デジタルマーケティング

今回は、BtoBのWebマーケティングで成果を出すために欠かせない、「ランディングページの最適化」を取り上げます。ランディングページの参考例として、まず以下をご覧ください。これは、シャノンのWebサイトにあるランディングページのひとつで、実際のURLは以下の通りです。ランディングページには、「ユーザーに対して何らかのアクションを促す」という機能があります。今回の記事では、ランディングページ（LP）とは何か、LPを最適化することがなぜ必要かを確認し、効果的なCTAやABテストについても解説していきます。目次Toggleランディングページ（LP）とは何か、ランディングページの最適化は何のため？ランディングページ（LP）には、広義と狭義の意味があるランディングページの最適化（LPO）とは？　なぜ重要なのかランディングページの最適化（LPO）のメリットランディングページの最適化（LPO）の具体的な進め方品質の高いLPとは？　LPOのチェックポイントランディングページの重要な要素「CTA」とは効果的なCTAの表示方法とはCTA以外にもある、LPOのチェックポイントABテストによるLPOの進め方とLPOツール、シャノンのLPO事例を紹介ランディングページの最適化に有効なABテストとはLPOの進め方LPOツールの代表例5選シャノンのランディングページの最適化事例を紹介！キービジュアルがカルーセルvs動画キービジュアルに「この資料でわかること」の説明ありvsなしランディングページの最適化のため、PDCAサイクルを常に回すことが大事まとめランディングページ（LP）とは何か、ランディングページの最適化は何のため？ランディングページ（LandingPage）は略してLP（エルピー）と呼ばれることもあります。ランディングページ（LP）とは何か、LPの最適化がなぜ必要かを解説していきます。ランディングページ（LP）には、広義と狭義の意味があるランディングページには広義と狭義の意味があります。広義のランディングページとは、ユーザーが広告やメール、をクリックしたとき、最初に見るページです。「Landing」は着地の意味で、ユーザーが着地したページ、という意味になります。ランディングページはWebサイトのトップページにする場合もありますが、ユーザーが見た広告や検索結果に対応する「資料請求」「ウェビナー案内」などのWebサイト内の特定ページや、ユーザーの訪問意図に合わせて作成された専用ページをランディングページに設定することが多いです。狭義のランディングページは、ユーザーに申込や購入など何らかのアクションを促すために自社製品やサービスの情報をまとめたページのことです。最初に示したサイトイメージは、ユーザーがページ遷移を行うことなく申込や購入ができるフォーム一体型のLPで、「資料ダウンロード」を促しています。ページ構成は、左側に申込をしてほしい資料情報を掲載し、右側にユーザー情報を入力するフォームとボタンを設置しています。ランディングページがユーザーに促す機能としては、ほかに以下があります。商品の購入セミナー申込会員登録つまり、ランディングページは集客や売上のために重要な役割を持つページです。狭義のランディングページは、Web広告をクリックしたときに遷移して、そのまま商品の購入ができることが多いです。ランディングページの最適化（LPO）とは？　なぜ重要なのかランディングページの最適化（LandingPageOptimaization、LPO）とは、ランディングページのCVR（コンバージョン率）を最大化するために、ページのコンテンツを改善することです。ここでのコンバージョン（CV）とは、ユーザーによる「商品購入」「資料ダウンロード」などのアクションです。コストをかけて出稿したWeb広告を見たユーザーのうち、何割かが広告をクリックしてランディングページを訪れます。しかしそのランディングページに以下のような問題があると、CVに結びつきません。広告を見たユーザーが期待することとLPの内容にズレがあるLPの文章がわかりにくく、ユーザーに伝わらないユーザーがアクションを起こすまでの導線がわかりにくいこのような、CVを阻害する問題点を改善し、ユーザーがアクションを起こしやすいランディングページにするために、ランディングページの最適化が重要です。ランディングページの最適化（LPO）のメリットランディングページを改善し最適化することのメリットは以下の通りです。1.CV数とCVRを増やせる資料請求、ウェビナー申込などのCV数が増え、多くの見込み客を獲得できます。広告などをクリックしてランディングページに流入するユーザーのCVRは数％といわれていますが、LPOによりこの数値を改善することができます。2.広告の費用対効果が向上するCVRが上がれば広告の費用対効果が向上します。また、Googleは、Web広告から誘導されるランディングページについて、ユーザーが求める情報を提供できているかを評価しています。ランディングページの品質が高ければ広告の掲載順位が上がり、その結果広告コストが削減できます。3.検索順位によい影響を与えるユーザーの導線をわかりやすくすることで、UX（ユーザーエクスペリエンス）の高いランディングページとなります。UXの品質を高くすることで、検索エンジンに表示される順位によい影響を与える可能性が高まります。※シャノンマーケティングプラットフォームは、ランディングページ自動作成機能を備えています。キャンペーンの告知、資料請求などの目的に応じたLPを自動生成できます。ランディングページの最適化（LPO）の具体的な進め方ランディングページを改善して、CVRを向上するためのポイントを整理します。品質の高いLPとは？　LPOのチェックポイントWeb広告を増やし、自社HPに流入する新規ユーザー数が増えたのに、それに見合うCV数を増やすことができない。そんなときは、原因を特定してLPを修正します。また、十分なCVが得られたあとも、状況は日々変化します。定期的にLPのパフォーマンスをチェックして、改善を継続していく必要があります。CVにつながるLPは、以下のような条件を満たしています。1.ユーザーが求める情報を過不足なく提供している検索結果や広告をクリックしたユーザーがLPを訪れたとき、望んでいる情報を入手できることが重要です。検索キーワードや広告の文言とLPの内容にズレがないことを確認しましょう。2.ページが見やすく、操作しやすい、アクションまでの導線がわかりやすい全体が見やすくレイアウトされ、文章もシンプルでわかりやすいことが大事です。ブラウザや端末にかかわらずスムーズに表示され、フォームの入力など操作がしやすいことも大切です。このあと説明する「CTA」については、位置や表示方法も重要です。3.「なぜアクションするべきか」が明確一定の目的をもって訪れたユーザーに対してニーズに応えるとともに、さらに魅力的な要素を提示して、アクションを促す必要があります。「お客様の声」なども有効です。4.信頼性がある企業情報やプライバシーポリシーなどの情報が明示された、信頼性のあるページであることも大切です。条件を満たしたLPはCVをもたらすとともに、広告を配信するGoogleの評価も得られます。Googleはランディングページの要件についてサポートサイトで解説しています。ランディングページの重要な要素「CTA」とはランディングページのCVを達成する「ユーザーのアクション」を実行するためのパーツを「CTA（CallToAction）」といいます。和訳すると「行動喚起」の意味です。冒頭のサイトイメージでは、「資料をタウンロードする」という青いボタンがCTAです。ボタンには「資料ダウンロード」「お問い合わせ」「購入する」など、アクションの目的をテキストで表示します。CTAはボタン以外に画像、テキストリンクなどの場合もあります。効果的なCTAの表示方法とは「CTAボタン」をどう表示させるかということは、CVを左右する要素です。効果が高いCTAの要件として、以下が挙げられます。1.コンテンツを見る目線に沿って、目に止まりやすい位置に設置するCTAの位置が重要です。ユーザーがページ内のコンテンツを読み進めたとき、スムーズにCTAに到達するように設置します。数行のテキストを読んだ直後の中央に「さらに詳しく」というボタンを配置したり、記事上と記事下など、ページ内にCTAを2か所設置したりするパターンもあります。2.無理なく目立つデザインと色ボタンの色は赤やオレンジなどが選ばれることが多いですが、ページのデザインによっては黒や青でも問題ありません。ページ全体の色調とトーンを変えて目立つ色、わかりやすいデザインにします。3.テキストには動詞を用いる「購入する」「資料請求する」「続きを読む」のように、CTAボタンの文言は次のアクションを促す動詞を用いることが一般的です。4.広告やWebページのコンテンツを統一するCTAの配置・デザイン・文言は、ユーザーが迷わず操作できるよう、広告やWebサイト内コンテンツで常に統一しておきます。CTA以外にもある、LPOのチェックポイントランディングページの最適化において、CTA以外に以下のようなチェックポイントがあります。フォームの入力項目、入力方法最初に示した資料ダウンロードページの場合、入力する項目は会社名、名前、部署名、役職、E-mailアドレス、電話番号、都道府県となっていて、選択入力する項目が「利用目的」「使用中のMAツール」の２つです。フォームの入力は簡単であるほどCVRが高くなるので、最低限の項目を厳選する必要があります。ページ内に表示させるメインキャッチ、サブキャッチ、説明などのテキストのフォント、位置、内容ユーザーに内容が伝わりやすく、アクションを起こしやすいような表現にする必要があります。メインキャッチやサブキャッチの内容、位置、フォントなどの違いにより、CVRに差が出ます。ビジュアルコンテンツの種類、配置画像イメージ、動画などのビジュアルコンテンツとして、何をどのように配置するかもLPOのポイントです。ページのデザイン、色調、文体「明るくカジュアル」「信頼感を重視」など、ページデザインが与える印象もポイントになります。以上のような細かい要素について改善を図っていくのがLPOです。次に、LPOの具体的な方法として、主にABテストについて解説していきます。ABテストによるLPOの進め方とLPOツール、シャノンのLPO事例を紹介ランディングページの改善は、仮説を立ててそれを実証しながら進めていきます。LPOに欠かせないABテストとは何か、進め方について解説し、ABテストができるLPOツールも紹介します。ランディングページの最適化に有効なABテストとはCVRを上げるためのランディングページの改善には、ABテストが有効です。ABテストとは、WebページやWeb広告で、A案とB案を同時に配信し、どちらの方法がCVに繋がったかなどを検証する手法です。たとえばCTAの位置を「上」「下」のうち、どこに配置するかが問題になったとします。どれが最もCVRが高いかは、事前に根拠を持って説明することが難しいですが、ABテストにより、CVRを実測することで採用すべきデザインを決定できます。ABテストについてくわしくは以下の記事で解説しています。※ABテストとは？メリット・デメリットや具体的な進め方を解説。ツールや事例も一挙紹介！AとBの２つの案をテストすることが多いためABテストと呼びますが、3案、あるいはそれ以上を同時に比較することもあり、3パターン以上を同時にテストすることもあります。この方法を多変量テストといいます。LPOの進め方ランディングページの最適化は、以下のような手順で進めます。1.LPの現状と課題を明らかにするアクセス解析、CVに関する数値などの現状をふまえ、LPの課題を明らかにします。2.LP改善の仮説を立てるいくつかあるLPの改善ポイントのなかで、優先順位の高い改善策を1つ選び、仮説を立てます。3.ABテストを実施するABテストを実施して、効果を測定します。4.有意な結果をもとにLPを改善する改善策について有意な結果が得られたら、それをLPに反映させます。ねらい通りの結果が得られなかったときは、仮説からやり直します。LPの改善ポイントは、CTAやメインビジュアルのデザインやタイトルとして訴求するテキストなど多数あるので、以上のようなサイクルを定期的に繰り返しながらランディングページの最適化を進めていきます。LPOツールの代表例5選LPOツールには、ABテストのほか、Webページのなかでカーソルがとどまっている位置やスクロールされた位置を知るヒートマップ分析や、他のシステムとの連携機能があります。ABテストができる無料のツール「GoogleOptimize」が2023年9月に終了するため、それに代わるツールを検討している企業も多いでしょう。以下のようなLPOツールがあります。ABテスト機能をメインに、他のLPO改善支援機能も備えているツールの一例です。■Optimizely世界シェアトップのABテストツールです。中級者以上向けなので、他のツールを使用していてさらに高度なテストを行いたい場合におすすめです。■VWOインドの企業が提供。ABテストを簡単に実施でき、他の機能も充実しています。■KAIZENPlatform専門知識がなくても操作でき、サポート体制も充実しています。■DLPO国産ABテストツールとして実績が高いツールです。■CVXヒートマップなどの分析機能も豊富なLPOツールです。シャノンのランディングページの最適化事例を紹介！最後に、シャノンのLPOの実例をご紹介します。キービジュアルがカルーセルvs動画資料ダウンロードページのキービジュアルは、カルーセルと動画をテストした結果、動画の方が175％申込率が高いという結果でした。キービジュアルに「この資料でわかること」の説明ありvsなしランディングページを見たユーザーに資料の内容が伝わりやすいよう、以下のような説明を作成して、キービジュアルの下に表示しました。ABテストでは、概要の説明ありのほうが440％申込率が高いという顕著な結果が得られました。ランディングページの最適化のため、PDCAサイクルを常に回すことが大事シャノンでは定期的に、ABテストをはじめとするランディングページの最適化の施策を実施しています。今回ご紹介したランディングページの最適化事例はシャノンがABテストを実施した結果なので、他の企業や他の商品に当てはまるとは限りません。自社のLPOは、自社固有の環境でテストを重ね、検証を続けることによって進めます。また、ABテストを実施したが有意な結果を得られないこともよくあります。そんなときでもあらかじめ設定した優先順位とPDCAフローに沿って、着実にテストを積み重ねていくことが大事です。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.ランディングページ（LP）とは、広義には検索結果や広告をクリックしたユーザーが最初に見るページ、狭義ではユーザーに申込や購入など何らかのアクションを促すために機能がある自社の製品やサービスの情報をまとめたページのことです。2.CVRを上げるために、ランディングページの最適化（LPO）が重要です。LPOのメリットは以下です。CV数とCVRを増やせる広告の費用対効果が向上する検索順位にいい影響を与える3.品質の高いランディングページの条件は以下です。ユーザーが求める情報を過不足なく提供しているページが見やすく、操作しやすい、アクションまでの導線がわかりやすい「なぜアクションするべきか」が明確信頼性がある4.CTA（CalltoAction）は、ユーザーがアクションを実行するためのパーツです。LPOではCTAの配置、フォームの項目、テキストやビジュアルなどを改善していきます。5.ランディングページの最適化にはABテストが有効です。ABテストを繰り返してPDCAを回しながら進めていきます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

休眠顧客とは、しばらく動きがない「休眠状態」の顧客のこと。そして、「休眠顧客の掘り起こし」はマーケティング・営業活動のなかで重要な課題のひとつです。「まったくニーズがない」のか、それとも「今後検討予定あり」なのかが不明なので、それを知るために効果的な施策を選ぶこと、時間をかけ過ぎず効率よく実施することがポイントになります。今回は、休眠顧客の定義などの基本的なことを確認した後、休眠顧客を掘り起こす方法と成果を上げるポイントを解説し、後半ではシャノンが実施してきた掘り起こし策の事例を紹介します。目次Toggle休眠顧客とは？　顧客の種類もあわせて確認休眠顧客とはどんな顧客？休眠顧客は、BtoBでは重要な集客チャネルのひとつどれくらいの休眠期間があれば休眠顧客か顕在顧客、潜在顧客、見込み顧客の違いと位置づけ休眠顧客を掘り起こすポイント休眠顧客の掘り起こしをするメリット休眠顧客へアプローチする方法休眠顧客掘り起こしで成果を上げるためのポイント休眠顧客を理解し、掘り起こすためにMAが有効事例で紹介！　休眠顧客を掘り起こす具体策DMを送付した後、電話でフォローMAでウェブアクセスを検知し、すぐにフォローロストした顧客をフォローまとめ休眠顧客とは？　顧客の種類もあわせて確認休眠顧客とはどんな顧客か、休眠の期間はどれくらいかといった基本をまず確認します。見込み顧客、潜在顧客などの顧客の分類についても解説します。休眠顧客とはどんな顧客？休眠顧客とは、狭義では過去に取引があったが、その後一定期間取引がない顧客のことをいいます。しかしBtoBビジネスでは、取引の履歴がなくても、過去に何らかのやり取りがあった見込み顧客であれば、休眠顧客ということが多いです。BtoBの休眠顧客には以下のような顧客が含まれます。過去に取引があった顧客商談まで進んだが失注した見込み顧客資料ダウンロード、ウェビナーへの参加などで興味を示したが、新たな動きがない見込み顧客休眠顧客は、BtoBでは重要な集客チャネルのひとつBtoBでは顧客が企業なので、さまざまな組織の事情で休眠状態となることがあります。その一例として、以下のような状況が考えられます。たとえば担当者が特定のサービスについて調査するために情報を収集するしても、部署や上司にサービス導入の意思がなければ、休眠状態となります。しかし、しばらく経った後、上司の交代を機に検討を再開します。BtoBではこのように、見込み顧客の事情が変化することが少なくありません。顧客に合わせた適切なタイミングで休眠顧客にアプローチできれば、商談化が期待できます。どれくらいの休眠期間があれば休眠顧客か休眠期間がどれくらい経過すれば休眠顧客とみなすかは業種やサービスによって違いますが、3か月～1年程度とされます。購入頻度の高いBtoCの商品であれば3か月程度コンタクトがなければ休眠顧客とすることもあります。一方、BtoBでは休眠期間を長くとる傾向があります。BtoBのサブスクリプションサービスを例にとると、休眠期間は6か月程度が一般的です。たとえば、「商談まで進んだが受注できなかった」もしくは「取引が終了した」顧客でその後6か月間アクションがない見込み顧客リストで6か月間アクションがないといった自社のルールを定めて、休眠顧客を規定します。顕在顧客、潜在顧客、見込み顧客の違いと位置づけ潜在顧客、見込み顧客など、顧客を表現する用語についても、意味の違いを合わせて確認しておきましょう。既存顧客現在取引がある顧客のこと。見込み顧客現在取引がないが、今後購入の可能性がある顧客全般のこと。見込み顧客のことを「リード」「見込み客」ともいいます。潜在顧客、顕在顧客「潜在顧客」とは、自社のサービスについて知らない、または、ニーズがあることを顧客自身が認識していない顧客のことをいいます。これに対して、ニーズの認識があり、サービスについても認知している顧客を「顕在顧客」といいます。参考：潜在顧客とは？顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説休眠顧客を掘り起こすポイント休眠顧客の掘り起こしはなぜ重要なのでしょうか。そのメリット、方法、成果を上げるポイントについて解説します。休眠顧客の掘り起こしをするメリット休眠顧客に再びアプローチすることは、以下のようなメリットがあります。CACを下げられる新規顧客開拓では、まず見込み客を獲得するためにWeb広告や展示会などにコストをかける必要があります。一方、休眠顧客の掘り起こしの場合はすでに顧客情報があるため獲得のコストがかかりません。休眠顧客から一定割合の受注があれば、全体のCAC（顧客獲得単価）を下げることができ、限られた予算のなかで成果を上げられます。参考：CAC（顧客獲得単価）とは？LTVとの関係・改善方法・計算用テンプレートを紹介！顧客理解を深められる休眠顧客に対して再度コミュニケーションをとることで、休眠状態となった理由について知り、顧客についてより理解することができます。得られた情報を新規の見込み客に対する中長期的な戦略に役立てることも可能です。休眠顧客へアプローチする方法休眠顧客の掘り起こしをするための方法として、以下があります。メール通常のメルマガのほか、休眠顧客として一定の条件でリストアップした対象へ向けて、特化した内容のメールを送付するという方法もあります。メール施策はコストがかからずすぐに実施できますが、休眠顧客に見てもらえる可能性が低いという懸念があります。ウェビナー業界の課題解決をテーマとするウェビナーやセミナーは、休眠顧客復活のきっかけになる可能性がある施策といえます。休眠顧客にウェビナーの情報を届ける手段としてはメールのほか、Web広告やDMも検討する必要があるでしょう。DM紙のダイレクトメールは担当者の手元に届くため目に留まりやすく、情報を見てもらえる可能性が高いことがメリットです。印象的なデザインや質感でインパクトを与える、わかりやすい特典をつけるといった工夫もできます。DM施策は他の方法よりもコストがかかるので、送付するターゲットを絞り込むことも大切です。展示会やイベントの案内展示会やイベントのように幅広く集客するイベントは、参加のハードルが低く、休眠顧客へのアプローチにも有効です。電話インサイドセールスから直接電話する方法は、休眠顧客の現状を知り、それに合わせたコミュニケーションをとれるため効果があります。しかし、しばらく接点がなくて状況がわからない相手へ電話をかけることのリスクもあります。休眠顧客に対しては、これらの方法を単独ではなくいくつか組み合わせて、自社のサービス・顧客に適したプランを立て、実行していきます。休眠顧客掘り起こしで成果を上げるためのポイント休眠顧客の掘り起こしを成功させるためのポイントとして、以下があります。施策を効果的に組み合わせるひとつの施策を行うのではなく、DMでウェビナーの案内を送付し、その後に電話をかけるというように施策を組み合わせると有効です。正確な履歴の蓄積と共有休眠顧客へアプローチする場合、休眠にいたるまでの履歴が参考になります。受注にいたらなかった顧客についても詳細なコミュニケーションの履歴を残し、マーケティング・インサイドセールス・営業などの複数の担当者が共有できるよう顧客データを整備することが大事です。単発で終わらせず定期的に行う休眠顧客へのアプローチは現在進行している意欲の高い見込み客への対応よりは優先順位が低いですが、単発で行うのではなく、一般の見込み顧客施策などと並行して定期的に実施できるよう計画を立て、実行します。MAとSFA/CRMなどの連携が重要営業部門でSFAなどにより管理する商談の履歴、CRMに蓄積される取引履歴をもとに、休眠顧客がリストアップされます。したがって、SFAやCRMとマーケティング部門の連携が重要です。MAとSFA/CRMなどのツールが連携していれば、休眠顧客の管理がスムーズになります。以下の記事でも失注後に再度商談化する事例を紹介しています。参考：MA（マーケティングオートメーション）のリード管理とSFAの案件管理。成果を最大化する連携とは休眠顧客を理解し、掘り起こすためにMAが有効休眠顧客へのアプローチには、MA（マーケティングオートメーション）が有効です。理由として、以下が挙げられます。正確で詳細なデータを蓄積・連携休眠顧客へのアプローチに欠かせない顧客の情報を正確に残し、適切に管理していくためにMAツールが有効です。担当者がどんなメルマガを読み、どんな資料を入手したかなどの詳細な情報も参考になります。休眠顧客のセグメントがしやすい顧客の情報をもとに、優先してアプローチしたい休眠顧客をセグメントできます。たとえば、DMを送付して効果が高いと期待ができる管理職層をセグメントして絞り込むことも容易です。WebトラッキングができるMAはリードのWeb閲覧履歴をトラッキングできます。この機能により、長らく休眠状態だった見込み顧客の状況が変化したとき、「検索からWebページを閲覧した」といった履歴がわかります。リアルタイムのアラートを設定することも可能です。各種の施策を効率化できる上記のなかにはMAがなくてもできる作業もあります。しかし、MAを導入することにより、多岐にわたる作業を大幅に効率化できます。事例で紹介！　休眠顧客を掘り起こす具体策シャノンの実績から、休眠顧客へのアプローチの具体例をいくつかご紹介します。DMを送付した後、電話でフォロー休眠顧客へアプローチする施策のなかで、インサイドセールスからの電話は有効な方法です。しかし、休眠状態の顧客に対していきなりコールすると、相手は企業名やサービス名を名乗られてもとっさに思い出せないこともあるでしょう。まず、休眠顧客に自社サービスをしっかり思い出してもらうために、直接手元に届くDMが有効です。シャノンでは、以下のような「A4サイズ・カラー」のDMを制作しています。DMの内容は、サービスを活用している企業の事例です。取り上げている顧客のベンカン様は、BtoBマーケティングへのMA活用を成功させていますが、シャノンのMAを一度解約したことがある元・休眠顧客でもあります。このようなDMを送付することにより、休眠顧客はわかりやすいビジュアルにより、サービスについて記憶を新たにできます。その後、インサイドセールスによる電話フォローを実施します。結果は以下の通りです。社内調査のデータではありますが、一般的な電話によるアポイント獲得率が1～3％であるのに対して、DM送付後のアポイント率は12％と、4倍の成果が得られました。参考：ダイレクトメール（DM）とは？効果を高める方法や成功事例を紹介参考：インサイドセールスの役割とは？導入のメリットと手順、応答率を上げるコツも紹介！MAでウェブアクセスを検知し、すぐにフォロー以下は、前半で紹介したのとほぼ同じスライドです。「休眠顧客の状況の変化をタイミングよくフォローする」と紹介しましたが、「どうやって？」と思った方もいるのではないでしょうか。休眠顧客の変化に対して常にタイミングよく電話やDMを届けられるとは限りません。ここでMAのWebトラッキング機能が有効です。MAでは休眠顧客が自社のWebサイトにアクセスがあったことを検知でき、アラート設定もできるので、「休眠顧客の状況の変化」のタイミングを逃さずにフォローすることができます。また、営業の商談が停滞して休眠に近い状態となったときにも、Webアクセスを手掛かりにして顧客の変化をキャッチできます。ロストした顧客をフォロー買い替え、解約などでロストした顧客も休眠顧客です。しばらくの間は動きがないですが、競合他社のサービスに不満足だった場合など、再契約の見込みがないわけではありません。そこで、以下のようなフォロー施策を行います。1年ごとに契約を更新するサブスクリプションサービスの場合、8か月くらい経った頃には費用対効果を見直して、次の契約更新を検討します。このタイミングを逃さずフォローするよう担当者に通知します。自動通知設定はMAのシナリオ機能を設定します。以下の記事ではシナリオ機能について解説し、休眠リードのなかで購買意欲がある顧客を見つける少し複雑なシナリオ設定も紹介しています。参考：MAのシナリオ機能とは？シナリオを作成するメリット、手順、シャノンが実践しているシナリオ事例も多数紹介！まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.休眠顧客とは、過去に取引があったがその後一定期間取引がない顧客のことです。BtoBマーケティングでは商談まで進んだが契約できなかった顧客、新たな動きがない見込み顧客なども休眠顧客と呼びます。2.休眠顧客の掘り起こしをするメリットは以下です。CACを下げられる顧客理解を深められる3.休眠顧客へアプローチする方法は以下です。メールウェビナーDM展示会やイベントの案内電話4.休眠顧客掘り起こしで成果を上げるためのポイントは以下です。施策を効果的に組み合わせる正確な履歴の蓄積と共有単発で終わらせず定期的に行うMAとSFA/CRMなどの連携が重要最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

多くの人が、X（旧Twitter）、Instagram、Facebook、LINEを活用しています。「日常的な情報収集はSNS経由」という人が若い世代では半数を超えている現代、SNSマーケティングは企業のマーケティング戦略に欠かせません。参考記事：10代の約6割が「SNS」で情報収集？50～70代は「テレビ」がトップ【モバ研調べ】今回は、企業が実施するSNSマーケティングの具体的な方法、成果を上げるためのポイント、事例などを解説。BtoCビジネスで売上アップに貢献しているSNSマーケティング、インフルエンサーマーケティングなどについても事例とともに紹介します。さらに後半ではBtoBでのSNSマーケティングについて、シャノンの実例も紹介しています。目次ToggleSNSマーケティングとは？　その特徴やメリット・デメリットも紹介SNSマーケティングとは？なぜ重視されるのかSNSマーケティングはソーシャルメディアマーケティングに内包されるSNSマーケティングのメリットとデメリットSNSマーケティングと合わせて行うべきマーケティング施策SNSマーケティングの具体的な施策の種類、成果を上げるポイント企業アカウント運用の始め方と、スムーズに運用するポイントSNS広告SNSキャンペーンインフルエンサーマーケティングソーシャルリスニングSNSマーケティングの成功事例企業アカウントの運用事例　3件SNSキャンペーンの事例　3件インフルエンサーマーケティングの事例2件シャノンが実践！　BtoBでも有効なSNSマーケティングの事例展示会でSNSキャンペーンを実施YouTubeチャンネルでSNSマーケティングまとめSNSマーケティングとは？　その特徴やメリット・デメリットも紹介SNSマーケティングとは何か、重視される理由やメリット・デメリットを確認します。SNSマーケティングとは？なぜ重視されるのかSNSマーケティングとは、SNSを活用するマーケティングのことです。具体的には、X、Instagram、LINEなど、多くの人に利用されているSNSプラットフォームを活用するマーケティング活動です。今や、多くの企業がSNSに企業アカウントを開設し、運用しています。フォロワー数を増やすには定期的な投稿が必須で、アカウントの運用には手間がかかります。それでも企業にとってSNSマーケティングが欠かせないのは、日本のSNSの普及率が80％を超え、かつ、マーケティングにとって重要な「顧客理解」や「顧客とのコミュニケーション」のために有効だからです。SNSの普及率、利用率の最新データやソーシャルメディア全般については、以下の記事でくわしく解説しています。関連記事：ソーシャルメディアマーケティングとは？基礎知識や具体的な手法、SNS活用方法も解説SNSマーケティングはソーシャルメディアマーケティングに内包されるSNSマーケティングと似た用語にソーシャルメディアマーケティングがあります。SNSマーケティングとソーシャルメディアマーケティングの違いは、ソーシャルメディアの方が対象が広いということです。ソーシャルメディアとは一般ユーザーが参加するメディア全般を指し、ブログや口コミサイトも含まれます。一方SNSとは、個人間の情報共有を主目的とするX、Instagram、Facebook、LINEなどのことです。しかし、ソーシャルメディアマーケティングとSNSマーケティングという用語は、ともにSNSを使ったマーケティング活動を対象としていて、ほぼ同じ意味で使われています。YouTubeはSNSに含まれる場合とそうでない場合がありますが、本記事では、SNSマーケティングの具体例のひとつとしてYouTubeを活用する施策事例についてもご紹介します。SNSマーケティングのメリットとデメリットSNSマーケティングのメリットとして、以下が挙げられます。《SNSマーケティングのメリット》多くの人にリーチでき、拡散の可能性もあるSNSからの投稿は、自社メディアに掲載するときよりも多くのユーザーに見られる可能性があります。ユーザーの関心を集める情報であれば拡散されてさらに広がります。低コストで運用できるSNSの企業公式アカウントは無料で開設・運用することができます。運用方法次第で費用をかけずに集客することが可能です。イベントやキャンペーンの情報を直接届けられるイベントやお得なキャンペーンなどの情報を発信して直接集客することができます。大企業の販促キャンペーンだけでなく、飲食店やネットショップなどのスモールビジネスにも有効です。自社のランディングページへ誘導できるSNSへの投稿や広告からランディングページへ誘導して、新規顧客を獲得できます。潜在顧客にリーチできるすぐに購入の予定はないが、今後購買の可能性がある潜在顧客に対しても情報を届けることができます。関連記事：潜在顧客とは？顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説ターゲットを絞り込んだ広告ができるSNS広告は、会員のプロフィールに基づいてターゲティングが可能です。サードパーティークッキーが2024年までに順次廃止され、今後はWeb広告のターゲティングに制限がかかることを考えると、広告チャネルとしてのSNSはさらに重要となりそうです。関連記事：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!ブランディング効果がある企業名や商品名などの人気を高め、ブランド認知度を高める効果があります。企業アカウントからの投稿が注目されてネットニュースになり、知名度が上がる例もあります。顧客との相互コミュニケーションがとりやすいSNSのダイレクトメッセージなどによりユーザーとダイレクトにコミュニケーションをとることができます。顧客の率直な感想や要望をリアルタイムで集めることも容易です。ファンマーケティングがしやすい投稿や各種のコミュニケーションにより、企業とユーザーの距離を近づけることができます。役立つ情報を届けたり、限定の特典を提供したりすることで顧客ロイヤリティを高め、ファンを拡大できます。一方、SNSマーケティングには以下のようなデメリットもあります。《SNSマーケティングのデメリット》ターゲットに見られない可能性もあるユーザーが見るSNSのタイムラインには多くの情報が流れていきます。知名度の高い企業の投稿以外は埋もれてしまい、ターゲットに見てもらえない可能性もあります。一定のフォロワー数を得るためには、無料のアカウント運用に加えてSNS広告などの施策を行っていくことも必要です。差別化が難しい競合他社の企業アカウントがある中で注目してもらうためには、他社と差別化する必要があります。多くの企業アカウントから選ばれるためには、情報発信の頻度を上げ、コンテンツにも工夫をすることが大切です。炎上のリスクがある情報が幅広く拡散されることがSNSの魅力のひとつですが、炎上のリスクもあります。一度発信した内容を訂正しても完全に削除することはできないので、投稿内容は事前に十分にチェックすることが大事です。効果測定がしにくいフォロワー数やSNS広告への反響は測定できますが、SNSを見たユーザーが別のチャネルを経由して自社のWebサイトを閲覧している可能性もあり、企業アカウントの運用が集客にどのくらい貢献しているかは明確に計測ができません。SNSの企業アカウントは成果が見えにくくても長期で運用していく必要があります。簡単に撤退できない一般ユーザーはアカウント削除も簡単ですが、企業アカウントは顧客から情報発信を期待され、簡単に休止・撤退ができません。したがって、あらかじめ運用を持続できる体制を整えて参入する必要があります。SNSマーケティングと合わせて行うべきマーケティング施策SNSマーケティング施策は多くの企業にとって有効ですが、その他のマーケティング施策も欠かせません。以下のようなマーケティング施策とバランスよく組み合わせることで、SNSマーケティングの成果につながります。オウンドメディアの整備SNSで企業の投稿を見たユーザーの誘導先であるオウンドメディアにユーザーの期待に応えるコンテンツが掲載されていれば、再訪する可能性が高くなります。逆にユーザーに応えられなければ集客の機会を逃してしまうかもしれません。オウンドメディアのコンテンツを充実させることが重要です。合わせてSEOも行いましょう。関連記事：オウンドメディアの意味やメリットとは？作り方から成功事例まで徹底解説！関連記事：SEOをわかりやすく解説！検索順位を上げるためにまずとるべき対策は？Web広告の出稿どのマーケティング施策が有効か知るために、SNSアカウントの投稿やSNS広告施策と合わせて一般のWeb広告も実施することで比較ができ、より有効な施策を見極められます。関連記事：Web広告の種類と役割、効果的な運用方法を紹介！メールマーケティングSNSからオウンドメディアへと流入した見込み客に対してはメールマーケティングでコミュニケーションを継続していくので、メルマガなどの施策も合わせて行っていきます。関連記事：メールマーケティングの種類や手法を解説。180％集客がアップした、メールマーケティングのコツもご紹介！SNSマーケティングの具体的な施策の種類、成果を上げるポイント企業のSNSマーケティングの主な施策は以下の5つです。企業アカウントの運用SNS広告SNSキャンペーンインフルエンサーマーケティングソーシャルリスニングこれらの施策について、主なSNSとしてX、Facebook、Instagram、LINE、YouTubeをとりあげて解説していきます。企業アカウント運用の始め方と、スムーズに運用するポイントSNSマーケティングの基本は企業アカウントの運用です。まず企業アカウントを取得します。どのSNSにアカウントを作成するかは、業種やターゲットによって違います。多くの企業がまず運用を始めるのが、テキストのみでも画像・動画付きでも投稿がしやすいX、世界最大のユーザー数で幅広い年齢層が使うFacebookの２つで、これらはBtoCだけでなくBtoBでも活用している企業が多いです。そこに、商品やサービスをビジュアルで見せたいビジネスではInstagram、動画を多く投稿する場合はYouTubeも追加します。LINEは主にBtoCで活用されています。多くのSNSで企業アカウントを無料で開設できます。XXの企業アカウントは無料で作成可能です。他には有料プランもあります。TwitterからXへの変更とともに新しい認証制度がスタートしました。Xではアカウントの信頼性を認証するバッジを提供していて、これを取得するための費用は、青バッジであれば月額1,960円（年間20,560円）、組織を認証するより信頼度の高い金バッジの場合で月額8,000円（年間135,000円）となっています。新制度が始まって間もない2023年現在、企業の公式アカウントはバッジなし、青、金いずれの企業もあるようです。Facebook、Instagram「Metaビジネスマネージャ」から企業アカウントを無料で取得でき、ビジネスページを開設できます。MetaBusinessSuiteを利用すると、FacebookとInstagramのビジネスの管理を1か所で行うことができます。LINE企業アカウントは無料で作成できます。無料のアカウントでは毎月200通のメッセージを配信できます。それを超えるメッセージを配信する場合、通数により以下の有料プランが設定されています。ライトプラン月額5,000円：月5000通までスタンダードプラン月額15,000円：月30,000通まで、追加メッセージは～3円/通（配信数により料金が異なる）関連記事：LINEマーケティングとは？特徴やメリット、無料から使える機能を解説YouTubeYouTubeでは企業専用ページであるチャンネルを開設して、そこに動画を投稿していきます。無料で開設できます。各SNSのユーザー数やユーザー層の特徴については、以下の記事でくわしく解説しています。関連記事：ソーシャルメディアマーケティングとは？基礎知識や具体的な手法、SNS活用方法も解説企業アカウントの開設はすぐにできますが、定期的に情報発信していくことは簡単ではありません。以下のようなポイントをおさえましょう。《企業アカウントをスムーズに運用するポイント》メルマガ、企業のお知らせなどと連動させて投稿する企業アカウント運営の初歩は、一つのコンテンツを複数のSNSに展開することです。メルマガや企業のプレスリリース、Web広告などのコンテンツをXやFacebookなど複数のSNSに同時配信します。動画投稿であればYouTubeのチャンネルにも蓄積していきます。こうした投稿をベースに、さらに各SNSに適切な投稿を追加していきます。プロフィールはくわしく書き、できればフォロー返しとリプライをする企業アカウントの中にはほとんどフォロー返しやコメントへの返信をしていないものも多く、企業アカウントにとって必須ではありません。しかしゼロからスタートさせるときは、できるだけ相互フォローとリプライをして地道にコミュニケーションを重ねていくことでフォロワーが増え、見られる確率が上がります。複数のアカウントをチームで運営するアクティブユーザー数が多いSNSでは個々の投稿が届けたい相手に見られる確率が低くなります。そこで1日に複数回の投稿をすることが有効です。自動投稿設定をすることもひとつの方法です。また、2～3個のアカウントから担当者を決めてそれぞれ投稿して、互いにリポストするといった方法で露出を高めることができます。企業名公式アカウントをメインに、いくつかの商品名や部署名などで複数運用することも多いです。フォロワー数を増やす施策を行うもともと知名度のあるアカウント以外は、地道にフォロワー数を増やしていく必要があります。それには自社の投稿にコメントがついた場合などに積極的に返信してコミュニケーションをはかるという方法が基本です。加えて、このあとで紹介するSNS広告やキャンペーンなどの施策も合わせて行っていくことがポイントです。SNSの特徴をふまえて異なるコンテンツを展開するSNSマーケティングをさらに推進する企業は、Facebookでは年齢層が高め、LINEでは若年層向けといった各SNSのターゲット層を意識してそれぞれで異なるコンテンツを展開し、多様なユーザー層にリーチする戦略をとることもあります。SNS広告SNS経由で積極的に集客したい場合は、無料または低コストでできるアカウントの運用に加えて、有料のSNS広告を行います。SNS広告は、一般的なWeb広告と同様に低料金から始めることができ、効果測定をしながら配信対象やコンテンツを改善します。SNS広告の大きなメリットは、他のコンテンツに溶け込んで違和感が少なく、一般のWeb広告よりもユーザーの抵抗感が少なく受け入れられやすいことです。SNS広告は、XやFacebookなどのユーザーのタイムラインに、他の投稿と同じフォーマットで表示されます。SNS広告は即効性があり、特定の情報を広めたい場合に有効です。たとえば、商品のプレゼントキャンペーン、期間や場所が限定されたセール情報、幅広く参加者を集めたいイベント告知などです。InstagramやLINEでは定期的にSNS広告を配信して企業や商品のブランディングを行っている例もあります。SNSキャンペーンSNSキャンペーンとは、「アカウントをフォロー」「#ハッシュタグをつけて投稿」してくれたらプレゼント、などのユーザー参加型キャンペーンでフォロワーを増やす施策です。新規フォロワー獲得のほか、認知度アップ、あるいは直接の売上アップなどを目的とする場合もあります。SNSキャンペーンはフォロワー獲得以外にもメリットがあります。それがUGCの拡散です、UGC（UserGeneratedContent）とは、ユーザーが生成したコンテンツのことです。UGCは企業自身の投稿よりも共感が得られやすく、多くのUGCが拡散すれば新たなユーザーの目に触れる機会も増えます。UGCを増やすために、ユーザーが投稿したいと思うようなキャンペーンの企画が重要です。SNSキャンペーンを行う際、まずキャンペーン情報の告知が大事です。キャンペーンに合わせてSNS広告やWeb広告などを増やすことが一般的です。スモールビジネスでもSNSキャンペーンは活用されています。飲食店などを訪れた人に、「LINEの友だち登録」「Xへの投稿とフォロー」「Instagramへの写真投稿」を依頼してプレゼントや割引を進呈する方法です。また、小規模なネット通販でもSNSキャンペーンによりフォロワーを獲得して、その後も定期的にお得な情報を届けていくといった施策が行われます。インフルエンサーマーケティングインフルエンサーマーケティングのインフルエンサーとは、SNSに多くのフォロワーを持つユーザーのことです。XやInstagramならフォロワー、YouTuberならチャンネル登録者の数が10万人以上であればかなり影響力があるインフルエンサーといわれます。インフルエンサーマーケティングとは、このようなインフルエンサーに自社の商品、サービス、ブランドなどをPRする投稿を依頼する施策です。費用はインフルエンサーのフォロワー1人あたり2円～5円程度といわれています。当然、フォロワー数が多いインフルエンサーに依頼する場合ほど高額になりますが、フォロワー数が1000人程度でも、質の高いフォロワーを持っているインフルエンサーであれば影響力は大きく、マーケティング施策が可能です。公式に企業からPRの依頼を受けているインフルエンサーは、SNSアカウントの自己紹介に「××××アンバサダー」と表記されていることもあります。企業がインフルエンサーマーケティングを行いたいとき、自らSNSで対象者を探すほか、インフルエンサーと企業のマッチングサービスサイトを利用する方法があります。しかし、ステルスマーケティングと疑われないようPRを明記、炎上リスクの事前チェックなど注意点も多いので、始めるときは専門会社に依頼している企業も多いです。ソーシャルリスニングソーシャルリスニングとは、SNSに投稿される言葉を収集してユーザーリサーチをすることです。ソーシャルリスニングの目的はいくつかあります。ひとつは現在進行形のSNSマーケティングや企業活動全般がユーザーにどのように受け止められているかをリアルタイムで知り、迅速に対応するためです。また、得られた分析結果を将来の新商品開発やマーケティング戦略に役立てるという中長期的な目的もあります。ソーシャルリスニングの具体的な方法としては、自社商品だけでなく競合も含めて、関連するユーザーの何気ない会話を幅広く集めて分析したり、自社商品についての率直なユーザーの声を集めるために特設サイトを用意したりといった方法があります。さらに調査を進めたい企業のためには、SNSから得られるビッグデータを収集して詳細に分析するための「ソーシャルリスニングツール」各種が提供されています。SNSマーケティングの成功事例ここからはSNSマーケティングの企業事例をご紹介します。フォロワーなどの数字は2023年11月現在のデータとなっています。企業アカウントの運用事例　3件最初から知名度のある企業以外が企業アカウントの運用のみで成果を上げることは非常に難しいですが、中小企業が成功した事例もあります。やすもと醤油島根県の醤油製造企業がツイッターで大きく拡散されました。商品を販売するWebサイトを整備したことを機に2020年にスタートさせたTwitter運用で、あるツイートをきっかけにフォロワーが倍増し、同時に商品も大ヒットしたそうです。㈱豊中ホット研究所各種工業用ホースのメーカーです。商品であるさまざまなホースの画像に説明をつけて投稿しています。TVCMを行った実績もあるようですが、SNS内では現在のフォロワーは9404人で、BtoB企業としてはかなり多いといえます。ローソン大企業のアカウントでは800万人以上にフォローされているローソンが有名です。「あきこ」というキャラクターが発信していること、画像や動画の見せ方などが運用の参考になります。SNSキャンペーンの事例　3件どのSNSを見ても、SNSキャンペーンが非常に頻繁に行われていることがわかります。そのなかからいくつかをご紹介します。赤い風船　関西版旅行・宿泊業界とInstagramは相性がよく、多くのキャンペーンが行われています。日本旅行赤い風船関西版では「#にこTA」「#撮影した地名や場所」「@west_akafu」をつけて投稿すると、毎月1名に旅行券をプレゼントするというキャンペーンを、2023年を通して行っています。湖池屋コイケヤも定期的にSNSキャンペーンを行っています。2023年11月の「GRモルカーポテト1ムーチョ」プレゼントキャンペーンではTOYOTAのラリージャパンとタイアップして投稿を募集。プレゼントは20名にコイケヤ商品などの詰め合わせでした。nana　＃ワンフレーズチャレンジ音楽コラボアプリ「nana」は、課題曲のワンフレーズを歌って投稿するキャンペーンを2023年11月に実施しました。優秀作品には豪華賞品を進呈することで、多くのUGC（UserGeneratedContents＝ユーザー生成コンテンツ）を促すことが目的です。インフルエンサーマーケティングの事例2件インフルエンサーマーケティングもSNSマーケティングの有効な施策として数多く実施されています。セブン-イレブン　セブンスイーツアンバサダーセブン-イレブンは2018年、報酬711万円で1年間、セブンスイーツの魅力を伝える「ドリームセブンスイーツアンバサダー」を募集して話題になりました。現在はこのキャンペーンは行われていないようですが、損後もコンビニエンスストアのスイーツ販売促進には各社のSNSが大いに貢献している現状があります。ワークマン　公式アンバサダーワークマンが業務用ウェアから一般向けのカジュアルウェアへと販路を拡大したのは、インフルエンサーの投稿がきっかけだったというのは有名なエピソードです。この体験を重視した同社は公式アンバサダー制度を作りました。ただしアンバサダーの報酬はないそうで、インフルエンサーマーケティングの一つのスタイルを確立させています。このほか、インフルエンサーマーケティングが最も有効なジャンルは美容とアパレルといわれ、こうした業種にも多くの実施例があります。インフルエンサーマーケティングは、知名度のない商品やブランドでも成果を上げやすい、有力な施策といえます。シャノンが実践！　BtoBでも有効なSNSマーケティングの事例最後に、シャノンが実践するSNSマーケティングの事例をご紹介します。BtoB企業ではSNSマーケティングの優先度は高いとはいえませんが、SNSを有効活用して集客につなげられる事例もあります。多くのBtoB企業にもあてはまる活用方法をご紹介します。展示会でSNSキャンペーンを実施シャノンは定期的に展示会に参加しています。最近の展示会では、商談はもちろんですが、将来の商談につながる集客にも力を入れています。「展示会に来場する人」は、濃淡はあっても購買の意欲がある人ばかり。可能な限り集客して今後につなげられるよう、SNSキャンペーンを展開しました。キャンペーン内容は、シャノンのSNSをその場でフォローしてくださったかたに、プレゼントをお渡しするというものです。以下のパネルを大小2パターン用意して、遠目からも視認できる大パネルで注目を集め、来場した方には紹介パネルにてご案内をしました。キャンペーンの結果、目標数を大きく上回る数のフォローを獲得することができました。さらにSNSの反応を計測したところ、Xでは展示会会期中のエンゲージメントが顕著に高くなるという検証結果が得られました。YouTubeチャンネルでSNSマーケティングシャノンでは、YouTubeチャンネルに各種の動画をアップするとともに、動画を各種のマーケティング施策で活用しています。以下がシャノンのYouTubeページです。動画を蓄積していくことでユーザーが自分の欲しいコンテンツを見つけやすいページになります。動画をすべてゼロから作成すると多くのリソースがかかりますが、シャノンでは定期的に開催しているウェビナーの録画を編集した動画もコンテンツとして活用しています。ウェビナーの録画を編集して約5分の要約動画、約1分のショート動画を作成します。このような動画をSNSに投稿したり、メルマガに掲載することで、ウェビナー未視聴者に対して有用な情報を届けることができます。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.　SNSの普及率が80％超の今、SNSマーケティングが重視されています。メリットとデメリットは以下です。《SNSマーケティングのメリット》・多くの人にリーチでき、拡散の可能性もある・低コスト運用できる・イベントやキャンペーンの情報を直接届けられる・自社のランディングページへ誘導できる・潜在顧客にリーチできる・ターゲットを絞り込んだ広告ができる・ブランディング効果がある・顧客との相互コミュニケーションがとりやすい・ファンマーケティングがしやすい《SNSマーケティングのデメリット》・ターゲットに見られない可能性もある・差別化が難しい・炎上リスクがある・効果測定がしにくい・簡単に撤退できない2.　SNSマーケティングと合わせて以下のような施策を行います。・オウンドメディアの整備・Web広告の出稿・メールマーケティング3.　SNSマーケティングの代表的な施策として、以下があります。・企業アカウントの運用・SNS広告・SNSキャンペーン・インフルエンサーマーケティング・ソーシャルリスニング4.　企業アカウント運用のポイントとして、以下が挙げられます。・メルマガ、企業のお知らせなどと連動させて投稿する・プロフィールはくわしく書き、できればフォロー返しとリプライをする・複数のアカウントをチームで運営する・フォロワー数を増やす施策を行う・SNSの特徴をふまえて異なるコンテンツを展開する最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

一般ユーザーがSNSで情報を共有する手段として、動画はテキストや画像よりも情報量が多いことが特徴です。さらに動画のなかでも短い「ショート動画」は、・インパクトがある・重要な情報のみを効率よく取得できる・投稿する側にとっては作成が簡単といった魅力から、急速に広まっています。企業のマーケティング施策では、このようなショート動画の特色を理解して活用することが重要です。今回は、ショート動画マーケティングの現状やメリット・デメリットを確認した後、シャノンが実践するショート動画マーケティングの具体例をご紹介します。目次Toggleマーケティング施策としてのショート動画とはショート動画とは？　長さや特徴は？ショート動画の代表的な4つのプラットフォームとは？購買行動を促す施策として、ショート動画が有効ショート動画マーケティングのメリット、デメリットショート動画マーケティングの具体的な方法ショート動画マーケティングの手法ショート動画マーケティングで成果を上げるポイントシャノンのショート動画マーケティング事例を紹介！人気ウェビナーをショート動画に活用。編集は外部委託ショート動画をメルマガで配信ショート動画を連載メールで配信ショート動画作成のポイントまとめマーケティング施策としてのショート動画とはショート動画とは何か、4大プラットフォームの特徴、ショート動画マーケティングの現状やメリット・デメリットについて確認していきます。ショート動画とは？　長さや特徴は？ショート動画とはその名の通り短い動画のことです。一般的には15～60秒までの動画をショート動画と総称します。ただし、YouTubeが提供するサービスの名称が「YouTubeショート」で、日本語ではショート動画と呼ばれるため、YouTubeショートのことを指してショート動画と呼んでいる場合もあります。ショート動画のもうひとつの特徴は、縦型が多いことです。スマートフォンでは多くのアプリが縦位置表示のため、ユーザーがスキマ時間に多くの情報を閲覧しようとするとき、縦のままで視聴できる縦型動画が好まれます。つまり、ショート動画はスマートフォンとの親和性が高いといえます。ショート動画の代表的な4つのプラットフォームとは？日本で主に利用されているショート動画のプラットフォームは以下の4つです。TikTok2017年に日本でサービスインしたTikTokはショート動画ブームの先駆けとなったアプリです。当初は15秒の短い動画を共有できました。その後長さの上限が1分となり、2021年からは最長3分の動画も投稿できるようになっています。音楽やエフェクトをつけた動画を簡単に投稿でき、個人が作成したエンタメ系の動画が多いことが特徴です。Instagramリール（InstagramReels）Instagramに2020年に追加されたリールは、15秒～90秒の動画を投稿できる機能です。Facebookにも共有できます。リールはTikTokの動画投稿とほぼ同じ機能です。ユーザーの年齢層が高く企業アカウントも多いので、ビジネス活用に強みを持っています。YouTubeショート「YouTubeショート」は1分までの動画です。従来のYouTube動画は横型ですが、ショートは縦型がメインです。個人や企業のチャンネルで従来の動画とショートが一覧表示され、チャンネル登録者を増やすことで個人は収益を上げることができ、企業は集客ができます。LINEVOOMLINEVOOMはLINEが2021年、従来のタイムラインに代わって追加された動画投稿機能です。フォローしているアカウントの投稿のほか、おすすめの動画も表示されます。他の3つのプラットフォームより後発ですが、LINE公式アカウントