0など関連用語を確認製造業DXに関連するキーワードについて確認しておきましょう。サプライチェーン（SC）、エンジニアリングチェーン（EC）、バリューチェーンサプライチェーンとは原材料の調達、製品化、物流、販売など、モノを供給する一連の業務のことです。一方、エンジニアリングチェーンとは、設計、開発、製造、保守など、技術面から見た製品開発の業務です。サプライチェーンとエンジニアリングチェーンといった、製品やサービスが企画から顧客に届くまでの全体的な価値創造のプロセスをまとめてバリューチェーンと呼びます。製造業DXではサプライチェーン、エンジニアリングチェーンを一体的にデジタル化・効率化することが重要です。QCD製造業で重要なQuality（品質）、Cost（コスト）、Delivery（納期）という３つの要素のことです。QCDそれぞれをバランスよく向上させていくことが求められます。ダイナミックケイパビリティ環境の変化に対して素早く適応する力のことで、「企業変革力」と同義です。ダイナミックケイパビリティは変化の激しい現代において企業の持続的な成長に不可欠です。たとえば近年は、感染症・国際紛争・為替変動といった変化がありますが、企業は調達先や生産拠点を変更して柔軟に対応し、サプライチェーンを素早く再構築することが求められます。インダストリー5.02011年、ドイツは自国のものづくり企業の強化策を「Industrie4.0」として推進し、成功させました。この次の段階として、欧州委員会が2021年に、「持続可能」「人間中心」「回復力」を柱とする次世代産業革命を「Industry5.0」として提唱しました。AIやビッグデータなど最新テクノロジーを活用して改革を実現するとされています。日本では製造業DXが急務製造業DXの現状はどうなっているでしょうか。現在までの、日本の製造業DXの進みは順調とはいえません。以下は、WorldEconomicForumが選定した、「Lighthouse」、世界の先進的な工場の一覧です。出所：世界経済フォーラム2023年12月には世界で24工場が新たに選出され、2018年からの累計で全153拠点となっています。今までに日本から選定されたのは日立製作所大みか工場、GEヘルスケア費の工場、P&G高崎工場の3拠点。世界では、中国が60拠点、インド14拠点、北米11拠点などとなっています。また、IMDが発表する「デジタル競争力ランキング」で2023年の日本は64か国中32位。2019年の23位から少しずつランクを下げています。1980年代～2000年代初頭まではソニー、Panasonic、NECなどが世界有数のメーカーでしたが、現在、世界時価総額ランキングTOP50に入っているのはトヨタ自動車のみ、ということもよくニュースで取り上げられています。一方、近年のランキングで上位のテスラ、エヌビディアといったグローバルな企業は高度なデジタル化を実現し、ダイナミックな成長を続けています。日本の製造業各社が世界で競争していくために、DXにより生産性と国際競争力を向上させていくことが急務となっています。製造業DXで実現できる９つのこと製造業DXで何が実現できるのでしょうか。以下が挙げられます。１．属人化していた技術の可視化と共有日本では「失われた30年」の景気低迷もあり、技術力が高かった1990年代頃の製造ラインとオペレーションシステムを更新せず、現場の技術者のスキルでカバーしてきた企業が多いといわれます。こうした現場では技術が属人化して十分に継承されないという問題があります。生産体制をデジタル化することにより、属人化しがちだった技術を可視化し、共有したり高度にデータを活用したりできるようになります。※参考：データドリブンとは？用語やメリット、マーケティング方法を事例付きで解説！２．ひとりあたり生産性向上と人材の最適化デジタルツール導入、自社システムの再構築、AI活用などの改革により、ルーティンワークを人が担当することがなくなり、社員は高度な戦略的業務に専念できます。一人あたりの生産性が向上するので、企業は給与水準を上げることができ、良い人材の確保もしやすくなります。３．集客力の向上BtoBの製造業ではマーケティングに本格的に取り組んでいない企業も一定割合あります。技術力や製品の魅力がターゲット企業に届いていないことも多いので、営業部門に加えて、デジタルマーケティングを実践することにより集客が増え、売上にも寄与します。参考：マーケティングDXとは？【前編】定義やメリット、進め方、企業事例を紹介マーケティングDXとは？【後編】「顧客体験の構築」はウェビナーを軸に展開４．製品の価格競争力が向上品質の高い製品をより低コストで生産できるようになり、価格競争力が向上します。グローバル市場でシェアを拡大するチャンスも増えるでしょう。５．顧客満足度の向上DXにより製品の品質が向上するほか、顧客にとっての製品購入のしやすさ、アフターフォロー体制などを最適化でき、顧客満足度が向上します。６．ダイナミックケイパビリティの確保情報を一元管理して全体で共有し、部門間でも連携ができていると、環境要因が変化したときに柔軟かつスピーディーな改善が可能です。不確実性の高さが指摘される今後についても対応できる体制が整います。７．コアコンピタンスの強化と新規事業への展開DXを推進するなかで自社の知財を見なおし、コアコンピタンスの明確化、強化を図ることができます。コアコンピタンスを活用して時代のニーズに合った新規事業を創出できる可能性も高くなるでしょう。８．GXに向けた事業最適化製造業には脱炭素化が求められています。GX（グリーントランスフォーメーション）とは、脱炭素化のための取組を指しています。カーボンニュートラルを目指すGX推進のためにも業務効率化や省エネにつながるDXは欠かせません。9．グローバルな水平分業へのアクセス世界では、競争力があるコアコンピタンスを外部化してグローバルな水平分業・協業へ展開することにより収益性を高める動きが加速しています。DX推進によってこのようなダイナミックな企業活動が可能になり、企業がさらに成長する機会が広がります。参考：経済産業省「製造業のDXについて」製造業DX推進の課題日本では、製造業DXが重要と認識されながらも順調に進んでいない現状があります。「2024年度に向けた製造業のDXにおける投資予算や課題などの実態調査」の結果によると、DXを推進する課題は以下が挙げられます人材の不足DXのプランを立てて着手するための知識を有する指導者、技術者などの人材が不足しています。人材不足の要因として以下があります。専門スキルを持った人材の不足高度なデジタルスキルを有する技術者が不足しています。デジタル人材育成の遅れ経営陣を含めたすべての人のデジタルスキルのレベルアップと、専門人材の育成が必要です。リスキリングの遅れ既存の従業員をデジタル人材へと転換するリスキリングの取組が遅れています。さらに、日本では労働人口が減少傾向であるため、人材不足は今後も続くと予測されています。製造業DXを推進するにあたり、企業は自社の人材育成に力を入れる必要があるでしょう。資金の不足資金が不足しており、DXへの投資が必要とわかっていても導入できないケースがあります。しかしDXを成功させて生産性が向上すれば業績にもプラスになるため、費用対効果を見極めながらスモールスタートで実績を積み重ねていく対応が求められます。物の不足新しいデジタル技術やシステムと古いレガシーシステムが互換性を持たないことが多く、統合が難しいという問題があります。しかし、レガシーシステムの置き換えやアップグレードには多大なコストと時間がかかり、業務に影響を与えるリスクも高いというジレンマが生じます。そのため、段階的な移行計画の策定や、外部専門家の活用などが必要です。変革への抵抗感熟練技術者の知識や技術を全体に共有する属人化から標準化への変革は、抵抗をともなうことがあります。また、現在の業務の流れで社員が担当している裁量がシステム改変により減ってしまうときや、大幅な組織改編でも摩擦が起きるでしょう。DX推進にあたっては、企業が明確なビジョンを掲げ、それを従業員全員で共有することが大事です。製造業DXの進め方とポイント製造業DXの進め方と成果を上げるためのポイントを解説します。製造業DXの手順製造業DXを進める標準的な手順は、以下のとおりです。STEP1　現状分析自社の状況を確認し、現状への正しい理解を明確にして、社内で共有します。ひとことで言うと、現状のボトルネックは何か？を明確にします。各部門の業績、現場の設備やシステムの状況を調査するほか、従業員へのアンケートやヒアリングも有効です。自社のDX必要度を客観的に知るために役立つツールとして、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が「製造分野DX度チェック」を提供しています。STEP2　目標設定現状を踏まえ、自社がDXで目指す目標を決め、わかりやすく言語化して社内に共有します。「1年以内に生産ラインの稼働率を15%向上させる」といったように、具体的な数値を用いましょう。STEP3　DX推進の全体計画を策定目標達成のために必要な改革項目を整理して、全体の計画を策定します。STEP4　必要なリソースの確保DX推進にあたり人材や資金が不足している場合、それをどのように確保するかを決めます。人材の採用、育成、DX支援会社への依頼などの選択肢があります。STEP5　ロードマップを作成DXの全体目標をふまえ、具体策を挙げ、優先順位をつけてスケジュールを決めます。たとえば以下のような取り組みがあります。生産ラインへの管理システム、AIやロボットの導入部門間のデータ共有・一元化SFA、MAなどのデジタルツールによる業務効率化営業、マーケティング、人事など各部門の業務改革人材育成プログラムの実施いつまでにどの程度達成するかのKPIも合わせて設定します。STEP6　計画の実行計画を各現場で実行します。STEP7　定期的に見直しながらDXを推進実践してみた経過で順調にいかない部分、問題点が出てくるので、定期的に進捗を確認して、必要な改善を加えながら進めていきます。製造業DXを成功させるポイント製造業でDXを成功させるポイントとして、以下が挙げられます。スモールスタートで成功例を早く作るDXは大規模な企業改革ですが、成功する見通しが立てやすい施策から優先して「スモールスタート」で着手することが有効です。そこで早めに成功の実績を作り、社内での共感を得ることで進めやすくなるでしょう。マーケティングDXで集客や売上アップの実績を早く作ることもおすすめです。ボトムアップと若手人材の活用経営陣がDXにコミットしつつ、個別のアイデアについては現場からのボトムアップの声を重視し、若手人材を抜擢して裁量を任せながらベテランがサポートすると効果的です。KPIを適切に設定する通常業務だけでなくDXでも明確なKPIマネジメントが有効です。QCDをバランスよく改善できるよう、KPIを適切に設定し、達成度を見極めながら進めていきます。製造業DXの企業事例、シャノンのお客様のBtoB製造業DXを紹介！製造業DXを実践している企業の事例、シャノンのお客様でBtoBの老舗ものづくり企業のDX推進事例をご紹介します。製造業DXの企業事例製造業DXを推進している企業の事例です。株式会社LIXIL「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」をビジョンに掲げ、DXによる既存ビジネスの変革、新規ビジネスの開発を進めています。「従業員の声をきく『LIXILVoice』の実施」「デジタル部門のアジャイル化」「人材評価制度の改革」などを実践。「LIXILDataPlatform」によりビッグデータを集約・分析して戦略活用するほか、ノーコード開発ツールの導入により、従業員が開発して現在稼働中のアプリ数は2023年3月時点で1500個に達しています。新規事業としてはIoTを活用するスマート・ウォーター・コントローラー「GROHESenseGuard」、パブリックトイレの清掃を効率化する「LIXILToiletCloud」などを展開しています。株式会社荏原製作所グローバル市場で成長することを目標に、「企業風土の改革」「業務効率化」「組織やビジネスモデルの変革」の分野でDXを推進しています。コンプレッサー・タービンの設計において、パラメトリック3DCADに独自技術を融合させて、顧客の要望に対する基本設計と詳細設計を自動化し、設計リードタイムの短縮と、3Dモデル・図面の均一化によるエラー発生ゼロを実現しました。また、ごみ識別AI搭載の「AIクレーン」、「配管点検ロボット」を開発し、安心安全で質の高いごみ処理サービスを提供しています。キリンホールディングス株式会社長期経営構想「KV2027」において、イノベーションのひとつとして「価値創造を加速するICT」を提示。グループ全体でデジタル技術を活用した業務プロセス変革を推進し、効率化と顧客価値創造に取り組んでいます。「DX道場」でデジタル人材育成にも注力しています。注目の取組としては、AIを活用した「ビール醸造計画自動化システム」の構築による工場の計画業務4,000時間以上の削減、飲食店向けのクラフトビールプラットフォーム「TapMarche」による顧客サービス向上などがあります。※上記事例は経済産業省が選定する「DX銘柄」より引用シャノンのお客様から、製造業DXの成功事例を紹介製造業DXは企業にとって不可欠です。なかには資金不足や人材不足などに直面する中小企業も少なくありませんが、少ない投資金額でかつ費用対効果の高い改革を少しずつ積み重ねていくことで成長を実現できます。そのために、売上に直結するマーケティング部門からDXに着手するというのもひとつの選択肢です。以下は、シャノンのMA導入によりDXの推進を図ったたお客様の事例です。池田金属工業株式会社ねじの卸売業として大阪で創業した池田金属工業は、「ねじで世界をよりよく変える。」というミッションのもと、ねじの開発・製造・販売のほか、顧客企業へのソリューション提案も行っています。以前は展示会への出展やセミナーを開催する事で新しいお客様と接点を持っていましたが、コロナ禍で展示会や対面セミナーが自粛となったタイミングで、DX推進の一環として、過去のリード情報を管理・活用できるMAの導入を検討。過去の展示会やセミナーで取得したリード情報を活かし、顧客との接点を統合管理する事でより良い提案を行うための基盤構築としてマーケティングオートメーションの導入を決定しました。これにより顧客情報の一元管理やリード情報の活用を進め、DX推進と営業改革を実現。施策ではブログによる情報発信、メルマガ配信などを積極的に行った結果、相談を寄せる企業が増えていきました。そこから知ることができた顧客ニーズに応えるためスタートさせた新サービス「ねじの技術診断」も好調です。事例についてくわしくは以下で紹介しています。浪速の老舗ねじ商社が挑む”ゆるまない”DX推進シャノン×kintoneで加速する老舗企業のDX株式会社ベンカン配管メーカーとして75年の歴史がある株式会社ベンカンは、配管を製造販売するBtoB企業で、「メカニカルジョイント」の技術で知られています。2017年、マーケティングの必要性を感じてシャノンのMAを導入したものの、運用しきれずに1年で解約。しかし、製品ニーズがありながらも営業部門の人手不足で十分にリーチできていないという課題を感じていました。その後、コロナ禍で対面営業が制約された2020年、MAの再導入を決定しました。2名がマーケティング担当者となり、Webサイト、メルマガ、資料ダウンロードなどの施策を強化。課題であったリーチについては、スコアリングの設計と運営を行うことで、現在はマーケティングチームから営業チームへの見込み客引き渡しを順調に進められるようになりました。事例についてくわしくは以下で紹介しています。必要だったのはマーケティングの社内浸透。老舗メーカー、ベンカンが2度目のシャノン導入まとめ本稿のポイントは以下です。1.　日本では製造業DXが遅れていて、国際競争力向上のためにもDX推進が重要です。2.　製造業DXで実現できることは、以下の9項目です。１）属人化していた技術の可視化と共有２）ひとりあたり生産性向上と人材の最適化３）集客力の向上４）製品の価格競争力が向上５）顧客満足度の向上６）ダイナミックケイパビリティの確保７）コアコンピタンスの強化と新規事業への展開８）GXに向けた事業最適化９）グローバルな水平分業へのアクセス3.　製造業DX推進における課題は、人材の不足、資金の不足、変革への抵抗感です。4.　製造業DXの手順は以下の通りです。STEP1　現状分析STEP2　目標設定STEP3　DX推進の全体計画を策定STEP4　必要なリソースの確保STEP5　ロードマップを作成STEP6　計画の実行STEP7　定期的に見直しながらDXを推進最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

展示会は、企業の重要なリード獲得の手段のひとつ。日頃のマーケティング活動でリーチできていなかった多くの見込み客と出会い、そのうち何割かの新規顧客を獲得することが期待されています。しかし、情報収集に来た若手社員、競合他社のブースを目指す人、挨拶に立ち寄る既存顧客など、展示会会場を訪れる人の動機はさまざま。多くの人と名刺交換はできたけれど、商談可能なゲストは決して多くはありません。そんななかでも確実に、「展示会からの商談を増やす」方法について、今回は解説していきます。2023年には９つの展示会へ出展した実績をもとに、費用対効果の改善を重ねてきたシャノンの具体策についても紹介します。目次Toggle展示会での商談、どう進める？展示会に出展するメリット出展企業のよくある悩みとは展示会からの商談を増やすための対策は？展示会からの商談を増やすためにしておくべきTipsを紹介展示会の事前準備の具体策展示会当日の施策展示会終了後の施策シャノンが実践してきた展示会施策をデータとともに紹介！「サンクスメール」で「隠れホット」を再判定「ウォーム」への短期フォローは、アナログ施策施策により、商談化率はどれくらい増えた？展示会のお悩みはマーケティングオートメーション（MA）で解決！接客員の主観だけでリード（見込み客）の評価をしているが、その判断が正しいのか不安展示会後のリード（見込み客）へのフォローアップで、効果が出ていない気がする中長期的なナーチャリング（顧客育成）が必要と感じているが、具体的な方法がわからない漫才で分かる！シャノンのMAまとめ展示会での商談、どう進める？まず、商談を増やしたいと考える出展企業の課題について確認していきます。展示会に出展するメリット展示会とは、企業が自社の商品やサービスを顧客に紹介するためのイベントです。大規模な会場に多くの企業がブースを出展する形式で開催されることが一般的です。BtoBビジネスでは、集客の有力な手段のひとつといえるでしょう。このような展示会は、出展企業にとっても顧客企業にとっても多くのメリットがあります。出展企業のメリットは、日常のマーケティング活動や営業活動ではリーチしきれないユーザーを含めて、幅広い見込み客と接点が持てることです。しかもこうしたユーザーは展示会に興味を持って足を運んでいることから、一定のニーズがあると期待ができます。実際にシャノンでは商談まで至ったお客様との最終接点はイベント・展示会が最も多いという結果がでています。一方、顧客企業側のメリットは、展示会を訪れることにより、一度で多くの商品やサービスの情報が得られることです。展示会の場で出展企業と直接コミュニケーションをとって疑問点を明らかにしたり、多くのサービスを比較検討したりできることも魅力です。出展企業のよくある悩みとはBtoB企業にとって展示会への出展は大きなメリットがありますが、会場費やブース設営費など多額の費用がかかります。そのため、マーケティング部門や営業部門といった展示会担当者は、新規リード獲得や商談などの目に見える成果を上げることを目指しています。しかし実際にはなかなかうまくいかず、以下のような悩みを抱えていることもあります。新規顧客獲得の名目で出展したものの、実態は既存顧客の対応に追われている展示会ブースを訪れる多くのユーザーと名刺交換をして、貴重な新規見込み客リストを獲得。その一定割合を商談へ進めることが出展の最大の目的です。ところが、会期中にブースを訪れる既存顧客の接客に時間をとられてしまい、新規ユーザー対応が不十分だったという、本末転倒の事態に陥ることがあります。新規見込み客の名刺を獲得しても、十分なフォローが実施されないせっかく入手できた新規見込み客の名刺でありながら、明確に購買意欲が高い「ホットリード」は商談に進むものの、その他については十分な情報がなく、展示会後の適切なフォローを実施できない場合があります。実際に、展示会の名刺リストの中には今すぐのニーズがないユーザーも多いのですが、そこにまぎれた有望な見込み客を見つけ出すこと、中長期でフォローを続けて購買意欲を引き上げるといったフォローができていない可能性があります。経営層から費用対効果を求められるが、確度の高い案件だけではカバーできない購買意欲が高いホットリードをフォローするたけでは、出展費用に見合う成果を上げられません。費用対効果を高めていくためには、獲得した名刺から商談に進む数を増やし、歩留まりを上げていく必要があります。また、展示会をきっかけとして半年後、1年後に商談へと結びつくリードについても追跡管理して、費用対効果を計算する必要があります。これらは、展示会出展企業の担当者からしばしば聞かれるよくあるお悩みですが、適切な施策を実践することにより改善が見込めます。展示会からの商談を増やすための対策は？展示会からの商談を増やし、新規顧客を獲得していくためには、以下のような対策が必要です。詳細な数値目標を設定する展示会の費用対効果を上げるためには、何件獲得して、商談数をどのように増やしていくのか計画を立てて見積もることが重要です。たとえば以下のような項目が考えられます。●費用●受注金額●獲得数・商談数●商談獲得単価●受注金額費用対効果が合うためには、何件をどのように獲得するのか考える必要があります。リードナーチャリングの仕組み化展示会当日に獲得できる商談数だけでは出展費用に見合う成果を上げることは難しいため、それ以外の名刺から商談を増やしていく必要性があります。ポイントは、当日、短期、中長期に分けてナーチャリングを企画することです。ナーチャリングの仕組みがなく当日フォローのみの商談と、ナーチャリングを仕組み化し中長期的にフォローを続けた場合、最終的に生み出す価値は以下の図ほどの違いがあります。つまり、適切なナーチャリングの仕組み化とフォロー施策により、展示会の費用対効果が高まります。上記の例に示したような「当日フォロー（再判定）」「短期フォロー」「中長期フォロー」の具体的な施策については、このあと解説していきます。展示会からの商談を増やすためにしておくべきTipsを紹介展示会からの商談と新規顧客獲得を増やすための具体的な方法について、展示会の事前準備、当日、事後に分けて解説します。展示会の事前準備の具体策事前に行うべき対策として、以下があります。メール、広告、DMなどによる集客展示会で自社のブースへの集客を促し、見込み客の母数を増やすための施策が重要です。既存のハウスリストへのメール案内、広告による告知のほか、有望なターゲット企業へのDM送付も行います。展示会ブースの準備展示会ブースの計画では、「視認性が高く人が集まるブース」「商品・サービスの良さが伝わるコンテンツと見せ方」「体験が印象に残る演出」がポイントとなります。展示会に来るお客様は、1日で何社も接点を持つため、後日フォローがあっても「どこの会社でしたか・・・・・・？」と覚えていただけていないこともしばしば。だからこそ、たとえばブースで「お菓子つかみ取り」といった演出を実施することで、見込み客にメールや電話で連絡をとった際「お菓子つかみ取りのブースですね」と思い出していただきやすくなります。展示会ブースの作り方については、以下の記事でくわしく解説しています。シャノンで実施してきた「ドンキ風演出」「マーケティング漫才」などについても紹介しています。参考：展示会ブースの作り方とは？レイアウト・演出のポイントと集客を増やした事例を紹介！展示会当日の施策展示会当日は、集客をしながら商談も積極的に行います。ブースへの集客はノベルティを使う展示会は、今まで自社と接点が一切ない多くのユーザーと出会い、集客できる大きなチャンスです。まず足を止めてもらい、名刺交換することが重要です。足を止めてもらうための施策として、ノベルティの配布が挙げられます。ボールペン、エコバッグといった実用的なものや、お菓子、お茶といった飲食物、光るボールといった目立つもの等を用意し、「まずは足を止めてもらう」ことを意識しましょう集客と接客を分ける集客と接客の役割分担を明確にすることも大事です。展示会当日に商談ができ、また来場者からの質問にも答えられるよう、接客担当として営業担当者のほか、技術担当者も配置します。下は、人員計画の一例です。名刺交換した見込み客へのヒアリングヒアリングシートを用意して、短時間でも現状や課題といった大事な情報をモレなくきき出せるようにします。ヒアリングシートを記載することで、後日フォローする際に会話内容を引き継ぐことができます。また、後で紹介する見込み客の分類にも役立ちます。以下は、シャノンが活用したヒアリングシートの例です。バックヤードで名刺データをリスト化、分類展示会ブースのバックヤードにスキャナーを設置して、見込み客の購買意欲ごとに「ホット」「ウォーム」「コールド」として分類、リスト化します。当日中にデータを整備することで、翌営業日からフォロー施策をスタートできます。また、展示会会期中に名刺交換数をカウントして、中間の目標達成度をスタッフ間で共有できることもメリットです。以下は分類基準の一例です。展示会ブース内で商談ブース内に専用スペースと人員を確保して、購買意欲の高い方には、その場で担当者との商談へと進んでいただきます。専門性の高い質問にも対応できるよう、技術スタッフも待機します。展示会終了後の施策すでに展示会会期中に見込み客を「ホット」「ウォーム」「コールド」で分類しているので、展示会終了後はそれぞれに対して施策を実施します。同時に、「ウォーム」「コールド」に分類したリードの再判定施策も重要です。「サンクスメール」で事後フォローをスタート展示会の翌営業日までにはサンクスメールを送信します。スピーディーにメールを送ることは、自社を競合より強く印象づける点でも重要です。マーケティングオートメーションを活用すると、名刺が登録された段階で自動でメールを送ることも可能です。「ホット」に分類されたリードは優先的に手動でフォロー、「ウォーム」「コールド」に分類されたリードはまず自動でサンクスメールをお送りし、その後手動フォローといった方法ができるようになります。中長期的なリードナーチャリング施策今すぐの購買意欲がないと判断された「ウォーム」「コールド」に対しては、他のマーケティング施策で獲得した見込み客と同様に、購買意欲を引き上げる「リードナーチャリング」施策を行います。まずやるべきは購買ピラミッド管理です。短期まではホット・ウォーム・コールドに合わせてフォローしてきましたが、中長期からは顧客の関心度合いに合わせた購買ピラミッドに沿ってフォローする必要があります。各フェーズは顧客の接点と期間で考え、段階的に顧客の関心度合いを引き上げる施策を打っていきます。おすすめは関心ウェビナーの実施です。実施の際、製品ウェビナーと関心ウェビナーを分けることをおすすめしています。関心ウェビナーでは集客が強く、製品ウェビナーはアポが強いので、きちんと内容を振り切りましょう。参考：リードナーチャリングとは？成果を出す7つの手法や成功事例を紹介シャノンが実践してきた展示会施策をデータとともに紹介！最後に、シャノンが実践してきた展示会施策の具体例と実績を紹介します。「サンクスメール」で「隠れホット」を再判定展示会会期中に名刺をリスト化し、購買意欲の高いと判断した順に「ホット」「ウォーム」「コールド」と分類しています。ただし、判断は人が行っているため、「ホット」のなかに「ウォーム」「コールド」が紛れていることがあれば、逆の場合も考えられます。「ウォーム」「コールド」のなかに潜む「ホット」な見込み客を見逃してしまうと、せっかくの商談機会を失ったり、競合他社に流れてしまうといったケースが想定されます。そのため、紛れてしまった「ホット」リードを見つける施策を行います。「ウォーム」「コールド」へのサンクスメールの中に、興味・関心が高ければアクションを起こすと期待できるコンテンツを挿入し、ページへ誘導します。確度が高い人を再判定するものなので、たとえば、フォームへの誘導、といったかたちであえてハードルが高いものを設定します。ここからのCVがあれば「ホット」へと分類を変更しフォローを優先的に実施します。以下の動画で詳しくご紹介しております。「ウォーム」への短期フォローは、アナログ施策「ウォーム」のなかには、早期に「ホット」に移行しそうなリードもいて、このようなリードに短期フォローが適しています。短期フォローの施策として、「乗り換え」にはカタログ郵送、「新規導入」には事例DMという、どちらもアナログな施策を実施します。このような見込み客に合わせた施策を実施するために展示会当日のヒアリングが重要です。「乗り換え」か「新規」かは、必須ヒアリング項目として、事前に情報を得ています。 施策により、商談化率はどれくらい増えた？フェーズの再判定施策、ウォームを対象とする短期フォロー施策を実施した結果、商談化率は以下のように8–12％という実績を上げることができ、展示会の費用対効果が向上しました。以下で、今回紹介した具体例を含む、詳しい「展示会の費用対効果改善」の動画を視聴できます。展示会のお悩みはマーケティングオートメーション（MA）で解決！展示会のお悩みに対し、MAは以下の方法で効果的な解決策を提供します。接客員の主観だけでリード（見込み客）の評価をしているが、その判断が正しいのか不安解決策：人が見落とした見込み客をツールが検出してフォロー即時の名刺スキャンと、翌営業日以降の再判定メールの送信を実施。接客時に人が見落としたホットリードを検出できます。展示会後のリード（見込み客）へのフォローアップで、効果が出ていない気がする解決策：デジタル＆アナログ相乗効果アプローチシャノンで紙のDMとメール施策を連携させ、相乗効果を生むデジアナアプローチを実施。中長期的なナーチャリング（顧客育成）が必要と感じているが、具体的な方法がわからない解決策：購買フェーズごとに最適なコンテンツを提供シャノンを活用して、購買フェーズごとに最適なコンテンツを提供する自動化シナリオを設定。ナーチャリングで費用対効果が上がります。上記のほかにも、展示会で商談を増やすためには、展示会の準備や当日、展示会後まで、多くの業務が発生します。これらを効率よく進めるためにもMAが有効です。おすすめ資料展示会の費用対効果を改善したいかたは必見ですシャノンではじめる展示会フォロー▼この資料で分かること・シャノンを使って展示会の費用対効果を改善する方法・接客員による商談化見込みの思い込みを解決する方法・短期・中長期でのナーチャリング方法漫才で分かる！シャノンのMA人力舎所属「おしどり大名」によるマーケティング漫才です。マーケティングを身近な例を交えて”わかりやすく”お伝えします。ぜひご覧くださいまとめ本稿のポイントは以下です。1.　展示会出展は企業が商談を増やすための有力な手段の一つです。しかし以下のような悩みが付き物です。・新規顧客獲得の名目で出展したものの、実態は既存顧客の対応に追われている・新規見込み客の名刺を集めても、十分なフォローが実施されない・経営層から費用対効果を求められるが、確度の高い案件だけではカバーできない2.　展示会で商談を増やすためには、多くの業務を効率よく進めることができるMAが有効です。3.　展示会からの商談を増やすための具体策は以下です。《事前準備》・メール、広告、DMなどによる集客・事前申込者のフォロー・集客と接客を分ける人員計画・展示会ブースの準備《展示会当日》・来場者の集客・名刺交換した見込み客へのヒアリング・バックヤードで名刺データをリスト化、分類・展示会ブース内で商談《事後フォロー》・サンクスメールの送信・フェーズ再判定施策の実施・「ウォーム」を「ホット」へ引き上げる施策・中長期的なリードナーチャリング施策最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Zoomウェビナーは、大人数向けにオンラインセミナーを配信することに特化したZoomのツールのことで、実施されるウェビナーそのものをZoomウェビナーと呼ぶこともあります。配信者が初心者でもかんたんに使えることから、説明会やイベント、研修、講義などの用途で活用されています。今回は、Zoomウェビナーについてくわしく解説します。ZoomミーティングやYouTubeLiveとの違い、Zoomウェビナーを活用するメリット、Zoomウェビナーの料金プランと機能、具体的な手順などを紹介します。【ご注意】Zoomの料金や機能は更新されるので、必ずZoomの公式ページで最新情報を確認するようにしてください。目次ToggleZoomウェビナーとはZoomミーティングとZoomウェビナーの違いYouTubeLiveとZoomウェビナーの違いZoomウェビナーの活用シーンZoomウェビナーのメリットシェアNo.1のツールなので参加者を集めやすいウェビナー開催の初心者でも使いやすい参加者の個人情報を保護できるYoutube、Facebook上での同時ライブ配信が可能MA/CRMとの連携で業務効率をアップできるZoomウェビナーのための準備Zoomウェビナーの料金プランZoomウェビナーの主な機能Zoomウェビナーのために用意する機材Zoomウェビナーでのトラブルとその対策Zoomウェビナーを開催するときの手順まとめZoomウェビナーとはウェビナーとは、オンラインで実施するセミナーのことで、ウェブとセミナーを合わせた用語で、オンラインセミナー、Webセミナーと同義です。Zoomウェビナーとは、オンライン会議ツール「Zoom」のウェビナー機能である「ZoomWebinars」のこと、または同機能を活用して開催するウェビナー（オンラインセミナー）を指す言葉です。オンライン会議ツールとしてトップシェアを持つZoomは、映像や音声が安定的で、操作が簡単であることが評価されています。Zoomウェビナーもまた、初心者でもかんたんにウェビナーが開催できるツールといえます。まず、Zoomウェビナーの特徴を他の機能と比較しながら確認し、活用シーンについても紹介していきます。ウェビナーの基礎知識については、以下の記事でくわしく解説しています。参考：ウェビナーとは？基本から集客、コンテンツ作成のコツまで解説ZoomミーティングとZoomウェビナーの違いまずZoomミーティングとZoomウェビナーの違いを確認します。ZoomミーティングZoomには「ZoomWebinars」のほかにオンライン会議の機能もあり、「ZoomMeetings」といいます。Zoomといえばこちらのほうが一般的に広く使われています。Zoomウェビナーを利用するにはまず、ZoomWorkplaceの有料プランを購入する必要があるので、まずこちらを簡単に説明します。Zoomミーティングを含む基本的なサービスは「ZoomWorkplace」というサービス名で提供されています。ZoomWorkplaceのプランプラン名ベーシックプロビジネス料金無料1,999円/月2,749円/月サービス内容の主な違い最大40分のミーティング1ユーザー出席者100名チャット、画面共有などの基本機能を利用可能最大30時間のミーティング99ユーザー出席者100名基本機能に加えてストレージ5GBなどが追加最大30時間のミーティング250ユーザー出席者300名さらにいくつかの機能が追加※料金と機能の最新情報は　　でご確認くださいZoomミーティングでは、オンラインで複数名が会議できることに加えて、チャット、画面共有、録画、リアクションなどの機能が利用できます。無料でもミーティングを開催できますが、時間制限なくオンラインミーティングを開催したい場合にはプロプラン以上が必要なので、企業では有料プランを利用することがほとんどです。Zoomミーティング、Zoomウェビナーとも、開催者ではなく参加のみの場合は無料です。ZoomウェビナーZoomウェビナーは、ウェビナー配信に最適化されたサービスです。利用するにはZoomWorkplaceの有料プランに加えて、8,625円/月～（2025年1月現在、年間契約の場合）の有料プランを購入する必要があります。Zoomウェビナーでは、Zoomミーティングと同様にチャット、画面共有、録画、リアクション機能が使えるほか、ウェビナーに役立つアンケートや投票の機能、Q&A機能があります。また、参加者のマイク・カメラオフがデフォルトになっていて、主催者であるホストが指定した参加者のみマイクをオンに切り替えることができます。ZoomミーティングとZoomウェビナーの主な違いをまとめたものが以下です。ZoomウェビナーとZoomミーティングの主な違いZoomウェビナーZoomミーティング用途ウェビナー会議、プレゼンテーションなど無料/有料開催するには有料プランを購入8,625円/月～無料でも開催可能、有料で時間制限なし有料プランは1,999円/月～参加人数500～10,000人以上100～1,000名マイク・カメラ参加者のマイク・カメラはOFFでマイクは主催者がONにできる参加者がマイク・カメラをON/OFF可能画面共有主催者のみ全員可能（設定により制限が可能）特徴主催者のスピーチやプレゼンテーションを、参加者が視聴する形式Q&A、投票の機能が利用できる参加者は自由に発言や画面共有ができる（設定により制限することは可能）ブレークアウトルーム機能が利用できるYouTubeLiveとZoomウェビナーの違いZoomウェビナーと似た機能のツールとしてYoutubeの生配信機能「YoutubeLive」があります。YoutubeLiveはZoomウェビナーと同じように、主催者が話し、視聴者がそれを視聴する形式です。ただし、YoutubeLiveは動画配信に最適化されたツールで、かんたんに画面共有やQ&Aができる機能がありません。しかし、Zoomウェビナーは有料プランのみ、参加人数には上限ありなのに対して、YoutubeLiveは無料、視聴者の人数制限なしというメリットもあります。したがって、企業ではYoutubeLiveをプロモーション動画配信などに活用できます。ZoomウェビナーとYoutubeLiveの主な違いZoomウェビナーYoutubeLive用途ウェビナー動画配信無料/有料有料無料参加人数500～10,000人以上制限なし特徴ウェビナーに最適化された機能動画を多くの人に配信できるZoomウェビナーの活用シーンZoomウェビナーは以下のように幅広い場面で活用されています。■マーケティング・営業ウェビナー、販促イベント、展示会■広報株主総会、記者発表■採用・教育会社説明会、社内研修、採用面接本記事ではこのあと、マーケティング活動の施策として実施するウェビナーについて解説していきます。ZoomウェビナーのメリットZoomウェビナーを利用するメリットを5つ紹介します。シェアNo.1のツールなので参加者を集めやすい最大のメリットは、ZoomはWeb会議ツールとして市場シェア50％以上といわれ、多くの人が使い慣れているという点です。Zoomウェビナーに参加するにはZoomアプリのインストールが必要となりますが、多くの人がすでに使っているため、参加のための特別な準備が不要です。Zoomミーティングでインターフェースにも慣れ親しんでいるため、参加者はストレスなくZoomウェビナーを視聴できます。Zoomウェビナーをツールとして採用することで、ウェビナー主催者は参加者を集めやすいといえるでしょう。ウェビナー開催の初心者でも使いやすいウェビナーの主催者にとっても、Zoomウェビナーは使いやすいです。Zoomウェビナーには、Zoomミーティングと同様のシンプルなUIが採用されているため、Zoomミーティングで慣れ親しんだインターフェースで操作がしやすいです。また、Zoomウェビナーにはウェビナー申込ページ作成、事前登録、参加用URL配信などの機能もあるので、集客や申込者管理など、ウェビナー開催前の準備もスムーズに進められるでしょう。参加者の個人情報を保護できるミーティングとは違い、不特定多数の人が同時に参加するウェビナーを開催する上では、セキュリティ対策も重要です。通常のZoomミーティングでは参加者のアカウント名が表示されるため、他の人に会社名や名前を知られてしまうリスクがあります。しかしZoomウェビナーでは、一般参加者のアカウント名は主催者には表示されますが、他の参加者に表示されません。個人情報を保護できるので安心です。Zoomウェビナーは、主催者がウェビナー全体を安全に管理できる設計になっています。機能を理解して適切に運用することが大事です。Youtube、Facebook上での同時ライブ配信が可能Zoomでのウェビナーを、YouTubeやFacebookでも同時に配信することが可能です。Zoomウェビナーのアカウント設定からYouTubeやFacebookのライブ配信を有効にし、ウェビナー開始後に画面上で操作するだけで、各プラットフォームから配信が開始されます。複雑な設定をしなくても同時配信が配信でき、人数制限もないため、「YouTubeで生配信がしたい」「Facebookを通じて集客したい」というときにおすすめです。また、見逃し配信用のアーカイブを残すことも簡単です。Zoomウェビナーと他のツールを組み合わせて、Zoomウェビナーの参加者は質疑応答ありの本会場、視聴のみの希望者や定員を上回った参加者はYoutubeやFacebookの別会場へ誘導するといったウェビナー形式にすれば、より多くの参加者を集客できます。MA/CRMとの連携で業務効率をアップできるZoomウェビナーには、開催日時までに参加者に氏名やメールアドレスなどを登録してもらい、Zoomウェビナー上からメールで視聴URLやアンケートを送付する機能があります。ただし、こうしたメールを配信するには手動で操作する必要があります。集客、申込者管理などのウェビナーの準備では大量のタスクに追われます。限られたリソースで効率よく仕事を進めるためには、MA（マーケティングオートメーション）やCRMとの連携がおすすめです。シャノンのMAは、「Zoomウェビナー連携機能」を搭載。連携することで、以下のような作業を自動化・効率化できます。マーケティング活動の施策としてウェビナーを活用しようとする場合はとくに、MAとZoomウェビナーをセットで用いることがおすすめです。Zoomウェビナーのための準備料金プランと機能、必要な機材など、Zoomウェビナーを実際に行う場合の基礎知識をまとめます。Zoomウェビナーの料金プランZoomウェビナーを開催したい場合、ZoomWorkplaceの有料プランをまず購入し、さらにZoomウェビナープランを追加する必要があります。ZoomWorkplaceのプロプランとZoomWebnarsの年間契約（103,500円/年）を購入すると、以下のとおりです。（料金の最新情報はで確認してください）Zoomウェビナーのプランにはさらに上位の「ZoomSessions（14,850円/月）」「ZoomEvents（22,350円/月）」があります。一般的なZoomウェビナーを開催しようとする場合、「ZoomWebnars」の機能があれば十分です。上記のZoomウェビナーの有料プランは、1か月単位で購入することが可能です。1か月限りのZoomWorkplaceは2,399円、ZoomWebnarsは11,850円、合計14,249円となります。Zoomウェビナーの主な機能「ZoomWebnars」の主な機能は、以下のとおりです。ウェビナースケジュールの予約設定ウェビナーの予定が決まったら、Zoomウェビナーの設定からウェビナータイトル、日時、説明などを設定できます。この段階で、参加者の事前登録を必須にすることも可能です。パネリストの登録Zoomウェビナーではメインの登壇者以外にパネリストを登録できます。設定画面から招待状（invitations）タブを開き、名前とメールアドレスを登録することで、案内メールが送られます。参加申し込みページの作成参加者用の申し込みフォームをZoom上で作成できます。記入必須項目は「名前」と「メールアドレス」の2つで、それに任意の項目を加えることもできます。参加用URLの発行・メール送付ウェビナーの視聴URLに加えて、任意でパスワードを設定できます。招待の文章が記載されたメールが作成されるので、Zoomから自動で送信することも可能です。Q＆A機能・アンケートの実施ウェビナー開催中にQ＆A機能で質問を募ったり、終了後にアンケートを案内したりと、参加者と双方向のコミュニケーションを図るための機能が備わっています。録画・アーカイブの配信Zoomウェビナーはライブ配信だけでなく、オンデマンド配信にも利用できます。録画データをアップロードして日時を指定すると自動で配信されるため、過去のウェビナーを再利用することも可能です。参加者データの集計ウェビナー参加者が申し込み時に記入した情報や開催後のアンケート、出席率、離脱率などを、レポートとしてまとめて出力できます。MA/CRMへの連携Zoomウェビナーで集計したデータは、MAやCRMに連携が可能です。MAと連携すれば、見逃し配信やウェビナー開催前後のメール配信などを自動化できます。Zoomウェビナーのために用意する機材Zoomウェビナーを開催するために必要な機材について解説します。PCマイク、カメラ付きのパソコンを用意します。安定した配信をするためには、PCのスペックも重要です。CPUはCorei7以上、メモリは16GB以上を確保しましょう。インターネット環境高速で安定したインターネット回線が必要なので、優先LANがおすすめです。アップロードで10Mbps以上の速度を確保しましょう。マイク、カメラPCに付属していればマイク、カメラを別途用意する必要はありませんが、より鮮明な画像、クリアな音声で配信したい場合は別途用意します。カメラを使う場合は三脚もあったほうが便利です。外付けのマイクにはクリップやヘッドセットなどがあるので、ウェビナーのスタイルに合わせて準備しましょう。照明登壇者に照明を当てると、明るい印象になるのでおすすめです。Zoomウェビナーでのトラブルとその対策Zoomウェビナーは、操作しやすい、映像や音声の品質が安定的、インタラクション機能が豊富といった点で優れていて、初心者がウェビナーを開催してもトラブルが発生しにくいツールだといえます。それでも、以下のような問題が発生することを想定して対策を講じておく必要があります。音声や映像が出ない参加者の端末に音声や映像が出ないといったトラブルはよく起こります。対策としては事前にテスト配信を十分に行うことが不可欠です。配信場所を決め、本番と同じ環境にセッティングして、音声の聴こえやすさ、映像の明るさ、画面配信の見え方などをチェックします。また、当日は登壇者以外の運営スタッフの役割分担を決め、Zoomウェビナーに予備のPCを接続して備えましょう。申込者がウェビナーにうまく参加できないZoomは多くの人が使い慣れたツールですが、日頃使用していない人もいます。ウェビナー当日に「うまく参加できない」という人をできるだけ出さないために、参加方法や操作方法をわかりやすく紹介したマニュアルを事前に提供しましょう。当日はサポート担当者の電話番号やチャットを知らせておき、質問があったときにも回答できる体制を整えましょう。参加者がチャットで迷惑行為をするZoomウェビナーでは参加者のマイク・カメラはオフになっていますが、チャットを開放することはあり、悪意のある参加者がチャットで迷惑行為をするトラブルが考えられます。これを避けるため、チャットを使用できる時間を限定するようにします。場合によっては参加者をウェビナーから削除して、強制的に退室させることができます。その他の想定外のトラブル十分に準備していても、ネットワークが突然ダウンするなどの予期せぬトラブルが起こることはあります。配信が中断してしまったときはできるだけ速やかにウェビナーを回復させて参加者に謝罪するとともに、後日アーカイブ動画を送信するようにします。Zoomウェビナーを開催するときの手順マーケティング施策としてのウェビナーを想定して、初心者がZoomウェビナーを開催する手順について解説します。STEP１　ウェビナーのテーマ・タイトルを作成ウェビナーを開催する目的とターゲット層を明確にして、ウェビナーのテーマを決めます。内容を明確に伝え、ターゲット層の興味・関心を引くようなタイトルをつけましょう。STEP2　配信設備の準備Zoomウェビナーの有料プランを購入し、機材を準備します。配信場所を決め、セッティングをして配信テストを行いましょう。また、登壇者はリハーサルをしておきます。STEP３　集客ウェビナーを告知して参加者を集めます。一般的なメルマガによる案内のほか、興味を持ちそうな対象に絞り込んでウェビナーだけを案内するメール、直前の再案内メールなどを送信します。申込者に対しては前日にリマインドメールを送信して出席率を高めましょう。STEP4　アンケート、サンクスメールの準備ウェビナー終了後に実施するアンケート、サンクスメールを準備します。STEP5　ウェビナー後のフォロー当日のウェビナー終了時には、アンケートへの回答を依頼して、満足度や内容への評価についてフィードバックを受けましょう。さらに当日または翌日にアーカイブ視聴の案内や今後の予定とともにサンクスメールを送ります。ウェビナーの手順については以下の記事でも解説しています。関連記事：ウェビナーのやり方をはじめから丁寧に解説！必要なものから成功させるためのポイントまでまとめ本稿のポイントは以下です。「Zoomウェビナー（ZoomWebinars）」は、初心者でもかんたんにウェビナーを開催できるツールです。Zoomウェビナーのメリットは以下です。・シェアNo.1のツールなので参加者を集めやすい・ウェビナー開催の初心者でも使いやすい・参加者の個人情報を保護できる・Youtube、Facebook上での同時ライブ配信が可能・MA/CRM連携で業務効率をアップできるZoomウェビナーのための準備として、以下があります。・ZoomWorkplaceとZoomWebinarsの有料プランを購入する・PCなどの機材とインターネット環境を用意する・想定できるトラブルに対して対策を講じる Zoomウェビナーを開催するときの手順は以下のとおりです。STEP1　ウェビナーのテーマとタイトルを作成STEP2　配信設備の準備STEP3　集客STEP4　アンケート、サンクスメールの準備STEP5　ウェビナー後のフォロー最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

企業が開催するイベントは、月例のセミナー／ウェビナーから年に一度の大きなカンファレンスまでさまざまですが、いずれの場合にも欠かせないのが「アンケート」です。アンケートは、参加者の満足度やニーズを知り、次回以降のイベント施策を改善するために重要です。本記事では、ビジネスイベントで実施するアンケートの重要性やメリット、成果を上げるポイントなどを解説。また、シャノンが実際に使用しているアンケートを編集したテンプレート、定期的に開催するウェビナーの改善にアンケートを活用する具体的な事例についてもご紹介します。目次Toggleイベントアンケートの重要性を知ろうビジネスイベントのアンケートの目的を確認イベントでアンケートを行うメリット・デメリットイベントアンケートの具体的な実施方法イベントアンケートのテンプレートと、成果を上げるポイントアンケートのテンプレート（カンファレンス）イベントアンケートに入れたい項目と作成のポイントアンケート回収率を上げるコツWebアンケート作成のツールシャノンのイベント管理システムイベントのアンケートを活用して定期ウェビナーを改善！シャノンの事例紹介ウェビナーの満足度をくわしく知って、次回のテーマに活用顧客の課題を理解して、具体的なテーマに落とし込むまとめイベントアンケートの重要性を知ろうビジネスイベントで行うアンケートの目的、アンケート施策のメリット・デメリット、方法について解説します。ビジネスイベントのアンケートの目的を確認ビジネスイベントにおけるアンケートの主な目的は、イベント参加者の満足度を客観的に計測して、次回以降のイベントの改善に活かすことです。イベントを改善し顧客満足度を高めることで、集客やブランディングといったイベント自体の目的達成度を上げられます。つまりイベントマーケティングにおいてアンケートは重要な役割を持っています。参考：イベントマーケティングとは？メリットや進め方、成果を上げるポイント、事例を紹介！上記がイベントアンケートの大きな目的ですが、アンケートを作成するにあたっては、もう少し具体的な目的を明確にする必要があります。具体的な目的の例としては、以下があります。イベントコンテンツの評価を知る参加者がイベントの内容にどの程度満足したのか、また、いくつかあるコンテンツのなかでよかったものは何かなどを知ることで、次回以降で顧客ニーズに合うコンテンツを強化していくことができます。参加者のニーズと課題感を知るビジネスイベントの参加者は自社サービスの見込み顧客と重なります。見込み顧客企業がどんな課題をかかえているか、どんなソリューションを求めているかをアンケートから知ることができます。参加者の自社サービス購買意欲を知る参加者のなかには購買意欲が高く、すぐに商談が可能な見込み顧客もいます。このような顧客を見つけ出すこともアンケートの目的です。イベントでアンケートを行うメリット・デメリットイベントでアンケートを実施するメリットとして以下が挙げられます。《イベントアンケートのメリット》イベントの改善ができるアンケートによりイベントのなかで評価の高いコンテンツとそうでないものが明確になり、次回以降の改善ができます。イベントの成功度合いがわかるイベント成功の指標のひとつは集客ですが、イベントの質の部分を測る顧客満足度も重要です。アンケートで満足度が高ければ、イベントは成功でリピートも期待できるでしょう。定期的なイベントでは同じフォーマットのアンケートを実施することで時系列の傾向がわかり、以前よりも改善ができているかを知ることができます。見込み客のくわしい情報が得られるアンケートには選択肢形式のほか、自由記述欄を設けることが多いです。自由記述からも参加者の具体的な課題や自社サービスへの要望など、貴重な情報が得られます。ホットリードを見つけられるすぐに商談可能な見込み顧客（ホットリード）を見つけることができます。一方、デメリットとしては以下があります。《イベントアンケートのデメリット》準備や回収の手間がかかる紙のアンケートを実施する場合は筆記用具や記入台、Webアンケートではフォームや二次元コードの準備が必要です。アンケートを確実に回収するためのスタッフ配置も必要となります。参加者に負担をかけるアンケートの回答には手間と時間がかかり、参加者のなかには負担に感じる人もいます。質問の数をできるだけ絞り込み、参加者が簡単に回答できる質問形式や回答方法にすることが大切です。回収率が低いと評価しにくい当日の進行の遅れなどにより、アンケートの回収率が低かった場合、参加者全体の傾向がつかめなくなってしまいます。できるだけ回収率を上げる工夫も必要です。イベントアンケートの具体的な実施方法イベントで実施するアンケートの準備はイベント全体の準備と並行して行います。準備の流れは以下の通りです。アンケートの目的を明確にするイベントアンケートの役割は、一般的には、イベントの満足度を知ることと、見込み顧客の情報を得ることの2点です。イベントのテーマやターゲットが「広く一般向け」であれば、自社サービスについての質問は少なめにして、イベントの内容についてくわしく問う構成が適切です。アンケートの質問項目を作成するアンケートの質問を作成します。回答の形式としては、「単一選択」「複数選択」「自由記述」などの方法がありますが、イベントの内容についてたずねる場合は「非常に満足」「やや満足」「やや不満」「非常に不満」のような段階評価にして、定量的なデータをとる方法がよく使われます。アンケートの方法はWebか紙かを決めるWebか紙か、アンケートの方法を決めます。紙のアンケートは集計しづらいというデメリットがありますが、入場時に配付しておけばイベントの合間に記入ができ、参加者にとって回答しやすい場合もあります。一方、Webアンケートは参加者が会場を去った後に送信できるメリットがあります。イベントの形式や参加者の属性に合う方法を選択しましょう。回答依頼と回収の方法を決めるイベント終了時、または参加者の退出時にアンケートへの回答を依頼します。できるだけ回収率を上げるための告知や表示を工夫します。イベントアンケートのテンプレートと、成果を上げるポイントアンケートのテンプレート、質問項目例、効果的な活用について紹介します。アンケートのテンプレート（カンファレンス）以下は、シャノンが実施したプライベートカンファレンスにおいて実施したアンケートをもとに編集したテンプレートです。イベントアンケートに入れたい項目と作成のポイント上記のテンプレートには、以下のようなポイントがあります。1枚に収めて見やすくレイアウトする目的に合う質問項目を厳選し、アンケート用紙1枚のなかに収めましょう。文字数が多いときは色を使って見やすくするなどの工夫も有効です。コンテンツごとに分けて満足度を質問するセッションや講演などの内容を分けて、それぞれについての満足度を質問します。これにより、次回以降で強化すべきコンテンツがわかります。1つか２つ程度の自由記述項目を設ける自由記述があると参加者は率直な意見を記載できます。自由記述が多いと負担になるので、２つまでがおすすめです。ホットリードを見つける質問を入れる参加者の中には商談可能、あるいは前向きに検討したい見込み顧客もいます。確実にアプローチできるよう、自社サービスへの関心度についての質問項目を入れます。プライバシーポリシーを明記する個人情報の取り扱い規定について明記することも信頼性の点から重要です。このほか、定期的に実施するウェビナーのWebアンケートの質問の例について、後半のシャノンの事例とともに紹介します。アンケート回収率を上げるコツアンケートの回収率を上げるコツとして、以下があります。申込時に質問した項目は入れずに、記載（入力）の負担を減らす参加者の属性やイベントを知ったきっかけなどは申込時の登録フォームで回答してもらい、イベント当日のアンケートの質問項目はできるだけ当日のイベント内容に絞り、参加者が回答しやすくします。また、事前申込でのID発行、あるいはニックネーム登録などの方法により、当日アンケートでは会社名、名前も省略できます。アンケートの回答方法、回収方法を複数用意するWebアンケートの二次元コードを各所に設置する、紙のアンケートの回収箱を目立つ場所に複数設置するなどの方法で回収率を上げましょう。会場で素早く記入しやすい紙、退出してからでも送信できるWebのどちらからも回答可能とする方法もあります。特典を用意するアンケートに回答した参加者に特典を用意するのも効果的な方法です。Webアンケート作成のツールWebアンケートを作成するためのツールとして、以下があります。無料のアンケート作成ツールアンケートが作成できる無料のツールは数多くWeb上で提供されていますが、Googleフォーム、MicrosoftFormsが代表例で、どちらにもアレンジして使えるテンプレートが用意されています。まずこの2つを試してみることがおすすめです。MAツールMAツールの多くはアンケート機能を備えています。イベントによる集客に力を入れたい企業であれば、マーケティング施策のなかでアンケートを活用しやすいMAツールがおすすめです。シャノンのMA、「SHANONMARKETINGPLATFORM」のアンケート機能は、イベントのアンケートはもちろん、顧客満足度調査、市場調査などのアンケートにも活用できます。イベント管理ツールイベント管理に特化したツールにもアンケート機能があります。シャノンのイベント管理システムシャノンのイベント管理システムは、規模の大小を問わず、リアルとオンラインのさまざまなイベントを一元管理できるツールです。アンケートフォームを簡単に作成でき、集計結果を事前申込や事後フォロー、来場履歴などとともに一元管理ができます。イベントマーケティングに力を入れたい企業の業務効率化と集客力アップに有効です。シャノンのイベント管理システムについて、くわしい資料はこちらからご覧いただけます。イベントのアンケートを活用して定期ウェビナーを改善！シャノンの事例紹介シャノンではほぼ毎月ウェビナーを開催しています。ウェビナーはリアルイベントに比べて低コストで開催でき、集客力も高いので、おすすめの施策です。ウェビナーを改善しながら継続していくためのアンケート活用事例についてご紹介します。ウェビナーの満足度をくわしく知って、次回のテーマに活用ウェビナーの満足度について、以下のような質問を設定した場合を考えてみます。「大変満足」という回答が多ければ、参加者の満足度が高かったことはわかりますが、改善ポイントが不明です。そこで以下のように、ウェビナーの内容を小項目に分けてアンケートの選択肢とします。項目ごとの集計により、顧客が求めるコンテンツがより鮮明になります。集計結果より、メールの送信方法やコンテンツに関する情報が人気だとわかります。そこで、この後「メールタイトル」「メルマガコンテンツの企画」「メールのABテスト結果」をテーマにしたウェビナーを開催し、より多くの参加者を集客できました。顧客の課題を理解して、具体的なテーマに落とし込む展示会における課題は何ですか？　という質問への回答の集計が以下です。上記から、顧客の課題感は「費用対効果」や「展示会後のナーチャリング」にあることが見えてきます。そこで、以下のような「展示会の費用対効果改善～当日フォローから塩漬けリストのナーチャリングまで徹底解説」というタイトルのウェビナーを企画しました。展示会での集客がすぐに商談化できなくても、「ナーチャリングによって購買意欲を引き上げれば商談化率がアップします」という内容です。同じ展示会をテーマにしたウェビナーでも上記の課題を織り込むことで、集客が120%増加しました。お役立ち資料アンケート作成・集計もできるシャノンのセミナー管理システムの資料はこちらまとめ本稿のポイントは以下の4点です。ビジネスイベントのアンケート施策は、イベントの改善に欠かせません。アンケートの集計結果をもとにイベントを改善して次回以降の集客につなげます。イベントアンケートのメリット・デメリットは以下です。《メリット》・イベントの改善ができる・イベントの成功度合いがわかる・見込み客のくわしい情報が得られる《デメリット》・準備や回収の手間がかかる・参加者に負担をかける・回収率が低いと評価しにくいアンケート作成のポイントは以下です。・1枚に収めて見やすくレイアウトする・コンテンツごとに分けて満足度を質問する・1つか２つ程度の自由記述項目を設ける・ホットリードを見つける質問を入れる・プライバシーポリシーを明記するアンケート回収率を上げるコツとして、以下があります。・申込時に質問した項目は入れずに、記載（入力）の負担を減らす・アンケートの回答方法、回収方法を複数用意する・特典を用意する最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

BtoBマーケティングにおいて、ビジネスイベントの開催は有力な集客手段のひとつです。しかし、大規模なイベントを成功させるためのノウハウが不足していると悩む企業担当者も多いようです。運営には十分な事前準備が必要で、誘導・接客などのシーンを想定しながら計画を立て、マニュアルを作成しておくことが重要です。今回は、リアルイベント当日の運営を成功させるためのポイントや、運営を円滑に行うために欠かせないマニュアルの作成方法について解説していきます。イベントを活用したマーケティングについては以下の記事でくわしく解説しています。参考：イベントマーケティングとは？メリットや進め方、成果を上げるポイント、事例を紹介！イベント管理システムのご案内「イベント全体の運営業務を効率化したい」とお悩みのご担当者様へイベントに関する資料はこちら目次Toggleイベント運営のための業務内容と注意点は？イベント運営で大事なことイベント全体の事前、当日、事後の流れイベント運営を成功させるポイントベント運営マニュアルのテンプレートと注意点イベント運営マニュアルのテンプレートイベント運営マニュアルの注意点シャノンのイベント運営から、実践した工夫をご紹介！POP付きの大型本棚やお菓子のつかみ取りで演出「来場通知メール」でお客様を確実にフォローまとめイベント運営のための業務内容と注意点は？イベント運営の主な業務について解説します。イベント運営で大事なことイベント当日の運営をスムーズに行い、参加したお客様に満足していただき、かつ、集客という目的も達成するためには、当日の運営だけではなく事前の企画や準備が大切です。イベントの運営では、以下のようなポイントをおさえましょう。参加者が満足でき、かつ無理なく進行できるプランを立てるお客様が無理なく参加できるようにタイムスケジュールを設定し、休憩時間や休憩所を設けます。一方で、会場の準備に時間がかかりお客様の待ち時間が長すぎることがないよう、段取りよくスケジューリングすることも大事です。役割分担を明確にして人員を配置し、連携をとるリアルイベントでは想定外のことが起きる可能性に備え、少なめよりは多めに、十分な人員を配置します。また、役割分担と指揮系統、連絡方法を明確にしておくことも重要です。イベントスタッフ同士はトランシーバーやインカムで連絡を取り合うことが一般的です。参加者が迷わないよう導線や表示を整備する会場が決まったら下見をした上でレイアウトを決定します。入場、受付、会場、退出までのスムーズな導線を確保して、休憩スペースなどがわかりやすいよう、会場内の各所に表示をします。十分にリハーサルを行う規模の大きなイベントの場合、イベント開催前の日程を確保してリハーサルを行うことが多いです。機材、導線、進行、スタッフの連携などをチェックします。イベント全体の事前、当日、事後の流れイベント運営では、当日だけでなく事前の準備、事後フォローも欠かせません。以下に全体の流れをまとめます。イベントの企画立案まずどんなイベントを実施するか企画をまとめます。ゲスト講演者など、メインとなるコンテンツから順に決定していきます。講演者や会場のスケジュールを早めに確定させるため、1年～6か月前位には企画することが多いです。イベントの検討や具体的な企画を進めるための「イベント企画書」については、以下の記事で解説しています。参考：イベントの企画書の書き方は？テンプレートとポイントのまとめで解説！イベントの集客開催概要が決定したら、計画的に告知を行い集客します。集客の手段や効果的な方法については、以下でくわしく解説しています。参考：イベント集客のコツと方法を徹底解説。メール戦略で集客に成功した事例も紹介！イベントの準備イベント当日までに必要となる準備の例として、以下があります。多くの業務があるので、いつまでに何を行うか、計画を立てて進めます。・スタッフの確保と役割分担の決定・協力会社の決定と連携・スポンサー募集・ゲストの事前フォロー・会場レイアウトの決定・受付方法の確定と準備・備品の手配・会場内サインの作成・運営マニュアルの作成・アンケートの作成と準備リハーサル入念な準備をしていても、本番会場でリハーサルを実施したときに懸念点が見えてくることがあります。スタッフ全員が流れを共有することや、機材の扱いを確認することも重要です。リハーサルでは十分にチェックして、当日に向けて必要があれば修正を追加します。イベント当日運営マニュアルをもとに当日のイベント運営を実施します。イベント終了後参加者をフォローすることはもちろん、振り返りを行い、改善点を次に活かすことも大事です。イベント運営を成功させるポイントイベント運営を成功させるポイントとして、以下があります。リソース不足の場合はイベント支援会社の協力を得る大規模なイベントを行うにあたり社員だけでリソースが不足する場合、イベント支援を行う外部企業の協力を得ることが有効です。ハイブリッド開催で最大限に集客するリアルイベントに関心があるが会場を訪れることができない人向けにオンラインでも開催することで、より多くの集客が可能です。イベント管理ツールを活用してイベント運営を効率化するイベントを開催しようとすると、通常業務以外に多くの業務が発生します。それら業務の効率化を図るために、イベント管理ツールが有効です。シャノンのイベント管理システムでは、ハイブリッドイベントの申込者を一元的に管理することも可能です。アンケートを実施して、次のイベント改善に活かしていく自社イベントの開催経験が少ない企業は、開催後の振り返りを十分に行い、改善点を次のイベントに活かしていくことが重要です。経験を重ねることでより規模が大きなイベントも成功に導くことができるでしょう。イベントにおける顧客満足度を計測する方法としてアンケートが有効です。リアルイベントにおけるアンケートは紙とオンラインどちらがよいか、集計結果をどのように活用していくかなどについては、以下の記事でくわしく解説しています。参考：ビジネスイベントにアンケートは不可欠！テンプレートや成果を上げるポイントを紹介ベント運営マニュアルのテンプレートと注意点イベント当日の進行を円滑にするための運営マニュアルについて、シャノンが実際に使用した運営マニュアルをもとにしたテンプレートで解説します。イベント運営マニュアルのテンプレートイベントの内容にもよりますが、運営マニュアルの目次で必要となる主な項目の例は、以下の通りです。開催概要プログラム人員体制タイムスケジュール会場レイアウト図受付フロー参加者誘導フロー進行表緊急時対応開催概要決定済みのイベント開催概要について、まず明記します。会場へのアクセス、予定している参加者人数なども重要な情報です。プログラム当日のプログラムとして、タイムスケジュールと内容を記載します。当日の人員体制当日の人員体制を図にまとめます。どの役割を誰が担当するのか、現場で判断できないことが起きたときに指示をあおぐ上司は誰なのかがわかるようにします。また、協力会社が関わっているときは、自社スタッフと外部スタッフの役割分担がわかるように表記します。タイムスケジュールイベント当日の詳細なタイムスケジュールを表にまとめます。会場が複数ある場合には各会場、他に受付や休憩・懇親会などのタイムテーブルが一覧できるようにします。会場レイアウト図レイアウト図を作成します。途中でレイアウトを変更する場合は、時間帯ごとのレイアウトを記載します。さらに、下の図よりも詳細な、各会場内の縁台や椅子、機材その他の配置図も作成します。受付フロースピーディーにかつミスなく対応することが重要な受付については、詳細なマニュアルを作成します。エントランスからの導線、受付のレイアウト、人員の配置、受付方法、配布物などについて明記します。シャノンが開催するイベントでは、事前登録者については無人受付システムを採用し、受付業務を効率化しました。イベント管理システムを活用した受付業務の効率化については以下の記事で詳しく紹介しています。参考：イベント受付業務の重要性と失敗しない進め方は？管理ツールを活用した事例も紹介参加者誘導フロー会場内のスタッフの配置、入場～受付～会場への参加者の誘導、人が滞留したときの待機列の作り方、化粧室や休憩室の案内、イベント終了後の退出の流れなど、当日の参加者の動きを想定しながらフローを作成します。進行表進行表は、タイムスケジュールよりさらに細かく、各会場のセッションごとに作成します。講演者の接客、司会進行、タイムキープなどについて、セッションの担当チームで共有します。展示・配布物・ノベルティなど会場内の案内表示・飾り付け、参加者へ配布する資料やプレゼントなどの制作物についてまとめます。案内表示については、何をどこに貼付するかを会場レイアウト図に明記します。緊急時対応緊急の場合の避難経路もスタッフ全員が共有しておくべき情報です。避難経路のほか、不測の事態が発生したときの連絡体制についても万全に備えましょう。このほかに、時節によっては感染症対策マニュアルが必要となる場合もあります。お客様が安心して参加できるよう、非接触対応や消毒・喚起の体制を整備しましょう。イベント運営マニュアルの注意点イベント運営マニュアルは重要資料です。適切に管理して活用しましょう。最新の情報を集約するイベントの準備をするなかで、計画は何度も変更され、そのたびにマニュアルは書き換えられます。そのため、運営マニュアルの最新版が明確にされていて、全員に共有されることが重要です。運営マニュアルのバージョンを明記して、最新の情報を全員で共有しましょう。情報の取扱いに注意する運営マニュアルには個人情報や機密情報が含まれます。印刷したマニュアルは必ず回収して適切に処分しましょう。データを正確に残すイベントの振り返りでは、運営マニュアル通りで問題がなかった部分と、マニュアルと実際の状況が違った部分とを明確にして、振り返りの結果や実績とともに運営マニュアルを保管します。正確なデータが次の機会に役立つでしょう。シャノンのイベント運営から、実践した工夫をご紹介！シャノンが開催した大規模イベント「デジアナカンファレンス2023」は事前申込数1,000名超、盛況のうちに終えることができました。このイベントで行ったいくつかの実践例をご紹介します。POP付きの大型本棚やお菓子のつかみ取りで演出会場の一角に、シャノンがこれまでに作成したホワイトペーパーを展示。各資料を紹介する手書きのPOPを付けました。多くのお客様が目を留め、資料を持ち帰っていただくことができました。POPはマーケティング部のメンバーが手書きで作成しました。お客様が楽しく息抜きできる場として「お菓子のつかみ取り」も提供しました。「来場通知メール」でお客様を確実にフォローイベントは、営業担当者にとってはお客様と直に接する貴重な機会です。しかし多くの人が訪れるイベントでは、大切なお客様が来場するタイミングを逃してしまうおそれがあります。そこで、営業担当者がどこにいても届く「来場通知メール」を活用して、十分な接客をすることができました。上記の機能はシャノンのイベント管理システムを活用しています。同システムにより、リアルやオンラインで開催されるイベントの準備、当日運営、事後フォローまで一連の業務を効率化できます。くわしい資料はこちらからご確認いただけます。まとめ本稿のポイントは以下です。イベント運営を含むイベント全体の流れは以下の通りです。1　イベントの企画立案2　イベントの集客3　イベントの準備4　リハーサル5　イベント当日6　イベント終了後イベント運営を成功させるポイントとして、以下があります。・リソース不足の場合はイベント支援会社の協力を得る・ハイブリッド開催で最大限に集客する・イベント管理ツールを活用してイベント運営を効率化する・アンケートを実施して、次のイベント改善に活かしていくイベント運営マニュアルの目次の例は、以下の通りです。・開催概要・プログラム・人員体制・タイムスケジュール・会場レイアウト図・受付フロー・参加者誘導フロー・進行表・緊急時対応最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

ビジネスシーンでメールを送ったとき、相手の目に真っ先に入ってくるのは件名です。件名によっては重要ではないメールだと判断されたり、勝手に迷惑メールフォルダに振り分けられてしまったりする可能性もあります。メールの件名については、ビジネスマナーの一環として学んだかたも多いのではないでしょうか。しかし、マナーをしっかり守れているはずなのに「取引先や上司にメールを送っても、なかなか返信がこない」とお悩みのかたもいるでしょう。待ちきれずに電話で連絡をしたら、メールを送ったこと自体に気づかれていなかった、なんて経験もあるかもしれません。そこで今回は、メールの件名の基本的なマナーから、開封率・返信率を高めるための工夫まで紹介します。とくに営業職やインサイドセールスなど、メールで顧客とやり取りをするかたはぜひ参考にしてください。目次Toggleメールで件名が重要な理由開封率を左右する送信相手の手間を軽減するメール件名の基本的なマナー挨拶メールには会社名や名前を入れる【】などの記号を活用してメリハリをつける返信には「Re:」をつけるメールを開封してもらうためには？ビジネスメールの件名づくりのコツChatGPTを活用15字程度で訴求内容を簡潔に表現効果的な表現方法を取り入れるまとめメールで件名が重要な理由ビジネスメールにおいて件名が大事な理由は、主に2つあります。開封率を左右する送信相手の手間を軽減するそれぞれ解説していきます。開封率を左右するビジネスパーソンのメールボックスには、毎日大量のメールが届きます。一般社団法人日本ビジネスメール協会の調査によると、仕事で1日に受信するメールの数は平均49.97通に上るそうです。さらに、メールを1通読むのにかかる時間は平均1分23秒という結果が出ています。すべてのメールにしっかり目を通そうとするとメールチェックのみで毎日1時間以上かかってしまうため、現実的ではありません。そのため、受信するメールの件数が多い人ほど、件名で重要な用件かどうかを判断します。重要事項やすぐに返事が欲しいメールを送る際は、その旨を件名に記載することで開封率を高める効果があります。※参考：ビジネスメール実態調査2023|一般社団法人日本ビジネスメール協会送信相手の手間を軽減する件名ではっきりと用件を示すことで相手の手間を軽減する効果があります。たとえば、研修を担当してくれた上司へのお礼であれば、相手にとってそれほど緊急性を要しません。しかし、「先日の研修について」といったように曖昧な件名をつけてしまうと、何が書いてあって、返信が必要なのかどうか判断するのは難しいでしょう。「件名では用件が分からず開封してみたら、緊急性の低いメールだった」と相手の時間を奪う原因にもなってしまいます。自身の評価を下げないためにも、件名に用件を明記することは大切な気配りです。メール件名の基本的なマナービジネスパーソンとして押さえておきたい、メールの件名の基本的なマナーは次の3つです。●挨拶メールには会社名や名前を入れる●【】などの記号を活用してメリハリをつける●返信には「Re:」をつけるそれぞれ紹介していきます。挨拶メールには会社名や名前を入れる退職者から引き継いだ取引先や、名刺を交換したばかりの顧客など、はじめての相手に送るのが「挨拶メール」です。社外の相手への挨拶メールには、件名に社名と名前を必ず入れるようにしましょう。たとえば、前任者の異動や退職にともない業務を引き継いだ後任者の挨拶メールでは、「【担当着任のご挨拶】株式会社△△の□□です」と記載します。最近はスパムメール等の対策として、心当たりのない名前やアドレスから届いたメールは開かないと決められている企業も増えています。また、スパムメールには「はじめまして」という件名のものが多いため、挨拶をいれてしまうとかえって迷惑メールフォルダに振り分けられてしまうリスクもあります。件名では簡潔に自分の名前を記して、挨拶の言葉は本文に入れるようにしましょう。【】などの記号を活用してメリハリをつける件名でとくに注目して欲しい部分には、【】（隅付き括弧）を活用して目立たせる方法もあります。とくにメールの重要度を示す語句を、隅付き括弧で囲うのが一般的です。●【ご挨拶】●【重要】●【緊急】●【返信不要】●【お知らせ】●【ご質問】ただし、相手に見てほしいからといって【重要】【緊急】などの表記を毎回使うのはNGです。とくに取引先への営業メールの場合、こうした表記を使うことで相手を「開かなきゃよかった」とガッカリさせてしまいます。営業担当としての信用も会社としての信用も低下させてしまうリスクがあるため、マナー違反となる場合があります。返信には「Re:」をつける返信メールを送る場合、メールソフトによって件名に「Re:」が自動でつきます。この「Re:」があることで、どの話題への返信なのか相手にとってわかりやすくなります。一方通行なメルマガや営業メールよりも、優先して返信がもらえる効果を期待できるでしょう。ただし、相手から送られてきたメールの件名に「【見積書送付のお知らせ】株式会社△△の□□様」といったように自分の名前が入っていた場合、名前を消すか、件名を変えて送るのがマナーです。また、メールのやり取りを重ねる中で話題が変わった場合は、新規メールを作成して送るようにしましょう。メールを開封してもらうためには？ビジネスメールの件名づくりのコツここからはメールの件名づくりのコツを紹介します。ChatGPTを活用メールの件名づくりでまず大切なのは、「自分がメールで何を伝えたいか」を正しく把握することです。しかし、1日に何通も新規のメールを送る場合、1つずつ頭をひねって考えるのは大変ですよね。そこで活用できるのが、ChatGPTです。ChatGPTを壁打ち相手にすることで、訴求したい内容を整理することが可能です。また、メールの本文とともに「要約して」と入力することで訴求内容を抽出してもらえますし、次のようなプロンプトを打ち込むことでChatGPTに生成してもらうことも可能です。次の内容に関するメール件名の訴求ポイントを考えてください。本文：{　}訴求ポイント：※{　}の中には、メールの本文を入力してください。また、訴求軸だけでなくメールの件名案を考えてもらうことも可能です。次の内容に関するメールの件名を考えてください。本文：{　}メール件名（{5}個）：上記のようなプロンプトを入力することで、件名案を生成してもらえます。ChatGPTを活用されていて、思った通りの回答が得られないかたは、ぜひ以下の記事もご参考ください。※関連記事：ChatGPTのなんか違うを解消、「自己批判・改善プロンプト」とは15字程度で訴求内容を簡潔に表現メールソフトの受信トレイで表示される件名の文字数は、PCで30文字、スマートフォンで20文字が目安となっています。この文字数を超えた件名を書いても受信トレイでは表示されない場合が多いです。さらに、人間が1秒で読める文字数は14〜15文字だと言われています。そのため、件名は15文字以内に収めることで、簡潔に内容を伝えることができます。【重要】【返信不要】といったメールの緊急性を表す語句も、先頭に入れるのがおすすめです。とはいえ、用件が複数にわたる場合は30文字程度必要になるケースもあるでしょう。その場合は、重要なほうの用件を前半15文字に配置することで、相手が瞬時に重要性を判断しやすくなるでしょう。効果的な表現方法を取り入れるメールの件名づくりで効果的な表現軸を示したフレームワークに「4Uの原則」があります。4Uとは「Urgent（緊急性）」「UltraSpecific（具体性）」「Unique（独自性）」「Useful（有益性）」から取られています。それぞれの意味は次の通りです。●緊急性：メールを受け取った相手がすぐ行動すべき理由を示す●具体性：具体的な数字や事例を記載して、信憑性を高める●独自性：他では見られない特別なオファーや独自の情報で興味を引く●有益性：メールから得られるメリットを明示するこの4Uを活用して顧客への商品案内メールの件名を作成すると、次のようになります。【1週間限定】新商品を特別価格でご案内【導入10万社突破記念】特別価格のご案内話題の新商品を定価の3割引でご案内【長期契約者限定】このように印象的な数字を冒頭に入れつつ、商品の人気や限定感をアピールすることで、開封率を高める効果があるでしょう。しかし、4Uの原則は主にメールマーケティングで開封率を高めるために用いられているフレームワークですので、ビジネスメールで無理に取り入れる必要はありません。ビジネスメールでは、訴求内容を15文字程度で簡潔に伝えられるよう意識できれば十分です。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.メールの件名にこだわることで、相手に手間を煩わせるリスクを避けて、重要なメールをすぐ確認してもらえる効果があります。2.挨拶メールの件名では社名・名前を明記し、重要なキーワードは【】をつけて目立たせて、返信では「Re:」をつけたままにするのが望ましいです。3.件名を考える際は、訴求内容を冒頭15文字以内に抑えられるよう意識しましょう。伝えたいことを整理するには、ChatGPTを活用するのもおすすめです。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

現在国内では年間約700回の展示会が開催されていて、出展企業は1回あたり平均300件ほどのリードを獲得できると言われています。一方で、展示会でリードは獲得できたものの、売上に繋がらず悩んでいる企業も多いのではないでしょうか。展示会の効果を高めるには、アフターフォローが重要になってきます。展示会での対応時間はかぎられていますので、当日の商談のみで売上アップを目指そうとしても限界があるためです。今回は、展示会のアフターフォローの重要性や、効果的なフォロー方法について、シャノンの事例を交えながら紹介します。目次Toggle展示会でアフターフォローをおこなう重要性展示会のアフターフォロー方法メールでたくさんの顧客と接点を持つ電話でのアプローチ顧客属性に合わせたDMや事例DMSNSを活用したフォロー展示会のアフターフォローで成果を出すコツフォローすることを考えて展示会の内容を決めるフェーズの再判定を行うデジタルとアナログの手法を組み合わせる展示会アフターフォローの事前準備の流れフェーズごとのフォロー手法や担当部署を選定フォローコンテンツを作成会期中は名刺スキャンと来場者のヒアリングを実施まとめ展示会でアフターフォローをおこなう重要性展示会の目的は、商談に繋がるリードを獲得することです。しかし、展示会には他にも数十社〜数百社が出展しているため、顧客が1社あたりに割ける時間は限られています。当日の商談だけでは、展示会の出展費用に見合った契約件数を達成することは難しいのが現状です。そのため、展示会後にあらためて製品の魅力を伝えたり、顧客の課題をヒアリングしたりする「アフターフォロー」が重要になってきます。ただし、アフターフォローを実施すれば簡単に商談に繋がるわけではありません。シャノンで1周目〜3周目のアフターフォローと商談発生数を比較したところ、2周目は1周目よりも75％減、3周目は85％減という結果になっています。こうした難しい状況の中で展示会の費用対効果を改善していくためには、複数のアフターフォロー手法を組み合わせながら、年単位でナーチャリングしていくことが重要になってきます。展示会のアフターフォロー方法展示会のアフターフォロー手法でおすすめなのは、次の4つです。メール電話DMSNSシャノンの事例を交えながら、具体的な方法を解説していきます。メールでたくさんの顧客と接点を持つメールは一度に膨大な数の顧客へ手軽にアプローチできるため、たくさんの顧客と接点が持てる展示会でもよく用いられるフォロー方法です。メールを使った展示会のアフターフォローには、主に3つの手法があります。サンクスメール展示会でブースにご来場いただいたお礼を伝えるメールです。シャノンでは展示会の翌営業日にサンクスメールを配信していて、本文には次の3つの要素を含めています。（1）お礼の文言（2）製品やお役立ち情報の資料（請求フォーム・PDFのリンクを挿入）（3）セミナーへの誘導サンクスメールを開封したか、リンクをクリックしたかによって顧客のフェーズを振り分けています。個別メール（セグメントメール）顧客の業界や、興味関心、担当者の役職などのセグメントに合った内容を送るのが個別メールです。シャノンでは商談に繋がるように、展示会後の個別メールでお客様の業界に近い事例を紹介しています。関連記事：セグメントとは？意味や目的、分類方法、シャノンの事例「セグメントメール」も解説！メルマガ定期的にメルマガを配信することで、中長期的なコンテンツナーチャリングを行えます。シャノンではメルマガに掲載したURLをクリックした顧客に対して、ウェビナーの案内メールを送付しています。電話でのアプローチ営業やインサイドセールスによる電話でのアプローチも、効果的なフォロー手法です。展示会ではたくさんのブースを回るため話せる時間が限定されています。後日電話でじっくりと顧客の悩みをヒアリングすることで、顧客のニーズを把握することが可能です。ただし、展示会でブースを訪れた顧客全員が商談に前向きだとは限りません。また、展示会で1社が受け取る名刺の数は300枚ほどが相場ですので、全員に電話を掛けるとなるとかなりの時間が必要になります。そのため、電話でのフォローを行うのは、他社と比較検討中の顧客や、強い興味関心を持っている顧客などに絞り込むことが大切です。顧客属性に合わせたDMや事例DMDMは特別感があり、開封率が75.4％（※）と非常に高いことから、展示会のアフターフォローにも用いられています（※出典：「DMメディア実態調査2022」調査報告書要約版、一般社団法人日本ダイレクトメール協会）。シャノンでは展示会の1ヶ月後に製品カタログを郵送しています。郵送後に電話でのフォローを実施したところ、応答率は33.3％、アポ率は15.0％を達成しました。また、個別メールと同様に顧客の業界に近い事例をDMで送ることもあります。事例DMの場合は、アポ率が9％に上っています。アポ率は電話のみでの案内では1〜3％が相場ですので、DMと電話の組み合わせによって高い成果を得られていることが分かります。関連記事：ダイレクトメール（DM）の取り組み方や効果を高める方法は？成功事例も紹介SNSを活用したフォロー展示会では、SNSを活用したフォローも効果的です。展示会には「特定の業界に興味を持っていて、情報収集したい」という人が集まっています。そのため、ブースでX（旧Twitter）やFacebookのフォローキャンペーンを実施した場合、その後のフォロー解除率が低い傾向にあります。SNSを一度フォローしてもらえれば、まだ購買の見込みが低い顧客にも定期的にアプローチすることが可能です。SNSを通して魅力的なコンテンツやキャンペーンの情報を発信することで、自社に関心を持ってもらうきっかけづくりができるでしょう。関連記事：SNSマーケティングとは？5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介展示会のアフターフォローで成果を出すコツここからは展示会のアフターフォローで成果を出すコツについて3つご紹介します。フォローすることを考えて展示会の内容を決める展示会に訪れた顧客は、1日にたくさんのブースに足を運んでいます。「どのブースのことか全然思い出せない」と忘れられないように、他社と差別化したうえで、興味を持ってもらうための施策が必要になってきます。シャノンでは顧客の記憶に残るブースにできるよう、ユニークな取り組みを行っています。お菓子のつかみ取りを行ったこともあれば、光るおもちゃを渡したこともありました。メールや電話でのフォロー時も、最初にこうしたユニークな取り組みに触れることで、「あのブースか！」とすぐに思い出してもらえています。フェーズの再判定を行う展示会当日は、バックヤードで名刺をスキャンする際にリードのフェーズを振り分けている企業は多いでしょう。しかし、限られた時間でのヒアリングではフェーズを十分に判断できず、コールドリードの中に「隠れホット」が紛れ込んでいる可能性も考えられます。シャノンのマーケティング部門では、そうした隠れホットリードを営業部門に引き渡せるよう、フェーズの再判定を実施しています。シャノンがフェーズの再判定に活用しているのが、サンクスメールです。サンクスメールにフェーズの判断材料となる要素を入れることで、営業部門とマーケティング部門のどちらが対応すべきか振り分けています。デジタルとアナログの手法を組み合わせるデジタルマーケティングは非常に便利ですが、商談フェーズには繋げづらいのが現状です。かつてシャノンでもデジタル手法に特化して、マーケティングを行っていたことがありました。その結果、リードや資料DLの数は増えたものの、売上にはあまり反映されませんでした。展示会も来場者のほとんどは、業界への関心は高いものの、自社の製品には興味がない人たちです。次のフェーズに進んでもらうためには、メールだけでなく、電話やDM、さらにセミナーを取り入れることで非常に高い効果を期待できます。シャノンでは展示会のフォローアップセミナーとして、関心セミナーと製品セミナーという2段階のセミナーを用意し、フェーズの引き上げを図っています。シャノンではMAを活用して展示会来場者を中長期にわたってフォローし、1人ひとりにとって適切なタイミングでセミナーを案内しています。展示会アフターフォローの事前準備の流れここからは展示会のアフターフォローに関する事前準備の流れについて解説します。フェーズごとのフォロー手法や担当部署を選定まずは展示会来場者をいくつのフェーズで区分し、それぞれでどのようなフォロー手法を取り入れるかを決定します。シャノンの場合、展示会の来場者を「ホット」「ウォーム」「コールド」「既存」の4つに割り振っています。フェーズごとに対応ルールや目標、担当部署、フォロー内容を決めたうえで、フォローコンテンツの作成に移ります。フォローコンテンツを作成フォロー手法や分担が決まったら、フォローコンテンツを作成していきます。同時に、シャノンが実施している「お菓子のつかみ取り」や「光るおもちゃ」のように、来場者にブースの印象を強く残せる集客ツールも用意するのがおすすめです。フォローコンテンツの中でもとくにセミナーは、商談に向けてフェーズを引き上げるために重要な立ち位置を占めます。来場者の興味を惹く調査結果や、独自のノウハウを含んだ、高品質なコンテンツづくりを心がけましょう。会期中は名刺スキャンと来場者のヒアリングを実施展示会当日は、来場者と名刺交換を行い、パンフレットを見てもらいながらお悩みをヒアリングします。当日のヒアリング内容をフォロー担当者に引き継げるよう、ヒアリングシートを用意しましょう。シャノンのヒアリングシートは、チェックのみで必要な情報を記載できるようにしたり、来場者の名刺とヒアリングシートを紐付けられるようにしたりといった工夫を行っています。また、来場者の名刺はバックヤードでスキャンすることで、アフターフォローを素早く実施できます。名刺をスキャンしてMAにデータ化することでと、事前に設計したシナリオにしたがって自動でサンクスメールや個別メールを送信できるので、効率よくアフターフォローを実施できるでしょう。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.展示会の来場者を商談に繋げるには、複数のアフターフォロー手法を組み合わせながら、年単位でナーチャリングしていくことが重要です。2.展示会の限られた時間のヒアリングでは「ホット」「ウォーム」などのフェーズを誤って判断している可能性があります。サンクスメールを活用してフェーズを再判定することで、適切なフォローを実践可能です。3.アフターフォローは中長期的に取り組むことが重要なので、MAを活用して効率化を図るのがおすすめです。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

企業にとって、メルマガは顧客やリード（見込み客）とコミュニケーションをとる重要な手段。一方、ユーザーにとってメルマガはしばしば「多すぎる」「迷惑」という印象になりがちで、そこがジレンマです。そんなメルマガでどう成果を上げればいいのでしょうか？本記事ではメルマガの定義などを確認したあと、効果的なメールの作り方、配信方法、施策例とポイントをわかりやすく解説します。目次Toggleメルマガとは？メルマガの現状メルマガの種類メルマガの目的とメリット、成果を上げるポイントメルマガの目的メルマガのメリットとデメリット効果的なメルマガ施策のポイントメルマガ配信の手順とツールメルマガ配信の流れメルマガ配信のためのツールメルマガの作り方メルマガのフォーマットを決めるメルマガのコンテンツを作成するメールの文章をAIで作成することも可能HTMLメールを作成するツールタイトル作成の手がかりとなる、訴求軸と表現軸ABテストでタイトルをさらに検証効果的なメルマガ配信のスケジュールメルマガと対象を絞ったセグメントメールを組み合わせる過去のヒットメルマガを新規リード向けのステップメールに設定クリック率は朝＞昼＞夜、土日に送信も可能メルマガ施策の注意点【まとめ】効果的なメルマガ配信のコツまとめメルマガとは？メルマガとは「メールマガジン」の略です。広い意味では企業や団体、個人からメールアドレス登録者向けに送信するメール全般のことをいいますが、一般的に「メルマガ」というときは、「読者にとって役立つ情報を、定期的に一斉配信」するメール施策のことをいいます。メルマガの現状メルマガは、パソコンが一般に普及し始めた1990年代頃に広まりました。企業が顧客やリード向けに直接情報を提供できるため、主要なデジタルマーケティング施策の一つになりました。しかし現在では、SNSやLINEに代表されるチャットツールでコミュニケーションをとることが増え、メルマガは一般ユーザーにはあまり読まれなくなりました。ただし、企業間のコミュニケーションではメールが主要な手段として使われ続けています。このため、BtoBマーケティングにおいても、メルマガはリードとの関係を維持する施策の一つとして活用されています。メルマガの種類メルマガには以下のような種類があります。有料と無料メルマガには有料と無料のものがあり、多くは無料です。有料メルマガは、専門的なノウハウや人気コンテンツなど、読者が読みたいコンテンツを提供します。無料のメールは企業のマーケティング、自治体の情報発信などで用いられます。HTMLメールとテキストメールメルマガの形式にはHTMLとテキストの2種類があります。HTMLメールは、Webサイトと同じHTMLで記述され、画像や動画を表示できます。開封率やクリック率を測定することも可能です。一方のテキストメールは、テキストのみで構成されます。HTMLメールとテキストメールの比較HTMLメールテキストメールメリット画像や動画で視覚に訴えかけ、多くの情報を届けられるハイパーリンクを付けて開封率を測定できるメーラーやデバイスを選ばず確実に表示され容量が小さく、速く送信できるスパム判定されにくいデメリットブラウザによっては表示されない、表示が崩れることがあるスパムメール判定されることがあるテキストのみなので、読者にとって魅力に欠ける受信者のメーラーに合わせてHTMLメールかテキストメールを自動で切り替えて表示させることも可能です。この方法を「ハイブリッドメール」といいます。メルマガの目的とメリット、成果を上げるポイントメルマガの目的や、メリット・デメリットを確認し、それを踏まえて効果的な運用のポイントを解説します。メルマガの目的メルマガの目的として、以下が挙げられます。販促・集客新商品やキャンペーン、イベントなどの情報を幅広く知らせて、商品の販売を促進したり、新たな顧客を集めたりします。顧客との関係維持・ファン化の促進既存顧客に対して、これからも購入してもらえるよう関係維持を図ります。さらに、自社の商品・サービスに関するコンテンツを届けて顧客のロイヤリティを高め、ブランディングと顧客のファン化を促進します。関連記事：コンテンツマーケティングとは？進め方、事例、コンテンツを増やすコツまでをご紹介リードナーチャリング購入の可能性がある見込み客に対しては、定期的に情報を届けるリードナーチャリングにより、購買意欲を引き上げて行動を促します。参考：リードナーチャリングとは？成果を出す7つの手法や成功事例を紹介告知会社の移転、セキュリティ情報などの重要な情報を伝えます。WebサイトやSNSへの誘導メルマガからWebサイト、動画、SNSなどへ誘導します。メルマガは、他のマーケティング施策と連携して成果を出すための手段として重要です。メルマガのメリットとデメリットメルマガのメリットとして、以下があげられます。《メルマガのメリット》低コストで多くの人に配信できる1件あたりの配信コストが低いため、少ない費用で一度に多くの人に配信できます。簡単に配信できる高度なスキルをもたない個人でも簡単に配信できることもメリットです。メルマガ配信ツールも低コストで無料や低料金で簡単に操作できるものが一般化しています。リードナーチャリングできるメルマガに登録しているのは、自社が発信するコンテンツや取り扱う商材に興味がある人です。メルマガを通じて顧客の興味関心を高めることで、売上に繋がる見込みを引き上げることができます。ただし現代のリードナーチャリングはメルマガだけでなく、ウェビナー、動画など他の施策との組み合わせによって効果を上げています。効果測定がしやすいメルマガではメールの開封率や、本文に記載したURLのクリック率（CTR）などのデータを計測可能です。最近ではセキュリティソフトの働きにより開封率が正確に計測できないケースも増えてきているため、クリック率を重視する傾向にあります。数値により効果を検証して、メルマガ効果をさらに高める改善を図れます。一方、以下のようなデメリットもあります。《メルマガのデメリット》顧客の同意がなければ配信できないメルマガには「特定電子メール法」が適用されており、広告宣伝メールの送信には受信者の事前同意が必要です。また、受信者はいつでも配信停止できます。読まれないことも多いたとえ配信停止されなくても、全く読まれないことも少なくありません。メールクライアントによってはしばらく開封されないメルマガを迷惑メールに振り分けてしまうこともあります。ネガティブな印象を与える可能性がある「メルマガが多すぎる」「内容に興味がない」などの理由から、メルマガを送信することで、ユーザーにネガティブな印象を与え、マイナスの影響をもたらすリスクがあります。コンテンツ作成に手間がかかる顧客にとって役立つコンテンツをメルマガで定期的に提供しつづけるのは、簡単ではありません。制作には多大なリソースが必要なので、セミナーやコラム記事、動画、展示会などほかの施策と連動しながらコンテンツを使い回すのがおすすめです。効果的なメルマガ施策のポイントメルマガのデメリットをなくし、ユーザーに読まれて成果につながるメルマガ施策を展開するために、以下のようなポイントが重要です。ターゲットに合わせたコンテンツを届けるメルマガ読者にとって価値があるコンテンツを届けることが大事です。多様なユーザーに対応するため、基本のメルマガと合わせてセグメントメールなどの手法を取り入れることもあります。参考：セグメントとは？マーケティングでの活用事例7選、目的や分類方法を解説送信頻度やタイミングを最適化するメルマガが多すぎると迷惑に感じられることもあります。メルマガを配信する頻度をおさえつつ、メルマガが読まれやすい時間帯を狙って配信することで開封率を上げられます。タイトルとファーストビューを工夫するメルマガの「タイトル」と、開封後すぐに目に入る「ファーストビュー」で、読者の関心を引くことが重要です。そのために、関心を引くタイトル、ファーストビューで目に入る動画やビジュアルなどで工夫します。PDCAにより改善を重ねるメルマガを継続して配信していくなかで、個々のメルマガの効果を検証し、成果があったメールを参考にしてメルマガ施策全体を改善していくことが重要です。実際に成果があったコンテンツ、配信スケジュール、タイトルなどについては、後半で事例とともに解説します。メルマガ配信の手順とツールメルマガ施策の手順、メルマガの作り方を具体的に解説します。メルマガ配信の流れメルマガを配信するまでの流れは、以下のとおりです。目的とKPIの設定メルマガの目的を明確にして、それを達成するために必要なKPIとして、開封率、クリック率などを設定します。配信リストを作成名刺交換した相手、顧客の登録情報などをもとにメルマガを配信するメールアドレスのリストを作成します。自社で収集したハウスリストを使いますが、初めてコンタクトをとる「白地リスト」を活用する場合もあります。リスト作成時には、会社名・名前のミスや、データの重複にはとくに気をつけてください。参考：データクレンジングとは？名寄せとの違い、自動化の手法をご紹介！参考：ハウスリストとは？白地リストとの違い、作り方・活用方法を解説配信方法を決定メルマガを配信するスケジュール、配信ツールなどを決めます。メールの形式はHTML形式を選ぶことが多いです。配信スケジュールやツールの選び方については、のちほど解説します。コンテンツの作成・配信メルマガのコンテンツを作成します。HTMLメールの場合はテキストを作成するほか、イラストなどを用意して、全体のデザインを整えます。メール内に設置したリンクから自社のWebサイトやおすすめ動画、イベント申込など特定のサイトへ移動するよう設計するとともに、移動した先のLP（ランディングページ）についてもメルマガのコンテンツと連動させて作成します。参考：ランディングページ（LP）とは？わかりやすく基本構成や作り方、改善ポイントを徹底解説メールの配信配信先、メールの文章、リンク先などにミスがないか十分にチェックした上で、一斉配信を実行します。効果測定・分析と改善メール配信後に開封率やクリック率を計測して効果を分析し、次回以降の配信に活かします。メルマガ配信のためのツールメルマガ施策のためのツールとして、主に以下２つがあります。メール配信システム膨大な数のアドレスにメールを一斉送信できるシステムです。無料で利用できるものもあります。有料のメール配信システムは、アドレスやスケジュールの管理、効果測定といった便利な機能が備わっていることが多く、メルマガ配信業務を効率化できるとともに、メールマーケティングにも役立ちます。MA（マーケティングオートメーション）ツールMAは、マーケティング業務全般を自動化・一元管理するツールです。メルマガ配信システムのような一斉送信、効果測定の機能だけでなく、その他の施策を組み合わせたマーケティング活動全体を管理できます。たとえば以下のような例があります。メルマガのリンクをクリックして資料請求LPを閲覧したリードと、資料をダウンロードしたリードに、それぞれ異なるメールを自動送信。メルマガないURLから移動して動画を見たリードに対してインサイドセールスから電話連絡メルマガからLPへ移動したが何もせず、3日後に同じLPを見たリードに関連性の高いメールを送信メルマガ内の特定のURLをクリックしたことがあるリードを抽出して、ウェビナーの案内を送信メルマガだけでなく、ウェビナーやセミナー、行動履歴の確認など他のマーケティング施策も合わせて行いたい場合や、BtoBでリードナーチャリングを行いたい場合にはMAが適しています。関連記事：マーケティングオートメーション（MA）とは？導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介！関連資料：シャノンのMAの機能紹介はこちらメルマガの作り方メルマガの作り方は、大きくフォーマットとコンテンツに分けられます。シャノンの事例とともに解説します。メルマガのフォーマットを決めるメルマガには一定のフォーマットがあります。一般的なメルマガは、タイトル、送信元、目次、ファーストビュー、署名などで構成されます。定期配信するメルマガではあまりデザインを変えず、同じフォーマットを使うことで読者に覚えてもらいやすくなります。以下は、シャノンが送信したあるメルマガのタイトル、発信者、ファーストビューです。HTMLメールで作成しています。タイトル：テンプレートでできる！BtoBマーケティング年間計画の作り方（テンプレート特典有）送信元：シャノンマーケティング部（marketing@…..）発信者名メーラーに表示されて目に留まる可能性が高い発信元の名前は重要です。シャノンの場合、「シャノンマーケティング部」のほか、「シャノンブログ編集部」など複数の発信者名を使っています。レイアウトデザインやテキスト、イラストの配置と色を決めます。社名ロゴを目立つように設置することが多いです。目次上の図はファーストビューで見える目次部分です。メルマガコンテンツとして複数のトピックを入れる場合、読者が読みたいコンテンツを素早く見つけられるよう、目次をつけることが効果的です。署名メルマガの最後部には発信者が明確になるような署名を追加します。連絡先、プライバシーポリシーの表示、配信停止ルールの明記が必要です。メルマガのコンテンツを作成するメルマガのコンテンツとして、以下があります。読者にとって有益な情報読者がメルマガを読みたくなるようなコンテンツが必要です。BtoBのメルマガの場合、以下のようなコンテンツが候補となります。・業界にかかわりが深い時事的な話題・多くの企業に共通する課題、それを解決した方法・企業担当者が知りたいお役立ち情報・商品やサービスで業務改善ができた導入事例これらの情報は、メルマガに掲載するだけでなく、ブログメディアに蓄積することにより、Web上で集客できるコンテンツとなります。メルマガ配信と合わせてオウンドメディアを作成することがおすすめです。参考：オウンドメディアの意味やメリットとは？作り方から成功事例まで徹底解説！企業が伝えたい重要な情報企業が読者に伝えたい情報の例として、以下があります。・ウェビナー、イベント、展示会などの案内・動画URLの紹介・新商品の紹介・販促キャンペーンのお知らせメールの文章をAIで作成することも可能メルマガに書くべきコンテンツを明確に明確したあとで、次に文章をまとめることに時間と手間がかかります。しかし現在では、文章の作成にAIサービスを活用することが可能です。ただし、AIにも以下のような課題があります。・狙い通りの出力を得るためのプロンプト入力にコツが必要・企業の重要な情報を入力して学習される心配があるこれらの懸念点を解決して効率よく文章作成ができるAIツールとして、「シャノンコンテンツアシスタント」がリリースされました。日本のマーケティングに特化した生成AIクラウドです。メルマガのテキストコンテンツ作成のほか、メールタイトル作成にも活用できます。HTMLメールを作成するツールHTMLの知識がなく、HTMLメールの作り方がわからないという人もいるでしょう。シャノンのMAを導入していればHTMLメールを簡単に作成できます。シャノンMAのメール配信機能について、くわしくはこちらこのほか、前述した「メール配信システム」でも多くの場合、HTMLメール作成が作成できる機能が搭載されています。また、Canvaなどのコンテンツ作成サービスでも無料でHTMLメールを作成できる機能を提供しています。参考：HTMLメールとは？テキストメールとの違い、作り方、活用方法を解説！タイトル作成の手がかりとなる、訴求軸と表現軸多くのメールのなかで自社のメルマガを開封して読んでもらうために、メーラーに表示されるメルマガのタイトルはとても重要です。「思いつきで考えたら、たまたま数値が良かった」では、再現性がありません。継続的に効果的なタイトルをつけるには、訴求軸と表現軸を分けて考えることが重要です。訴求軸訴求軸とは、タイトルで訴求する内容を指します。まずは、顧客の状況や課題を整理したうえで、「何を言いたいのか」を明確にしましょう。訴求軸は、特典や、コンテンツを読んだ結果得られる効果などがあり、主にターゲットがクリックするメリットを訴求することで高い効果を期待できます。シャノンでは以下のように、訴求軸が異なる2つのタイトルでA/Bテストを実施しました。タイトル訴求軸（A）ChatGPTをコンテンツ作成の業務に組み込む方法とは？即効性（B）ChatGPTの知識不足を解消！コンテンツの作成方法をご紹介明確なアクションプランAは「即効性」、Bは「明確なアクションプラン」を訴求軸としています。結果、BのタイトルをつけたメルマガはAと比べて125％の申込率となりました。このように訴求軸を明確に決めて送信することで、効果のあるタイトルの知見を蓄積でき、再現性をもってタイトルを作成することが可能になります。表現軸表現軸とは、訴求する内容の表現方法を指します。訴求内容の表現を工夫して、より顧客の目を惹くよう考えることも大切です。表現軸にはさまざまな手法がありますので、ターゲットやコンテンツに合ったものを選びましょう。表現方法を考えるにあたって、シャノンでは以下の表を参考にしています。表現軸についても、迷う2つの候補があればABテストをして、常に検証を重ねています。ABテストでタイトルをさらに検証シャノンではメールのタイトルについて、上記の方法で手順を踏んで考案し、さらにABテストで検証をしています。ABテストの検証結果の一部を紹介します。以下は、「文字数が長い」「文字数が短い」タイトルのどちらが効果的かを検証した結果です。まず、上の短いタイトル「限られた予算から集客を増やす方法とは」は、文字数が短くわかりやすいですが、ネガティブな印象を与え、読者に敬遠された可能性があります。一方、下の短いタイトル「細かすぎて伝わらないウェビナー改善選手権」のほうは、長いタイトルより146％も高いという結果でした。両方のテストの結果から、「短いタイトルは効果的な場合が多いが、表現次第では配信停止率が上がるリスクもある」と結論づけました。このほか、「成功させる10のポイント」vs.「失敗させない10のポイント」のテスト結果などを含む検証結果を一挙に紹介する動画は、以下でご覧いただけます。ABテストについては、以下の記事でくわしく解説しています。上記以外のメールタイトルのABテスト事例も紹介しています。参考：ABテストとは？実例で分かる！成果を上げるコツや進め方を解説効果的なメルマガ配信のスケジュール効果的なメルマガ配信のスケジュールについて、シャノンの施策をABテストの結果とともに紹介します。メルマガと対象を絞ったセグメントメールを組み合わせる「ウェビナーの集客をしたい」など、特に告知に力を入れたい情報がある場合、定期的なメルマガのほかに、トピックを１つに絞った「単独メール」を送信することがあります。単独メールは、関心があると思われるリードを抽出した「セグメントメール」とします。以下はABテストの結果です。当然ですが、1回だけよりも3回送信した方が集客効果は高くなります。ただしここで懸念されるのが、「メールが多すぎることによる配信停止」が増えるかもしれないということです。そこで、対象を絞った「セグメントメール」を活用します。今回、セグメントメールとして送信するのは、1年以内にウェブへのアクセスがあったリードが対象です。3回のメール送信のうち、2回目と3回目のメールでは配信停止率が低いという結果が出ています。単独メールをセグメントメールとしたことにより、興味がない情報を何度も受け取り、配信停止というアクションを取る人を少なくすることができています。集客目標などを達成する場合などに、このようなメルマガと他のメールを組み合わせる施策が有効です。参考：セグメントとは？マーケティングでの活用事例7選、目的や分類方法を解説過去のヒットメルマガを新規リード向けのステップメールに設定メルマガ配信を続けていると、なかには開封率やクリック率が高い「ヒットメルマガ」があります。質の高いコンテンツはぜひ再利用しましょう。新規登録されたリードに、過去のヒットメルマガを「ステップメール」として設定して送信します。ステップメールとは、顧客やリードのある行動を起点として、自動的に配信されるメールのことです。ステップメールについてくわしくは、以下の記事で解説しています。参考：ステップメールとは？商談化率8倍の事例や作成方法、効果的な運用方法をご紹介クリック率は朝＞昼＞夜、土日に送信も可能メルマガは、一日のうちで朝・昼・夜のどの時間帯に送信するのが効果的でしょうか。検証の結果は以下のとおりです。夜と昼では昼、朝と昼では朝のほうが、申込率が高いという結果でした。数値が大きく違うこといも注目です。さらに、朝の時間帯としては7：00～８：00に送信することがおすすめです。次に、曜日はどうでしょうか。月～金のうちでは、月曜と金曜は避けて火～木曜のいずれかに届くように配信することがよいとされています。休日に送信することは、一般的には有効ではないとされています。しかしシャノンでは本当に効果がないのか、検証してみました。平日は休日よりクリック率が137％高いという結果でした。ただし、土日に送付したメールは平日より割合が低いものの、一定のクリック率、申込率があります。ウェビナーの場合なら、一定の集客を獲得することができました。また、配信停止率は平日、休日でほとんど差がありません。これらの検証から、シャノンでは土日にメルマガを見る読者も一定数いると考え、施策によっては土日に送信することもあります。メルマガ施策の注意点メルマガ施策を実施するにあたり、おさえておきたい注意点があります。BtoBのメルマガを配信するときに守るべき規制として「特定電子メール法」があり、以下の1.と2.は法で定められています。メールアドレス登録時に、必ずメルマガ配信について同意を得るメルマガはメールアドレスを提供してくれた方に配信します。メールアドレスの登録フォーム入力時、メルマガを受信することの同意を得る必要があります（オプトイン規制）。同意の記録は保存の義務があります。送信者名などの必要事項を必ず記載するメルマガには毎回、送信者名、連絡先、配信停止の方法について明記する必要があります。配信停止依頼を受けた相手には、それ以降広告宣伝メールの送信は不可です。（重要な告知は可）メール配信の所要時間を考慮してスケジューリングする送付対象が1万件以上でコンテンツに画像などを含む場合、すべて配信するのに一定の時間がかかります。詳細な時間はシステムによって違いますが、すべてのメールを送信するのに要する時間を考慮して配信をスケジューリングしましょう。宛先と内容のミスがないようチェックする送付リストについては、配信停止はもちろん、他社から受け取る移転や異動のお知らせを速やかに反映させ、宛先リストを常に最新の状態にしてから配信を行います。また、メルマガのミスは企業の信頼を損ないます。特に名前、日付など重要事項に関する間違いがないよう、メルマガのプレビューを複数のメンバーで事前チェックしましょう。ABテストにより改善を重ねる今回ABテストの結果をいくつか紹介していますが、これらは参考事例です。企業、商品、業態、配信対象などが違えば、ABテストの結果は違ってきます。配信のタイミング、メルマガのタイトル、メルマガのレイアウトなどについて、自社でABテストを繰り返し、自社の施策を改善していきましょう。【まとめ】効果的なメルマガ配信のコツ今回はメルマガ施策全般について解説してきました。最後に、効果的なメルマガ配信のコツについてまとめます。まとめ本稿のポイントは以下です。1.　メルマガはBtoBマーケティングにおいては、今も重要な施策です。メルマガにはテキストメールとHTMLメールがあり、HTMLメールで配信することが一般的です。2.　メルマガの目的は以下です。・販促・集客・顧客との関係維持・ファン化・リードナーチャリング・告知・WebサイトやSNSへの誘導3.　メルマガ施策を他の施策と組み合わせて成果を上げるために、MAの活用が有効です。4.　メルマガのタイトル、レイアウト、配信タイミングなど、施策のひとつひとつについてABテストで検証し、改善を図っていくことが大切です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

コロナ禍でマーケティング活動のオンラインへの移行が加速し、ウェビナーの開催が増えています。しかし、数多くのウェビナーが乱立する中で、集客の悩みを抱える企業担当者も少なくありません。シャノンでは、ウェビナーへ年間約1.1万人集客し、97.9％という高い満足度を獲得しています。はじめからこの数値を達成できていたわけではなく、小さな改善をコツコツと地道に重ねた結果です。今回は、シャノンがこれまで実践してきた経験とノウハウをもとに、ウェビナー集客に欠かせないメールの施策について、3つのポイントをご紹介します。目次Toggle1回のウェビナーにつき集客メールは3回送る3回のメール配信結果による参考数値＜ポイント2＞脇役メルマガを積極的に活用する＜ポイント3＞メルマガのファーストビューから集客するまとめウェビナー集客に欠かせないメールで実践したい3つの施策1回のウェビナーにつき集客メールは3回送るウェビナーへの集客を目的としたメールは、少なくとも3回は配信するようにします。同じ内容のメールを3回配信するのではなく、配信対象を属性や行動履歴などで絞り込み、それぞれの対象に最適化されたメール（セグメントメール）を配信します。1回～3回の配信対象と内容は次のとおりです。1回目：ウェビナー開催2週間前に「メルマガ」を送る接点を持つ全員を対象に、該当のウェビナーがメールのタイトルになったメールマガジン（シャノンではこれを「主役のメルマガ」と呼んでいます）を配信します。2回目：ウェビナー開催1週間前に「単独メール」を送る一年以内にWebへアクセスがあった方を対象に、ウェビナーのご案内に絞り込んだメールを配信します。3回目：ウェビナー開催前日に「直前再案内メール」を送るウェビナーのランディングページへアクセスしたものの申し込みに至らなかった方を対象に、単独メール同様、ウェビナーのご案内に絞り込んだメールを開催前日に配信します。3回のメール配信結果による参考数値複数回配信することで配信停止が増えることを心配する必要はありません。シャノンの実績（表1参照）では、1回目のメールで配信停止率が0.15％だったのに対し、2回目のメールでは0.05％、さらに3回目のメールではほぼゼロになっています。配信対象と内容を絞り込むことで、配信停止率は上がるのではなく、逆に下がっています。一方、メールでの集客率の変化を見てみると、3回配信した場合の集客率を100として、1回目のメルマガの集客比率が45％、2回目の単独メールは50％、3回目の直前再案内メールは5％となっています。メールを1回しか配信しない場合、約50％の機会を逃してしまうことになります。表１．各メールの配信結果による参考数値これらの結果から、集客メールは1回または2回よりも、3回配信するほうが効果的であることがわかります。1回ごとに配信対象を絞り込み、内容を最適化することで、むしろ集客率の向上が期待できます。＜ポイント2＞脇役メルマガを積極的に活用するメルマガでは、ブログ記事の告知、新機能のリリース、イベント出展のお知らせなど、さまざまな題材を扱います。メール配信による集客力を高めるためには、ウェビナーのご案内をメインの記事として扱うのではなく、脇役の扱いにする（シャノンではこれを「脇役メルマガ」と呼んでいます）と効果的です。メルマガの下部に挿入したコンテンツからでも効果的に集客できることは、シャノンの実績からもわかっています。もう少し詳しくご紹介します。ブログ記事がトップに配置されたメルマガの例ウェビナーのご案内が上から4つ目に配置されたメルマガから、21名もの申し込みがありました。しかも、トップに配置されたブログ記事とウェビナーの内容に親和性がまったくなくても、多くのコンバージョンを獲得できました。脇役メルマガの配信回数シャノンの実績から、脇役メルマガ（ウェビナーのご案内を脇役記事として扱ったメルマガ）の配信回数も集客に影響することがわかっています。集客数が100人以下だったウェビナーでは1.5回、集客数150人以上を記録したウェビナーでは8.4回でした。つまり、多くの集客数を獲得したウェビナーほど、脇役メルマガの配信回数が多くなっています。主役ではなく、脇役としての小さな扱いでも、ウェビナーのご案内が掲載されたメールを数多く配信し続けることで、集客率は確実にアップすると考えられます。＜ポイント3＞メルマガのファーストビューから集客するメルマガには必ず目次を付けます。シャノンが目次の有無でABテストを実施したところ、ファーストビューに目次を配置したメルマガのほうが、目次がないメルマガより、コンバージョン率は約4倍、クリック率も約1.6倍に上昇しました。過去に繰り返し実施してきたABテストのすべてにおいて、同様の結果が得られています。このことから、メルマガに目次は必須と考えることができます。ではなぜ、これほどまでに違いで出るのでしょうか。目次がないメルマガでは、スクロールしないと配信内容のすべてを把握できませんが、ファーストビューに目次が配置されていると、メールを開いた瞬間に複数のコンテンツが目に飛び込んできます。スクロールしなくても内容を把握でき、興味のある記事を素早くクリックできます。この違いが、コンバージョン率、クリック率の差につながっていると考えられます。お役立ち資料メルマガ配信もできるシャノンのセミナー管理システムの資料はこちらまとめ本記事では、メールによるウェビナー集客について、シャノンで実際に効果があった例を交えながら解説してきました。いずれも、それほど難しい取り組みではありません。小さな工夫が集客を大きく改善する可能性もあります。まだ実践していない取り組みがあれば、すぐにでも着手してみてください。ウェビナー集客に欠かせないメールで実践したい3つの施策1回のウェビナーにつき集客メールはセグメントを変えて3回送る本文にしかウェビナー情報が載っていない脇役メルマガを活用するメルマガのファーストビューに目次を付けてクリックを促す最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

ウェビナー集客を成功させるためには、メール施策のほかにもさまざまなチャネルを設け、各チャネルで顧客とのタッチポイントを強化していく必要があります。担当者の負荷と予算を抑えつつ集客効果を高めるなら、SNSへの投稿やキュレーションサイトの活用なども有効です。本記事では、ウェビナーへ年間約1.1万人を集客し、97.9％という高い満足度を獲得しているシャノンの実績をベースに、コツコツと小さな改善から成果を生み出すウェビナー集客のコツをお伝えします。目次ToggleSNSの投稿はメール集客と連動させるキュレーションサイトでシェアするプレスリリースを活用するトップページからの導線を作る1か月前にはページを公開するフォーマットを決めて改善サイクルを回すABテストを実施するまとめウェビナー集客を改善するために小さく始められることSNSの投稿はメール集客と連動させるSNSを使って集客する場合は、集客メールの配信のタイミングに合わせて、少なくとも3回以上は投稿するようにします。何度も同じ内容を投稿することでフォロー外しにつながることを心配する必要はありません。実際、商品の購入を促すために週に繰り返し同じ投稿をしても、フォロワーは減らなかったという事実があります。たとえば、今日Twitterで誰がどんなことを投稿していたかを事細かに覚えている人はほとんどいません。SNSでは、フォロワーが減ることを必要以上に心配しがちですが、数多く投稿し、いかに多くの人の目に触れる機会を作れるかが非常に重要です。Web集客を小さく始めるなら、地道にSNSの投稿を続けていくことも大切です。キュレーションサイトでシェアする一方で、これからフォロワー数を増やしていこうという場合は、さまざまなコンテンツが集合しているキュレーションサイト（特定のテーマに絞って情報を整理したサイト）の活用がお勧めです。キュレーションサイトは無料でアカウントを作成でき、無料で情報をシェアできるので便利です。シャノンでは、ビジネスパーソンや就活生必携のソーシャル経済メディア「NewsPicks」や、ソーシャルブックマークサービス「はてなブックマーク」などを利用しています。いずれも使い方は簡単です。たとえば、「はてなブックマーク」なら、URLをコピー＆ペーストしてブックマークするだけです。たったこれだけの手間で、毎回一定数を集客できています。無料で実施できる施策を利用しない手はありません。プレスリリースを活用する企業の製品やサービス、取り組みなどの認知度向上に役立つのが、プレスリリースです。意外に思われる方もいるかもしれませんが、ウェビナー集客においてもプレスリリースの活用は有効です。シャノンが実施しているウェビナーの申込者のうち、8％がプレスリリースを見て申し込んでくださったお客様です。ウェビナーに参加した100名のうち8名がプレスリリース経由だと考えると、その効果は無視できません。プレスリリースの作成は手間がかかるイメージがありますが、実は、ウェビナーのランディングページの構成と大きく変わりません。一般的なプレスリリースは、上から「タイトル」「キービジュアル」「概要」で構成されており、ランディングページの内容をコピー＆ペーストすれば完成します。言い換えれば、ランディングページには、プレスリリースで配信する要素がすべて揃っていることになります。新製品発表のイメージが強いプレスリリースですが、多くの企業がウェビナーの開催を案内するプレスリリースを配信しています。シャノンでは、PR会社経由で、毎回約25媒体にウェビナー開催のプレスリリースを掲載しています。その中には、「読売新聞オンライン」「ニコニコニュース」「エキサイトニュース」などの有名サイトも含まれます。ウェビナーの開催が決定したら、集客施策の一つにプレスリリースを加えてみてください。トップページからの導線を作る多くの人が訪れるWebサイトの活用も、ウェビナー集客に有効です。ウェビナーの情報はトップページからアクセスしやすい場所に配置します。トップページはステークホルダーが多く、関連部署との調整が生じたり、Web制作会社に更新を依頼する必要があったり、手間がかかるケースもあります。トップページからの導線を簡単に作るなら、ポップアップの活用がお勧めです。シャノンがトップページに表示されるポップアップのクリック率を検証した結果によると、1～2％でした。1～2％と聞くと、それほど効果がないような印象を受けますが、トップページに1万人のアクセスがあるWebサイトでは100人がクリックすることになり、案外無視できない数字であることがわかります。つまり、できるだけ多くの人が集まる場所に導線を作ることが重要だと言えます。ブラウザの一部にポップアップを表示させるのは、それほど難しいことではありません。手間味噌にはなりますが、シャノンのマーケティングオートメーションなら、3ステップでポップアップ表示の設定が完了します。毎回Web制作会社に依頼する必要もなく、トップページからの導線を簡単に作れます。お役立ち資料効率的なマーケティング活動を実現するシャノンのセミナー管理システムの資料はこちら1か月前にはページを公開するでは、ポップアップをクリックした先のランディングページは、どのくらいのタイミングにオープンしておけばよいのでしょうか。ウェビナー開催前は準備に追われ、気づいたら1か月を切っていた、ということになりがちです。しかし、シャノンの調査によると、2週間前にページを公開した場合、1か月前にページを公開した場合と比べて50％程度申込者数が減ってしまうことがわかりました。根性論になってしまいますが、申込者数を増やすためには、少なくとも1か月前にはページを公開したほうがよいと言えます。フォーマットを決めて改善サイクルを回すここまで、それぞれのチャネルで改善できることについて説明してきましたが、改善への取り組みをさらに確実にするためには、「振り返り」が重要です。振り返りを丁寧に行うためには、フォーマットを決めて改善サイクルを回す必要があります。シャノンでは、メールのタイトルを軸に、「クリック率」「申し込み率」「停止率」の3つの指標を設定して振り返りを実施しています。メールにはタイトル以外にも、本文や、送信時間、差出人など、さまざまな要素がありますが、その中でなぜタイトルを軸にするのかというと、タイトル次第で申込者数が大きく変化するからです。申し込み率が2倍になることもあります。継続的に振り返りを行い、改善への取り組みを成功につなげていくためには、シンプルに、かつ影響が大きいところからスタートするのがポイントです。ABテストを実施するより良い改善策を見つけ出すのに効果的なのが、ABテストです。ABテストとは、AとBでどちらがより成果を生み出せるかを検証するために行うものです。バナーのデザインや、Webサイトのレイアウトなど、パターンの異なる2つの比較対象物を用意し、クリック率やコンバージョン率を比較します。2つのパターンをシンプルに比較できるのが特徴です。シャノンで実施した具体的な例をご紹介します。次の例は、過去に実施したウェビナーの集客メールのタイトルを比較した例です。成功をイメージさせるAのタイトルより、失敗しないことを強調したBのタイトルのほうが180％も申し込み率が高いという結果になりました。この結果から、ネガティブな感情に働きかけるほうがより興味を喚起できそうだということがわかります。このように、なぜそうなったかを考えて仮説を立て、検証を行い、改善サイクルを回していくことが重要です。まとめ本記事では、さまざまなチャネルを使ったウェビナー集客について、シャノンで実際に効果があった例を交えながら解説してきました。ここで紹介したのは、いずれも少ない人員、少ない手間、少ない予算で実施できる施策ばかりです。多くのリソースを必要とする施策に着手する前に、まずは目の前の小さな改善から始めてみてください。ウェビナー集客を改善するために小さく始められることSNSの投稿はメール集客と連動させて複数回投稿する無料で利用できるキュレーションサイトで情報をシェアするランディングページの内容を流用してプレスリリースを出すトップページにポップアップを配置してウェビナーページへの導線を作るフォーマットを決めて改善サイクルを回す余裕を持って1か月前にはランディングページを公開するABテストを実施してより良い改善策を導き出す最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Webサイトを見ているとき、ブラウザの再読込ボタンを押すたび同じWebページが更新されますが、広告枠には違う広告が表示されます。この広告表示を支えている技術がリアルタイムビディング、RTBです。今回は、現代のWeb広告に欠かせない技術であるRTBを取り上げます。RTBとは何か、歴史的背景、メリットとデメリット、RTBのしくみと価格決定方式などについて、順を追って解説していきます。目次ToggleRTBとは何？　なぜ広まったのかRTB、リアルタイムビディングとはWeb広告の歴史的経緯とRTBの位置づけRTBのメリットとデメリットRTBのデメリットを補完するため「純広告」を併用RTBのしくみDSP、SSPとはSSP、DSPを介してRTBが広告を配信するしくみ「フロアプライス」「ヘッダービディング」など、RTB運用の工夫フロアプライスとセカンドプライス、ファーストプライスメディアの収益を最大化する「ヘッダービディング」とはまとめRTBとは何？　なぜ広まったのかRTBとは何か、歴史的背景、メリットとデメリットを解説します。RTB、リアルタイムビディングとはRTBは、Web広告の用語です。RTBとはRealTimeBidding（リアルタイムビディング）の略で、直訳は「即時入札」。ネット上の広告枠を売買する方法のひとつです。ユーザーが見ているWebページに広告が1回表示されることを1インプレッションといいます。RTBでは、1インプレッションごとにオークションが行われ、最も高額の入札単価を提示した広告主の広告が表示されます。RTBの所要時間は0.1秒未満で、ユーザーが新規にページを読み込む操作をして、そのページが表示されるまでのわずかな時間にこの取引が行われます。Web広告の歴史的経緯とRTBの位置づけRTBは最新の広告配信方法ですが、そこへ至るまでのWeb広告配信方法の歴史を簡単に振り返ります。最初のWeb広告世界初のWeb広告は1994年、AT＆Tが「HotWired」という雑誌メディアに掲載したバナー広告といわれています。このときは、メディアのWebページに広告バナーを直接貼り付ける形でした。広告枠の取引もメディアと広告主が1対1で直接行われていました。参考：バナー広告とは？メリット・デメリット、出稿方法、効果があったバナー広告事例を紹介！アドネットワークの登場Web広告市場が拡大した2000年代、インターネット界の広告代理店といえる「アドネットワーク」が登場し、メディアと広告主の双方をとりまとめて配信されるようになりました。個別に取引する手間が減ったことがメリットですが、広告主にとって費用対効果が高い広告枠の組み合わせを選べない、メディアは最も高額を提示する広告主を選べないという課題がありました。アドエクスチェンジの登場広告枠ごとの取引を実現させるプラットフォームであるアドエクスチェンジが登場し、広告主・メディア双方の希望をかなえながら効率よく広告配信できるようになりました。アドエクスチェンジにおいて、メディア側は広告枠を最も高額で売ることができ、広告主側は予算枠内で費用対効果のいい広告配信ができます。RTBは、アドエクスチェンジにおける広告枠の迅速なマッチングに活用されています。アドエクスチェンジのようなしくみで配信される広告を「運用型広告」といいます。一方、特定の広告枠を特定の広告主が購入する旧来の出稿方法を「純広告」といいます。RTBのメリットとデメリットRTBは、広告主と広告枠を売りたいメディア、それぞれに以下のようなメリットとデメリットがあります。広告主のメリット広告主は、設定予算枠内で効率よく出稿できます。広告主が配信を予約するときに設定するターゲットに届く広告の選択肢のなかで、幅広い広告枠のなかから費用対効果の高い枠へ配信ができます。また、配信結果を確認しながら配信プランを変更することが容易です。メディアのメリット広告枠を売るメディアは1インプレッションごとに高額の広告主が選ばれるので、売上を最大化できます。一方RTBのデメリットは以下です。広告主のデメリット広告主が広告枠を直接選べないので、意図していないメディアに広告が配信される可能性があります。メディアのデメリットメディアのイメージを損なうような広告が配信される可能性があります。また、RTBのプロセスを経るなかで、必ずしも最高額を提示した広告主が選ばれるわけではないということもデメリットです。これについては後述します。RTBのデメリットを補完するため「純広告」を併用RTBによる運用型広告は上記のように、広告主とメディア双方が直接相手を選べないというデメリットがあります。そこで、広告主とメディアが取引する「純広告」が今でも併用されています。純広告とは、広告枠と期間を決めて配信するWeb広告のことです。以下のYahoo!のスペースのように、多くの人の目が見る人気の広告枠では純広告が設定されていることが多いです。純広告の費用は固定です。広告主は、メディアが指定した料金で広告枠を購入します。RTBのしくみRTBでは0.1秒の間にさまざまな処理が行われています。そのしくみを解説します。DSP、SSPとはDSPはDemandSidePlatformの略です。需要側とは広告を出したい企業のことで、広告配信の入札をとりまとめているのがDSPです。広告主がどんなユーザーに広告を配信したいか設定する「ターゲティング」も管理しています。SSPとは、SupplySidePlatformの略で、広告枠を売りたいメディアの応札情報のプラットフォームです。メディアの集積を最大化するよう広告枠を管理運用しています。RTBはDSPとSSPの間に位置し、広告主とメディア、双方にとって最適な入札を実行するプログラムです。SSP、DSPを介してRTBが広告を配信するしくみ以下の図は、SSP、DSP、RTBを経由する広告配信を簡単に示した図です。ユーザーが新規にWebページを読み込むとき、そのページの広告枠に1インプレッションが発生します。ここに広告を表示させるリクエストをSSPが受け取り、DSPに送信。DSPは管理している広告のなかで入札価格の高い広告をSSPに返信します。SSPは複数のDSPから表示させる広告の提案を受け取り、最も高額の広告に配信をリクエストします。RTBがこのような一連の処理を約0.1秒の間に行っています。GoogleアドネットワークやGMOのようなネット広告を取り扱う企業は、SSPとDSPの両方を管理しています。「フロアプライス」「ヘッダービディング」など、RTB運用の工夫RTBは効率を重視して確立されたしくみですが、広告主やメディアにとってより使いやすくなるよう、プライス設定やマーケットの限定などに関して、運用上の工夫がされています。フロアプライスとセカンドプライス、ファーストプライスRTBにはメディアのために広告枠の価格暴落を防ぐ「フロアプライス」、広告主のために価格高騰を防ぐ「セカンドプライス」というしくみがあります。フロアプライス広告枠にはあらかじめ最低落札金額が設定されていて、それより低い価格で広告枠が取引されることはありません。フロアプライス以上で入札した広告主が1社だった場合は、「フロアプライス+1円」で落札されます。フロアプライスにより、メディアが一定の売上を確保できるようにしています。セカンドプライス1インプレッションについて複数の広告主が入札したとき、最も高額の入札価格を提示した広告主との取引が成立します。このとき、落札価格は2番目の広告主が提示した価格である「セカンドプライス+1円」となります。広告枠の価格が高騰しすぎず、かつオークションが活発に行われるためのしくみです。ファーストプライス2019年、Googleが提示された最高額で落札する「ファーストプライス」方式へ移行しました。これに伴い、近年はファーストプライスが主流になってきています。Web広告の人気が高くなっていることが一因とされます。メディアの収益を最大化する「ヘッダービディング」とは前述したようにRTBはスピーディーに取引されるとはいえ、かなり複雑なしくみで、複数のオークションが同時に行われています。このとき、必ずしも最高額を提示した広告主が選ばれないことがあり、メディアの収益を損なっていることが問題点とされます。ヘッダービディングは、このようなRTBの課題に対処する新たなしくみです。ヘッダーとは特定の広告枠のことです。１つの広告枠に対して、希望するすべての広告主を一元的に集めて、一度のオークションで最高額の広告主を選び、Web広告を配信します。ヘッダービディングはRTBに比べて表示速度も速いため、今後さらに浸透すると思われます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。RTBとはWebページの広告枠の1インプレッションごとにリアルタイムで行われるオークションにより広告を配信するしくみで、広告主にもメディアにもメリットがあります。RTBはDSP、SSPの間でメディアと広告主の最適なマッチングを選択するシステムです。RTBにはフロアプライス、セカンドプライスなどの価格設定があります。近年はファーストプライスへの移行が進んでいます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

「バナー広告」は主に画像を表示させる広告で、Web広告が始まった頃からのスタイルです。そして今も、主要なWeb広告の手段として活用されています。今回は、現代のWeb広告におけるバナー広告の位置づけ、メリットとデメリット、出稿方法など、基本から解説していきます。後半ではシャノンの「効果があったバナー広告」の実例を示しながら、集客できるバナー広告制作のポイントも紹介します。目次Toggleバナー広告とは？　メリット・デメリットや種類を解説バナー広告とはどんな広告かバナー広告とディスプレイ広告の違いバナー広告のメリットとデメリットバナー広告の種類と位置づけバナー広告の作成・出稿・運用コンテンツの作成バナー広告の課金方式と出稿の方法効果測定と改善MAの導入により、さらに広告戦略を強化成果が上がるバナー広告とは？　シャノンの事例とポイントを紹介！まとめバナー広告とは？　メリット・デメリットや種類を解説バナー広告とは何か、メリットやデメリット、ディスプレイ広告との違いなどについて解説します。バナー広告とはどんな広告かバナー広告のバナーとは「旗」の意味。旗のような長方形の画像で広告を表示することからバナー広告と呼ばれます。ネット上での広告が始まった1990年代頃、広告のコンテンツはテキストか画像のみで、「テキスト広告」「バナー広告」と呼んで区別していました。以下はシャノンのバナー広告の一例です。現代のバナー広告とは、Webページの広告枠に表示される広告で、画像のほか、テキスト、動画、アニメーションなどが掲載されることもあります。バナー広告とディスプレイ広告の違いバナー広告は、現代のWeb広告のなかではどう位置づけられるのでしょうか。以下はYahoo!Japanのトップページの広告枠です。各位置に表示される広告は、どれもバナー広告と呼ばれます。これらの場所に表示される広告は「ディスプレイ広告」とも呼ばれます。バナー広告とディスプレイ広告との違いは何でしょうか。「バナー広告」「ディスプレイ広告」という用語は、ほぼ同じ意味で使われていることが少なくありません。ネット上では「明確な違いはありません」という解説もよく見かけます。これも一般的な解釈といえます。一方、2つの用語を違うものとして使い分けている場合もあります。このとき、以下のような区別がされています。ディスプレイ広告はテキスト、画像、動画などWebページ内に表示される広告全般バナー広告は画像またはアニメーションで表示される広告で、ディスプレイ広告の一種以上のように、ディスプレイ広告とバナー広告は同じとされていることもあるし、使い分けられていることもあるのが現状です。会話や文章の流れで読み取りましょう。本記事では、バナー広告にはテキストや動画を掲載した広告も含むという定義のもとで述べていきます。バナー広告のメリットとデメリットバナー広告のメリットとして、以下が挙げられます。情報量が多いバナー広告はWebページ上の限られたスペースでの配信となりますが、画像により多くの情報を届けることができます。動画やアニメーションを追加することで、さらに訴求力を増すこともできます。認知度向上に役立つバナー広告がクリックされない場合でも、多くのユーザーの目に触れて、社名や商品名、ブランドの認知度を高めることができます。即効性があるイベントの告知、新商品の紹介など、ターゲット層にできるだけ早く、幅広く告知したいときに有効です。潜在顧客にアプローチできるニーズがあるのに気付いていない潜在顧客には、バナー広告が有効です。潜在顧客にアプローチするときは、商品名よりも「こんな困りごとありませんか？」といった切り口でユーザーの注目を集める手法がとられます。参考：潜在顧客とは？顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説一方、バナー広告のデメリットと考えられるのは以下の点です。CVが低いこともあるバナー広告はクリックすると自社のランディングページに遷移して、集客につながります。しかし、ユーザーが広告をクリックする率は低く、簡単にCVに結びつかないことがデメリットです。制作コストがかかるバナー広告の制作にはデザイナーが必要で、一定のコストがかかります。ユーザーに注目され、クリックされるためのビジュアルを工夫することにも常に苦労があります。成果が出ないこともある広告全般にいえることですが、バナー広告でも狙い通りの成果が出せないことが少なくありません。しかしWeb広告の場合は効果測定ができるので、検証と改善を繰り返していくことが大切です。バナー広告の種類と位置づけバナー広告には運用型広告と純広告の2種類があります。運用型広告とは、予算、出稿期間、ターゲットなどを設定してGDNやYDAのようなアドネットワーク、SNSなどに依頼し、ターゲットに該当するユーザーが見たWebページ内の広告枠に表示させるWeb広告です。掲載されるメディア、広告の位置などはあらかじめ決まっていません。広告が表示されるしくみにはRTB（RealTimeBidding）が活用されています。参考：RTB（RealTimeBidding）とは？しくみやメリットを紹介純広告は、掲載されるメディア、広告枠、掲載期間が決まっていて、Webサイトを訪れたユーザーすべてに同じ広告を表示させる方法です。バナー広告はリターゲティング広告として配信されることもあります。リターゲティング広告とは、過去に特定のWebページを見たり、Web広告をクリックしたりした履歴があるユーザーが閲覧している別のWebページに、過去にアクセスした情報と同じ内容が表示される広告のことです。バナー広告の作成・出稿・運用バナー広告の具体的な運用手順とポイントを紹介します。コンテンツの作成バナー広告の制作では、まず広告の目的とターゲットを明確にして、それに合うビジュアルを制作します。シンプルかインパクト重視か、色調はダークかライトか、などの選択は企業と商品のイメージやそのときどきの告知内容によっても違ってきます。どんなクリエイティブなら効果があるかというのは、広告制作スタート時点では判断が難しいところです。多くの場合、キャッチコピーが重要です。ユーザーがWebサイトを閲覧する短い時間に目を留めるような「ちょっと気になる広告」を目指しましょう。デザインについては、Web上にいくつか公開されているバナーギャラリーサイトを参考にすることもできます。また、企業の公式Webサイトやオウンドメディアと企業ロゴやイメージカラー、トーンを統一することが、ブランディングに有効です。バナー広告の課金方式と出稿の方法バナー広告の課金方式には以下があります。クリック課金方式バナーがクリックされたときに課金されます。1クリックあたりの料金の上限を広告主側が設定します。1クリックあたり10～数百円です。成果報酬式クリックよりさらに先の、商品購入や会員登録、資料請求などの成果が発生したときに課金されます。クリック課金より単価が高くなります。たとえば商品代金の30～40％のように料金が設定されます。インプレッション課金方式広告がWebサイトに表示されたときに課金されます。1回あたりの料金は低く設定されています。1,000回表示されると100円～数百円のように料金が設定されます。期間保証方式人気のあるメディアでは一定期間の広告表示契約で料金が決められます。最初に紹介したYahoo!トップページのバナー広告などではこの方式がとられていて、料金は高額となります。バナー広告の出稿は、まず大手アドネットワークであるGDN（Googleディスプレイネットワーク）、YDA（Yahoo!広告ディスプレイ広告運用型）に依頼することが一般的です。その他にはスマートフォンアプリやSNSへの出稿という選択肢もあるので、自社に合ったプランを策定します。効果測定と改善テレビCMや雑誌広告とちがい、Web広告は効果を測定できることが大きなメリットです。バナー広告を出稿したとき、ほぼリアルタイムでその結果となるデータを取得して、その後の広告プラン改善に役立てることができます。Web広告の効果測定では、まず無料のGoogleアナリティクス（GA）を導入することが一般的です。GAにより、いつ、どの広告からWebサイトへのユーザー流入があったかのデータが得られます。参考：マーケティングに欠かせないアクセス解析。Googleアナリティクスの目的、MAとの違い・使い方は？ただし、GAはGoogleへ出稿した広告からの流入を計測しますが、Yahoo!など他のメディアからの広告は計測できません。したがって、すべての広告の効果を正確に測定するために、各広告にURLパラメータを付与することが欠かせません。参考：URLパラメータとは？種類やメリット、活用事例、注意点を解説一定期間測定を継続すると、効果があった広告とそうでない広告が明らかになってきます。効果があった広告については、その要因がクリエイティブなのか、掲載メディアや掲載時期なのかを推測できますが、それをさらに検証する必要があります。このとき、ABテストが有効です。参考：ABテストとは？やり方やツールを紹介効果があった広告の成功要因を明らかにしてさらに活用していく一方、効果が少なかった広告は改善をしていきます。MAの導入により、さらに広告戦略を強化Googleアナリティクスが計測の対象としているのは、広告から自社のWebサイトに流入する「匿名のユーザー」です。一方、メールアドレスを登録してくれた人はユーザーから「見込み客」へと変わります。MAの機能は、獲得した見込み客を詳細かつ継続的にフォローして、商談や購買という成果へ結び付けていくことです。広告の効果測定データをMAに連携することで、広告の改善や集客を促進できます。シャノンの広告管理システム「SHANONアドクラウド」は、広告戦略を管理し、MAツール「シャノンマーケティングプラットフォーム」へと連携して、ワンステップマーケティングの実践を支援します。成果が上がるバナー広告とは？　シャノンの事例とポイントを紹介！最後にシャノンで成果があったバナー広告の実例をご紹介します。反響が大きかったバナー広告のクリエイティブを分析すると、いくつかの特徴を挙げることができます。数値を示す実績やアンケート結果などから取得できる、注目に値する数値を、バナー広告内で目立つように配置する方法です。リードナーチャリングはひとことで説明しにくい手法ですが、このバナー広告は、限られたスペースのなかで、リードナーチャリングの必要性を端的に伝えることに成功した事例といえます。課題解決策を示すターゲットユーザーが抱えていると想定される困りごとに対して、自社の商品やサービスがその解決策を提供できますという内容をわかりやすく伝えた例です。バナー広告は画像で伝える広告と捉えられがちですが、重要なメッセージを簡潔なテキストで届けるデザインにしている例は他の広告でも多く見受けられます。具体的なビジュアル資料ダウンロードを促すバナー広告には、入手できる資料のビジュアルを掲載。合わせて、ダウンロード数を表示して人気の資料であることを示しています。BtoCで具体的な商品の画像を見せますが、BtoBの資料を紹介するような広告でも同じような見せ方に効果があるようです。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.バナー広告とは、主に画像で表示させるWeb広告のことです。動画やテキスト、アニメーションを掲載することもあります。2.バナー広告のメリットとデメリットは以下です。《メリット》情報量が多い認知度向上に役立つ即効性がある潜在顧客にアプローチできる《デメリット》CVが低いこともある制作コストがかかる成果が出ないこともある3.バナー広告はターゲットを明確にしてクリエイティブを作成し、GDNやYDAに出稿を依頼します。広告の効果を測定した結果をもとに、次の広告プランを改善します。4.効果的なバナー広告の特徴として、具体的な数値をアピールしたり、課題の解決策をわかりやすく伝えたりといった点が挙げられます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

急成長を続けるWeb広告市場。特に近年は動画広告の伸びが大きくなっています。コロナ禍でも成長を続けたWeb広告市場ですが、現在はCookie規制が2024年に迫っているということで、次のデファクト・スタンダードが模索されています。今回は、Web広告のしくみや関連用語、Web広告の種類をまず整理・確認し、最新事情や効果的な運用方法などもまとめてご紹介していきます。目次Toggleマーケティングに欠かせないWeb広告とは？特徴や関連用語も解説Web広告とは？拡大を続けるWeb広告市場Web広告のしくみと「アドネットワーク」「DSP」などの関連用語を確認Web広告のメリットとデメリットWeb広告の今までと今後Web広告の種類リスティング広告ディスプレイ広告SNS広告動画広告アフィリエイト広告記事広告メール広告Web広告の選び方と運用方法は？シャノンの事例もご紹介Web広告の選び方は？何を促すのか、広告の目的が重要Web広告の効果測定で使用する指標Web広告のクリエイティブ改善は、ABテストで最後にシャノンの広告クリエイティブ事例をご紹介！まとめマーケティングに欠かせないWeb広告とは？特徴や関連用語も解説Web広告の全体像、Web広告のしくみと関連用語について解説していきます。Web広告とは？拡大を続けるWeb広告市場Web広告とは、インターネット上で掲載・配信される広告の総称です。Web広告をインターネット広告、ネット広告、オンライン広告などということもあります。以下の図でもわかるように、Web広告市場は拡大を続けています。コロナ禍でも成長を続け、2022年には2017年から5年で市場規模が倍になる見込みです。株式会社CARTACOMMUNICATIONS、「2021年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」広告媒体にはWebのほかにテレビや新聞をはじめ、電車の中吊り、タクシーなどもあります。これらを含めた広告については以下で解説しているので参照してください。参考：現代マーケティングにおける広告戦略とは。BtoBではどう進める？Web広告のしくみと「アドネットワーク」「DSP」などの関連用語を確認ユーザーがWebサイトを閲覧するとき、あらかじめ設定された「広告枠」に広告が掲載されます。これはWebサイトの配信元であるWebサーバーとは別のアドサーバーから配信されています。アドネットワークWeb広告会社が運営するアドサーバーは複数のWebサイト、SNSなどの広告枠を管理していて、広告のターゲットや予算に合わせて媒体を選んで配信します。このような複数枠へ配信するしくみを「アドネットワーク」といいます。アドネットワークからは効果測定データを一括で受け取れるというメリットもあります。代表的なアドネットワーク事業者にGDN（GoogleDisplayNetwork）、YDA（Yahoo!ディスプレイ広告）があります。アドエクスチェンジ、RTBアドネットワークが一般化すると、広告主は複数の広告枠に効率よくWeb広告を配信できるようになりました。しかし特定の広告枠に広告を出したい場合もあります。こうしたときに特定の広告枠を1インプレッション（表示回数）ごとに購入するのが「アドエクスチェンジ」です。このときの入札方法を「RTB（RealTimeBidding）」といいます。DSP、SSPさらに、媒体側が提供するアドネットワークに対応して、広告主側にとっての広告配信の最適化のためのしくみとして「DSP（DemandSidePlatform）」が生まれました。一方メディア側には「SSP（SupplySidePlatform）というシステムがあり、現在はDSPとSSPを介して配信の最適化が行われています。運用型広告と予約型広告Web広告の多くは、予算枠内でそのときどきの入札金額に合わせ、リアルタイムで広告枠を選び出して配信する「運用型広告」です。これに対して、あらかじめ広告金額と広告枠・掲載期間を決めて出稿する方法を「予約型広告」といいます。Web広告のメリットとデメリットテレビや新聞、その他の媒体と比較したときのWeb広告のメリットは以下です。少ない予算で始められるWeb広告には1クリック、1インプレッションに対して課金されるものもあり、100円単位からでも始めることが可能です。他の媒体と比べて少ない予算から始められるので、小さなECサイトなどでも工夫次第で活用できます。詳細なターゲティングが可能Web広告はユーザーの居住地域、年代、趣味嗜好などの属性を絞り込んで広告を配信することが可能です。自社のターゲットとなるユーザーのみに効率よく情報を届けられます。ターゲティングのためにIPアドレスやCookieが活用されています。CVにつながりやすい商品の広告をクリックして購入ページへ、キャンペーン広告をクリックして応募ページへ、というように、Web上ならスピーディーに行動にうつることができます。ユーザーの気持ちが動いた瞬間を逃さず、すぐにアクションを促せることもメリットです。効果測定がしやすいテレビや雑誌の広告の場合「効果が出ているとはっきりわからないが、しばらく続ける」といった出稿のスタイルもありましたが、Web広告はそれがありません。表示した広告のクリック率、さらに購入まで進んだユーザーの比率などがほぼリアルタイムで数値化され、広告の効果が詳細に測定できます。広告の配信先見直しやクリエイティブの改善などの施策もスピーディーに実施できます。Web広告の今までと今後Web広告が始まってから今までの経緯を簡単に振り返ります。パーソナルコンピュータやインターネットが普及し始めた1995年頃、Web広告は、Webサイトの広告枠を購入して広告を掲載する「純広告」という形でした。続いて、人気のあるWebサイトに表示された広告をクリックした数により広告費が発生する成果報酬型の「アフィリエイト広告」も広まりました。2000年代に入ると、各種SNSが広がり、連動型の「リスティング広告」や「リターゲティング広告」など、現在のWeb広告に近い形が確立されていきます。ユーザーが一度閲覧したページの内容と関連する広告が表示されるリターゲティング広告では、Cookieの技術が使われています。Cookieとはユーザーの行動履歴のデータで、ユーザーの興味や嗜好に合わせた広告を配信するために欠かせないしくみです。Cookieのなかでも第三者が広告配信に使用している「サードパーティークッキー」は、個人情報保護の観点から問題が指摘され、2024年までに廃止される見通しで、このため、現在Web広告業界はCookieに代わる技術の開発競争となっています。Cookie規制に関して詳しくは以下を参照してください。参考：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介！Web広告の種類多種多様なWeb広告の種類と特徴をまとめます。下図は電通グループの調査による最新のWeb広告構成比です。以下で順に各広告を説明するなかで述べる市場規模も同じ調査より引用しています。株式会社CARTACOMMUNICATIONS、「2021年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」リスティング広告リスティング広告とは、キーワード検索をしたときに検索結果の上部と下部にテキストで表示される広告のことです。市場規模は7,991億円、全体の37％（2021年）で、Web広告のなかで最も大きな割合を占めます。課金の方法は広告をユーザーがクリックした場合に費用が発生する「クリック課金」です。リスティング広告は自分のニーズが明確なユーザーに対して効率よくアプローチできます。一方で、潜在層を含めて幅広く情報を届けたい場合には向きません。ディスプレイ広告ディスプレイ広告とは、Webページの一部に設定された広告枠に表示される広告で「バナー広告」と呼ばれることもあります。テキストや画像のほか動画を掲載することも可能です。市場規模は6,856億円で全体の31.8％（2021年）を占めます。ディスプレイ広告は興味・関心がある・なしどちらのユーザーにも有効で、幅広く使用されます。ヤフーのTOPページのような多くの人が見る場所に掲載するディスプレイ広告は、高い告知効果があります。ディスプレイ広告の広告枠は複数をまとめて前述したアドネットワークで管理されることが多く、リターゲティングのしくみも活用されます。一方で、特定の広告枠を予約する「純広告」として出稿することも可能です。ディスプレイ広告を使った広告戦略については以下で紹介しています。参考：ディスプレイ広告で成果を上げるには？きめ細かな効果測定がポイントSNS広告SNS（ソーシャルメディア）への広告出稿も有力な手段です。SNSへの広告費は3,168億円（2021年）となっています。SNSには登録されたユーザーの属性、興味・関心などの詳細なデータが蓄積されているので、精度の高いターゲティングが可能です。SNS広告はイベント告知のような即効性を求める広告にも、商品やサービスのブランディングといった中長期戦略にも有効で、「いいね！」やフォロワーなどユーザーからのレスポンスをマーケティングに活用でき、企業と顧客の直接のコミュニケーションが生まれることもあります。さらに、Cookieが規制される今後、SNS広告の重要性は高まると考えられます。主な課金方法はインプレッション課金とクリック課金です。また、SNSの投稿記事と同じようなフォーマットで投稿記事の間に入る広告のことを「インフィード広告」といいます。facebook実名で登録しているユーザーが多く年齢層は高めで、BtoCはもちろんBtoBビジネスでも効果があるとされています。Instagram女性のユーザーがやや多く、年齢層はやや若い傾向です。写真投稿がメインなので、商品を紹介するBtoC向きといえます。「ShopNow」機能によりInstagram上で直接販売できます。Twitter幅広い年齢層・属性のユーザーが利用しているメディア。企業の認知度アップや新規顧客獲得に活用されています。LINE約8,600万人という国内で最も多いアクティブユーザー数が最大の魅力です。地方にも浸透しているのでエリアを限定した情報を届けやすいことも強みで、広告媒体として成長を続けています。SNSで広告出稿する場合、企業アカウントの運用も欠かせません。SNSを効果的に活用するマーケティングについては以下の記事で解説しています。参考：ソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法動画広告動画広告は近年拡大しています。2021年の動画広告は前年比132.8%の5,128億円で最も成長したジャンルとなっています。動画広告は短時間に多くの情報を届けられること、視聴者にインパクトを残せることが特徴です。YouTubeの動画コンテンツ前後に挿入する「インストリーム広告」のほか、ディスプレイ広告枠などに表示される「アウトストリーム広告」があります。動画広告の種類や特徴については、以下の記事でくわしく紹介しています。参考：BtoBで費用対効果が高いと注目されるバンパー広告、その活用方法とは？動画によるマーケティングについては以下を参照してください。参考：動画マーケティングとは？会社で活用するための手法を紹介アフィリエイト広告アフィリエイト広告はWebサイトの運用者が広告を掲載します。多くの場合は成果報酬型で、広告をクリックした場合、CVに至った場合などに報酬が発生します。人気のあるメディアへの広告配信では着実な広告効果が得られます。出稿する場合、広告主はASP(AffiliateServiceProvider)に登録します。アフィリエイト広告は古くからあるWeb広告の方法ですが、今も1000億円に近い売上があります。記事広告記事広告はニュースメディアなどに掲載される広告のスタイルで、他の記事と同じフォーマットで一見広告とはわからない見せ方になっています。このように広告枠ではなく他のコンテンツ内にまぎれて表示される広告のことを総称して「ネイティブ広告」と呼びます。一般的な広告は広告主がクリエイティブを制作しますが、記事広告ではメディアが取材や制作を行うことが多く、このような記事広告を「タイアップ広告」といいます。記事広告やタイアップ広告は「PR」「広告」などの表示があることで他の記事と見分けられます。メール広告メール広告とは「メルマガ」に代表されるような、メールを使った広告です。テキストメールとHTMLメールがあり、HTMLメールでは画像も送信できます。メール広告はコストがかからず、費用対効果が高い方法です。メールアドレスがわかるユーザーであれば直接アプローチができ、イベントやバーゲンセールの案内などにも適しています。自社の登録ユーザーに配信するほか、人気があるメールマガジンに広告として情報を掲載する方法もあります。メール広告を実施するときは、誘導先であるLP（ランディングページ）のコンテンツ作成も重要です。LPやメールマーケティング、メルマガの活用方法について紹介している以下の記事も参考にしてください。参考：BtoBのメールマーケティングで成果を上げるコツは？シャノンが実践する手法もご紹介BtoBリード獲得のために不可欠なランディングページの最適化。LPの改善をどう進める？メルマガの開封率の平均はどれくらい？開封率を上げる7つの方法。BtoB向けメールのTipsもご紹介！Web広告の選び方と運用方法は？シャノンの事例もご紹介紹介してきたように、Web広告には多くの種類があります。広告で成果を上げるためには、Web広告の選び方、効果測定、広告の改善が重要です。Web広告の選び方は？何を促すのか、広告の目的が重要Web広告の出稿を検討するにあたり、知っておきたいのがそれぞれのWeb広告がもつ機能です。以下は顧客の購買行動の段階とそれに対応する広告の種類の対応例です。認知まだ商品やサービスを知らない潜在顧客に認知を促す最初の段階では、ディスプレイ広告として配信する純広告や記事広告などが効果的です。興味・関心興味や関心を引き上げる段階では、すでに認識されている商品やサービスについて理解を深めたり、自分にとっての必要性に気づいたりできるSNS広告、アフィリエイト広告、動画広告などが有効です。比較検討ニーズを認識した顧客がいくつかの商品やサービスを比較検討する段階では、キーワード検索で表示されるリスティング広告、リターゲティング広告などが適しています。購入購入行動を促すにはディスプレイ広告のリターゲティング広告が有効です。この段階ではリターゲティング広告の一種である「ダイナミック広告」も活用されます。ダイナミック広告とは、過去にECサイトで見た商品がディスプレイ広告として表示され、クリックするとすぐに購入ページに遷移するような広告です。参考：ダイナミック広告とは？マーケティングで成果を上げる運用方法Web広告の効果測定で使用する指標ネット広告では広告の結果が詳細なデータで残ります。この測定結果を分析・評価して出稿計画の調整や見直しをしていくことが重要です。評価すべき指標として、たとえば以下があります。インプレッション数（imp）広告が表示された回数のことです。広告表示回数が当初見込みより少なくなってしまう場合、ターゲット設定の見直しが必要です。インプレッション課金の場合はこの数値が広告費の基準となります。クリック数（CT、ClickThrough）広告がクリックされた回数です。クリック課金の場合はこの数値に応じて広告費がかかります。クリック率（CTR、ClickThroughRate）インプレッション数に対するクリック数の割合です。CTRが低い場合、ターゲットやクリエイティブを見直す必要があります。クリック単価（CPC、CostPerClick）クリック1回あたりの広告費です。運用型広告の場合はクリック単価が変動するので、一定期間の平均クリック単価を算出して指標とします。コンバージョン数（CV、Conversion）広告の目的となっている具体的な成果を数値化したものです。広告から流入したユーザーの「商品購入数」「会員登録数」などをCVに設定します。コンバージョン率（CVR、ConversionRate）クリック数に対するコンバージョンの割合です。CVRが低い場合、広告表示が商品について正確に伝えているか、LPの内容が適切かなどをチェックします。顧客獲得単価（CPA、CostPerAcquisitionまたはCostPerAction）商品購入や会員獲得などの成果を1件獲得するためにかかった広告費のことです。Web広告のクリエイティブ改善は、ABテストで広告のクリック率やコンバージョン率が思うように上がらないとき、広告のクリエイティブを見直す必要も出てきます。クリエイティブを改善するときには「ABテスト」が有効です。ABテストとは、AとBの2つのパターンを作成し、実際に運用してみて結果がよい方を採用する方法です。ABテストは2パターンとは限らず、3つ以上のパターンを用意してテストすることもあります。また、広告のクリエイティブだけでなく、流入先であるLPの改善にもABテストを活用します。ABテストの方法については以下を参照してください。参考：ABテストとは？やり方やツールを紹介また、シャノンのLPはどんなABテストを経てきたか？について以下の記事でご紹介しています。参考：BtoBリード獲得のために不可欠なランディングページの最適化。LPの改善をどう進める？最後にシャノンの広告クリエイティブ事例をご紹介！シャノンでも多様なWeb広告を実施していますが、その中なかからバナー広告の一例をご紹介します。以下4点はシャノンの製品資料ダウンロードページへ誘導するディスプレイ広告です。また、以下はリードナーチャリングのホワイトペーパーへ誘導する広告。ウェビナーで集客したリードのうち取りこぼしているかもしれない55％にフォーカスしています。上の広告からデータと図で詳しく解説するLPへ誘導し、そこからボタンクリックでダウンロードページに遷移します。ご覧のように、Web広告の色調、イラスト、トーンなどを統一して、イメージの浸透を図っています。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.Web広告市場は拡大を続けていて、特に動画広告が伸びています。2.Web広告のメリットは以下です。・少ない予算で始められる・詳細なターゲティングが可能・CVにつながりやすい・効果測定がしやすい3.Web広告の種類として以下があります。広告の特性を理解して、目的に合わせて選ぶことが大切です。・リスティング広告・ディスプレイ広告・SNS広告・動画広告・アフィリエイト広告・記事広告・メール広告4.広告の効果測定ではインプレッション数、クリック数、クリック率、CV数などの指標を使用します。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

近年BtoBビジネスでも欠かせないマーケティング手法となりつつある動画マーケティング。今回はそのなかでも注目の「バンパー広告」についてとりあげます。バンパー広告のしくみ、特徴、活用方法などについてご紹介していきます。目次Toggle拡大する動画マーケティングとバンパー広告の位置づけ動画広告市場は今後急拡大の見込みバンパー広告は、動画マーケティングの多様な選択肢のひとつYouTubeの動画広告メニューバンパー広告で効果を上げるマーケティングバンパー広告の特徴とメリット・デメリットバンパー広告で効果を上げるためのポイントバンパー広告のKPI設定バンパー広告の具体例とシャノンの取り組みBtoC、BtoBそれぞれのバンパー広告の事例シャノンのバンパー広告への取り組みBtoBではほかに「タクシー広告」「SNS動画広告」も有望まとめ拡大する動画マーケティングとバンパー広告の位置づけ簡単に動画マーケティングの全体像を確認し、バンパー広告についても解説していきます。動画広告市場は今後急拡大の見込み2021年、サイバーエージェントの調査によると、動画広告市場は成長を続けていて、2022年から3年後の2025年までに市場規模は倍増に近い1兆円超まで拡大すると予測されています。インターネット広告のなかで、テキストや画像よりも情報量が多く豊かな表現ができる動画へのシフトが明らかです。BtoCビジネスが先行しているとはいえ、BtoBにおいても有力かつ欠かせない施策になると考えられます。バンパー広告は、動画マーケティングの多様な選択肢のひとつ動画マーケティングはまず大きく2つに分けられます。ひとつは制作した動画をYouTubeなどから無料で配信する方法、もうひとつは有料の動画広告として配信する方法です。また、配信可能なプラットフォームとしてはYouTubeが代表的ですが、ほかにSNS動画広告などの選択肢もあります。大まかにまとめたのが以下です。動画マーケティング施策の種類どこから配信YouTubeSNSそのほかのWebメディアオフライン無料で配信・企業公式チャンネル・各種SNSの企業アカウントで配信・自社サイトから配信・イベント、ウェビナー、展示会などで配信有料で動画広告・インストリーム広告・インフィード動画広告・マストヘッド広告・バンパー広告・各種SNSで広告配信・Webページに広告配信・スマホアプリへ配信・TVCM・タクシー広告上記でわかるように、バンパー広告はYouTubeの動画広告メニューのひとつです。企業が動画マーケティングを実施するときは、有料/無料の多種多様な配信方法のなかから戦略に合ういくつかの施策を選択し、合わせて自社の目的に合ったクリエイティブを制作して進めていきます。くわしくは以下の記事で解説しています。参考：動画マーケティングとは？会社で活用するための手法を紹介YouTubeの動画広告メニューYouTubeには以下のような動画広告メニューがあります。YouTubeの動画広告の種類スキップ可能なインストリーム広告YouTubeの動画再生の前後、および再生中に動画再生スペースに表示される。再生後5秒経過するとスキップボタンが表示されるスキップ不可のインストリーム広告上記と同じインストリーム広告で、広告動画再生中のスキップができない。動画の長さは15秒以下インフィード動画広告YouTubeのフィード、関連動画リストの上部、YouTubeモバイルのトップページなどに表示。広告がクリックされたときのみ動画が再生されるバンパー広告動画の再生前、再生中、または再生後に6秒以内で再生される。動画再生中はスキップ不可マストヘッド広告YouTubeホームフィードの上部で最大30秒間音声なしで自動再生される。表示させるコンテンツの自由度が高いアウトストリーム広告YouTube以外のモバイル端末内広告スペースに配信多様な動画広告のなかでバンパー広告をどんな場合に活用するかについて、次に述べていきます。バンパー広告で効果を上げるマーケティングマーケティング戦略の中でバンパー広告をどう位置付けて活用していくかについて解説します。バンパー広告の特徴とメリット・デメリットバンパー広告は、「6秒動画」という短さと「スキップ不可」の2点が最大の特徴です。課金のしくみは表示される回数に対して課金される「インプレッション方式」で、1,000回配信されるごとに費用がかかります。バンパー広告のメリットは以下です。確実に内容を届けられるバンパー広告の再生時、スキップボタンを待つ必要がないのでYouTube視聴者は動画を視聴するほうに意識が向きやすいです。企業が伝えたいポイントがユーザーにとどきやすいしくみといえます。視聴者がストレスを感じにくい視聴したい動画の前後に入ってくる広告にユーザーは慣れているとはいえ、あまりに興味がない内容だったり長すぎたりすると広告主に対してネガティブな印象を持ってしまうことがあります。しかしバンパー広告は短いので視聴者にストレスを与えないことがメリットです。「Z世代では集中力の平均持続時間が8秒」ともいわれています。ターゲットを絞り込んで動画配信できるこれはYouTubeの動画広告全般にいえるメリットですが、配信対象ユーザー（オーディエンス）を属性で絞り込んだり、広告を配信する動画カテゴリーを選んだりすることが可能です。一方、バンパー広告のデメリットは以下です。広告に入れられる情報が限定される6秒の動画なので、当然情報量は限定されます。広告戦略によってはバンパー広告が不向きな場合もあるでしょう。効果測定がしづらいバンパー広告はクリック数ではなく表示回数で課金されるため、正確な効果測定が難しいという点もデメリットとして挙げられます。バンパー広告で効果を上げるためのポイントバンパー広告は6秒と短いので、用途やクリエイティブがある程度限定されます。以下のようなポイントをおさえましょう。届けたいメッセージを絞り込む6秒の動画1本で伝えたいことを1つに絞り込みます。6秒動画は見ているあいだにクリックなどのアクションができません。したがって視聴者に期待することは、バンパー広告の内容を記憶してくれること、さらに時間が経ってからアクションを起こしてくれること。そのためにメッセージを1つに絞ります。ブランディングに適しているバンパー広告は詳しい説明ができないので、まだ認知されていない商品や説明が必要な商品には向いていません。一方で、会社名や商品名を覚えてもらうことができるので、ブランディングに適しています。クリエイティブはインパクトを重視広告を視聴者の記憶に残すために、インパクトが大切です。内容はシンプルにして、企業名や商品名などを最後の2秒で明確に伝えます。「面白い」「驚く」要素も有効です。クリエイティブを複数セット用意することも効果的6秒動画一本で伝えきれない内容は、複数の動画を用意することでより伝わりやすくなります。複数回視聴したときにユーザーの興味を持続させ、より記憶に残る効果も期待できます。ただし、このあとバンパー広告の事例を紹介しますが、それらを見ると必ずしも「メッセージは１つだけ」「インパクトのある動画」とは限らないようにも感じられます。基本のセオリーはあるものの、広告表現の可能性はそれにとどまらないのかもしれません。バンパー広告のKPI設定動画広告では「視聴完了率」「クリック数」「クリック率」などを指標とすることが多いですが、スキップもクリックもないバンパー広告ではこれらを測定できません。バンパー広告の場合は視聴後の「行動」を測定します。KPIとしては以下のような数値が使われます。指名検索数LPへの新規ユーザー流入数、コンバージョン数ディスプレイ広告のクリック率商品の売上ほかに、外部のリサーチ会社に依頼してブランド認知度調査を実施する方法もあります。バンパー広告の具体例とシャノンの取り組みBtoC、BtoBのバンパー広告の事例とシャノンのバンパー広告についてご紹介します。BtoC、BtoBそれぞれのバンパー広告の事例まずBtoCのバンパー広告として以下があります。6秒のコンテンツとはいえ、バリエーションが豊富なことがわかります。ロート製薬のこちらのバンパー広告は、7パターンあるそうです。www.youtube.comAdidasのバンパー広告は、広告であることを感じさせない演出です。www.youtube.comBtoCほど多くはないですが、BtoBのバンパー広告も増えつつあります。以下はクラウドサービス提供企業の動画です。www.youtube.comSurveyMonkeyのバンパー広告は「サービス内容列挙→無料でお試し」とかなりの情報量をまとめて見せています。www.youtube.comアイ・クリエイトは「バンパー広告を3万円で作りますよ」というバンパー広告を実施しています。www.youtube.comシャノンのバンパー広告への取り組み2022年4月1日より、シャノンは3年ぶりにバンパー広告を実施しました。冒頭で紹介した4本です。オフィスでシュールなやり取りが繰り広げられる『サラリーマン山崎シゲル』のキャラクターを起用できればと思い、著者の田中光さんにご協力いただきました。参考：『サラリーマン山崎シゲル』バンパー広告公開時のプレスリリースマーケティング部門の「あるある」なシーンを切り取った4パターンの動画により、課題を解決するツールとしてのシャノンマーケティングプラットフォームを認知し、興味を持ってもらおうという狙いです。シャノンは2020年秋にもバンパー広告を実施しています。以下の記事でも紹介しています。参考：現代マーケティングにおける広告戦略とは。BtoBではどう進める？このとき、ブランドワード「シャノン」の検索数が前年比145.4%増加するという成果が得られました。今回は過去の施策と2022年の施策を比較・検証することが可能です。経験を重ね、シャノンの「勝ちパターン動画」を早く見つけていこうと思います。BtoBではほかに「タクシー広告」「SNS動画広告」も有望YouTubeは世界中のユーザーが見るメディアなので、動画広告のなかでYouTube動画が有力な選択肢であることは間違いありませんが、ほかにも選択肢があります。BtoBにおすすめの動画広告として、以下があります。タクシー広告BtoBに効果があると注目されているのがタクシー動画広告です。タクシーの運転席・助手席の後部に設置されたタブレットから動画を配信します。タクシー乗車中という時間と空間のなかで広告が視聴される確率が高く、乗車する男性の4割が経営者やマーケティング関連職というのも魅力です。参考：テレビCMより効果的な広告？タクシー搭載型デジタル・サイネージ『TokyoPrime』SNSの動画広告（Twitter、Facebook）SNSのなかでもBtoBと親和性が高いとされているTwitterやFacebookに配信する動画広告も有効です。Facebookは実名登録のため精度の高いターゲティングが可能です。TVCMTVCMを実施するBtoB企業が増えています。TVCMのメリットは、幅広く多くの人に告知ができること、ブランティング効果が高いことなど。企業が成長を続けて大企業との取引を拡大したいフェーズに入ったときの実施例が多いようです。TVCMは他の動画広告と比較してかなり費用がかかります。まず地域を限定したタクシー広告で動画広告の経験を積み、次にエリアを限定したTVCM、最後に全国放送のTVCMというように段階を踏んで進めていくことが一般的です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.動画広告は有力な集客手段で、そのなかでもYouTubeのバンパー広告がBtoBマーケティングで注目されています。2.バンパー広告の特徴は、「6秒という短さ」「スキップ不可」の2点です。3.バンパー広告はメッセージを絞り込んで発信する企業や商品のブランディングに適しています。4.シャノンでも2022年4月よりバンパー広告を配信。今後も動画マーケティングに取り組んでいきます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

「昨日ネットショッピングで様々なECサイトを閲覧。今日全く別の情報サイトを開いたら、広告欄に購入候補だった商品と、それに類似の商品が表示された。」これがダイナミック広告です。ダイナミック広告は多くの場合、ユーザーが過去に見た商品のWebサイトが関連商品を表示させる「ダイナミックリターゲティング」として配信されますが、閲覧していない商品の情報が表示されることもあります。このようなダイナミック広告のしくみについて確認し、後半ではダイナミック広告の今後を左右するCookie規制とその対処法について解説します。なお、シャノンではクッキーレス型のダイナミックリターゲティング広告を配信できる「SHANONアドクラウド」を提供しています。以下でくわしくご紹介しております。⇒製品資料の無料ダウンロードはこちら目次Toggleダイナミック広告とは？　どんな商品に向いているかダイナミック広告とは？　ダイナミックリターゲティング広告も合わせて理解ダイナミックリターゲティング広告が適している業種とはダイナミック広告のメリットとデメリットダイナミック広告のしくみと運用の注意点ダイナミック広告の媒体タグとデータフィードを準備ダイナミック広告の運用ではメンテナンスが必要Cookie規制でどうなる？　Cookieレスのダイナミック広告とはダイナミック広告へのCookie規制の影響はCookieレスのダイナミック広告は可能まとめダイナミック広告とは？　どんな商品に向いているかダイナミック広告とは何か、そのしくみや使い方について基本から解説します。ダイナミック広告とは？　ダイナミックリターゲティング広告も合わせて理解ダイナミック広告とは、ユーザーごとに最適化した広告を表示させるしくみです。ダイナミック広告のダイナミックとは「動的」の意味。反対語であるスタティック（静的）広告がどのユーザーにも同じ見た目の広告を表示させるのに対して、ダイナミック広告はコンテンツを組み替えます。商品の広告の場合、ユーザーの関心が高いと思われる商品を並べて表示させます。ダイナミック広告は、ユーザーが過去に検索したり購入を検討したりした商品があれば、それに基づいて別のWebサイトの広告スペースに表示されます。これをダイナミックリターゲティング広告といい、ダイナミック広告の多くはこの形です。リターゲティング広告とは、ユーザーのWebサイト内での行動履歴をもとに再訪を促す広告です。リターゲティング広告はCookieというユーザーのブラウザに保存された識別子をもとに、過去の閲覧履歴があるユーザーに表示されます。ダイナミックリターゲティング広告が適している業種とはダイナミック広告、あるいはダイナミックリターゲティング広告が適しているのは、商品やサービスのアイテム数が多く、幅広い顧客層をターゲットとする、主にBtoCの業種・業態です。具体的には以下が挙げられます。商品数の多い各種ECサイト旅行・運輸業界賃貸物件などを扱う不動産業界求人サイトこれらの業種では常に商品・サービス・情報が入れ替わることも特徴で、最新情報を届けることが可能なダイナミック広告が向いています。また、サイトの訪問者が一定数以上でないとダイナミック広告の効果が発揮できないので、ある程度規模の大きなサイトが適しています。ダイナミック広告のメリットとデメリットダイナミック広告のメリットは以下です。広告の費用対効果が高いたとえばアパレルECサイトの場合なら、メンズ・レディース・キッズ向け、トップス・ボトムス・靴などのアイテム区分、価格帯などの違いにより、ターゲットとなるユーザーが違います。このような場合にユーザーの閲覧履歴に合った商品を表示できるダイナミック広告であればターゲットに対して効率よく広告を配信できます。とくにダイナミックリターゲティング広告の場合、ユーザーが過去に関心を持った商品を再表示させることにより高いCTRやCVRが得られる傾向です。広告からダイレクトにCVへ誘導できるダイナミック広告の目的は見た人がクリックすること、そして購入することです。気になっていた商品が広告に表示され、クリックするとそのまま商品購入へ。ユーザーは少ない導線で簡単に購入を完了できます。CVに到達しやすいことはユーザーにとってもメリットといえます。最新情報をスピーディーに配信できる広告として表示させたい情報の更新が頻繁な賃貸物件・求人・航空チケットなどで、ダイナミック広告であれば最新のデータを素早く広告に反映させることができます。新規顧客獲得にも活用できるダイナミック広告はリターゲティングだけでなく、新規顧客の獲得にも活用できます。顧客となる見込みが高いと推測されるターゲットユーザーへ広告配信します。この方法を「プロスペクティング配信」といいます。広告クリエイティブにかかる工数を削減できる通常のWeb広告ではクリエイティブ制作に工数がかかり、さらに効果的なビジュアルを判断するためにA/Bテストを行うこともあります。一方、ダイナミック広告はクリエイティブの工数を大きく削減できます。一方、ダイナミック広告のデメリットですが、前述したように不向きな業種・業態もあること、タグとデータフィードの準備に手間がかかることが挙げられます。また、今後へ向けてはCookie規制の影響が避けられないという課題もあります。これらについて、次に述べていきます。ダイナミック広告のしくみと運用の注意点ダイナミック広告の出し方、運用方法と注意点などをまとめます。ダイナミック広告の媒体ダイナミック広告の主な体として、以下があります。Criteo（クリテオ）Google、Yahoo、その他多くのメディアにダイナミック広告を配信できるフランスのWeb広告配信会社です。窓口ひとつで効率よくダイナミック広告を運用できます。GoogleGoogle、Yahooその他のメディアに広告配信できます。Yahoo!Yahoo!のメディアに広告配信できます。FacebookFacebook、Instagramに広告配信できます。LINELINEの各アプリからのみ、広告配信できます。メディアは限定されますが、他の媒体とは違うターゲットにリーチできる可能性があります。タグとデータフィードを準備ダイナミックリターゲティング広告を実施する企業は、「タグ」「データフィード」を準備します。タグはユーザーの行動履歴を知るために必要です。自社のWebサイト内でユーザーがどの商品を見たか、何を購入したか、何回目の訪問で購入したかなどの行動履歴を取得するため、各ページにタグを設置します。データフィードは広告のコンテンツの元データで、ECサイトの場合は広告に表示させたい全商品のデータとなります。商品が入れ替わる場合は定期的にデータフィードを更新する必要があります。ダイナミック広告は、タグによって広告媒体がユーザーの行動履歴を取得し、それに合う商品の組み合わせをデータフィードから選択して表示させます。複数のダイナミック広告の媒体に出稿する場合には、それぞれの媒体の仕様に合わせてタグとデータフィードを準備する必要があります。ダイナミック広告の運用ではメンテナンスが必要ダイナミック広告では定期的なメンテナンスが必要です。たとえば以下があります。・データフィードのメンテナンスダイナミック広告で表示させたい最新の商品が並ぶよう、常にメンテナンスします。個々の商品データの入れ替えはもちろん、価格や在庫情報のチェック、「20%OFF」「NEW」などの表示（バッヂ機能）の出し分けなどの作業もあります。・タグの動作確認タグについては当初設定したものを変更することはあまり多くないですが、それでも媒体側で設定ルール変更があったり、不具合が起きたりするかもしれないので、正常に作動しているかを定期的にチェックします。・タグとフィードの一致率を100%に近づけるタグが送信する商品IDとデータフィードの商品IDが100%一致していることが理想ですが、タグまたはデータフィードに不備があると数値が下がります。媒体によって違いますが、「一致率が70%を切ると広告配信を停止」などのルールがあるので注意しましょう。一致率がそこまで低下しなくても、媒体がタグから得るデータを蓄積することにとって広告表示の精度を高めるための機械学習ができず、広告効果が得られなくなってしまいます。・クリエイティブの改善ダイナミック広告を実施しているがクリック率やCV率が思わしくないというときは、クリエイティブの改善も検討します。ダイナミック広告のフォーマットは自由度が低いですが、最初に目に入るタイトル、説明文、商品の良さが伝わる写真など、検討の余地があります。Cookie規制でどうなる？　Cookieレスのダイナミック広告とはダイナミック広告、リターゲティング広告がCookie規制以後どうなるのかについて、現時点の見通しを解説します。ダイナミック広告へのCookie規制の影響はすでに2020年3月より、Appleのブラウザ「Safari」においては、初期設定でサードパーティークッキーが使用不可になっていて、リターゲティング広告の配信や効果測定に影響が生じています。特に日本ではiOSの使用率が高いので広告主にとって大きな打撃となっています。さらにGoogleChromeは2024年後半までにサードパーティークッキーを不使用にする予定です。Cookie規制について、サードパーティークッキーについてはこちらの記事で解説しています。参考：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!ダイナミック広告の多くはダイナミックリターゲティング広告であり、リターゲティングの基盤技術であるCookieが規制を受けることの影響は甚大です。リターゲティングでないプロスペクティブ配信においても、ユーザーの属性情報の蓄積にはサードパーティークッキーが使用されているので、ターゲティングの精度が下がる可能性があります。今、業界ではCookieレスでターゲットに対して広告を配信するための技術開発が進められています。Googleはサードパーティークッキーに代わる技術としてTopicsを開発中です。他の事業者からもいくつかのCookieレス広告のしくみが考案されています。Cookieレスのダイナミック広告は可能シャノンは2022年7月、「SHANONアドクラウド」に国内初のサードパーティークッキーに依存しない「ポストクッキーダイナミックリターゲティング広告」を追加することを発表しました。これにより、サードパーティークッキーにより利用制限があったモバイル環境においても、プライバシーに配慮しながら、自社サイトの商材・内容を踏まえた最適な広告を自動配信するダイナミックリターゲティング広告が利用可能になります。くわしくはこちらの「SHANONアドクラウド」ページを参照してください。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.ダイナミック広告とはユーザーごとに商品を組み替えて表示させる広告のことです。2.ダイナミック広告は多くの場合、ユーザーの閲覧履歴に基づく「ダイナミックリターゲティング広告」ですが、閲覧していない情報を表示させる「プロスペクティブ配信」もあります。3.ダイナミック広告の配信ではタグとデータフィードを準備します。定期的なメンテナンスも必要です。4.ダイナミック広告はCookie規制により大きな影響を受けます。今後に向けてCookieレス広告を検討する必要があります。5.シャノンはサードパーティークッキーに依存しないダイナミックリターゲティング広告を発表しました。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、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今、マーケティング業界は「Cookieレス」で震撼。サードパーティーCookieを駆使して成果を上げてきたデジタルマーケティングは岐路に立っています。Googleが2024年後半年までにサードパーティークッキーを廃止することになり、スケジュール感もほぼ確定しました。そんな2022年夏、シャノンはクッキーレス型のダイナミックリターゲティング広告の新サービスをスタートさせました。今回は、Cookie規制の現状と、それをふまえてマーケティング部門が必ずやるべき5つの対策について解説していきます。後半では、シャノン発のクッキーレス広告、BtoCでも有望な新サービスについてご紹介します。目次ToggleCookieとは？Cookie規制までの経緯Cookie、ファーストパーティー、サードパーティーとは？サードパーティークッキーがどう活用されてきたか「トラッキング」とは？サードパーティークッキーの問題点Cookie規制の現状と今後欧米で進む、個人情報への規制Apple、Googleもサードパーティークッキーを制限・廃止へCookieレス技術を模索する業界の動きCookie規制にそなえ、マーケティング部門が今からとるべき対策1stPartyDataの強化がカギ。今後に向けて今からやるべき5つの対策とは？シャノンが提案する、クッキーレスのマーケティングに有効な新手法とはまとめCookieとは？Cookie規制までの経緯Cookieとは何か、サードパーティークッキーとは何か、なぜ規制されることになったのかなどについて確認します。Cookie、ファーストパーティー、サードパーティーとは？Cookieとは、ユーザーが訪問したWebサイトのサーバーがユーザーのデバイスに残す、閲覧に関するデータのことです。CookieはユーザーのWeb閲覧をスムーズにするために役立っています。たとえば、「一度ログインしたWebページを閉じた後、再び閲覧したときにログイン状態になっている」「カートに入れたけれど購入しなかった商品が、Webサイトを再訪したときにもカートに入っている」などは、Cookieによるものです。Cookieは具体的には、閲覧履歴、訪問回数などをテキストデータで記録します。この情報はユーザーに便宜を提供すると同時に、企業がWeb広告を配信するときに活用されています。Cookieには「1stpartyCookie」「3rdpartyCookie」の２つがあります。1stpartyCookie（ファーストパーティークッキー）は、訪問したWebサイトと同一ドメインのサーバーから発行されます。3rdpartyCookie（サードパーティークッキー）は、訪問したWebサイトとは異なる第三者のドメインが発行したCookieです。インターネット広告を配信する事業者などが発行しています。「Webサイトで賃貸物件の情報を見たあとにネットニュースを見ていたら、賃貸物件の情報が広告として表示される」というような体験は、サードパーティークッキーによるものです。サードパーティークッキーがどう活用されてきたか元々はユーザーの利便性のために作られたCookieですが、企業のWeb広告配信に利用されるようになると活用範囲は広がっていきます。サードパーティークッキーは例えば以下のように使われています。リターゲティング広告の配信ECサイトで見た商品の情報が、別のWebサイトを閲覧しているときに表示されるような広告をいいます。DMPを活用したターゲティング広告の配信DMP（DataManagementPlatform）はサードパーティークッキーなどの情報を蓄積・分析してクライアントの広告配信を支援します。ターゲットを絞り込んだ広告配信が可能です。広告の効果測定CVに至るユーザーがいつ、どの広告を経由してきたかという流入元情報をサードパーティークッキーによって収集し、サイト運営者が参照できます。このように、今までWeb広告の配信においてサードパーティークッキーは欠かせない技術だったといえます。「トラッキング」とは？サードパーティークッキーの問題点サードパーティークッキーの問題点のひとつが「トラッキング」です。トラッキングとは、サイトの枠を超え、ユーザーのWeb上での行動を追跡することです。知らないうちに多くの個人情報が紐づけされている可能性もあります。サードパーティークッキーは個人を特定しない形のIDでユーザー情報を蓄積しますが、何らかの不正などによりIDが個人と紐づけられてしまったときにプライバシーが第三者に知られてしまうというリスクがあります。また、たとえ個人が特定されていなくても、「蓄積されたユーザー情報が本人の知らないところで許可なく利用されるべきではない」という個人情報についての考え方もベースとなっています。さらに、サードパーティークッキーに限らずCookie全般のリスクとして、セキュリティーの問題があります。デバイスに個人情報が一時保存されているので、モバイルデバイスの紛失や盗難などでは情報漏洩や悪用される可能性もあります。Cookieを削除・ブロックすることは常に可能ですが、ユーザーがそれをしない限りCookieは蓄積されトラッキングも継続されるのが現状です。こうした現状をふまえ、ファーストパーティークッキーは運用を厳格化、サードパーティークッキーは全面規制される方向です。Cookie規制の現状と今後Cookie規制の経緯と今後へ向けた最新状況をまとめます。欧米で進む、個人情報への規制規制の動きが最も早かったEUでは、2018年にGDPR（GeneralDataProtectionRegulation：一般データ保護規則）が施行されました。EUでは個人データの保護は基本的人権とされます。GDPRで保護される個人情報には位置情報、IPアドレス、Cookieが含まれます。適用範囲は欧州域内で発生する処理のすべてであり、提供企業が域外にあっても適用され、高額な制裁金を科されることもあります。米国では、カリフォルニア州で2020年、Cookieを厳格に制限するCCPA（CaliforniaConsumerPrivacyAct：カリフォルニア州消費者プライバシー法）が施行されました。アメリカではCookie規制は州法で定められますが、アメリカ全土をカバーする連邦の規制も存在します。公正な取引を監視するFTC（連邦取引委員会）により2019年、Facebookが個人データ保護に反した問題で50億ドル（当時で約5400億円）の罰金を科せられた例があります。日本では2022年、改正個人情報保護法が施行されました。改正法の主なポイントは本人の請求権の拡大事業者の責務の厳格化第三者への情報提供には本人の同意を義務付けなどです。日本の法改正は欧州や米国で進む世界標準の流れに沿ったものですが、大きく違う点はペナルティの重さです。日本では改正法違反に対する罰金が個人で100万円以下、法人の場合で1億円以下となっていて、高額な制裁金を科す欧州や米国とはかなり差があります。Apple、Googleもサードパーティークッキーを制限・廃止へ各国が規制を強化する動きに応じて、AppleやGoogleもサードパーティークッキーを制限・廃止する方向です。Appleは2017年にITP（IntelligentTrackingPrevention）をスタートさせました。同社が提供するブラウザである「Safari」ではファーストパーティーを含めたすべてのCookieの制限を段階的に強化し、2020年3月以降はサードパーティークッキーがデフォルト設定で全面的にブロックされています。したがって、すでにiOSデバイスではリターゲティング広告を表示することが難しい状況です。Googleは2022年7月、2023年までに廃止予定としていた同社ブラウザ「Chrome」におけるサードパーティークッキーの取り扱いについて、「2024年の後半に段階的に廃止」と改めました。クッキー廃止へのスケジュールは2021年6月に1度延期されていて、今回は2度目の延期発表になります。SafariとChromeで国内で使用されるブラウザの8割（2021年時点）を占めるので、サードパーティークッキー排除への流れは決定的です。Cookieレス技術を模索する業界の動き現在、各企業はサードパーティークッキーを使わない”Cookieレス”で「広告ターゲティング」「効果測定」などが可能な技術を開発中です。うまくいけば次の世界標準を手中にできるビジネスチャンスが到来しているともいえます。サードパーティークッキーの代替技術は大きく2つに分けられます。以下のように、Googleが推進する技術とそれ以外とがあります。2022年1月、Googleはそれまで開発してきた「FLoC」を停止し、新しい技術として「Topics」のテスト開始を発表しました。Topicsは、ユーザー本人にもわかる形でユーザーの関心カテゴリを保存するしくみですが、まだ全容が明らかになっていません。Cookie規制にそなえ、マーケティング部門が今からとるべき対策Cookie規制が間近になってきた今、企業のマーケティング部門が必ずやっておきたい対策について解説します。1stPartyDataの強化がカギ。今後に向けて今からやるべき5つの対策とは？企業のマーケティング部門がCookie規制後に向けて今からやっておくべき対策として、以下の5点が挙げられます。1stPartyDataの強化企業がユーザーと直接コミュニケーションをとることで蓄積されるファーストパーティーデータは規制されません。今まで以上に貴重な企業の財産となるファーストパーティーデータを蓄積し、適切に管理することが重要です。そのためにはLPの整備、SEO、メールマーケティングといった施策を基本に立ち返って充実させることが有効です。参考：シャノンも実践中。BtoBマーケティングでSEOをどう進める？BtoBのメールマーケティングで成果を上げるコツは？シャノンが実践する手法もご紹介メルマガの開封率の平均はどれくらい？開封率を上げる7つの方法。BtoB向けメールのTipsもご紹介!オウンドコンテンツの拡充上のファーストパーティーデータ強化にも関連しますが、企業コンテンツのファンを増やすことが重要です。たとえば以下のような対策があります。ブログメディアの運用YouTubeの企業チャンネルなどによる動画マーケティングリアルイベントなどオフライン施策の強化ホワイトペーパー（BtoBの場合）参考：BtoBこそコンテンツマーケティングが有効!成果を出せる施策の進め方動画マーケティングとは？会社で活用するための手法を紹介ホワイトペーパーとは？BtoBマーケティングでの活用方法・効果を上げるための5つのアイデアを紹介SNSの活用SNSの企業アカウントはユーザーと直接コミュニケーションがとれる有効なチャネルです。サードパーティークッキー廃止の影響が少ないSNSからの広告配信も合わせて検討しましょう。参考：ソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法MAなどによる見込み客・顧客のフォロー体制強化「デジタルの強化」も重要テーマです。メールアドレスなどを提供してくれた見込み客に対するフォローにはMAが有効です。見込み客に対してはメールマガジンの配信、特別なキャンペーンやイベントの案内などを個人の興味関心に合わせて届けるOnetoOneマーケティングを実践します。参考：OnetoOneマーケティングとは？MAで効率化できるその具体的手法を解説Cookieレス対応の広告の検討サードパーティークッキーを使用せずにターゲティングやリターゲティングを行う新しい広告手法の運用が始まっています。企業自身の業態・商品やサービスに合った方法を早急に検討・試験運用していく必要があります。シャノンが提案する、クッキーレスのマーケティングに有効な新手法とは2022年7月、シャノンは国内初の新技術「ポストクッキーダイナミックリターゲティング広告」を発表しました。この技術は、MAと組み合わせてワンストップマーケティングを可能にする「SHANONアドクラウド」に追加されます。国内DMP最大手のインティメート・マージャーが提供する「IMUniversalIdentifier（IM-UID)」との連携により、個人情報に抵触しないデータのマッチング処理が可能になりました。すでに現在サードパーティークッキーがブロックされているiOSユーザーへのリーチも可能です。この技術は、BtoCのダイナミックリターゲティング広告のCookie規制対応策としても有効です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.Cookieとはユーザーのブラウザに発行される閲覧に関連する履歴です。訪問したWebサイトが発行するCookieをファーストパーティークッキー、第三者のドメインが発行したCookieをサードパーティークッキーと呼びます。2.サードパーティークッキーはデジタルマーケティングで活用されてきましたが、個人情報保護の観点から規制の方向となり、2024年までに廃止される見込みです。3.Cookie規制後に備え、今から企業がとるべき対策は以下の5つです。・1stPartyDataの強化・オウンドコンテンツの拡充・SNSの活用・MAなどによる見込み客・顧客のフォロー体制強化・Cookieレス対応の広告の検討4.シャノンは国内初の新技術「ポストクッキーダイナミックリターゲティング広告」を発表しました。BtoCのダイナミック広告にも対応しています。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

6年連続で2ケタ成長してきた日本のインターネット広告費が、2019年「ついにテレビメディア広告費を越え、初めて2兆円を超えた」というニュースがありました。出典：株式会社電通、「2019年日本の広告費」インターネット広告は近年に急拡大しています。しかし図のように、テレビメディア広告費は減少傾向にあるものの、それほど大きく減っているわけではないようです。今回は、デジタル広告が急成長し多様化する広告の最新事情をご紹介し、後半では、BtoBマーケティングの広告戦略について考えます。目次Toggleテレビなどのマス広告を凌駕して、インターネット広告が拡大広告の定義、広告とマーケティングの違い広告の種類は３つに大別され、そのうちインターネット広告費の伸びが顕著インターネット広告の急成長はGAFAと重なるこれからもマスメディア広告は必要？　成果を出せる広告戦略とは広告の5Mとは？　最終目的は「売上拡大」と「イメージ向上」「クリエイティブ」が広告の成否を決める広告の選択肢が広がり、トータルな効果測定がますます重要にBtoB企業の広告戦略をどう進める？最近の傾向とシャノンの場合インターネット広告はBtoB向きBtoB企業のTVCMが増えている！？　タクシー広告もおすすめシャノンでも動画広告を準備中まとめテレビなどのマス広告を凌駕して、インターネット広告が拡大インターネット広告の登場により、市場も戦略も大きく変化した広告の最新事情について解説します。広告の定義、広告とマーケティングの違い広告とは何でしょうか。様々な表現で定義されていますが、アメリカマーケティング協会（AMA）の定義によれば、広告（Advertising、Advertisement）の定義は以下となっています。広告とは、メッセージの中で明示された広告主が、特定のオーディエンス（広告メッセージの受け手）に対して、アイディア・商品・サービスなどを、様々なメディアによって告知する、有料の非人的コミュニケーションこの定義には5つのポイントがあります。1.広告主が明示されている2.広告のターゲットが想定されている3.広告料を払って商品やサービスの情報を届ける4.不特定多数へ向けたメッセージである5.メディアを介して告知する（非人的＝人が直接伝えるのではない）広告とマーケティングが混同されることがありますが、広告はマーケティング活動のひとつです。マーケティングには以下のような幅広い業務が含まれます。市場調査ターゲットの設定商品開発プロモーション販売上記のなかの商品やサービスの情報をターゲット層に届ける「プロモーション」の施策に、販売促進や広報などともに「広告」が含まれます。■参考記事マーケティングとは？その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介！広告の種類は３つに大別され、そのうちインターネット広告費の伸びが顕著広告にはさまざまな媒体・手段があり、全体は大きく3つに分類されます。マスメディア広告は「マスコミ4媒体」と呼ばれるテレビ・ラジオ・新聞・雑誌への広告です。4つのなかでも特にテレビが大きなシェアを占めます。プロモーションメディア広告は、4媒体以外のメディアへの広告とイベントによるプロモーションなどです。マスメディア広告とプロモーションメディア広告はオフライン広告、インターネット広告はオンライン広告という区別もできます。広告の種類オフライン広告マスメディア広告テレビCMラジオCM新聞広告雑誌広告プロモーションメディア広告看板DM電車の中吊りタクシー広告フリーペーパー各種のイベントオンライン広告インターネット広告リスティング広告（検索広告）ディスプレイ広告動画広告SNS広告■参考記事ディスプレイ広告で成果を上げるには？きめ細かな効果測定がポイントソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法広告の3分類のシェアは以下の通りです。2020年、広告費総額はコロナ禍の影響を受けて大きく減少しました。しかしそんななか、インターネット広告だけは着実に増えてきたことがわかります。マスメディア広告、プロモーションメディア広告は減少傾向にあるとはいえ、有力な手段であることに変わりはありません。今後も3つの分野の広告が目的に応じて活用されていくと予測できます。インターネット広告の急成長はGAFAと重なるインターネット広告は2000年以降で急成長しました。以下は30年間での媒体別広告費の推移です。出典：ウェブ電通報、2018年のインターネット広告媒体費は1兆4480億円に。モバイル＋動画広告の伸びに注目2000年代の初めごろまで、マスメディア広告のなかでも特にテレビCMが大きな割合を占めていました。しかし2005年頃からインターネット広告が拡大します。インターネット広告が伸びるのと同じ時期にGAFAも急成長しています。特にGoogleとFacebookはグローバルで強力な広告媒体となりました。これからもマスメディア広告は必要？　成果を出せる広告戦略とは多種多様な広告媒体があるなかで、どんな媒体を選べば効果的でしょうか。広告戦略の枠組みについて紹介します。広告の5Mとは？　最終目的は「売上拡大」と「イメージ向上」“マーケティングの父”と称されるフィリップ・コトラーは、広告戦略の枠組みとして以下の「5つのM」を示しています。「Mission（目的）」「Message（メッセージ）」「Media（媒体）」「Money（予算）」「Measurement（評価）」の5つです。（1）Mission：広告の目的広告の目的には以下があります。「情報提供」・・・商品Aを知ってもらう「説得」・・・商品Aを購入するべき理由を伝える「リマインダー」・・・かつて商品Aを購入した人のリピートを促す「強化」・・・商品Aを購入した人の選択は正しかったと伝える（2）Message：広告のメッセージターゲットに明確に伝わるよう、企業は文言やビジュアルを工夫します。現代は顧客行動が多様化・複雑化しているため、効果的なメッセージの作成はより難しくなっています。（3）Media：媒体費用対効果が高いと認められる媒体を選定します。リーチ（到達範囲）・フリークエンシー（露出頻度）・インパクト（メッセージ訴求力の高さ）を選定の基準として媒体候補を絞り込み、そのなかで検討の結果費用対効果が高いと認めた媒体を「媒体ビークル」といいます。さらに詳細な広告配信スケジュールを決定していきます。（4）Money：広告の予算広告の予算を決定づける要素は「製品のライフサイクル」「市場シェア」「競争環境」「広告の頻度」「代替性（“代替性がある”は、差別化ポイントが少ないという弱み）」「広告効果の測定」です。（5）Measurement：広告効果の測定広告が狙い通りの成果を出せるかの検証が重要です。PDCAを回してより効果の高い広告プログラムを構築していくことができます。「コミュニケーション効果」・・・広告がターゲットに“伝わったか”を測定「売上効果」・・・広告の売上への貢献度を測定広告を出すには多額の費用を要しますが、狙い通り効果があるとは限らない難しさがあります。顧客の興味関心は常に新しいものにうつるので、変化に対応する必要もあります。規模に関わらず多くの企業が、常に新たな広告戦略を模索しています。広告の最終的な目的は、「売上を拡大すること」のほか、「ブランドイメージ向上」も挙げられます。売上を上げ、かつブランド力を高めるためには、マーケティング戦略全体のなかで広告を位置づけて施策を進めていく必要があります。「クリエイティブ」が広告の成否を決めるクリエイティブとは、広告の制作物のことです。具体的には「ディスクリプション（文言）」「ブランドロゴ」「商品パンフレット」「プロモーション映像」などがあります。印象に残るキャッチコピーやイメージキャラクターなどが大ヒットして売上にも寄与する広告事例は少なくありません。いったん注目を集めたコンテンツがSNSで一気に広まる現代において、広告クリエイティブの重要性は増しています。見栄えを重視したイメージ優先の広告と、商品の優れた機能をはっきり説明する広告のどちらがより効果的でしょうか。また、キャッチコピーの候補を絞り込んだ最後の２つで迷ってしまうときもあるでしょう。このようなときはABテストを実施します。ABテストとは、AとB2つのパターンを同時に実施して、効果を比較することです。時間はかかりますが、ABテストを繰り返すことでより効果が高いクリエイティブとなっていきます。マスメディア広告だけでなく、インターネット広告でもクリエイティブは重要です。現在は効率よく多くの情報を届けられるインターネット動画広告が伸びていて、動画広告で成果を出すことが多くの企業の課題となっています。広告の選択肢が広がり、トータルな効果測定がますます重要に前述したように、マスメディア広告、インターネット広告、プロモーションメディア広告の3つがあり、それぞれのカテゴリーのなかに多くの広告手法があります。多彩なチャネルから情報発信する「メディアミックス」には認知を高める相乗効果があるので、企業はこれらを組み合わせて最大の効果を上げていきます。今後も、インターネット広告だけでなくマスメディア広告・プロモーションメディア広告も活用され続けるでしょう。さらに俯瞰してマーケティング全体を考えると、自社ホームページ制作やSEO、メルマガ、SNS企業アカウントの運営など、広告によらない（広告と比較して費用がかからない）施策も多数あります。担当者は自社のマーケティング戦略に基づき、具体的なマーケティング施策や広告の出稿プランを決定していきます。広告施策で難しいのは効果測定ですが、テレビCMなどのマスメディア広告も最新の技術で測定が可能になってきています。複数の広告を正確に効果測定して全体を評価するために、マーケティング戦略のなかで各種の広告施策が明確に位置づけられている必要があります。BtoB企業の広告戦略をどう進める？最近の傾向とシャノンの場合効果的なBtoB企業の広告の事例を紹介し、最後にシャノンの事例をご紹介します。インターネット広告はBtoB向きBtoB企業がかつてマスメディア広告を使ってこなかった理由は、広告が基本的に「不特定多数の個人が対象」だからです。BtoB企業の顧客となる企業は数も属性も限定されている性質上、自社の情報を届ける手段は広告ではなく、営業担当者の電話などによるアプローチがメインでした。インターネットが普及すると、BtoB企業がターゲットに対して情報を届ける手段が増えました。自社のホームページからの情報発信名刺交換した見込み客などへのメールマガジンホワイトペーパーネット広告ネット広告は、情報を届ける相手を細かくセグメントできることがメリットです。検索ワード入力に対応するリスティング広告や閲覧履歴に応じて表示されるディスプレイ広告を、顧客企業の担当者がPCで情報収集をしている画面に配信することができます。メディアへの出稿より広告費が抑えられること、効果測定がしやすいこともネット広告の魅力です。BtoB企業のTVCMが増えている！？　タクシー広告もおすすめネット広告により効率のよい集客に成功したBtoB企業も増えてきました。しかし新たな傾向として、最近BtoB企業のTVCMを多く見かけるようになりました。たとえば、コロナ禍で需要が見込める「リモートワーク支援」を提供する企業のCMも複数放映されています。また、ビジネスマンとの接点が多いため「BtoBに効果あり」とされているのが、タクシーの運転席・助手席の後部に設置されている「タクシー広告」です。ステッカー広告やパンフレットラックが以前からありましたが、タブレットを設置して動画を配信する「デジタル・サイネージ」が注目を集めています。■参考記事テレビCMより効果的な広告？タクシー搭載型デジタル・サイネージ『TokyoPrime』BtoB企業がTVCMやタクシー広告に積極的になった背景として、以下のポイントが挙げられます。「指名検索を獲得できる」というメリット顧客が購買行動をはじめるとき、すでに認知した商品名や企業名があれば入力して検索しますが、これを「指名検索」といいます。指名検索は企業にとって有力なリードの獲得につながります。指名検索を多く得るためにはブランド力を上げる必要があるという点はBtoC、BtoBを問いません。オフライン広告を効果的に活用しているBtoB企業は、指名検索の獲得に成功しています。オフライン広告も効果測定が可能になったオフライン広告も効果を測定することが一般化しています。TVCMの場合なら、放映期間とそれ以外の指名検索数を比較。タクシー広告では動画が最後まで再生された割合を測定します。明確に費用対効果があると認め、継続する企業が増えているようです。人材採用にも有利に作用するIT系のBtoB企業などでは、事業が拡大中であればあるほど人材不足が深刻です。商品名や企業名が認知されれば求人に応募する人が増える効果があります。また、TVCMには他より厳しい審査があるので、「信頼できる会社」というイメージも得られます。シャノンでも動画広告を準備中シャノンの場合、新しい広告の展開として、現在動画広告を準備中です。YouTubeの本編動画の合間に出る6秒以内の動画をバンパー広告といいます。バンパー広告は短いですがスキップすることができず、ブランド名を告知するのに効果があります。実は2年ほど前、シャノンではバンパー広告を実施しました。短い動画では「声」が大事だということで、「鬼滅の刃」の鱗滝左近次役でも有名な声優の大塚芳忠さんに依頼。動画は2パターンを作成しました。上記のように、「指名検索が大きく増加」という一定の効果は出たのですが、次回はよりビジネスにつなげられる全体設計を目指しています。この事例からもおわかりのように、マーケティング戦略を明確にして、そのなかで広告をきちんと位置付けて進めていくことが重要です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。インターネット広告費は2019年にテレビCM広告費の額を超えるまでに急拡大しました。企業はインターネット広告、マスメディア広告、プロモーションメディア広告を組み合わせて効果を上げています。広告戦略の枠組みとして、コトラーが提唱した「Mission（目的）」「Message（メッセージ）」「Media（媒体）」「Money（予算）」「Measurement（評価）」の5つのMがあります。BtoB企業はインターネット広告を活用するようになり、最近ではブランドイメージ向上に効果的なTVCMやタクシー広告を実施することもあります。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

ディスプレイ広告はWeb広告のひとつで、普段見ているWebページの各所に配置された広告スペースに表示されています。この記事では、ディスプレイ広告とはどんなWeb広告なのか、リスティング広告との違いなどについて解説していきます。さらに後半では、シャノンが実践する、MAを活用した広告の効果測定についてもご紹介します。目次Toggle新規リード獲得に欠かせない「ディスプレイ広告」とはディスプレイ広告は、潜在顧客層への重要なアプローチ地域や年齢層で絞り込みもできる、ディスプレイ広告の出稿画面に表示される「リスティング広告」との違いディスプレイ広告で成果を上げるには、継続的な効果検証とコンテンツの改善が重要【シャノンの実践例】効果的なディスプレイ広告配信のため、MAのデータを活用MAツールとディスプレイ広告の位置づけを確認（シャノンの活用例1）広告に追加する「カスタマーリスト」にMAのデータを利用（シャノンの活用例2）広告配信後、「どこから、どのクリエイティブで獲得したか」をリードに紐づけて管理合わせて利用したい、シャノンの「Webパーソナライズ機能」まとめ新規リード獲得に欠かせない「ディスプレイ広告」とはディスプレイ広告とは、ユーザーが見ているWeb画面に表示される広告です。リスティング広告との違いも解説していきます。ディスプレイ広告は、潜在顧客層への重要なアプローチBtoBマーケティングでは見込み客に対して時間をかけてフォローしていきますが、その前段階として、常に新たな見込み客を獲得していかなくてはなりません。そこで欠かせないのが、Web広告です。Web広告の代表例として「ディスプレイ広告」があります。ディスプレイ広告は、Web画面の一部に設定された広告スペースに表示する広告で、バナー広告と呼ばれることもあります。テキストやグラフィックのほか、動画も表示されます。ユーザーがクリックしたときに広告料金が発生する「クリック課金」が一般的です。ディスプレイ広告は「リターゲティング広告」と呼ばれることもあります。リターゲティングとは、特定のWebサイトを一度訪問したあとに、他のページの広告スペースにそのWebサイトの情報が表示されることをいいます。ディスプレイ広告により、購入意欲がまだ高くないが潜在ニーズがある見込み客に対して幅広くアプローチできます。BtoBマーケティングにおいて、新規のリードを獲得する「リードジェネレーション」のため、ディスプレイ広告は欠かせない手段のひとつです。地域や年齢層で絞り込みもできる、ディスプレイ広告の出稿ディスプレイ広告を出稿したい企業は、各種Webメディアを一元管理して広告を配信する「アドネットワーク」に依頼します。企業によっては、直接依頼をせずに広告代理店を介します。「Googleディスプレイネットワーク（GDN）」「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク（YDN）」が、日本で利用されている二大ネットワークです。GDNではWebページ、Youtube、Gmailなどのユーザーにディスプレイ広告が配信されます。YDNではYahoo!ニュース、ヤフオク、その他提携しているWebメディアに広告が配信されます。検索したキーワードに関連する広告が表示される「Yahoo!サーチターゲティング」という独自のしくみもあります。ディスプレイ広告は、見込みの高いターゲットを設定して効率よく出稿することができます。GoogleやYahoo!は「地域」「性別」「年齢」などの属性データを収集し、さらに個々の閲覧履歴からユーザーの興味関心に関する情報も蓄積しています。広告主はこれらを指定して、広告を表示させるターゲットを絞り込むことができます。検索結果画面に表示される「リスティング広告」との違いWeb広告にはほかに「リスティング広告」があります。リスティング広告とは、キーワード検索をした結果の上部に表示される広告のことです。リスティング広告は、ユーザーが検索エンジンに特定のキーワードを入力したときのみ表示されます。したがって、新しいサービスや幅広く告知したいイベントの情報などには向きません。また、リスティング広告は一件あたりの料金が高い広告主の情報が上位に表示されるしくみになっていますが、表示件数を少なくして、予算の範囲内で運用することも可能です。ディスプレイ広告で成果を上げるには、継続的な効果検証とコンテンツの改善が重要ディスプレイ広告はターゲットを絞り込んで効率よく配信できますが、コストに見合うCVを得ることは簡単ではありません。GDNやYDNの管理画面では配信済の広告のパフォーマンスがFBされるので、効果が高かった配信先、配信時間などを確認し、出稿プランを常に見直していく必要があります。Googleアナリティクスで広告から流入するユーザーの行動履歴を分析することも必要です。もうひとつ改善を重ねていきたいのは、広告コンテンツです。ディスプレイ広告が配信されてもクリックされない場合、ターゲット設定が適切ではないまだ認知度が低いので、もう少し配信を続けて様子を見る必要があるクリックしたくなるディスプレイ広告を提供できていないなどの理由が考えられます。3の場合は広告のビジュアルを改善する必要がありますが、どんなコンテンツがクリック率を上げるのかを知ることは簡単ではありません。そんなときに役立つシャノンの実践例をこのあとご紹介します。【シャノンの実践例】効果的なディスプレイ広告配信のため、MAのデータを活用シャノンのマーケティングチームがMAツールの運用で蓄積したナレッジを広告配信に活用している事例をご紹介します。MAツールとディスプレイ広告の位置づけを確認Web広告はMAにおける有力な手段のひとつであると位置づけられます。MAは、最初の段階で新規の見込み客を獲得するリードジェネレーションから始まります。BtoBにおけるリードジェネレーションにはオフライン/オンライン合わせて多くの手法があります。オフラインの手段・・・直接営業、チラシの配布やDM、セミナー、イベント、TVCMなどオンラインの手段・・・Web広告、SNS、オウンドメディア上のホワイトペーパー、ウェビナーなど※詳しくは、リードジェネレーションとは？MA（マーケティングオートメーション）で効果的に見込み顧客を獲得する手法と事例を紹介を参照ください。多くの選択肢がありますが、全く接点がなかった潜在顧客に対して効率よく情報を届けることができるWeb広告は、新規のリード獲得のために欠かせない手段といえるでしょう。一方、MAツールは効果的なWeb広告の配信に役立つか？という逆の観点で考えると、直接の効用はありません。広告の配信対象は匿名の幅広いユーザー、一方MAツールの主目的はすでに獲得したリードの中長期的なフォローであり、機能する領域が違うからです。ただし、MAツールやマーケティング活動全般で蓄積した「CVRの高いコンテンツ」「見込み客の属性」などの情報を広告配信に役立てることができます。次にその事例をご紹介します。（シャノンの活用例1）広告に追加する「カスタマーリスト」にMAのデータを利用Google広告やFacebook広告には、企業が保有するカスタマーデータを広告のターゲット設定に追加することで、より精度の高い広告配信を実現する機能があります。CRMの情報を使用することが一般的ですが、シャノンではここにMAの見込み客リストを追加しています。リストは更新できるため、つねに最新の見込み客情報を広告配信にリンクさせることができます。（シャノンの活用例2）広告配信後、「どこから、どのクリエイティブで獲得したか」をリードに紐づけて管理広告を配信したあと、どの広告からの流入が多かったかについてはYahoo!やGoogleの広告管理画面で確認できます。しかし、獲得したリードがどの広告を経由してきたのか、あるいは広告以外からの流入化、についてはわかりません。シャノンのMAツールがあれば、資料請求やウェビナーなど「CVするまでにどのページにアクセスしたか」だけでなく、「どの広告媒体から」「どのクリエイティブから」CVに至ったかをリードに紐づけて計測することができます。以後の広告出稿計画について、より精緻にプランを組み立てることが可能です。合わせて利用したい、シャノンの「Webパーソナライズ機能」2021年、シャノンのMAツールは「Webパーソナライズ機能」を標準追加しました。広告配信などと合わせて新規のリード獲得のために活用できます。この機能により、匿名のリードがWebページ再来訪したときに、過去に見たページに関連する情報がポップアップやバナーで表示されます。また、獲得済みのリードに対しても行動履歴に応じて最適化したコンテンツが表示されます。※詳しくはシャノン、リードの新規獲得にも引き上げにも使える「Webパーソナライズ機能」のページを参照してください。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.ディスプレイ広告はユーザーが見ているWebページに表示される広告です。地域、年齢層、興味関心などでユーザーを絞り込んで効率よく広告を配信することができます。2.ディスプレイ広告はBtoBマーケティングにおいては新規リード獲得に有効な手段の一つです。3.シャノンでは、MAツールで検証した、効果が高いコンテンツや見込み客のデータをディスプレイ広告の配信に役立てています。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

セミナー開催が迫り、あらゆる手を尽くして集客に奔走。担当者ならそんな経験があると思います。シャノンでは、定期的にセミナーやウェビナーを開催し、商談獲得に結び付けてきました。現在は月1回程度のセミナーを開催しています。今回は、試行錯誤を重ねながら蓄積してきたセミナー集客のノウハウをご紹介します！今回は主にオフラインのリアルセミナーについて解説しますが、ウェビナー集客にも応用できる内容となっています。目次ToggleBtoBマーケティングで重要な「セミナー」について30代以下で「ウェビナー」より「セミナー」に参加したい人は4割超リアルセミナー開催のメリットBtoCでセミナーを開催するのはどんな場合？セミナーの集客手法一覧オンラインの告知オフラインの告知セミナー集客を増やす、実践方法５選集客メールは「フェーズ」と「テーマ親和性」でパーソナライズメール送信のタイミングは3週間前から「脇役メール」で申込を積み増し営業担当者からの集客も有効セミナーの集客メールタイトルはABテストで改善セミナーの基本情報と参加意欲を高める要素開催日時テーマタイトル参加特典（メリット）申込や参加までのスムーズな導線づくりLPリマインドメールMAでセミナー業務を効率化まとめBtoBマーケティングで重要な「セミナー」についてBtoBにおけるリアルセミナー施策の位置づけを確認します。30代以下で「ウェビナー」より「セミナー」に参加したい人は4割超以下は、シャノンが2022年秋に実施した調査の結果です。ウェビナー、セミナーの視聴者と主催者双方に、「今後、参加・開催するならウェビナーとセミナーのどちらにしたいですか」という質問をしました。主催者側は「ウェビナー」を開催したいという回答が53.8％と多数でした。一方、30代以下の視聴者では「セミナー」42.6％、「ウェビナー」32.6％と、セミナーを希望する人が多いという結果になりました。なお全年代では「ウェビナー27.0％、セミナー25.8％、どちらでもよい33.6％」という結果になっています。つまり、「20代、30代を集客したいなら、ウェビナーだけでなくセミナーにも力を入れるべき」だといえるでしょう。調査結果についてくわしくはこちらをご覧ください。リアルセミナー開催のメリットBtoBマーケティングにおいて、セミナーを開催するメリットを以下にまとめます。セミナーウェビナー開催者のメリット直接的な交流が可能信頼感を築きやすい展示や体験が可能商談機会を創出しやすい低コストで開催できる広範囲からの参加を集められる録画・再利用が可能参加者のメリット双方向性が高い参加者とのネットワークが広がる五感で情報が得られる参加のハードルが低い時間効率が良い繰り返し視聴が可能リアルセミナーは一度の機会で多くの情報を届けられます。一方、ウェビナーにもメリットがあります。企業は、セミナーとウェビナーを使い分けながら活用していくことがおすすめです。ウェビナーについてはこちらでくわしく解説しています。参考：ウェビナーとは？意味や配信のはじめ方をわかりやすく解説BtoCでセミナーを開催するのはどんな場合？BtoCでも、高額商品や専門性の高い商品・サービスは販売促進のためセミナーを開催する例があります。不動産、生命保険などの高額商品や、選び方・運用の知識が必要な投資商品などでセミナーが実施されています。単価の低い身近な商品・サービスでも、初心者向け商品やサービスの利用促進や、趣味やライフスタイルに関連する体験提供のためにセミナーを開催することがあります。たとえばメルカリは、ビギナー向けに全国でオンライン・オフラインの「メルカリ教室」を開催しています。ほかに、飲食店が日本酒やワインの楽しみ方・選び方を紹介するセミナーなどもあります。セミナーの集客手法一覧集客ではできるだけ多くのターゲットに情報をとどけられるよう、幅広い手段を使ってセミナーの情報を告知することが大事です。オンラインとオフライン、それぞれの方法を以下にまとめます。オンラインの告知ホームページ自社のWebサイトではセミナーのお知らせを表示します。ポップアップ通知を使ったり、セミナー専用LPを開設したりすることが多いです。参考：ランディングページ（LP）の最適化はリード獲得のために不可欠。改善をどう進める？メール配信通常配信しているメールマガジンのほか、セミナー情報だけを単独で届けるメールを送信することもあります。セミナー告知メールの難しいところは、誰にいつ、どのくらいの頻度で送信するのが最も効果的かの見極めです。メール配信のタイミング、講師からのリマインドメールなどについては、後半で具体例をご紹介します。SNSSNSによるセミナー告知は、自社の商材についてまだあまり知らない人の目に止まるチャンスがあります。BtoBの場合、Facebook・Xなどがよく使われます。Web広告Web広告配信にはコストがかかりますが、新規の見込み客に情報が届く機会を増やせます。ディスプレイ広告のほか、FacebookなどSNSへの広告配信も効果的です。ほかにスマートフォンのニュース配信アプリへの広告、タクシー動画広告などもあります。セミナー告知サイトSeminars、Web担当者Forumなど、無料または有料でセミナー情報を掲載できるセミナー・イベント告知サイトへの掲載という手段もあります。継続的に掲載することで効果が上がります。ニュースリリースサイト企業のニュースを掲載しているPRTIMESなどのニュースサイトに配信する方法です。掲載されたニュースは20以上の他のメディアに転載されることが多く、一定の効果があります。集客代行サービスITmedia、MarkeZineといったメディアでの集客代行サービスは基本有料ですが、自社がターゲットとする多くのリードへダイレクトなアプローチが可能です。オフラインの告知チラシの作成・配布ターゲット企業が手にとりそうな場所に置くことができればチラシの作成も有効です。タイミングよく展示会などがあれば、来場者で興味がありそうな方に手渡しができます。DM作成した紙のチラシは有望な見込み客へのDMにも活用できますが、A4サイズカラーハガキのような、開封しなくても内容がわかる形式がよりおすすめです。DMではクーポンやプレゼント引換券などの参加特典を送付することも有効です。電話インサイドセールスから電話で案内します。DM施策と組み合わせて、DMを送付した後に架電する方法も有効です。口コミ、直接の声かけ過去のセミナー参加者や懇意の顧客に依頼して、セミナーの感想をSNSに投稿してもらうという手段もあります。また、経営層や営業担当者から直接声をかけるなど、マーケティング部門だけでなく他部門にも集客に協力してもらいましょう。セミナー集客を増やす、実践方法５選集客のための手法が分かっても、いざ実践するのは難しいというお声もよく耳にします。そこで今回は、シャノンのマーケティングチームが実践している、セミナー集客アップの具体策をご紹介します。集客メールは「フェーズ」と「テーマ親和性」でパーソナライズセミナー集客において欠かせないのはハウスリストへのセミナー案内メールです。定期的なメルマガとは別に、単独メールで3回メールを送ります。送信の対象は、興味・関心のフェーズが高い人、セミナーのテーマと親和性が高い人の２つの条件で絞り込みます。フェーズが高い人をシャノンでは以下の行動と期間を以て定義しています。これだけでなく、興味・関心フェーズが下位であってもテーマに親和性がある見込み客も追加します。具体的には、リードの活動履歴からセミナーのテーマに含まれるキーワードを検索する方法で抽出しています。申込者を分析すると、以下のように「親和性の高い履歴から」の集客がかなりの割合を占めていることがわかります。このように、２つの条件によるセグメントメールで集客の取りこぼしを防ぐことができます。なお、リードの一元管理ができるMAを活用することで、上記のようなパーソナライズメールの配信が容易に可能となります。詳しくは以下をご覧ください。お役立ち資料効率的なマーケティング活動を実現するシャノンのセミナー管理システムの資料はこちらメール送信のタイミングは3週間前からメール送信のタイミングは、3週間前、2週間前、直前の3回とします。このなかで重要なのは1回目と2回目です。セミナーはウェビナーと違い、直前メールで駆け込み集客をねらうことが難しいため、早めの告知に力を入れましょう。「脇役メール」で申込を積み増しメルマガでメインのコンテンツ以外をシャノンでは「脇役コンテンツ」と呼んでいます。このような脇役コンテンツからも申込を増やせます。シャノンではセミナーのLPを5週間前に開設して準備をスタートさせます。5週間あると、週2回のメルマガで合計10回、脇役コンテンツを配信することが可能です。営業担当者からの集客も有効営業担当者から商談中などのお客様にセミナーをご案内します。リアルな接点であるセミナーは、商談進行中の案件をすすめる営業担当者にとっても、お客様にとってもメリットがあります。検討を終えてほぼ導入を決めているものの、最終決断のきっかけが欲しいお客様にとって、リアルな接点は安心感につながり、結果的に受注となる可能性が高いです。上記のような対面接点を活用したいお客様や、セミナーテーマと親和性の高いお客様に価値を提供できるので、営業部門からの集客は有望な施策のひとつです。セミナーの集客メールタイトルはABテストで改善セミナーの内容が同じでも、メールタイトルを変更しただけで集客力がアップすることがあります。つまりメールのタイトルは、申込者を増やすために非常に重要です。セミナー告知のメールを配信するときには、タイトルのABテストを実施。改善をすることにより、より集客力の高いタイトル付けができるようになります。以下はセミナーではなくウェビナータイトルの例ですが、「成功推し」より「失敗しない推し」が効果的であることを示しています。ユーザーのネガティブな感情を刺したほうがより効果的であることが結果から分かります。このようなABテストを重ねていくことにより、タイトルの集客力を向上させていきます。セミナーの基本情報と参加意欲を高める要素集客施策だけではなく、テーマに魅力があり集客しやすいセミナー企画にすることも大事です。開催日時集客のためには日程や時間帯もポイントです。何曜日がいいのか、時間帯は午前・午後・夕方以降のうちどこか。ビジネス向けのターゲットであることを踏まえると、週初めと終わりの月曜と金曜を避けた火・水・木が適しているといえます。また、開催する時間帯は朝の直行が可能な午前10：00～や、直帰が可能な午後17:00～に設定するのが望ましいでしょう。なお、一般的に忙しいとされる期末や四半期末、月末や月初などは避ける必要があります。テーマセミナーのテーマについては、自社サービスの受注の傾向を取り入れて決定することが望ましいです。考え方としては、過去に受注したリードがそこに至るまでにどんな課題感を持っていたのか、その課題感を自社の製品・サービスでどのように解決できるのかを言語化することで自ずとテーマが見えてきます。以下はマーケティングオートメーションを提供するシャノンのセミナーのテーマ例です。タイトルセミナーのタイトルには、製品紹介推しと活用シーン推しの2種があります。タイトルをつける際は、「活用シーン推し」のほうがより集客が可能です。以下の画像では、製品紹介推しと活用シーン推しタイトルの集客・商談化率を比較しています。仮説として、製品紹介推しは検討度合いが高いと考えていましたが、実際は活用シーン推しのほうが商談化率が高く、集客もできていました。そのためセミナーのタイトルは、「●●製品デモ」「●●サービス体験会」等ではなく具体的なソリューションワードのほうが適していると言えるでしょう。参加特典（メリット）参加することのメリットはセミナー告知情報のなかで明確に示しましょう。参加のメリットとして、以下があります。セミナー後、参加者同士の情報交換会を開催著名な講演者の場合は、講演者との懇談会や名刺交換会軽食やドリンクのサービス最もメジャーなのは、参加特典をつけることです。以下のような例があります。自社の商品・サービスの無料体験講演者の書籍セミナー参加者限定の資料会社のノベルティギフトカード申込や参加までのスムーズな導線づくりセミナーの集客では「参加しやすさ」も重要です。以下のようなポイントをおさえましょう。LP内容に少し関心を持った人がWebサイトを訪れたLPに、さらに興味を引かれるような情報がわかりやすく表示され、申込ボタンを押したときにフォームの入力が簡単であれば、参加申込を行う可能性が高くなります。導線が分かりやすく申し込みされやすいLPの特徴は以下のとおりです。フォームへの個人情報の入力は「会社名」「役職」「氏名」「メールアドレス」「興味関心がある分野」程度の最小限にとどめるLPの仕様については、申込フォームがボタンを押した後に表示される「分離型」のほうが一体型よりもが高いランディングページに表示させる紹介文章は「短め」のほうが効果が高いキービジュアルの上部にCVボタンを表示させたほうが効果が高いリマインドメール参加したい気持ちがあっても忙しい場合だと開催日を失念してしまうことがあるため、セミナー予定日の１週間前と1日前の2回程度、リマインドメールを送りましょう。そのうち1回限り、セミナー開催の直前に、講師名でリマインドメールを送ります。このメール施策により、来場率を上げることができています。来場率をアップさせることができるとともに、都合により参加できなくなった方からはこのメールへの返信で欠席連絡がくることが多いです。これにより、当日の来場者数予測がしやすくなることもメリットです。MAでセミナー業務を効率化セミナーの集客では告知や申込者へのフォローなど多くの作業が発生します。これらをミスなく、効率よく実施するためにMAが有効です。MAではセミナーの参加者や申込者はオンラインから集客した見込み客と同じリストに取り込むため、以下のようなシチュエーションでの活用が可能です。セミナー告知メールを「参加の可能性が高い見込み客」に限定できるセミナー告知のメールについて、「参加の可能性が高い見込み客にだけ配信したい」というとき、MAではリードの基本情報はもちろん、Web閲覧履歴やセミナー参加履歴、関心のある商材などで対象を容易に絞り込むことが可能です。セミナー参加者の行動履歴が把握できるセミナー申込者はすでにWebサイトを閲覧して、資料をダウンロードしていることもあります。オンラインとオフラインの見込み客リストで重複がないよう名寄せを行うことで、データを整備でき、オンライン・オフラインの行動履歴を一元管理することが可能です。セミナー申込者へのメールを自動で配信できるセミナーへの申込があったときはまず直後に「お礼メール」、期日が近づいたら「リマインドメール」、開催後は「参加お礼メール」などを送信しますが、このような特定のグループに対するメールを自動化できます。セミナー申込者への継続的なフォローができるMAでは見込み客に対して有用な情報を届けて興味関心を引き上げます。セミナー後は、セミナー申込者についても見込み客に含めて、相手に合わせたOnetoOneのフォローを進めていくことができます。お役立ち資料効率的なマーケティング活動を実現するシャノンのセミナー管理システムの資料はこちらまとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.シャノン調査によると、30代以下で「ウェビナー」より「セミナー」に参加したい傾向があります。2.セミナーの集客方法として、以下があります。・ホームページ・メール配信・SNS・広告・セミナー告知サイト・ニュースリリースサイト・集客代行サービス・チラシ・DM・電話・口コミ、対面３.シャノンがおすすめする、セミナー集客5つの実践策は以下です。1　「フェーズ」「テーマ親和性」で絞り込んだターゲットにメールする2　3週間前、2週間前、2日前にメールする3　メルマガの「脇役メール」で配信機会を増やす4　営業担当者からの集客も有効5　メールのタイトルはABテストで改善４.集客施策以外にも、セミナーの申し込み率を高める要素は以下です。1　人が集まりやすい日程や会場、テーマ、タイトルを選定する2　参加のメリットを伝える3　申込や参加までのスムーズな導線づくり５.セミナー集客の管理やフォローはMAで効率化が可能です最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

みなさま、こんにちは。株式会社シャノン　マーケティング部の中村です。今回は、自社のセミナーと比較すると意外とやることの多い共催セミナーの企画、運営についてわたしの実体験をもとにご紹介します。セミナーをご担当されるみなさまのお役に立てたらと思い記事にしてみましたので、最後まで読んでいただけると嬉しいです！目次Toggle大切なことは共催パートナー様との連携とタスク整理担当者にとっての一番のプレッシャーは集客セミナー後のフォローと振り返りまでが共催セミナーまとめSHANONMARKETINGPLATFORMのセミナー管理機能大切なことは共催パートナー様との連携とタスク整理まず、共催パートナー様の決め方についてご紹介します。 シャノンでは、パートナー様やユーザー様の中で、シャノンと連携できる製品のベンダー様やシャノンではカバーが難しいリード獲得前の集客に強みのある企業様など、共催することによって互いにメリットのあるところにご相談しています。 共催したい企業様が決まったら、社内のパートナーチームやカスタマーサクセスチームと連携してお願いをしに行きます。基本的に関係が深い企業様であることがほとんどですので、カジュアルにご相談しています。 次に、TODOリストに各タスクの担当者と期限、ステータスをまとめていきます。今回はひな形をExcelで作成してみましたので、ぜひダウンロードしてご活用ください。 ▼ダウンロードURL タスクがまとまったら、セミナー実施に向けて共催パートナー様との企画打ち合わせを行います。打ち合わせの場ですべてを決める必要はないのですが、集客がはじまる前には以下の内容をすり合わせておきましょう。セッションのタイトル、登壇者、セッション概要は、登壇資料作成のヒントにもなります。 日時会場ターゲットセミナー全体のタイトル、リード文各セッションのタイトル、登壇者、セッション概要集客から当日までのスケジュール集客状況確認方法申込みフォームや当日配布するアンケートに記載するプライバシーポリシー会社名、ご連絡先など提供するリード項目セミナー後の各社のフォロータイミング担当者にとっての一番のプレッシャーは集客集客は、共催パートナー様にもお願いしていますが、シャノンからはセミナー当日の1.5か月ほど前から申込み状況に応じてメルマガを2～3回送ることが多いです。 ときには、インサイドセールスからの電話やメールで個別に集客することもあります。それでも集客が足りないときにはFacebook広告やはがきDMで集客します。 メールは便利な集客方法ですが、なかなか開封いただけないので、デスクに届いて目に入るDMは行動喚起を促せる集客方法として非常に効果的です。 ただし、DMは送ろうと決めた日から実際にお客様に届くまで日数がかかってしまうのがデメリットですね。 ちなみに、わたしは集客が上手くいかないとプレッシャーを感じるので、毎回ここにエネルギーを注いでいます。 集客状況の共有は、共催パートナー様にメールで定期的にご連絡する方法もありますが、シャノンでは自社製品でセミナー管理をしているので、データの権限を適切に区切って共催パートナー様と情報共有できています。 そのほか、当日までに共催パートナー様にご連絡することがいくつかありますので、ご参考ください。確認する事項が多い場合は、Excel等にまとめておくとスムーズです。 チラシやアンケート、ノベルティの必要数と持ち込み方法の確認（郵送の場合は、いつまでにどこに配送するかお伝えします）リハーサルの有無やセッションで使うPCなどの講演環境当日の入り時間お役立ち資料メールやDM集客もできるシャノンのセミナー管理システムの資料はこちらセミナー後のフォローと振り返りまでが共催セミナー当日はセミナー会場のほかに、共催パートナー様用の控室とセミナー会場での関係者席をご用意しておきます。また、司会役を置く場合は、質疑応答をセッション内で行うのか、セッションの終わりになにか告知することはないかを確認しておきます。 セミナー後、来場者へのサンクスメールでセミナー当日に使った資料を配布する場合は、公開できない事例や会社情報が含まれていることもあるので、配布用資料を共催パートナー様からいただきます。遅くても翌日には配信できるようにしましょう。 そして、リード情報をスムーズに渡すことも大切です。シャノンでは自社製品の管理者に共催パートナー様を追加しているので、セミナー終了後すぐにリード情報をダウンロードいただいています。個人情報の取り扱いに関わるものなので、ダウンロードされたことを確認したら、管理者からの削除も忘れずに行います。そういったツールがない場合は、開催後いつ渡せるのか事前にご連絡しておくとベターです。 セミナー終了後は、共催パートナー様にサンクスメールを送ることに加えて、余裕があれば各社のフォローが進んだころに振り返りの打ち合わせを実施できると、今後のセミナー運営に活きてきますね。まとめ共催セミナーは、自社単独で開催するセミナーよりも広いテーマを扱うことができ、互いの持つリストから集客できる点で有効なマーケティング施策です。ただし、集客のプレッシャーがかかったり、運営面での負荷が増えてしまうデメリットもあります。また、セミナー終了後もリード情報の共有など意外とやるべきことが多いです。 共催セミナーからより多くのビジネスチャンスを獲得するためにも、事前のタスク整理と、共催パートナー様との情報共有が大切です！SHANONMARKETINGPLATFORMのセミナー管理機能シャノンが提供する「SHANONMARKETINGPLATFORM」では、セミナー申し込みフォームの作成、受講票発行、当日の来場受付、データベース管理、セミナー資料ダウンロードなどの機能により、セミナー運営に関わる作業をシステムで自動化します。セミナー管理にお悩みのみなさまは、ぜひともご検討ください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

セミナーマーケティングは、見込み顧客と直接接点を持てるというメリットがあるため、BtoBや不動産・金融などの高額商材を扱うビジネスにおいて非常に有効なマーケティング手段です。しかし、計画立案がなされずになんとなくで運用されていたり、十分に集客ができなかったり、さらにはやりっぱなしでビジネス成果につながらなかったりという課題もよく聞かれます。持続的にセミナーで成果を出し続けるには、どのような運営を行えばよいのでしょうか。なお、セミナーで費用対効果を改善するために欠かせないMAの機能については以下でくわしくご紹介しております。目次Toggle企業におけるセミナーの実際と課題購買プロセスが長く複雑な高額商材ビジネスに有効なセミナーセミナーがビジネス成果につながらないという課題計画：5Wのフレームワークで方針決定WHY：効果が高いのは既存マーケティングリードのフォローを目的としたセミナーWHAT：参加者の購買プロセスに合致したセミナー内容を立案WHEN：他チャネルと連動して最適な時期にセミナー開催集客：流入元を計測し、継続的にキャンペーンを改善するセミナー集客のノウハウは一朝一夕には身に付かないいつ、どこから申し込みがなされるかを詳細に計測、分析し続けるフォロー：営業とマーケティングの連携が必須購買意欲の強い見込み顧客には営業部門が対応セミナーに参加しなかった人もフォロー対象まとめ企業におけるセミナーの実際と課題購買プロセスが長く複雑な高額商材ビジネスに有効なセミナーセミナーは高額商材と取り扱っているビジネスと相性が良いマーケティング手法です。その理由として以下の理由が考えられます。製品・サービスが複雑で衝動的な購買がない購買決定までに複数人が関与する検討期間が長いWebだけで購入まで完結しない高額商材の購買プロセスにおいて、Webでの情報収集と営業担当者との商談の隙間をうまく埋めるのがセミナーとなります。購買者の観点からは、Webの情報だけで購買を決定するのは難しいものの、セールス担当者を自社に呼ぶほど購買意志を固めていないという状況では、セミナーが最も便利で、情報収集しやすい手段になるのです。セミナーがビジネス成果につながらないという課題購買者に加え、運営者にとっても、その効果の高さに期待がかけられているセミナーではあるものの、実際に運営する上では課題もあります。資料作成・メール配信・当日受け付けといった作業に忙殺されていると、セミナーを開催するのが目的になってしまい、ビジネスを成長させるという本来の目的を見失ってしまいます。こうなると多くの企業では「セミナーが商談につながらない」という課題が発生するのです。この原因として以下の問題が指摘されています。セミナー申込者、参加者に対して適切なフォローをしていないそもそもフォロー対象となるセミナー参加者を集客できていないフォローや集客などを含めて計画を立案できていない以降では、計画・集客・フォローの各課題とその解決方法を解説します。お役立ち資料効率的なマーケティング活動を実現するシャノンのセミナー管理システムの資料はこちら計画：5Wのフレームワークで方針決定セミナーの計画を行う上では、「WHO」「WHY」「WHAT」「WHEN」「WHERE」という5Wのフレームワークを使って立案する方法が有効です。計画時には、特に「WHY」「WHAT」「WHEN」が重要です。WHY：効果が高いのは既存マーケティングリードのフォローを目的としたセミナーセミナーの目的としては、見込み顧客の新規獲得と、見込み顧客の獲得後フォローが代表的です。難易度は高いもののセミナーを通して「見込み顧客の新規獲得」を狙うことができます。この場合は、集客予算を確保して中～大規模のセミナーを開催したり、他社との共催セミナーを開催したりする手法が考えられます。セミナーが他の施策と比較して効果的と考えられるのが、「既存マーケティングリードのフォロー」です。展示会、記事広告等多くの新規見込み顧客が獲得できる施策のフォローアップとしてセミナーを利用すれば、効率的で効果の高いマーケティングを行うことができます。WHAT：参加者の購買プロセスに合致したセミナー内容を立案セミナーの内容を決定する際には、参加者目線で確認しなければなりません。自社に対する購買意欲によって参加者がセミナーに求める内容が異なってくるからです。「いつかは」「そろそろ」と考えている見込み顧客には市場状況などの基礎的な内容、「どうしよう」「もっと知りたい」と考える人々にはノウハウ、事例などの具体的な内容、そして、「今すぐほしい」と考える見込み顧客には製品デモを見せて課題を解決する方法を提示しましょう。忘れてはならないのは、参加者はセミナー参加と同時にWebサイトでも情報を収集しているので、購買意欲に合わせたコンテンツを整理し、チャネル間の整合性をとって情報提供していく必要があります。WHEN：他チャネルと連動して最適な時期にセミナー開催セミナーの開催時期は、セミナー単体で考えるのではなく、記事広告・展示会など、他のコミュニケーションチャネルとの連携を検討する必要があります。例えば、4月の展示会に出展して、そのフォローを5月のセミナーで行う。6月は定期セミナーを行いながら、7月に記事広告を実施し、8月にフォローセミナーを行う。このように計画を立てることで初めて、持続的に集客、フォローを行うことが可能です。集客：流入元を計測し、継続的にキャンペーンを改善するセミナー集客のノウハウは一朝一夕には身に付かない特定の時期に会場へ来場もらうセミナーは、集客の難易度が高いマーケティング手法です。どの会社でも有効に働く万能な方法はなく、地道にセミナー運営のノウハウを蓄積していかなければなりません。持続的に集客していくには、「いつ」「どこから」集客できているのか計測・検証を行い、効果が見込めない流入元を削除したり、予算の削減を行ったりしながら、その予算を新たな流入元に振り向けるという作業を繰り返し行うしかありません。いつ、どこから申し込みがなされるかを詳細に計測、分析し続ける集客元の計測は感覚的ではなく、定量的なデータから分析しなければなりません。単にメールから集客しているというのでは十分ではなく、どのメールかという精度で計測が必要です。流入元ごとに「タグ」と呼ばれるユニークな文字列を発行すれば、いつ配信したニュースレターなのか、Webサイトであればどのページのリンクから流入したかを正確に把握できるようになります。集客効果のある流入元を把握できれば、そこに広告を出稿する等して、予算の最適化を図れます。持続的にセミナーへ集客するには、その時期を詳細に管理すると成果が上がります。分析を行った結果、セミナー開催から2週間前に50%の申し込みがなされるという傾向があったとすると、その時点で集客の目標人数に達していなければ、追加の集客プランを実施しなければならないことが分かります。このような意思決定は勘に頼らず、データに基づいて行うのが重要です。フォロー：営業とマーケティングの連携が必須購買意欲の強い見込み顧客には営業部門が対応定期的に集客できるセミナーが開催できたとしても、適切なフォローが行われなければ商談には結びつきません。フォローを行う際には、1対1の商談に強い営業部門と、1対多数の見込み顧客へ効率的にアプローチできるマーケティング部門が、それぞれの得意分野で役割分担を行いながら、効果的なフォローを行う体制が推奨されます。セミナーを行った後、「今すぐ買いたい」「製品デモが見たい」といった購買意欲の高さを見せた参加者に対しては、営業担当者へすぐに引き継ぎフォローを行います。一方で、アンケートなどでまだ情報収集したいと回答するような、購買意欲の低い参加者に対しては、引き続きマーケティング部門からメールなどのチャネルを使ってフォローが適切です。セミナーに参加しなかった人もフォロー対象セミナーに登録した人のうち、約3～4割は事前にキャンセルしたり、登録しても当日参加しなかったりした人が含まれてしまいます。マーケティング部門では、セミナー参加者だけでなく、このようにセミナーへ参加しなかった人々へのフォローを忘れてはいけません。欠席やキャンセルした見込み顧客には、資料をダウンロードできるリンクをご案内して興味を持っていただいた内容をきちんとお伝えすることが重要です。セミナー開催後にお礼メールを送る企業は多くありますが、単なるお礼で済ませてはいけません。個別相談会やデモ、関連コンテンツの紹介などへ誘導できるようCTA（Call-To-Action）を必ず含めるようにしましょう。セミナー参加対象に応じて誘導先を変えると、最適なフォローが行えます。まとめ高額商材を扱うビジネスにおいて非常に効果の高いセミナーですが、あらかじめ十分に計画していなければ、ビジネスの成果にはつながりません。いつ、どこで、誰に、何を、なぜという5Wを明らかにしながら計画する。流入元を計測し継続的に集客施策を改善する。そして、営業部門と連携しながら適切なフォローをする。これらの3つの点に取り組めば、セミナーを活用して持続的に成果を出し続けることが可能です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

メールマーケティングとは、メールを介して顧客や見込み客に情報やプロモーションを届けるマーケティング手法です。メールマーケティングはマーケティングの手法としては古くから存在しますが、今も欠かせない集客の手段です。単に商品やサービスのプロモーションを行うだけでなく、ブランド認知度の向上、顧客エンゲージメントの促進、コンバージョンの獲得など、多岐にわたる目的で使用されます。今回は、BtoBにおけるメールマーケティングの目的や手法、手順などの基本から、具体的な施策・事例も紹介していきます。目次Toggleメールマーケティングとは何かBtoBにおけるメールマーケティングとはメールマーケティングが今も必要とされる理由メルマガとメールマーケティングの違いメールマーケティングのメリット・デメリットメールマーケティングの４つのメリットメールマーケティングの３つのデメリットメールマーケティングの5つの手法メールマガジン（メルマガ）ステップメールターゲティングメールリターゲティングメール休眠発掘メールBtoBにおけるメールマーケティングの実践方法1.マーケティング施策全体のなかでの位置づけ2.KPIの設定3.スケジュールの立案4.配信リストの準備5.メールの作成6.メールの配信7. 効果測定・分析メールマーケティングの有効なKPIメールマーケティングのKPIとして適しているのは？メールマーケティングで成果を上げるポイントMAでメールマーケティングを効率化メールマーケティングの施策、改善事例施策①クリック率は55.6％！「フォーム落ちの自動追客」施策②集客メールは3回送る施策③人気コンテンツの再送メールABテストの結果大公開タイトルで「特典あり」と「特典なし」、どちらのメールが効果的？タイトルで「成功押し（ポジティブ）」と「失敗押し（ネガティブ）」、どちらのメールが効果的？朝昼晩、いつのメールが効果的？レイアウトで「目次あり」と「目次なし」、どちらのメールが効果的？まとめメールマーケティングとは何かBtoBにおけるメールマーケティングの目的、必要性を確認します。BtoBにおけるメールマーケティングとはBtoBビジネスの特徴として、「取引単価が高く、検討時間が長い」ということがあります。BtoBの検討期間は数か月～1年以上となりますが、この期間に効果的にアプローチできるのが「メールマーケティング」です。BtoBのお客様は、以前は営業担当者が初めに接点を持ち、顧客は早い段階で担当者に連絡をするといった形式がスタンダードでした。しかし今では企業の営業担当者に会う前段階で、自らインターネットで情報収集をしてから比較・検討を行うことが一般的です。そのため企業は顧客が情報収集をしている期間にコミュニケーションをとることが重要で、その手段としてメールが適しています。さらに、メールマーケティングと「ランディングページの最適化」「セミナー／ウェビナーの開催」などの別の施策を組み合わせることで、見込み客の興味・関心を引き上げ、商談に繋がる可能性が高くなります。メールマーケティングが今も必要とされる理由今や、個人間のコミュニケーションにはメールよりもSNSやチャットツールが活用されるようになりました。では、メールの活用はどうでしょうか？総務省「令和4年通信利用動向調査の結果」によると、インターネット利用者のインターネットの利用目的・用途は「SNS（無料通話機能を含む）の利用」の割合が80.0％と最も高く、次いで「電子メールの送受信」（78.5％）と今でも多くの方がメールを使用していることが分かっています。また、企業間のコミュニケーションではまだまだメールが主流です。一般社団法人日本ビジネスメール協会の「ビジネスメール実態調査2024」によると、仕事で使っている主なコミュニケーション手段の第１位は「メール」（98.6%）であり、BtoBでは特にメールが重要なマーケティング施策と言えるでしょう。メルマガとメールマーケティングの違いメルマガとは、収集したメールアドレスに定期的にメールを配信することです。一方、メールマーケティングとは、メルマガのほか、ステップメール、ターゲティングメールなどの施策を組み合わせるマーケティング手法のことです。メルマガは、メールマーケティングの施策のひとつです。メルマガの目的には告知、購入促進などがあり、定期的に顧客に有用なコンテンツを提供するコンテンツマーケティングの手段としても有効です。たとえば、BtoCでは「期間限定！今だけ××を20％引きで販売」といったメルマガから顧客の購入を促す施策が可能ですが、BtoBではメルマガのみで購入を決めることはほぼありません。一方、メールマーケティングは、見込み客の購買意欲を引き上げることが目的です。したがって、BtoBにおけるメルマガとメールマーケティングの違いは、以下のようになります。メルマガとメールマーケティングの違いメルマガメールマーケティング位置づけメールを配信する一施策メルマガを含む各種メール施策を活用するマーケティング手法目的告知、購入促進、コンテンツマーケティング見込み客の購買意欲を引き上げる参考：メルマガの開封率の平均はどれくらい？開封率を上げる7つの方法。BtoB向けメールのTipsもご紹介！メールマーケティングのメリット・デメリットメールマーケティングの４つのメリットメールマーケティングのメリットは以下です。低コストで実施できるメール施策は低コストで継続的に実施できます。コストがかからないので、中小企業や個人でもメールマーケティングを実施できます。簡単に実施できる見込み客リストにメールを送信するために特別な設備やスキルは不要で、簡単に始められます。OnetoOneマーケティングが可能送信対象となる見込み客の属性や行動履歴に合わせて、メールの内容を変えて配信することができます。細かい設定も可能なので、OnetoOneマーケティングの有力な手段といえます。参考：OnetoOneマーケティングとは？MAで効率化できるその具体的手法を解説効果測定がしやすい開封率、メール内URLのクリック率、遷移先のCVなどの効果測定が可能です。得られた数値をもとに、メールマーケティング施策はもちろん、他のマーケティング施策を改善していくこともできます。メールマーケティングの３つのデメリットメールマーケティングのデメリットあるいは課題となりがちなポイントとして、以下が挙げられます。コンテンツを提供し続けるためにリソースがかかるメールマーケティングで見込み客の興味・関心を引き上げるためには、見込み客にとって有用なコンテンツを継続的に提供し続ける必要があり、制作には多くのリソースがかかります。参考：コンテンツマーケティングとは？コンテンツの種類、進め方、事例、コンテンツを増やすコツをご紹介！他のメールとの差別化が難しい企業担当者には毎日多くのメールが届き、そのなかで開封されるメールはわずかです。タイトルや配信のタイミングなどに工夫をして差別化をはかり、開封率やクリック率を上げることが課題です。配信停止されない対策が必要企業担当者にとって業務と直接関連がなく興味もないメルマガが多いと迷惑メールと判断され、配信停止されてしまいます。これを避けるためには、送信対象を絞り込んで適切なコンテンツのみを届けることと、頻度は週1回程度を超えないことが重要です。メールマーケティングの5つの手法BtoBのメールマーケティングで使う主な手法として、以下があります。メールマガジン（メルマガ）資料請求時のメールアドレス登録、名刺交換などによって収集したメールアドレスを対象として、定期的にメールを配信する施策です。メルマガの内容として、以下があります。お役立ち情報イベントの告知商品の紹介お得なキャンペーンの情報このように、メルマガは多様な目的に使うことができます。参考：メルマガとは？基礎知識から効果的な配信方法、成果に繋げるポイントを紹介！ステップメール顧客・見込み客の一つのアクションを起点として複数のメールを順番に配信する手法です。たとえば「新規登録」した見込み客に対しては、新規登録者向けに特化した情報を届けられるメリットがあります。参考：売上をつくる決め手「ステップメール」とは？その効果的な運用方法ターゲティングメール役職、地域、業種などの属性で絞り込んだターゲットに対して、最も適した内容のメールを配信する手法です。顧客にとって不要な情報を届けず、役立つ情報のみをタイミングよく配信することで、メールの効果を高められます。ターゲティングメールはセグメントメールとも呼ばれます。参考：【事例7選】セグメントとは？意味や目的、分類方法を解説リターゲティングメール何らかの行動履歴がある見込み客に対して、次の行動を促すメールを配信することです。リターゲティングメールは一つの行動の直後に配信することが多いですが、しばらく時間をおくこともあります。休眠発掘メールしばらく動きがない見込み客、過去の顧客などの「休眠顧客」に向けてコミュニケーションをとり、関係を再構築するメールです。参考：休眠顧客の掘り起こしはなぜ必要？おすすめのアプローチ方法を紹介！メールマーケティングの実践を強化するならシャノンのMAは、メール配信に加えターゲットの関心度合いに合わせてコンテンツを出し分けるパーソナライズ機能や自動返信機能も備わっています。詳細はこちら以下はメールマーケティングで使用するメールの種類のまとめです。メールマーケティングで使用するメールの種類メールマガジン（メルマガ）定期的に配信する。主にコンテンツマーケティングが目的だが、他の目的にも利用できる自由度が高いステップメール見込み客の何らかのアクションを起点に、あらかじめ用意された複数のメールを順番に自動配信するターゲティングメール（セグメントメール）役職、地域、行動履歴などの属性で絞り込んだ対象にメールを配信するリターゲティングメール何らかの行動履歴がある見込み客に対して、次の行動を促すメールを配信する休眠発掘メール休眠状態の見込み客、過去の顧客などに向けて近況を尋ね、関係を維持するBtoBにおけるメールマーケティングの実践方法BtoBにおけるメールマーケティングの具体的な進め方を解説します。1.マーケティング施策全体のなかでの位置づけ集客したリード（見込み客）に対してメールマーケティングではどんな役割を担当するのか、セミナー／ウェビナー、Web広告などの他のマーケティング施策と合わせた全体のなかで確認します。2.KPIの設定１で決めた役割に基づき、メールマーケティングで目標とするKPIを設定します。メールマーケティングの場合、開封率、クリック率、CVやCV率などが指標となります。3.スケジュールの立案メルマガやターゲティングメールなどの手法のなかで適した手法を１つまたは複数選び、効果的なメール配信スケジュールを立てます。4.配信リストの準備配信対象となるメールアドレスのリストを準備します。会社名や名前のミスがないか、データに重複がないかの点検も欠かせません。また、必要に応じて顧客属性や行動履歴によって配信対象を絞り込みます。5.メールの作成目的に合う内容のビジュアルや文章はもちろん、ターゲットの課題感や期待値を踏まえメールを作成します。メール内URLをクリックした場合の誘導先となるランディングページの作成も同時に行います。6.メールの配信メールの配信ではテキストやリンク先、配信対象に間違いがないかなどを十分にチェックしたうえで配信します。7. 効果測定・分析各メールの効果はクリック率、コンバージョン率などで測定します。初めに設定したKPIの達成率や、配信停止率等も見て、メールの改善点を見つけます。メールマーケティングの有効なKPIメールマーケティングのKPIとして適しているのは？メールマーケティングで指標とするKPIの代表例として以下があります。メールマーケティングで使われるKPIの種類開封率メールを開封した割合クリック率（CTR）ClickThroughRateの略。メール内のURLをクリックしてWebページへ移動した割合コンバージョン率（CVR）移動先のWebページでCVした割合開封率配信したメールのうち、メール文面が開封された割合のことです。BtoBの場合、15～20％が目安とされています。クリック率（CTR）メール内に記載されたURLをクリックしてWebページへ移動した割合のことです。2～3％程度が目安です。コンバージョン率（CVR）クリックしたリンク先で目的のアクション（購入、資料請求、申込など）が完了した割合です。1～2％程度が目安です。上記で示した目安はBtoBマーケティングの平均的な数値ですが、実際には業種や商材、マーケティングの方法によって異なります。メールの開封率に関しては、企業のセキュリティー環境によって正確に計測できない場合があるので、CTRやCVRをKPIに設定することがおすすめです。メールマーケティングでは、最終的な成果となるCVRを上げていくことが重要です。メールマーケティングで成果を上げるポイントメールマーケティングの施策は多岐にわたり、コンテンツ作成の手間暇もかかります。作業に時間をとられて「効果測定まで手が回らない」とならないよう、確実に成果を上げていくためのポイントとして、以下が挙げられます。クリック先である「ランディングページ」も重要ランディングページ（LP）とは、メール内のURLをクリックしたときの誘導先となるWebページのことです。LPの具体例は「セミナー/ウェビナーの申込ページ」「ホワイトペーパーの紹介とダウンロードフォームのページ」などです。効果を上げるためには、以下のようなランディングページの最適化が重要です。フォームは1ページの中で完結する一体型にする（ただしウェビナーは分離型にする）キービジュアルを設定し、可能であれば動画にする概要（この資料でわかること）を追記する以下は誘導先のLP例です。参考：ランディングページ（LP）の最適化はリード獲得のために不可欠。改善をどう進める？ABテストによりLPとメール施策を改善するABテストとは、A案とB案を実際に試して、どちらのほうが効果があるかテストする方法です。LPのデザインや表示内容を調整する「ランディングページの改善」には、A/Bテストが一般的です。また、メールの配信曜日、頻度、メール内コンテンツなどを最適化するためにもABテストが有効です。ABテストについては、本記事の後半で実例を紹介しています。また、以下の記事でもくわしく解説しています。参考：ABテストとは？メリットやおすすめツール、具体的な事例を紹介！施策を自動化・効率化するメールマーケティングは特別なツールを準備しなくても始められると紹介しましたが、進めていくにつれ多くの業務が発生するため、施策の自動化、効率化が必要になります。ターゲティングメールを送る際は、条件に応じてリードを選別する必要がありますし、メールの配信タイミングを自動化するには、トラッキング情報といったトリガーも必要です。配信対象となるリードを他のマーケティング施策と合わせて一元管理するためにも、MA（マーケティングオートメーション）といったツールが有効です。MAでメールマーケティングを効率化メールマーケティングで活用できるツールとして、「メール配信ツール」「MAツール」があります。メール配信ツールはメール配信に関連する機能を利用できます。開封率・CTRなどの測定やセグメント配信ができるので、低コストでメールマーケティングを始めたい企業に向いています。一方、MAツールはメールマーケティングを含めたマーケティング施策全般を一元的に管理します。定期的なメルマガ配信などをすでに行っている企業であれば、MAツールの導入によりさまざまなメリットが得られます。たとえば以下が挙げられます。メール施策と他の施策を一元管理して、「ホットリード」を抽出メールのCTRだけで商談可能な「ホットリード」とみなすことは難しいですが、見込み客が「ウェビナーに参加」「Webサイトの製品価格を閲覧」などの履歴が蓄積されればホットリードとなります。MAによりマーケティング施策を強力に進めることができます。メルマガ配信のリストとなるデータのクレンジング同じ人に2通のメールが届く重複配信は最も避けたいことですが、会社名や名前の表記ゆれがあると異なるデータとして登録されてしまいます。MAでは自動名寄せなどの機能でデータをクレンジングできるので、重複配信などのミスを防止し、正確な効果測定も可能になります。参考：データクレンジングとは？マーケティング施策成功のために欠かせないデータクレンジングの手順「Webサイトを訪れた人にメールを配信」など、多様なシナリオを設定し、自動化できるセグメントメールやステップメールの配信のほか、「製品紹介動画を見たリードにメールを配信」などの細かいシナリオを設定できます。複雑な分岐設定も自動化することが可能です。MAはシャノンがおすすめシャノンのMAでは、メール施策はもちろん、他のマーケティング施策から獲得したリードの一元管理が可能ですシャノンのMAを見てみるメールマーケティングの施策、改善事例最後に、メールマーケティングの施策について、実例で紹介します。施策①クリック率は55.6％！「フォーム落ちの自動追客」資料請求フォームやウェビナー申込フォームまで到達しながら、CVとならずに離脱してしまうリードがいます。これらの方を対象に、翌日に再度同じフォームへ誘導するメールを送ることで、CVを促します。「フォーム落ち」のリードに対して「翌日にメール送信」するように、MAでシナリオを設定します。この施策は、メールのクリック率が55.6％と高く、購買意欲が高いリードに確実にリーチできていると推測されます。メールの文面はシンプルなもので、タイトルではダウンロードメリットを訴求、本文ではファーストビューに誘導先のURLを設置し、数行で端的に用件を伝えます。この施策では、ABテストを行うことにより、さらに効果を高めることが可能です。上記の例ではシナリオを2つに分岐することにより、ABテストを自動設定できます。最も重要な「メールのタイトル」からABテストを実施することがおすすめです。この施策については以下の動画でご覧いただけます。施策②集客メールは3回送るウェビナー等の集客メールは、3回お送りします。お送りするメールの内容は、全リードを対象としたメルマガ、送信対象と内容を1コンテンツに絞った「単独メール」、そしてさらに対象を絞り込んだ「直前再案内」の3種類のメールとです。単独メールのセグメントは「1年以内にウェブアクセスあり」、直前再案内メールのセグメントは、「ウェビナーのLPに着地履歴あり」のリードです。「何度もメールを送ると配信停止が増えそうで怖い」と思われるかもしれませんが、セグメントメールでお送りすることで、配信停止率は徐々に下がっていき、それでいてクリック数は上がるといったメリットがあります。また、ウェビナーの平均集客比率を見ると、セグメントメールは全体の55％と、メルマガ以上に集客ができていることが分かります。施策③人気コンテンツの再送メールのコンテンツを作成するには手間暇がかかります。人気のコンテンツは可能な限り再利用しましょう。以下は人気があるメルマガのひとつ、ランキングメールです。一般のメルマガは定期的に配信しています。新規に獲得した見込み客に対しては、登録のお礼メールなどを送信した後、次回からメルマガを定期配信するというのが一般の流れです。ここに、新規に獲得した見込み客に対しては過去に人気があったメルマガを再送するフローを追加します。シャノンではこの施策により、新規見込み客のクリック率が290％増という成果を上げることができました。メールABテストの結果大公開メールのタイトル、送信タイミング、フォーマットなどについて、シャノンではABテストにより改善を重ねています。以下、テスト結果を紹介します。タイトルで「特典あり」と「特典なし」、どちらのメールが効果的？まずは、メールのタイトルの事例です。メールタイトルで「特典あり」と「特典なし」でABテストを実施しました。Aのタイトルでは書籍プレゼントがある旨を明記する、Bのタイトルでは明記しないという内容です。結果として、特典を訴求したAのほうがクリック率が245%高い結果となりました。シャノンでは何度か特典の有無でABテストを実施していますが、常に特典ありのほうが申し込み率が高く、用意ができる場合はタイトルでも訴求することをおすすめします。タイトルで「成功押し（ポジティブ）」と「失敗押し（ネガティブ）」、どちらのメールが効果的？自社ウェビナーの集客メールにおいて、「成功押し（ポジティブ）」と「失敗押し（ネガティブ）」でABテストを実施したところ、以下の結果となりました。クリック率は変わらないがBのほうが申し込み率が高かった理由として、不安感といったネガティブな感情は「回避したい」という強い思いが生まれることから、最後のコンバージョンまでに繋がったと考えています朝昼晩、いつのメールが効果的？次に、送信するタイミングについてのテスト結果です。朝昼夜のタイミングでメールの結果が変わるかを検証するため実施に至りました。検証方法としては、タイトル・本文が同じメールテンプレートを用いて、はじめに昼（12:00）と夜（19:00）、次に結果の良かった方と朝（7:00）で同様にABテストを実施しました。結果として、昼の方が夜に比べ申込率が180%高く、朝の方が昼に比べ申込率が470%高い結果となりました。9:00頃から働くひとが多く、出勤してすぐのタイミングでメールをご覧になるため朝が一番申込率が高くなったと考えています。なお、過去に実施したシャノンの検証では、10:00以降の配信ですと昼に近い結果となっています。この結果を受けて、シャノンでは朝の時間帯にメルマガ配信を実施しております。レイアウトで「目次あり」と「目次なし」、どちらのメールが効果的？レイアウトについては、メルマガの冒頭に目次あり／なしを比較した結果、以下のように「目次あり」が優れた結果となりました。ファーストビューに目次が必要な理由として、メールを開く人は、「すべての内容をすぐに知りたい方」や「タイトルの内容がすぐ知りたい方」がいるため、求める内容をすぐ入手してもらうためとシャノンでは考えています。商材や業態によって顧客層は違い、見られるポイントも違うので、自社の環境でメール配信をしながらABテストを行うことで改善を進める必要があります。以下は、ABテストの事例を紹介するウェビナーのアーカイブ動画です。メルマガ担当者の「知りたい」を検証|1ヶ月間毎日メールを送ってわかったABテストの結果一挙公開まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.企業間のコミュニケーションには今もメールが主に使用されているので、BtoBではメールマーケティングが重要です。顧客が自ら検討する期間にコミュニケーションをとる役割があります。2.メールマーケティングのメリットは以下です。・低コストで実施できる・簡単に実施できる・OnetoOneマーケティングが可能・効果測定がしやすいただしデメリットとして成果を上げるまでコンテンツ制作を継続する難しさもあります。3.メールマーケティングではCTRやCVRをKPIに設定することがおすすめです。4.メールマーケティングで成果を上げるポイントとして、以下があります。・リンク先のランディングページも重視する・ABテストで改善を重ねる・MAで効率化・自動化する5.メールのセグメント、送信する内容、送信するタイミングという【だれに】【何を】【いつ】を見直して、施策を改善することにより、CVRを上げることが可能です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

ステップメールは、顧客のアクションを起点に複数のメールをスケジュール通りに配信するメールマーケティングの手法のひとつです。デジタルマーケティングのなかでも古くからあるシンプルな方法ですが効果は高く、現代でも欠かせないマーケティング施策のひとつといえます。ステップメールはBtoC、BtoBどちらにも活用されています。今回はステップメールとは何か、メルマガとの違い、作成方法などについて解説し、後半ではシャノンが実践しているステップメールの具体例をご紹介します。目次Toggleステップメールとはどんなメールかステップメールとは、顧客のアクションを起点とするメール施策ステップメールとメルマガの違い、開封率の差は？メールマーケティングの種類ステップメールのメリットとデメリットステップメールの事例と作成方法ステップメールの事例ステップメールの作成手順LINEは「ステップ配信」を提供ステップメールのツールとシナリオ機能ステップメールのツールステップメールの効果を高めるMAの「シナリオ機能」とはBtoBのステップメールで成果を上げた企業事例、活用方法をご紹介！ステップメールで商談率を8倍にした、岡山県のアイアットOECの企業事例シャノンで実践しているステップメールの具体例まとめステップメールとはどんなメールかステップメールとはどんなメール配信方法か、メルマガとの違いなどについて解説します。ステップメールとは、顧客のアクションを起点とするメール施策ステップメールとは、見込み客や顧客の何らかのアクションを起点として、あらかじめ用意しておいた複数のメールをスケジュールに沿って順番に配信するしくみのことです。たとえば、Webサイトから資料をダウンロードした見込み客に、直後に「資料ダウンロードのお礼」メールが配信されます。その後、以下のようなメールをスケジュールに沿って配信していきます。資料ダウンロードの直後お礼メール3日後企業事例集プレゼントの案内1週間後今月開催するウェビナーのお知らせ2週間後製品無料体験キャンペーンのご案内ステップメールの起点となる顧客のアクションとして、上記のほかに以下のようなものがあります。会員登録商品の購入お試し商品の購入資料ダウンロードセミナーやイベントへの参加ステップメールはあらかじめ決めた内容で3通～7通くらい、期間にして1週間から数か月かけて送信されます。ステップメールとメルマガの違い、開封率の差は？メルマガとステップメールの違いは何でしょうか。メルマガは、幅広い見込み客に対して「1週間に1回」など、定期的・継続的に配信されるメールです。新規に登録した見込み客にも登録後の配信予定日から配信されます。メルマガの内容は、どのメールから最初に読み始めても問題はないものです。一方、ステップメールは、新規に登録した見込み客向けのストーリーを順番に届けることができます。メルマガとステップメールを比較すると、ステップメールのほうが開封率が高い傾向があります。ステップメールでは、見込み客自身の行動に関連性の高い内容を、行動の記憶が新しいタイミングで届けるため、興味・関心を引きやすいからだと考えられます。また、「導入事例集プレゼント」など、新規登録者向けに特典を提供する場合にも、ステップメールが適しています。一方、メルマガも継続的にマーケティング施策として活用され、特にBtoBでは主要な施策のひとつです。見込み客や顧客が興味・関心を抱くコンテンツを定期的に配信していきます。ときには「新機能の紹介」「セミナー参加者募集」のようなタイムリーな話題を届けます。メルマガとステップメールは、それぞれの特徴を理解して、どちらも活用していくべき施策です。参考：メルマガ開封率の平均はどれくらい？タイトル例や開封率を上げる7つの方法を解説メールマーケティングの種類メールマーケティングで使用するメール施策の種類をまとめます。メルマガ見込み客や顧客リストの全員に定期的に配信するメールです。ステップメール見込み客、顧客の何らかのアクションを起点に、あらかじめ決まった内容とスケジュールでメールを配信します。ターゲティングメール（セグメントメール）年齢・職業・居住地・購入履歴など、顧客の属性で絞り込んだ相手に一斉メールを配信する方法です。リターゲティングメール見込み客や顧客の何らかのアクションや一定のステータスに対してメールを送ります。たとえば、ECサイトでカートに商品が残ったまま離脱してしまったユーザーに「お買い忘れではないですか？」などのメールを送る方法です。しくみはステップメールと同じで、メール配信は1～2回だけ行います。OnetoOneメール一人一人に合わせて違う内容のメールを送信することです。休眠発掘メール休眠状態の顧客を呼び戻すためのメールです。メール施策の問題点は、見込み客や顧客にとって「受信するメールが多すぎる」ということです。「今、必要としていない」情報を届けることはマイナスの影響をもたらします。したがってメールマーケティングでは上記のような手法を組み合わせ、顧客一人一人にとって有効と思われる情報を厳選して届けるOnetoOneマーケティングを行っていきます。参考：OnetoOneマーケティングとは？MAで効率化できる具体的手法を解説ステップメールのメリットとデメリットステップメールのメリットとデメリットは以下です。ステップメールのメリット低コストで実施できるメールマーケティング全般があてはまりますが、ステップメールも低コストで成果が上げられることがメリットです。自動化できるいったん作成・設定すれば、メール配信ツールやMAで自動配信されます。マーケティング業務の効率化に有効です。商品やサービスについて、段階を踏むことで無理なく知ってもらえる少し興味を持った商品やサービスについて、数日後、さらに耳寄りな情報が届くことで関心が高まります。一度では理解しにくいBtoBのサービスなどでも、何度かに分けて情報を届けることで無理なく理解してもらうことができます。ステップメールのデメリットメール作成に時間がかかるメルマガは1回読みそこなっても問題ないですが、ステップメールは2回目を飛ばして3回目を読んだ場合にストーリーがつながらなくなってしまいます。ステップメールはできるだけ確実に読まれるよう、よく考えて作成する必要があります。「開封した/したい」「興味がある商材」などによって次回のメール内容を変える「分岐シナリオ」を作成する場合は、さらに作り込みに時間がかかります。改善するときに原因を特定しにくいステップメールは複数のメールでひとつの施策になっています。期待通りの効果が得られず改善しようというとき、特定のメールか、それともすべてのメールを修正するのかを判定しづらいというデメリットがあります。配信のタイミングを相手によって変えることが難しいステップメールの配信は1日後、3日後・・・というように、平均的なユーザーが無理なく関心を持てるように設計しますが、実際のユーザーのタイミングは一人一人違います。それらに合わせてタイミングを変えることが難しいのがデメリットです。ステップメールの事例と作成方法ステップメールに関する「事例と作成方法」を解説します。ステップメールの事例ステップメールの例として、BtoCでリピート購入を促すステップメールを取り上げます。以下は、ECサイトで新規に化粧品の「お試し品」を購入してくれた顧客へ配信するステップメールの例です。購入の直後お礼メール申込のお礼、発送予定、商品の情報などを記載2日後「発送完了」メール〇月×日到着予定、受取方法など4日後「受取確認」メール届きましたか？使用方法、使ってみた人の声不明点があればお問い合わせはこちら1週間後「利用促進」メール使ってみましたか？1日2回・2週間続けてみてください。効果を感じるおすすめの使い方ご紹介2週間後「感想お伺い」メール実際に使ってみていかがですか？アンケートへの回答で××名にポイントをプレゼント20日後「再購入案内」メール今購入するとお得です10日間有効なクーポンをお届けステップメールは、最初はお礼メールから始まり、お試し品を手にして顧客の関心が高い時期には利用促進に役立つ情報を届けます。ステップメールの最後には商品購入などの「行動を促す」メッセージを送信します。化粧品ECのようなビジネスでは顧客数が非常に多いため、自動化が可能なステップメールを活用することが有効です。ステップメールの作成手順ステップメールの作成手順は、以下の通りです。STEP1起点とゴールを決めるまずステップメールのゴールを決めます。具体的には、BtoCでは「商品の購入」「定期購入契約」、BtoBでは「ウェビナーへの参加」「商談」などです。ゴールを決めてから、ステップメールの起点となる顧客のアクションを決めます。BtoCでは「お試し品購入」「メルマガ登録」、BtoBでは「資料ダウンロード」「展示会での名刺交換」などが挙げられます。STEP2ターゲットを明確にする顧客への販売実績などのデータをもとに、ステップメールの対象となるターゲットを明確にします。対象となる商品・サービスを購入してくれる典型的な顧客像であるペルソナが役に立つでしょう。参考：ペルソナマーケティングとは？設定するメリットや作成方法、具体例を紹介STEP3ステップメールのストーリーを決めるステップメールのストーリーと枠組みを決めます。合計何回のメールを送るか、そのなかにどんなストーリーを設定するかを決めます。さきほど紹介した表のように、いつ、どんな内容でメッセージを送るかをまとめます。複数のステップメール全体で無理なく認知度や購入動機を高めていき、最終的にアクションを促すように設計します。消費者の行動モデル「AIDMA」「AISAS」なども参考になります。参考：「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介STEP4　メール文章を作成するメールの文章を作成します。個々のメールはできるだけ主題を1つに絞り、読みやすさを重視して書きます。早い段階のステップメールでは「まず読んでもらう」こと、後半の回では「読み手にアクションを促す」ことが目的になるでしょう。読者の興味を引き付けるために文章力も必要です。セールスライティングのテンプレートとして活用される「PASONA」などが参考になります。参考：PASONAの法則の意味と活用方法は？ChatGPT×PASONAの文章作成手順も紹介！STEP5　ステップメールを配信するMAツールやメール配信システムでスケジュール通りに送信されるよう、配信設定をします。メールの内容、配信日時などにミスがないよう、慎重に設定しましょう。STEP6効果測定してPDCAを回すステップメールの開封率、CV率を測定して、「タイトル」「内容」「配信のタイミング」などについて、PDCAを回しながら改善を図っていきます。LINEは「ステップ配信」を提供チャットの形式で画面にメッセージ履歴が表示される「LINE」は、BtoCのステップメールと親和性が高いSNSだといえます。仮に2通目を未読の状態で3通目を読んだときでも、すぐ上に過去のメッセージが表示されているので、ステップメール全体で成果を上げやすい構造です。企業向けアカウントサービスである「LINE公式アカウント」は「ステップ配信」機能を提供しています。「友だち追加」したユーザーに対して、ステップ１、ステップ2のようなメールを自動配信します。クーポン配信、商品のお知らせなどのメール文については、管理画面から提供されているテンプレートを活用できます。また、新規登録ユーザーの性別や年代などの属性によって違う内容のステップメールを送信することも可能です。ステップメールのツールとシナリオ機能ステップメールの自動化ができるツール、ステップメールに条件分岐を設定できるシナリオ機能について紹介します。ステップメールのツールメール配信システム各種メール配信、開封率の測定などができるツールや、ステップメールのみに特化したメール配信システムがあります。まずステップメールを試してみたい場合、無料のステップメール配信ツールから始めることもできます。CRM多くのCRMにはメルマガのほか、ステップメール配信機能も実装されています。既存顧客へ向けて別の商品の購入を促すステップメールを設定・配信できます。MAマーケティング施策全般を自動化するMAはステップメール配信機能も備えています。シャノンのMAでは、申込のタイミングやWebアクセスを起点にしたステップメールはもちろん、見込み客の属性情報やそのほかの行動履歴に応じてメールを出し分ける「シナリオ機能」も利用可能です。MAについては「マーケティングオートメーション（MA）とは？導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介！」にて詳しく紹介しています。ステップメールの効果を高めるMAの「シナリオ機能」とは検討期間が長くなる傾向にあるBtoBでは、ステップメールだけで商品やサービスを売り込むことは難しく、ほかの施策と組み合わせながら見込み客の興味を引き上げる必要があります。そこで、MAのシナリオ機能が有効です。シナリオ機能により、ステップメールを「開封した/しない」などの見込み客のアクションによって、次に送信するメールを出し分けしたり、さらにはメール以外の施策を組み合わせたりできます。シナリオ機能では、以下のような顧客のアクションをトリガーに設定できます。メールの開封URLクリック、動画視聴Webページへのアクセスウェビナー申込BtoBにおいては、このように、ステップメールに多様なマーケティング施策を組み合わせて自動化できるMAがおすすめです。参考：MAのシナリオ機能とは？シナリオを作成するメリット、手順、シャノンが実践しているシナリオ事例も多数 ！シャノンマーケティングプラットフォームのシナリオ機能はこちらBtoBのステップメールで成果を上げた企業事例、活用方法をご紹介！BtoBでもステップメールは有効です。企業事例とシャノンの活用方法についてご紹介します。ステップメールで商談率を8倍にした、岡山県のアイアットOECの企業事例アイアットOECは、クラウドサービスを全国に提供する岡山のIT企業です。「限られたリソースで大量のリードに対して効果的なメール配信を行う」ために、メール配信機能が充実したMAを検討してシャノンマーケティングプラットフォームに切替えました。導入後、まず着手したのが「ステップメールの自動化」です。同社サービスの「無料トライアル」利用期間中に、見込み客に対してステップメールが4回程度送信されます。1つ目は無料トライアルの案内メール、2つ目、3つ目は製品に関する詳しい情報やサイトの案内、最後はトライアル期間終了の告知および延長案内や、オンラインでの商品説明を案内するメールという流れです。ターゲットや条件ごとのステップメール出し分けを自動化し、マーケティングとインサイドセールスそれぞれ1人体制のままで商談数を8倍に増やすことができました。アイアットOECの企業事例はこちらシャノンで実践しているステップメールの具体例シャノンでは、BtoBマーケティングの各シーンにおいて、自動化したステップメールを活用しています。資料ホワイトペーパーダウンロードの際のアンケートに、「興味のある利用シーン：どんな使い方に興味がありますか？」という設問があり、「MAとして使う」「ウェビナー/セミナーの管理」「大きなイベントで活用」などから選択します。選択肢に応じて、申込後に配信されるメールの文面と次におすすめする資料を出し分けます。この方法は、複数商材を扱っている企業にも有効です。以下は、シャノンの資料請求フォームの一部です。「興味のある製品・解決したいお悩み」を選択いただき、それに関連する内容のメールを返信で出し分けます。また、過去のメルマガをステップメールとして活用する方法もおすすめです。新規登録された顧客に、登録以前のヒットメルマガを送信します。ステップメールは見込み客向けだけでなく、社内への通知を自動化するにも便利です。シャノンでは、顧客からのWebアクセスがあったときに担当インサイドセールス向けにメールが配信されます。以上のように、さまざまな通知を自動化することにより、マーケティング業務を効率化するとともに、スピーディーで適切な顧客フォローを実現できます。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.ステップメールとは、見込み客や顧客の何らかのアクションを起点として、複数のメールがスケジュールに沿って配信されるしくみです。一般的なメルマガより開封率が高くBtoB、BtoCどちらにも有効です。2.ステップメールのメリットは低コストで自動化できること、デメリットはメール作成に手間と時間がかかることです。3.ステップメールのツールとして、メールに特化した専用ツールがあります。一方MAは、ステップメール以外のマーケティング施策も合わせて自動化できる「シナリオ機能」が活用できます。4.　BtoBマーケティングではステップメールを活用して業務効率化と顧客フォローの最適化を実現できます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

カスタマージャーニーとは、顧客がある製品やサービスに出会い、興味を持ち、検討し、購入し、使用し、その後評価や共有に至る一連の過程や体験のことを指します。なぜカスタマージャーニーが重要かというと、マーケティング施策を進めるうえで、顧客をより深く理解することが欠かせないからです。今回は、カスタマージャーニーとは何か、そしてその重要性を理解し、カスタマージャーニーマップの作り方もわかりやすく解説。その後、カスタマージャーニーを施策に展開するときに役立つ「購買ピラミッド」についても紹介します。目次Toggleカスタマージャーニーの基本を解説カスタマージャーニーとは？カスタマージャーニーマップとは？カスタマージャーニーマップを作る目的カスタマージャーニーマップを作成するメリットと注意点カスタマージャーニーマップの作り方購買行動のモデルを再確認カスタマージャーニーマップを作成する手順BtoBマーケティングにおけるカスタマージャーニーマップの有効性シャノンおすすめ、カスタマージャーニーを補完する「購買ピラミッド」とは？適切なツールの選択と活用がポイントシャノンが提案する「購買ピラミッド」とは購買ピラミッドを使用するメリットまとめカスタマージャーニーの基本を解説カスタマージャーニーとは何か、なぜ重要なのかについてわかりやすく解説します。カスタマージャーニーとは？カスタマージャーニーとは、「商品を知り、興味を持ち、購入したいと考え、購入にいたる」といった顧客の購買行動の全体像を指します。「広告」「SNS投稿」「店舗」などのさまざまなタッチポイントに立ち寄ったり、ときには前に戻ったりするところを旅の行程になぞらえて、こう呼ばれます。以下はBtoBのカスタマージャーニーのイメージ図です。図に示されているように、デジタル、アナログを含めて、顧客との多くのタッチポイントがあります。カスタマージャーニーマップとは？カスタマージャーニーを分析するときは、「カスタマージャーニーマップ」を作成します。以下は、BtoCのカスタマージャーニーマップの例です。フェーズ認知Attention興味Interest検索Search購買Action共有Share行動商品を知るさらに情報を受け取る自分から情報を検索する購入する感想を共有タッチポイント広告SNSGoogleECサイトSNS感情困りごとを解決したいこの商品が役立ちそう商品をくわしく知りたい買ってみたらよかった他人にもおすすめしたい施策例Web広告SNS広告WebサイトメールマーケティングSNSアカウント運用このように、カスタマージャーニーマップでは一番上の項目で顧客の行動をフェーズごとに分けて、それぞれのタッチポイントを整理します。これにより、顧客行動に合わせた抜けモレのないマーケティング施策を立案できます。また、カスタマージャーニーマップは「顧客行動モデル」に基づいて作成されます。上の例でいうと、横軸にフェーズとして「AISAS」（Attention、注意→Interest、関心→Search、検索→Action、購買→Share、共有）をとり、各フェーズについてそれぞれ分析していきます。縦軸には上記に示した「行動」「タッチポイント」「感情」などのほかに、顧客の考えを深く理解するための「インサイト」や、具体的な施策展開を検討するための「コンテンツ」「対策」などを並べてマップを作成することもあります。BtoBのカスタマージャーニーマップは作成例とともに後半で紹介します。カスタマージャーニーマップを作る目的カスタマージャーニーマップを作成する目的は、主に以下の2点です。多様化・複雑化する顧客行動を理解する購買にいたるまでの顧客の行動は多様で、さまざまなタッチポイントを経ながら進んでいきます。広告をクリックしてWebサイトを閲覧した人がそのまま購買に進むこともありますが、そうではない場合も多く、SNSで再度情報を見たり、自ら検索したり、しばらく自分で考える時間を要したりします。そんな顧客の行動をできるだけ詳細に理解するために、カスタマージャーニーが有効です。施策の抜けモレをなくすカスタマージャーニーマップにより、顧客が広告で見た商品に興味をもっているとき、SNSで再度商品の情報を目にすることでさらに購買意欲が高まると分析される場合を考えます。施策として広告やWebサイト運用はあるがSNSでの情報発信をしていなかったら、多くの人が購買へと進まない可能性が出てきます。このような施策の抜けモレをなくし、シームレスに顧客をフォローすることが目的です。カスタマージャーニーマップを作成するメリットと注意点カスタマージャーニーを作成するメリットとして、以下が挙げられます。1）複雑化しているユーザーの行動を見える化できるBtoC、BtoBを問わず、顧客の購買プロセスは多様化・複雑化しています。Webページ、SNS、動画サービスなどデジタルのチャネルが増え、ユーザーが自ら、日常的に多くの情報を得られるようになったことがその一因です。カスタマージャーニーマップを作成することにより、多様で複雑でありながらもそこに一定のパターンがある見込み客や顧客の行動を、見える化して理解することができます。2)OnetoOneマーケティングのシナリオ設定に役立つAさんは商品を認知したばかり、Bさんは商品に対して興味・関心を高めている段階、というように見込み客ごとに異なる立ち位置を、カスタマージャーニーマップのなかでプロットすることにより、全体を俯瞰でとらえ、それぞれの顧客に対して最適な、次にとるべき施策を明確にすることができます。つまり、顧客ごとに異なるアプローチをするOnetoOneマーケティングの実践に役立ちます。参考：OnetoOneマーケティングとは？MAで効率化できる具体的手法を解説一方、カスタマージャーニーの注意点は以下です。1)ユーザー行動を適切に反映しきれない場合もある顧客行動を理解するためのカスタマージャーニーマップですが、多様で複雑なすべての顧客をカバーすることは難しいといえます。カスタマージャーニーから外れた行動パターンをとる人のなかに有力な見込み客が含まれていて、見落とされる可能性もないとはいい切れない現状があります。2）運用面で煩雑さ・難しさがある商品ごとのカスタマージャーニーマップの作成、それをもとにした施策の決定とKPIの設定、さらにその後の運用までを含めると、多くの作業量となり、手間がかかりすぎることがあります。なお、カスタマージャーニーマップを作成したうえで施策を展開するにあたり、マーケティング初心者でも参考にしやすい概念として、シャノンでは「購買ピラミッド」を提案しています。購買ピラミッドについては後半のシャノンが提案する「購買ピラミッド」とはで紹介します。カスタマージャーニーマップの作り方BtoBにおけるカスタマージャーニーマップの事例を示しながら、カスタマージャーニーマップの作成方法や考え方を解説します。購買行動のモデルを再確認いくつかの「購買行動モデル」については、マーケティングのフレームワークのひとつとして今までにも紹介してきましたが、カスタマージャーニーマップの最上段の「フェーズ」を決める際にも活用されています。AISASインターネット時代の基本的な購買行動モデルです。購買を検討するときには「検索」、購買後には「共有」というプロセスが一般化しました。A：Attention（認知）I：Interest（興味）S：Search（検索）A：Action（行動）S：Share（共有）現代は情報を得る手段が多様化しているので、AISASから進化したいくつかの購買行動モデルが活用されています。BtoCの商品でSNSによって情報を得る顧客が多い場合は、以下のフレームワークなどが用いられますULSSASU：UGC（認知）L：Like（いいね!）S：Search1（SNS検索）S：Search2（Google・Yahoo検索）A：Action（購買）S：Spread（拡散）SEAMS®S：Surf（回遊）E：Encounter（遭遇）A：Accept（受容）M：Motivation（高揚）S：Share（共有）ULSSAS、SEAMS®を含むBtoCの購買行動モデルについては、以下の記事でくわしく紹介しています。BtoCマーケティングとは？2024年の最新事情をふまえ、これからのBtoCマーケティングを考えるほかに、BtoCだけでなくBtoBのカスタマージャーニーマップでもよく使われるモデルとして「AISCEAS」があります。AISCEASAISCEASは、前述した「AISAS」のなかにC（比較）、E（検討）というプロセスを位置づけます。A：Attention（認知）I：Interest（興味）S：Search（検索）C：Comparison（比較）E：Examination（検討）A：Action（行動）S：Share（共有）CのComparisonは、現在使用している商品や競合他社製品と比較するフェーズです。インターネット上の比較サイトを見ることもあります。EのExaminationは、詳しく検討することです。BtoCであれば口コミサイトを見たり、友人の意見をきいたりします。BtoBの場合はウェビナーに参加したり、営業担当者の説明を受けたりする段階です。また、BtoBでは最後のSにShareに代えてSatisfaction（満足）を設定し、アフターフォローに着目することもあります。カスタマージャーニーマップを作成する手順カスタマージャーニーマップを作成するときの主な手順は、以下の通りです。１）ペルソナを作成するまず、典型的な一人の顧客像であるペルソナを設定します。カスタマージャーニーの主体としてのペルソナをできるだけ詳細に設定することが、カスタマージャーニーマップの精度を高めます。BtoCの場合、顧客の年代、職業、家族構成、消費性向などが主な設定項目となります。BtoBの場合のペルソナには所属する企業、役職などが追加されます。以下は、BtoBのペルソナの一例です。このようなペルソナの作成方法とペルソナの基礎知識は、以下の記事で詳しく解説しています。ペルソナマーケティングとは？設定するメリットや作成方法、具体例を紹介２）フェーズ（横軸）を決めるカスタマージャーニーマップの横軸には購買行動のフェーズを設定します。前述したように、BtoBの購買フェーズとしてAISCEASが適用されることが多いですが、そのほかに、「購買」の後のフェーズを追加することもあります。たとえば、サービスの「導入・活用」「継続・再購入」などです。３）顧客の行動・感情、タッチポイント、自社のコンテンツなどの項目（縦軸）を決める縦軸の項目としてまず顧客の「行動」「思考（または感情）」などを設定します。次に、顧客と企業の接点となる「タッチポイント」、続いて企業側の「コンテンツ」「施策」などを設定することが多いです。また、BtoBの特徴として、顧客が一人ではないという点があります。最初に対象となるのは企業の担当者一人だけですが、具体的な検討が始まれば担当者の上司、担当部署の他のメンバーなどが参加するようになり、製品導入後はその製品を使う全員が関わってきます。４）縦軸の最後の項目で、具体策を整理するマップ全体の項目を埋めていき、縦軸の最後の項目として重視する施策や対応策を整理します。以上のような手順による、BtoBのカスタマージャーニーマップの作成例は以下のようになります。BtoBマーケティングにおけるカスタマージャーニーマップの有効性カスタマージャーニーマップは、BtoBマーケティングにとって以下の点で有効です。長期にわたる見込み客の行動をフォローできるBtoBではBtoCに比べ、購入までに要する期間が長くなる傾向にあり、商品やサービスの購入を決定するまでに通常で半年～1年、長いときにはそれ以上かかります。企業は1年単位で予算を決めていること、担当者だけでなく上司も含めた社内の意思決定に時間を要することなどが要因です。したがってBtoBでは見込み客を長期にわたってフォローし続けることになります。見込み客の状況を上長や他部門に報告するとき、マーケティング担当者が交替して情報を引き継ぐときなどに、カスタマージャーニーを用いて確認すれば便利です。見込み客を顧客へと引き上げるマーケティング活動のことを「リードナーチャリング」といいます。リードナーチャリングにはメールマーケティングのほかセミナー／ウェビナーの実施、電話フォローなどすべてのマーケティング施策が含まれます。リードナーチャリングを最適なシナリオに沿って進めるためにカスタマージャーニーを使用することもあります。リードナーチャリングとは？成果を出す7つの手法や成功事例を紹介社内のチームでマーケティングの全体像を共有できるBtoBの商材を扱う企業では、マーケティング部門が見込み客の獲得（リードジェネレーション）、見込み客の長期フォロー（リードナーチャリング）を行い、商談可能な見込み客となった時点で営業部門に引き渡し、その後、営業部門が商談から成約までを担当します。また、マーケティング部門のなかでもセミナー／ウェビナー担当、メールマーケティング担当などが分かれている場合もあるでしょう。このように複数のチームが作業を分担しているとき、カスタマージャーニーは全体での意識の共有に有効です。各部門のメンバーは、全体の方針なかでどの部分を自分が担当しているのか、その目的は何か、いつ・どの部門に連携が必要なのか、などが明確になります。シャノンおすすめ、カスタマージャーニーを補完する「購買ピラミッド」とは？適切なツールの選択と活用がポイントカスタマージャーニーマップは顧客理解を深め、マーケティングの方向性を可視化するという点で有効ですが、項目が細分化されているため、そのあとの施策への展開と運用、検証や改善といった段階においてはやや複雑になりがちです。そこで、マーケティングの全体像を把握するためのフレームワークとして、シャノンでは「購買ピラミッド」を提案しています。シャノンが提案する「購買ピラミッド」とは購買ピラミッドは、顧客の行動と期間に応じて、「認知」「興味」「関心」「比較・検討」「商談」の各フェーズで定義・管理するフレームワークです。企業ごとに顧客の購買フェーズの分類は変わってきますが、シャノンでは5つのフェーズに分けています。たとえば、最初は見込み客を「認知」に位置付け、半年以内にWebアクセスがあった場合は「興味」、半年以内に資料請求・デモの申込があれば「検討」など、上のフェーズへと移行していきます。分類されたフェーズごとに、適切なマーケティング施策を実施していきます。購買ピラミッドを使用するメリット購買ピラミッドは、以下のようなメリットがあります。1）自社のマーケティング状況を俯瞰して把握できるピラミッドであれば、顧客の認知から、目標である商談にいたるまでの各フェーズの状況を管理しやすく、直観的に把握できます。今、自社の見込み顧客が、どの段階にあるのか。それぞれの段階の顧客がどのぐらいの数で、その中でのスコアの状況がどのようになっているかがわかりやすく、企業の中での課題を共有しやすいといったメリットがあります。２）フェーズごとの分布と推移が分かる特にBtoBでは購買までに検討期間が長い傾向にあり、マーケティングにおいて顧客の興味関心度を引き上げていくことは欠かせません。自社のリードに対し何らかの施策を実施したら、結果をもとに見込み客のフェーズは上がる、現状維持、下がる、のいずれかに再分類されます。そのフェーズごとの分布と推移が分かることが、購買ピラミッドを活用するメリットです。購買ピラミッドを使って、フェーズごとの分布と推移を知るというのは、具体的には以下のようなことです。●メルマガ配信を許可している認知フェーズの層は、20,000人いるが、ここ数ヶ月減少傾向にある●興味フェーズの層は、4,000人で横ばい傾向である●関心層は400人いて、比較・検討層に引き上がる層もいる。●比較・検討層は100人で、商談への引き上げも増加している。フェーズの判定については、MAを使用することで自動化が可能です。ペルソナやカスタマージャーニーマップを作成して顧客の購買行動を理解、確認した後、各フェーズの施策を展開していく作業においては、購買ピラミッドを活用するのもひとつの方法です。ただし、どのようなフレームワークが適しているかは業種や商品・サービスによって異なります。多様なツール・フレームワークを試しながら、自社に合う方法を選びましょう。購買ピラミッドについては、「自社のマーケティングの全体像をつかむフレームワーク「購買ピラミッド」とは」の記事でくわしく解説しています。また、シャノンの購買ピラミッド運用事例を「刈り取り広告を2年間続けて気づいた、デジタルマーケティングの落とし穴」でご覧いただけます。まとめ本稿のポイントは以下です。1.　カスタマージャーニーとは、「顧客が商品を認知してから検討を経て購入する」といった購買のプロセスのことです。カスタマージャーニーマップによって可視化されます。2.　カスタマージャーニーマップを作成する目的は、主に以下の2点です。・多様化・複雑化する顧客行動を理解する・施策の抜けモレをなくす3.　カスタマージャーニーマップを作成する手順は以下の通りです。1）ペルソナを作成する2）フェーズ（横軸）を決める3）顧客の行動・感情、タッチポイント、自社のコンテンツなどの項目（縦軸）を決める4）縦軸の最後の項目で、具体策を整理する4.　マーケティングの全体像を把握するためのフレームワークとして、4つのフェーズに分ける「購買ピラミッド」も選択肢のひとつです。本記事の後半では購買ピラミッドの概要をご紹介しましたが、「マーケティングオートメーションのはじめかた」という資料で、購買ピラミッドを使った具体的な施策の整理と実行についてご紹介しています。ぜひ、お手元へダウンロードして業務にお役立てください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

「メルマガ」は古くからある手法ですが、BtoBマーケティングでは今も有力な販促手段。メルマガの開封率を上げることは、メールマーケティングはもちろん、マーケティング戦略の全体にとっても重要です。今回は、メルマガの開封率の計算方法や平均値を確認し、必ずやっておきたいメルマガの開封率を上げる7つの方法を基本から解説します。後半では、シャノンで効果を上げたメルマガのタイトル例もご紹介します。目次Toggleメルマガの開封率の計算方法と平均値は？メルマガの開封率の計算式は？メルマガの開封率の平均値はどれくらい？メルマガ開封率のKPIをどう設定するかBtoBマーケティングでメルマガの開封率アップが重要な理由メルマガの開封率を上げるための7つの方法1.メルマガで一番重要なのは「タイトル」2.　メールの差出人を明記し、ときには使い分ける3.　メールを配信する「曜日」と「時間帯」は？4.　「このメルマガを読んで損はない」と思わせる、優良なコンテンツを提供5.　ターゲットを絞り込み、必要な情報だけを届ける6.　送信先リストの定期的なクレンジングを行う7.　開封率を検証して、メルマガの改善を続けるまとめ関連リンクメルマガの開封率の計算方法と平均値は？メルマガの開封率はどれくらいを目指せばいいのでしょうか。計算方法も確認しておきます。メルマガの開封率の計算式は？メルマガの開封率は、以下の計算式で算出します。開封率　＝　開封数　÷　メール到達数　×　100％（メール到達数　＝　送信メール数　－　不達数）メールの開封数は、「HTML形式のメルマガで画像が表示されたか」により計測することができます。メール到達数は、全メルマガの送信数から不達となったメールの数を引いた数です。メール開封率は、「開封した」ことを計測しているのみなので、受信者がその内容まで読んだかどうかはわかりません。しかし、メルマガの効果を測る目安になります。ほかに、メルマガが読まれたかを知る方法として、「クリック率」があります。メール本文中に記載されたURLをクリックしてWebサイトなどに移動したユーザー数を測定するものです。今回は「開封率」に絞って解説していきます。クリック率やメール施策全体については、以下の記事でくわしく解説しています。参考：メールマーケティングの種類や手法を解説。180％集客がアップした、メールマーケティングのコツもご紹介！メルマガの開封率の平均値はどれくらい？メルマガの開封率の平均的な値は、約20％です。この数字は、BtoBの一般的な見込み客リストへメルマガを配信したときの開封率の目安です。実際の開封率は、業種や企業が扱う商材によってもかなり違ってくるので、10％～30％程度の幅があります。また、配信数が増えていくと開封率が下がる傾向、送信元の認知度が高くブランド力があれば開封率が上がる傾向があります。大事なことは、開封率の絶対値ではなく、「開封したくなるメルマガ」を作成して開封率を上げ、購買意欲の高い見込み客を増やし、マーケティング施策をトータルで成功させることです。メルマガ開封率のKPIをどう設定するかメルマガ開封率は、KPI（KeyPerformanceIndicator、重要業績評価指標）として活用されます。簡単にいうと、メルマガ施策の目標設定に使われます。KPIとはマーケティング活動を評価する指標で、施策ごとに様々なKPIがあります。参考：KPIとは？設定方法、KGI、KSFとの関係性も解説。かんたんにKPI設定ができるExcelシート付！メルマガの開封率をKPIとする場合、たとえば以下のように設定します。現在のメルマガ開封率が20％　→　KPI：25％さらに、見込み客（リード）を興味関心の度合いでセグメント（分類）して、以下のようにターゲット別に開封率KPIを設定することもあります。購入意欲の高いリード：30％興味・関心を示している段階のリード：25％購入意欲の低いリード：15％参考：セグメントとは？意味や目的、分類方法、シャノンの事例「セグメントメール」も解説！BtoBマーケティングでメルマガの開封率アップが重要な理由BtoBマーケティングにおいては現在も「メルマガ」が重要です。その理由として以下が挙げられます。1.メールは企業担当者の主要なコミュニケーションツールビジネスシーンにおいては、外部とのコミュニケーションツールは今もメールです。毎日一定の時間をメールチェックに充てることが一般的です。少なくともメールのタイトルや発信元が相手に読まれる可能性が高い「メルマガ」は、マーケティングの手段として非常に有効です。2.長期的なフォローに適しているBtoBでは商材を認知してから購入するまでの期間が長く、1年以上ということもあります。今すぐ購入する意思がなくても、今後購入する可能性がある場合、企業担当者はその商材に関する情報を得ることにメリットを感じるでしょう。そんな担当者にとって、定期的に情報が届くメルマガは有効です。顧客企業の状況が変化して具体的に購入を検討するときまで、見込み客をつなぎとめておくことができます。3.効果測定がしやすいメールマガジンはHTML形式にすることで開封率を計測できます。前述したように、定期配信するメールの開封率は、BtoBマーケティングのKPI（指標）として有効です。開封率を指標としてメルマガ施策を改善することは、BtoBマーケティング活動に欠かせません。4.BtoBではメールマーケティングが重要BtoBマーケティングでは、見込み客を購買のフェーズごとに分類してOnetoOneのマーケティングを行うことが一般的です。メルマガ送信においては、以下のような施策が考えられます。購入意欲の高い見込み客に対しては、具体的な商材についてのメールをお送りする・興味・関心フェーズの見込み客に対しては、導入事例といったお役立ち情報をお送りする今のところ購入の意思があまりない相手に対しては、メルマガの頻度を下げるこのようなメール施策で成果を上げるためにも、まず全体の「開封率を上げる」ことが不可欠です。以上のような理由から、BtoBのマーケティングではメールの開封率を上げる対策を十分に行っていく必要があります。このことは、「迷惑メール」に振り分けられる率や配信停止率を下げるためにも有効です。次に、メールの開封率を上げるための方法を解説していきます。メルマガの開封率を上げるための7つの方法シャノンのマーケティングチームでもメルマガを配信しています。チームメンバーがメルマガ施策を行ってきた経験をもとに、効果を期待できる、開封率を上げる7つの方法をご紹介します。1.メルマガで一番重要なのは「タイトル」まず、開封したくなるタイトルにすることが重要です。シャノンのマーケティングチームでは、毎回20～30ほどの候補を挙げ、最もよいタイトルを決定します。メルマガを配信するたびに、毎回タイトルを考えるのは手間がかかる作業ですが、ここは省略できません。以下の点をおさえましょう。タイトル付けの基本を押さえるメルマガのタイトルには、以下のような基本ポイントがあります。毎回、これらを意識してタイトルを作成しましょう。タイトルについては、以下の記事でも詳しくご紹介しております。※関連記事：メルマガとは？基礎知識から効果的な配信方法、成果に繋げるポイントを紹介！ABテストでタイトルの有効性を測定好まれるメールのスタイルは業種や商材によっても違います。定期的なABテストを行うことにより、自社の顧客にとって「開封されやすいタイトル」は何か、測定することが有効です。ABテストとは、AとBの2パターンを同時に実施して効果測定することです。リストの半分にはタイトルA、もう半分にはタイトルBでメルマガを配信し、実際の開封率を比較します。ABテストについては以下の記事でくわしく解説しています。※関連記事：ABテストとは？メリット・デメリットや具体的な進め方を解説。ツールや事例も一挙紹介！開封率が上がるタイトルのパターンを押さえる「開封したくなるタイトル」には、ある程度知られた法則性があります。それを踏まえてABテストや日常的なメルマガ運用を実施していくなかで、有効なタイトルのパターンがだんだんわかってきます。以下は、シャノンがメルマガ運用の実績をもとにしたタイトルの具体例です。AIを活用する作業工数が多く、マーケティングチームが苦労してきたメルマガのタイトル作成ですが、ChatGPTを活用して効率化することができるようになりました。シャノンでも文章の生成が必要となるマーケティング施策への活用を始めています。以下の記事では、メルマガのタイトル作成に役立つChatGPTのプロンプト例を紹介しています。参考：ChatGPTで業務効率化しよう！今すぐ使えるシャノンオリジナルプロンプトも紹介2.　メールの差出人を明記し、ときには使い分ける受信メールを確認するとき、タイトルとともに目に入るのは「差出人」の項目です。特にBtoBのメルマガでは、信頼できる送信元であることを明示する必要があります。受信メール一覧の送信元に表示される差出人名には、会社名や商材名が明記されるようにします。また、差出人名はあまり変更せず、同じ発信元名を継続して使用します。内容によって複数の送信元を使い分けることは可能です。シャノンでは、以下のような2つの送信元からメールを配信しています。一般的なメルマガの発信元は「シャノンブログ編集部」ウェビナーの案内とそれに関連する情報は「シャノンウェビナー事務局」また、特に重要な案内をするときには、会社名と個人名を送信元に記載した別の形式のメールを送信することもあります。3.　メールを配信する「曜日」と「時間帯」は？メルマガの開封率が高い曜日と時間帯はあるのでしょうか。シャノンでは、平日の営業日は曜日問わずメルマガを配信していますが、開封率に大きな差は特に見受けられません。また、時間帯についてはやや早めの朝、7：00～8：00頃に送信しています。この時間帯に実績を得られているのは、朝のメールチェックで見てもらえる確率が高いからだと考えられます。このほかに、シャノンでは土日のメール送信を実施することもあります。平日よりはやや開封率が低いものの、一定の開封率があります。土日のメルマガの開封率は平日と比較して15％程度低いですが、主に週末にメールを見る習慣がある、平日とは別の顧客層に見てもらえる可能性もあります。注意点もあります。メルマガを大量に配信するときはシステムの都合上、時間がかかることもあります。最適な時間帯から外れることなくメールを届けるためには、メール送信にかかる所要時間をチェックしてスケジューリングしましょう。4.　「このメルマガを読んで損はない」と思わせる、優良なコンテンツを提供メルマガの内容が毎回PRと興味のない話題ばかりだったら、読む気を失くしてしまうでしょう。逆に一度読んで面白いと思ったメルマガは、次回も開封する確率が高くなります。中長期的に開封率を上げていくためにはメルマガの内容も大事です。以下のポイントを意識しましょう。誤字脱字がなく読みやすい文章誤字脱字はを減らすために、メルマガ原稿の誤字脱字や内容の間違いがないかどうかの第三者チェックはとても重要です。また、文章がわかりやすく読みやすいことも不可欠です。書くことが苦手な方は、できるだけ難しい言葉を使わず、はじめて読む人にも伝わる「わかりやすさ」に重点をおいて執筆しましょう。不要なコンテンツを送信しない「役に立つコンテンツを届ける」ための前提として意識しておきたいことが、「リードにとって不要な情報を送信しない」ということです。1回のメルマガの情報量が多すぎるのも避けましょう。「今欲しい情報だけが届く」こどが最も効果的です。「調査レポート」のような、他で入手できないコンテンツを提供他では入手できない、オリジナリティの高い情報を提供することに価値があります。たとえば、「自社のマーケティングチームがメールを配信した結果、企業担当者は何曜日、何時頃に反応が高かったのか。」　といったレポートは、マーケティングチームであれば作成することができ、BtoB企業にとっては関心が高いと思われます。また、セミナー／ウェビナーのレポートも有効です。セミナー／ウェビナーの開催状況をレポートするだけでなく、「参加者アンケートから見えてきた、多くのお客様の困り事とは」「セミナー／ウェビナーの書きおこしレポートがダウンロード可能」というように、役立ちそうなコンテンツは数回に分けて提供していくことがおすすめです。書き出しで時事的な話題と結びつけるなど、多様な切り口で見せる多くのリードの興味・関心を引くという観点から、時事的あるいは普遍的な話題を取り入れることも有効です。ただし、メール本文の内容に合った話題を選びましょう。たとえば現在ならAIやBtoBのTVCMなどが話題になっているので、メールの内容にリンクできそうであれば、導入で時事的なワードを取り入れることも効果的です。また、普遍的な話題を取り入れるという手法もあります。たとえば「SDGs」です。「BtoB企業がSDGsにどう取り組むか」といった、多くの企業に共通する課題に言及することも有効です。継続性が重要メルマガは、「毎週火曜日の朝9時に配信」といった一定のルールのもと、定期的な配信を継続していくことが大切です。同じタイミングで継続的に配信することにより、受信する側の認知度も高まります。5.　ターゲットを絞り込み、必要な情報だけを届けるメルマガが多すぎると「迷惑メール」に振り分けられる可能性があります。それを避けるため、送信対象を属性や購入意欲の度合いでセグメントして、相手が必要とする情報だけを届けることが有効です。以下はターゲットごとに異なるメールを配信する一例です。セグメント別メール配信例リードの分類　　　　リードの状況配信するメールの内容ホットリードセミナー/ウェビナー参加や資料ダウンロードなどの履歴があり購買意欲が高い期間限定の無料トライアルキャンペーンの案内オンラインデモの案内ウォームリードWebアクセス履歴など、ある程度の関心・興味がある導入事例やお役立ち情報など、一般的なメルマガセミナー/ウェビナーの案内コールドリード一定期間Webアクセスのない休眠状態メールの配信頻度を下げて、一般的なメルマガを配信 このようなセグメントメールには難しさもあります。リードの状態がコールドからウォーム、ホットへ、またその逆へと変化したとき、速やかにそれを計測して再分類する必要があるからです。このような施策のためには、リードの行動履歴を自動で取得できるMAが有効です。シャノンのMAでは、リードの行動履歴をもとに興味度合いを振り分けることが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら6.　送信先リストの定期的なクレンジングを行うメルマガを送信する見込み客リストには、Webサイトに録されたメールアドレス、ウェビナーの申込者、営業担当者が名刺交換した方などがあります。気を付けたいのは、異なるソースから入手したリードに重複があるかもしれないということです。「株式会社ABC」と「（株）ABC」が別のリードとして登録されるような場合です。このリストにそのままメルマガを送付すると、一人の人に同じメールが2通送られてしまいます。これを避けるため、リストは定期的に「名寄せ」などのデータクレンジングをすることが大事です。データクレンジングの方法については、以下の記事でくわしく解説しています。参考：データクレンジングとは？マーケティング施策成功のために欠かせないデータクレンジングの手順7.　開封率を検証して、メルマガの改善を続ける定期配信するメルマガの開封率を計測すると、数値には上がり下がりがあります。開封率が高かったメールは何がよかったのか、低かったメールは何がいけなかったのかを検証して、タイトルや配信する時間、コンテンツの改善をしていくことが大切です。合わせて「タイトル」の解説で紹介したABテストなどを実施することにより、メルマガ全体の開封率を上げていくことができます。まとめ本稿のポイントは以下の2点です。1.　メルマガの開封率の平均値はBtoBの場合、約20％です。開封率をKPIとして、数値目標を立ててメルマガ運用をしていくことが一般的です。2.　メルマガの開封率を上げるため、以下のような方法が有効です。開封したくなるタイトルを工夫するメールの差出人を明記して、ときには使い分ける曜日は平日だけでなく土日に送信することもあり、時間帯は朝がよい優良なコンテンツを提供するターゲットを絞り込み、必要な情報だけを届ける送信先リストの定期的なクレンジングを行う開封率を検証して、メルマガの改善を続ける メール施策を改善していくときや、見込み客をセグメントしてターゲットごとに異なる内容のメールを送信し、メルマガ施策を強化していくとき、MAが役立ちます。シャノンのマーケティングオートメーションは、メールの配信対象を柔軟に設定し、HTMLメールをクリック/ドロップのマウス操作で簡単に作成することができます。さらに、配信後はメールの開封率、クリック率、停止率だけではなく、それぞれのURLを誰が/何人クリックしているかまで確認することが可能です。製品資料ではメールのほかにもさまざまな機能をわかりやすくご紹介しておりますので、情報収集されているかたはぜひ資料をダウンロードしてください。関連リンクwww.shanon.co.jp最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

こんにちは、シャノン／マーケティング部の藤井と申します。昨今はウェビナーに対する関心が非常に高まっていると感じています。この記事をお読みの方にも、そのようなご状況の方がいらっしゃるかもしれません。今でこそシャノンは定期的にウェビナーを開催していますが、実ははじめた当時、ウェビナーを運営した経験のある人はチームに一人もおりませんでした。そこで今回は当時を振り返り、どのように初心者が第一回ウェビナーを実施したのかについて書きたいと思います。ウェビナー実施のハードルは思ったよりも高くないことがお伝えできればと思っています。目次Toggleどうしてウェビナーをはじめようと思ったのかウェビナーのはじめかた1．動画配信システム2．機材・環境3．コンテンツいざ当日！はじめてのウェビナー配信で気を付けたいこと1．ペースメーカーの設置2．配信開始時間を余裕をもって設定さいごにどうしてウェビナーをはじめようと思ったのかそもそも私がウェビナーを開催しようと思ったきっかけは、「新しいことに挑戦がしたかったから」です。当時はインサイドセールスチームの課題として、「電話以外での興味関心引き上げ」が上がっていました。そのときチームで話し合い、ウェビナーをやってみようという話がでました。面白そうだしやってみたい、と思い取り組み始めたのが最初です。ウェビナーのはじめかたウェビナーを実施すると決めてから、準備しなければならなかったものは以下の３つです。動画配信システム機材・環境コンテンツ1．動画配信システムまず、ウェビナー動画の配信システムにはYouTubeLiveを選びました。ポイントは費用と、スライドを使用した配信ができる点です。当時経験者がいない中はじめての取り組みであり、ウェビナーの効果も未知だったため大きな投資は出来ません。その点、YouTubeは無料であり、ブロードキャストソフト（OBSStudio）を使用すればスライドを投影した配信も可能だったため要件を満たしていました。ツールの操作には多少慣れは必要ですが、何度か自分で配信開始から終了まで通して設定してみることで要点を掴むことができます。テスト的に「まずやってみよう」という場合には、YouTubeLiveはおススメです。お役立ち資料YouTubeやZoomと連携できるシャノンのセミナー管理システムの資料はこちら2．機材・環境ふたつめは、配信時機材の準備です。最低限必要なPCとモニターのほかに、ライトやマイクも準備しました。▼準備した機材一覧マイクはもともと社内でWEBミーティングをする際に使用していたものがありましたが、ライトは持っていなかったので新しく購入しました。（ネットで3500円程）テスト配信を行ってみたところ、PC付属カメラだけでは画面が暗かったのでライトも買ってよかったなと感じました。正直スピーカー側としては写りもある程度は気になるので、必要な投資です。3．コンテンツコンテンツは、普段の活動だった「インサイドセールス」を題材に用意しました。ウェビナーという慣れない環境で話さなければならないため、題材は自分にとっての話しやすさを基準に選びました。▼当時使用したスライドの一部ウェビナーの時間は「30分」にしました。リアルセミナーと比べて、視聴者の集中力が長く続かないのではないかと考えたことが理由です。また、私自身が環境に慣れていない中、PCに向かって1時間話し続けることにも抵抗がありました。結果的には30分にしてちょうど良かったと思っています。自分の得意なテーマなら30分位の内容を用意することは難しくなかったですし、コンテンツに自信を持って話すことができました。いざ当日！はじめてのウェビナー配信で気を付けたいこと配信体制が決まればあとは普段のセミナーとやることは変わりませんので、あっという間に本番を迎えました。当日は大変緊張していました。▼当日の様子こうしてウェビナーを実施してみて感じた、はじめての配信で気を付けたいポイントは以下の２つです。1．ペースメーカーの設置慣れるまではスピーカーの目の前に「ペースメーカー」がいると話しやすいです。リアルセミナーと異なり、ウェビナーは聞き手の顔が見えません。PCにむかって話し続けるため、話しにくいと感じる人も多いかと思います。私も聞き手の顔が見えない状況でプレゼンをした経験はなかったので、「きちんと声が届いてるのか、配信出来ているのか」と、はじめはかなり気になりました。そのときに、ペースメーカー役のひとに目の前で相槌を打ってもううことでだいぶ話しにくさが解消されました。2．配信開始時間を余裕をもって設定配信開始時間は、若干余裕をもって設定したほうが安心です。特にYouTubeLiveは、ブロードキャストソフトとの繋ぎこみがあるため一通りの操作が定着するまでは、直前でうまく繋げないと焦ってしまいます。私たちがはじめてウェビナーを行った時は、開始3分前に繋いだところなかなか上手くつながらず定刻通り開始できるかひやひやしました。（無事つながりましたが）それ以降は、最低でも15分前には配信開始をしてマイク・映像テストを行い、終わったら「開始までもうしばらくお待ちください」というスライドを投影するようにしています。さいごにいかがでしたでしょうか？今回は初心者がどのようにウェビナーをはじめたのか書いてみました。意外とウェビナーは簡単にはじめられることは伝わりましたでしょうか？なお、今回紹介した内容は、以下の資料にも記載されています。「もっと詳しくはじめかたを知りたい！」という方は、ぜひこちらの資料もダウンロードしてみてください。ウェビナーはじめかたガイド次回のブログでは、ウェビナー実施の効果や感想について触れていきたいと考えています。それでは、最後までお読みいただきありがとうございました。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

ウェビナーマーケティングとは、Webセミナーを利用したマーケティングのことです。この記事では、ウェビナーマーケティングについて詳しく知りたい人に向けて、概要や配信方法などを解説します。あわせてウェビナーマーケティングの統計情報や活用事例などについても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。目次Toggleウェビナーマーケティングとは？ウェビナーとは？配信方法ウェビナーマーケティングのメリットウェビナーそのもののメリットマーケティングにおけるメリットウェビナーマーケティングに関する統計ウェビナーマーケティングの事例動画配信サービスの活用ユーザーのレベルにあわせた開催臨場感を演出オフラインのセミナーと同時開催まとめウェビナーマーケティングとは？ウェビナーマーケティングとは、Webセミナーを利用したマーケティング手法です。気軽に参加できるWebセミナーを活用することで、より幅広い層のユーザーとつながれます。また、リモートで顧客との接点をつくれることも特徴です。ウェビナーとは？ウェビナーとは、Webとセミナーを掛け合わせた造語です。従来は会場を用意して行っていたセミナーを、オンライン上で開催することを指します。インターネットを通じて配信するため、場所や人数問わずに開催できます。配信方法リアルタイム配信（ライブ配信）リアルタイム配信とは、告知した時間にWebセミナーを行うライブ形式の配信です。生放送のため、チャットなどを活用することで、視聴者からの反応をみながらセミナーを進めることができる、質疑応答などのコミュニケーションがとれるといったメリットがあります。録画配信録画配信は、あらかじめ録画していたセミナー動画を配信する方法です。配信時間に間に合わなくても、参加者が好きな時間に視聴できるのがメリットです。収録ライブ配信収録ライブ配信は、あらかじめ録画していた動画を告知した日時に配信します。質疑応答に対応できるため、ライブと録画のメリットをあわせもっています。機材トラブルや講師の体調不良といった緊急事態の回避策になります。シャノンMAに搭載されているウェビナー機能についてはこちらをご覧ください。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらウェビナーマーケティングのメリットウェビナーマーケティングは、ウェビナーそのものとマーケティングにおけるメリットがあります。ここでは、それぞれについて詳しく紹介します。ウェビナーそのもののメリット開催しやすいウェビナーは、申し込みから配信まで自動化できるため、開催にかかる手間が軽くなります。また、ウェビナーには時間の制限がありません。そのため、20～30分程度の単発コンテンツも配信しやすいのです。集客がしやすいウェビナーはインターネットさえつながっていれば、参加者は会場に行く必要がなく、どこに住んでいても手軽に視聴できます。幅広いターゲット層の集客が可能で、リアルセミナーのように人数制限もなく、大人数への配信も可能です。コスト削減ができるリアルセミナーは、会場費や交通費、スタッフの人件費などさまざまなコストがかかります。しかし、ウェビナーは配信環境さえあれば開催できます。会場費や交通費は必要ありませんし、スタッフも必要最低限で開催できるため大幅なコスト削減が可能です。マーケティングにおけるメリットリード獲得がしやすいウェビナーは申し込み時に、メールアドレスや氏名などを登録してもらいます。そのため、ウェビナーに参加してもらうことで顧客リストを構築でき、リードを獲得しやすくなっています。また、ウェビナーでは、多くの情報や課題解決のノウハウなどを効果的に伝えることができるため、購買意欲を高められます。効果的な伝達力があるウェビナーは製品やサービスの必要性を伝えることが得意な人を講師にすることで、多くの人に的確に情報を伝えられます。従来のオンラインマーケティングであるメールやブログなどでは、大量の情報を正しく伝えることが難しいケースも多々ありました。ウェビナーでは動画で動きを解説したり、資料や画像に音声をつけたりと、さまざまな表現が可能になります。文章や言葉だけではなかなか伝えにくいような、自社商品の応用方法なども効果的に伝達できるのです。ファン・信頼を得やすいウェビナーは、講師の表情を目にしたり声を聞くことができたりします。そのため、メールや電話を通した顔の見えない関係よりも、安心感や信頼感を持ってもらいやすいのです。話し方や伝え方の上手な講師を介して、自社の商品や企業そのものの情報を配信するため、ファンになってもらいやすい、信頼関係を築きやすいというメリットがあります。顧客との関係構築ができるウェビナーは、質疑応答などで顧客とコミュニケーションをとれます。そのため、新規顧客獲得だけでなく、既存顧客との関係構築にもつながります。また、ウェビナーを実施する際、他社や他業界とチームを組んで配信することも可能です。自社のサービスや商品などと関連する専門家を招くことで、さまざまな業界との関係構築にもつながります。コンテンツとして再利用できるウェビナーは一度配信して終わりではなく、コンテンツとしてさまざまな活用方法があります。同じセミナーを長期にわたって配信することも可能ですが、リアルタイム配信したセミナーを録画しておいて録画配信用のコンテンツとして再利用することも可能です。また、購入者特典としの利用や、セミナー内容をブログに投稿するなど、さまざまな再利用方法があります。お役立ち資料効率的なマーケティング活動を実現するシャノンのセミナー管理システムの資料はこちらウェビナーマーケティングに関する統計米国のマーケティング会社「コンテンツ・マーケティング・インスティテュート」によると、米国企業のウェビナー導入率は60％以上です。ウェビナーを最後まで視聴する参加者の割合は91.2％と高く、30分のウェビナーの平均視聴率は20分以上と、長くみてもらえることがわかります。また、参加者の購買率は30～40％となっています。ウェビナーマーケティングの事例ウェビナーマーケティングはどのように行えばいいのでしょうか。ここでは、活用事例を4つ紹介します。動画配信サービスの活用あるIT企業では、YouTubeをプラットフォームとして動画の配信を行うことで、普段から動画視聴をしているユーザー層に情報を伝えています。利用者数の多い動画配信サービスを活用することで、視聴者数が多くなり知名度アップなどの効果もみられました。また、動画を視聴してほしい層を地域や興味などで指定できるため、効果的に見込み顧客にアピールできることもポイントです。ユーザーのレベルにあわせた開催あるECサイトでは、初心者向けや中上級者向けというように、ユーザーのレベルにあわせたウェビナーを開催しています。それぞれのレベルにあわせて適切なセミナーを選べるため、参加へのハードルが低く、集客力が高まっています。また、同じ内容の動画がほぼ24時間視聴できるため、より多くの人に見てもらいやすくなっています。臨場感を演出あるUXメディアではラジオのように音楽を流したり、参加者のコメントをオンラインホワイトボードに付せんとして貼り付けたりすることで、臨場感を演出しています。これにより、実際のイベントに参加しているような感覚になり、質疑応答などが活発に行われるようになります。オフラインのセミナーと同時開催オフラインのセミナーとウェビナーを同時開催することも可能です。ウェビナーを開催する際、本当に集客できるかどうか、配信環境や技術などの不安点を抱えている場合も多いでしょう。ある人材広告企業では、オフラインセミナーと同時開催することで、会場でのセミナー成功を担保しつつウェビナーを行っています。まとめウェビナーマーケティングは、集客しやすい、コスト削減ができる、など会場で行うオフラインのセミナーよりも開催しやすくなっています。新規顧客の獲得や既存顧客との信頼関係を構築しやすかったり、配信動画を再利用しやすかったりと、さまざまなメリットがあります。 リアルタイムや録画、収録ライブと状況にあわせて配信方法を選べることもポイントといえるでしょう。 シャノンでは、動画配信機能だけではなくマーケティングに役立つ機能も備えたウェビナーツールを提供しています。ウェビナーを簡単に管理できるプラットフォームで、動画配信システム「YouTube」と組み合わせて利用することにより、集客から開催、開催後のフォローまでトータルで実施できます。 ウェビナー視聴・未視聴の判別や人に紐付いたアンケートの実施など、マーケティングに役立つ機能も多数搭載しています。資料やカタログも用意しているので、ウェビナーについてより詳しく知りたい方は、確認してみてください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

ウェビナーのやり方とは、ウェビナーの具体的な配信方法のことです。この記事ではウェビナーの配信を検討している人に向けて、ウェビナーのやり方を詳しく解説します。ウェビナーの配信のために必要なものや成功のポイントにも触れているため、ぜひ参考にしてください。目次Toggleウェビナーとは？ウェビナー配信に必要なものインターネット環境撮影場所カメラとマイク配信ツール初めてのウェビナーのやり方を解説企画の作成必要な設備を準備集客練習・直前リハーサル配信アンケート回収・分析ウェビナーを成功させるためのポイント開催の目的・ターゲットを明確にする申し込みした人に当日視聴してもらうための工夫を施す録画、事前・事後のアンケートを実施するウェビナー導入企業の事例オフラインのセミナーをウェビナーで同時開催テーマ別に年間500以上のウェビナーを開催まとめウェビナーとは？ウェビナーとは、Web上でセミナーを行うことです。動画配信への注目度が増しており、マーケティングの手法のひとつとしてウェビナーをはじめる企業も増えています。ウェビナーは、必要なものが揃っていれば、どこからでも配信が可能です。また、エリアを問わずどこからでも気軽に参加してもらえます。参加者と開催者はチャットによるやり取りも可能で、簡単に接点を持つことが可能になります。 なお、ウェビナーには時間を決めてリアルタイムで配信する方法だけでなく、録画した動画を公開する方法もあります。ウェビナー配信に必要なものここでは、ウェビナー配信に必要なものを紹介します。インターネット環境ウェビナー配信に使用するインターネット環境は、一定の回線速度と安定性を確保する必要があります。安定性を確保するためには、無線接続よりも有線接続のほうが望ましいといえます。事前にリハーサルをし、ウェビナーに適した通信環境を保てるかどうか確認しておきましょう。撮影場所ウェビナーを撮影する際は、背景がシンプルな場所を選びましょう。企業のロゴが入るようにするのもおすすめです。適切な明るさを保つために、卓上ライトを使用すると効果的です。小規模なウェビナーなら、小さな会議室などでの撮影でも十分対応できます。カメラとマイクウェビナーで使用するカメラやマイクは、PCに付属しているものでも大丈夫です。ただし、コンテンツの質にこだわるなら、PCに付属しているものでは満足いかない可能性もあります。質にこだわったウェビナーを行いたい場合は、専用のものを別途購入したほうがいいでしょう。配信ツールウェビナーの配信は、専用の配信サービスを利用して行うのが基本です。ウェビナーの配信ツールとしてはさまざまなサービスがあるため、自社に適したものを選びましょう。初めてのウェビナーのやり方を解説ここでは、初めてウェビナーを行う際のやり方について、順を追って解説します。企画の作成ウェビナーを成功させるには、目的やコンテンツの内容を明確にすることが大切です。ウェビナーを行ってどのような成果に結びつけたいのかしっかり考えましょう。そのためには、ターゲットの設定や、伝えたいことをしっかり具体化しておきます。 なお、ウェビナーは一般的なセミナーと違って途中退出も気軽に行えるため、参加者を飽きさせないための工夫も必要です。詳しいポイントは次で解説します。必要な設備を準備ウェビナーを開催する前に、「ウェビナー配信に必要なもの」で紹介しているものを準備しましょう。実際にテスト配信を行って、一通りの流れや機器の動作確認、参加者としての目線からもチェックしてください。集客ウェビナーへ集客するためには、LP（ランディングページ）が必要です。ウェビナーのテーマや開催日時をわかりやすく記載し、登録フォームを設定しましょう。講師の紹介やキャッチコピーも掲載するとよりよいです。ウェビナー開催のお知らせは、広告やメール、自社のWebサイトやSNSなど、複数の手段を使ってLPへ誘導すると、効率的に集客できます。 使用するサービス・ツールによっては、集客から配信までを一貫して行えるものもあります。参加者の管理ができる機能が備わっているサービスもあるため、サービス・ツール選定は自社のニーズにあわせて選びましょう。練習・直前リハーサルウェビナーの開催日時が近づいたら練習を行い、伝いたいことをより伝わりやすい内容になるようにブラッシュアップしましょう。何度も練習を重ねて講師に自信をつけることで、より強く、かつ自然な訴求ができるようになります。複数人で配信する場合、しっかり練習しておけば本番でもスムーズな連携が可能です。 また、本番に近い環境で直前リハーサルをすれば、機材や会場の使い方についても把握できます。問題点がみつかったときは本番までに改善しましょう。配信ウェビナーで話す際は、ゆっくりと落ち着いて話すことが大切です。ただし、淡々とした説明にならないよう、呼びかけたり抑揚をつけたりして、参加者の興味を惹きつけるような話し方を意識しましょう。アンケート回収・分析ウェビナーを配信する場合、事後の分析も重要です。ウェビナー後にアンケートを実施し、参加者の反応をチェックして次につなげましょう。アンケートの詳細については次で解説します。ウェビナーを成功させるためのポイントここでは、ウェビナーを成功させるためのポイントを紹介します。開催の目的・ターゲットを明確にする開催の目的やターゲットを明確にすると、ウェビナーの効果を高めやすくなります。たとえば、すでに商品やサービスを比較している段階の顧客は、具体的な説明を聞きたいと考えています。一方、単に興味や関心をもっている段階の顧客は、より詳しく検討するために商品やサービスに関する基本的な情報を集めたいと思っているでしょう。 ターゲット層にあわせた配信内容を準備することで、顧客に響く訴求ができるようになります。人数や内容によっては「新規顧客向け」「既存顧客向け」など、別々のウェビナーを開催しましょう。申し込みした人に当日視聴してもらうための工夫を施すウェビナーの場合、多くの申し込みを獲得しても、当日に複数のキャンセルが出るケースもあります。申し込みした人にウェビナーを視聴してもらうには、集客の段階で工夫を取り入れる必要があります。たとえば、集客メールに講師の名前を記載して参加に対する意欲を高めたり、あえてはがきのDMを送って周知したりするのも良い方法です。また、申し込みをした人に対し、こまめにリマインドを送るのも効果的です。1週間前や3日前など定期的にリマインドし、ウェビナーへの参加について意識してもらいましょう。録画、事前・事後のアンケートを実施する一般的なセミナーに比べ、ウェビナーは顧客の反応をチェックするのが難しい傾向があります。しかし、ウェビナーの前後にアンケートを実施すれば顧客の意見を把握できるため、成果につなげるためのフォローも可能です。アンケートの回収率を高めるには、回答者に対してウェビナーの録画と資料をあとからメールで送付することにすると効果的です。送付を自動化しておけば、担当者の負担はほとんど増えません。お役立ち資料アンケートの作成・集計もできるシャノンのセミナー管理システムの資料はこちらウェビナー導入企業の事例ここでは、ウェビナーを導入している企業の事例を紹介します。オフラインのセミナーをウェビナーで同時開催ある人材広告企業では、オフラインで開催するセミナーの様子をウェビナーで配信しています。業務用の機材を使用して高品質な映像と音声を提供しており、ウェビナーの参加者もセミナー会場にいる人とまったく同じ内容を視聴できます。たとえば、セミナーで資料が提示されるときはウェビナーの画面上でも資料が表示され、講師の映像と切り替えることも可能です。 また、配信した映像を録画しておき、リアルタイムで参加できなかった人にもあとから視聴できるようにしています。オフライン、オンライン、オンデマンドの併用により、少ないコストでより多くの顧客と接点をもつことに成功しました。自社の情報を継続的に発信することで、顧客からの信頼獲得にもつながっています。テーマ別に年間500以上のウェビナーを開催あるIT関連企業では、本格的なスタジオを設け、年間500以上のウェビナーを開催しています。自社製品やソリューションに関する多種多様なテーマが用意されており、番組表が毎月公開されています。参加者は特別なソフトをインストールする必要がなく、URLをクリックするだけで視聴が可能です。 安定的に情報を提供し続けた結果、リピーターとして何度も参加している顧客も増えています。また、アンケートを踏まえたフォローコールにより、確度の高い顧客へのアプローチも容易になりました。地方からの参加も増えており、現在では全都道府県からの参加者を獲得しています。ウェビナーの開催によって、新規顧客の確保にも成功しました。今後はさらにスタジオやスタッフを増やすことを検討しています。まとめウェビナーは、インターネット環境や撮影場所などを確保できればすぐに開催できます。ただし、企画をしっかり練ったうえで準備や練習をしなければなりません。ウェビナーの目的を達成するには、ターゲティングや事後のフォローも重要です。 これからウェビナーをはじめるなら、シャノンが提供するプラットフォームを利用してみてはいかがでしょうか。シャノンは、顧客満足度の高さに定評があり、ビジネス向けのクラウドサービスを紹介するITreviewで表彰された実績もあります。サポートには自信があるため、メールや電話で気軽に問い合わせいただけます。 シャノンのプラットフォームをYouTubeと組み合わせて利用すれば、集客からウェビナーの開催はもちろん、事後のフォローまで一貫して行えます。自動化によって効率を高めたり、継続的にセミナーを実施するためのシステムを定型化したりできます。デジタルとアナログを組み合わせた「デジアナマーケティング」の実現も可能です。シャノンのプラットフォームを活用してウェビナーを成功させましょう。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

ウェビナーのメリットは、セミナー開催の手間や費用を大幅に削減しながら、効果的なマーケティングができることです。この記事は、ウェビナー開催を検討している企業担当者へ向け、ウェビナーの種類やメリット、注意点などの基礎知識から、配信準備やツール選定の具体的なポイントまで解説しています。ウェビナー開催に向けて参考にしてください。目次Toggleウェビナーとは？会場型セミナーとの違いウェビナーの種類配信スタイル【収録か、リアルタイムか】セミナーのスタイル【スライド使用か、講義タイプか】受講スタイル【双方向か、一方通行か】ウェビナーの主なメリットセミナー開催にかかる様々なコストの削減が可能エリアに縛られず集客できる複雑な内容も伝えやすい伝える内容の質をあげることができる受講者と信頼関係を築きやすいという一面もある感染症対策になる場所を選ばず受講できるという受講者側のメリットからも、参加者の増加が見込めるウェビナーの注意点配信環境、設備を整える必要がある講師の質やマナー向上に努める必要がある受講者に対し、ウェビナーの注意点をまとめて伝えておく必要がある話し方、説明がわかりやすいものになっているかウェビナー配信までに準備しておくことは？ウェビナーのターゲットや目的の設定ウェビナー配信に利用するツールの決定インターネット環境や、必要機材の用意、配信場所の確保ウェビナーに最適なプレゼン資料の準備ウェビナー参加者の募集ウェビナーツールを導入する場合のポイント導入後のサポート体制を確認する参加者目線でも、サービスの質が安定しているか確認してみる料金について確認するまとめウェビナーとは？ウェビナーとは「Web」と「セミナー」をあわせた造語であり、セミナーをオンラインで開催・配信することです。製品やサービスを紹介するマーケティング手法のひとつとしてだけでなく、株主総会、会社説明会、社員教育などのツールとして活用の場が広がっています。コロナ禍によりテレワークの本格導入が急ピッチで進んだこともあり、ますます需要が高まると考えられています。会場型セミナーとの違い会場型セミナーとウェビナーの大きな違いは、場所や時間、会場（集客数）の規模に制限がないことです。ウェビナーはオンライン上でセミナーを催すため、全国あるいは世界中の見込み客にアプローチできます。 また、録画動画を一定期間公開したり、決まった日時に配信できるため、関係者のスケジュールをあわせやすいのも特徴です。物理的な会場がないため、収容人数を気にすることなく開催できます。ウェビナーの種類ウェビナーは配信方法やセミナーの内容によってさまざまなスタイルがあります。ここではウェビナーの種類について、それぞれの特徴を紹介します。配信スタイル【収録か、リアルタイムか】配信スタイルは大きく分けると、ライブ配信と録画配信の2つがあります。ライブ配信はあらかじめ開催日時を告知しておき、リアルタイムで配信する形式です。チャット機能や画面共有機能などを使うと、参加者の反応をみながら進められます。 一方、録画配信はあらかじめ収録した内容を配信するタイプで、疑似ライブとも呼ばれます。見込み客がいつでも視聴できるように公開しておくオンデマンド配信も、録画配信のひとつです。海外では講義や商品紹介部分を録画配信で行い、質疑応答をライブ配信するスタイルが主流です。セミナーのスタイル【スライド使用か、講義タイプか】ウェビナーの内容は、スライドを使用したものか講義スタイルかによっても区別できます。スライドを使用するスタイルは、PowerPointなどで作成した文章や図表を多用して説明する方法で、参加者が内容を視覚的に理解しやすいのが特徴です。講義スタイルは大学の講義のように説明するスタイルで、アピールしたい内容が参加者に直に伝わります。スライドの代わりにホワイトボードなどを併用することもあります。受講スタイル【双方向か、一方通行か】チャット機能や会話機能を使うと、双方向コミュニケーションが可能なウェビナーが実現できます。特にライブ配信では臨場感や一体感が出やすく、成約に直結するマーケティングに適しているのが特徴です。録画配信においても、コメント機能やアンケート機能で双方向を実現できるウェビナーツールもあります。 一方通行は録画配信に向くスタイルです。リッチなコンテンツを広告・CMのように配信することもできるでしょう。ウェビナーの主なメリットここではウェビナーの主なメリットを、配信者側の視点で紹介します。セミナー開催にかかる様々なコストの削減が可能配信側がウェビナーを活用する最大のメリットは、手間や費用を大幅にカットできることです。たとえば、会場選びの労力や会場のレンタル費用がかかりません。講師やスタッフ、招待客の移動費や宿泊費も削減できます。また、録画しておけばマーケティングや社員育成資料として再利用することも可能です。エリアに縛られず集客できるウェビナーは場所に制限がなく、数多くの見込み客に参加を呼びかけられます。たとえば、アクセスが良くない場所でのセミナー開催のため人が集まりにくい企業などは、メリットが大きいといえます。また、都心部でのセミナーは地方参加者が少ない傾向があります。このようなターゲットにアプローチしたい場合もウェビナー活用が有効です。複雑な内容も伝えやすい資料を配布して講師がスピーチする形式では、複雑な内容を伝えるのはむずかしいでしょう。また、材質の分子構造など目にみえない部分や、商品を実際に利用しているシーンなどを伝えるのも、講師の説明が上手でないと十分に伝わりません。ウェビナーは映像やスライドなどの情報を活用しながら解説ができるため、視覚・聴覚の両方から参加者の理解を促し、効果的な訴求ができます。伝える内容の質をあげることができるウェビナーでは、30分ほどの短時間配信も一般的です。あまり登壇に慣れていない人が、商品やサービスの魅力を伝えるのに最適な場ともいえるでしょう。ウェビナーツールに搭載されたアンケート機能で参加者の声を集めれば、次回の改善点などもみつけやすくなります。伝える内容の質を高めやすいのもウェビナーのメリットのひとつです。受講者と信頼関係を築きやすいという一面もあるウェビナーには、参加者が主催者を近く感じられる面があります。講師を通じて商品やサービスを紹介するため、ECサイトや広告などに比べて信頼感や親近感を持ちやすいからです。商品やサービスだけでなく、企業の雰囲気やスタッフ（講師）の販売姿勢もみて購入を決めたい人も少なくありません。新規顧客開拓につながる信頼構築の施策として、ウェビナーを活用する企業も増えています。感染症対策になる感染症の伝播リスクを抑えてセミナーを開催できます。ウェビナーは、自宅にいながら視聴やコミュニケーションができるため、テレワークを導入している企業の担当者に対しても営業活動が可能です。事業継続計画（BCP）の一環としても、ウェビナーを検討することは効果的でしょう。場所を選ばず受講できるという受講者側のメリットからも、参加者の増加が見込めるウェビナーでは場所の制限がなく、配信スタイルによっては時間の制限もありません。また、交通費や移動の労力がかからず、感染リスクなどの心理的負担もないため、参加者が増加しやすい傾向があります。 内容がほぼ同じであれば、ウェビナーによる集客数は会場型セミナーの約5倍程度になります。（※シャノン調べ）これは、参加者のハードルが少ないことが原因だといえるでしょう。ウェビナーの注意点ウェビナーを開催する際には、どのようなことに注意したらよいのでしょうか。ここでは4つのポイントを紹介します。配信環境、設備を整える必要があるウェビナー開催で最も注意しなければならないことのひとつが「音声や映像が途切れる・止まる」という事態です。配信環境や設備を整えるとともに、ウェビナーツールの性能も事前に確認しておきましょう。 また、参加者が快適に視聴できるクオリティを保つことも重要です。マイクの音量は適切か、ノイズが入っていないか、照明は暗すぎないかなどをチェックしましょう。講師の質やマナー向上に努める必要がある講師のマナーや言葉遣い、身だしなみなどが参加者の印象を大きく左右するのは、会場型セミナーと同じです。ウェビナーで特に注意したいのは、参加者がみえないことから話し方や態度が横柄になりやすいことです。 また、映っていない・聞こえていないと勘違いして、不要な情報が配信されてしまうミスが起こりやすいことにも気を付けましょう。疑似的な距離が近いこともあって、ヒゲのそり残しや寝ぐせなども思っているよりも目立ちます。受講者に対し、ウェビナーの注意点をまとめて伝えておく必要があるリアルタイムで回答できない場合は、どのような情報が得られるのか事前に伝えておきましょう。「資料配布の有無」や「いつ質問を受け付けるのか」は参加者がよく感じる疑問であるため、初めに述べておきます。参加者の反応をチェックする担当者を別に配置するのもよい方法です。話し方、説明がわかりやすいものになっているか内容がわかりにくければ、参加者のストレスになってしまいます。ウェビナーでは参加者の反応がみえにくいため、話すペースや重点的に話すべき内容などがつかみにくいものです。ウェビナー開催のメリットを生かすためにも、録画映像を振り返るなどして質を高めていきましょう。ウェビナー配信までに準備しておくことは？ここでは、ウェビナーを配信するために準備しておくことを紹介します。ウェビナーのターゲットや目的の設定新規顧客の開拓やブランディング、既存顧客との信頼関係強化など、ウェビナーの目的を明確にしておくことが重要です。また、どのターゲットに情報を届けたいのかも絞り込んでおきましょう。これらの設定には、顧客管理システムとの連携も重要です。継続的にウェビナー配信を行うなら、自社で連携システムを構築するか、ソリューションを導入しましょう。ウェビナー配信に利用するツールの決定自社の配信スタイルにあったツールを選ぶことも重要です。配信方式やセミナーのスタイル、双方向か一方通行かなど、配信内容を具体的に決めてから必要な機能があるかチェックしましょう。 ツールによって通信品質や同時接続数、チャット・アンケート・画面共有の機能などが違います。なかには、顧客管理システムと連動してDMや集客メールなどでウェビナー開催を通知できるシステムもあります。インターネット環境や、必要機材の用意、配信場所の確保映像や音声が途切れることのない安定した配信を行うためには、インターネット環境や通信機器を整えることも必要です。また、配信場所もきちんと確保しておきましょう。手軽に配信できるのがウェビナーの魅力ですが、清潔で明るく、カメラやマイクを設置しやすい静かなスペースが必要です。ウェビナーに最適なプレゼン資料の準備資料作りが重要なのは、会場型セミナーと同じです。参加者に与える印象が大きく変わるため、最重要項目のひとつとして準備しましょう。 ウェビナー特有のポイントは、1スライドにつき1メッセージに絞ることです。画面の文章は読みにくいため、文字数を少なくして大きめのフォント（30ポイント以上）でシンプルに伝えましょう。一時的に離脱する人や途中から参加する人も多いため、目次などを使って、何について話しているのか常にわかるようにする工夫も大切です。ウェビナー参加者の募集ウェビナー開催にあたっては、まずは参加者の募集をしなくてはなりません。オウンドメディアやメールマガジンなどの施策と違い、より積極的な集客努力が必要といえます。メールマガジンやSNSでの募集も有効ですが、最も有効な募集手段のひとつは、現在でも紙媒体のDMです。いずれにしても、顧客情報と紐づけてウェビナー参加者を募集しなければ、効果的な施策にはつながりません。ウェビナーツールを導入する場合のポイントウェビナーツールを導入する場合には、どのような項目を比較検討すればよいのでしょうか。重要なポイントを3つ紹介します。導入後のサポート体制を確認する必要なサポート体制があるかを確認しておきましょう。初めてウェビナーを導入する場合は、準備から配信までのマニュアルや研修、配信ノウハウを提供している企業が望ましいといえます。すぐに問題を解決しやすい電話相談があることも重要なポイントです。参加者目線でも、サービスの質が安定しているか確認してみる参加者目線でサービスの質が安定しているかチェックすることも重要です。これにはトライアルが最も確実です。無料で試せるツールもあるため、動画がスムーズでみやすいか、便利な機能が揃っているかなどを確認しましょう。料金について確認するツールによって料金はさまざまで、支払い方法も従量課金制と月額定額制があります。ウェビナーの開催頻度に応じてコストが安いツールを選びましょう。人数と開催時間を同じにして料金を計算すると、比較しやすくなります。お役立ち資料効率的なマーケティング活動を実現するシャノンのセミナー管理システムの資料はこちらまとめWebによるセミナーができるウェビナーは、場所や時間、集客数に制限が少なく、会場型セミナーより費用や労力を大幅に削減できます。配信環境やセミナーの仕方に配慮しながら、ウェビナーを開催しましょう。 シャノンマーケティングプラットフォームは、集客・開催・開催後のフォローまで一気通貫で管理しながらYouTubeでウェビナーを配信できます。業務自動化や顧客情報のみえる化によって、デジタルとアナログをリンクさせた施策としてウェビナーが活用できます。導入支援や電話相談などのサポートも充実しているため、導入経験のない企業も安心です。ぜひ詳しい資料をダウンロードしてみてください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら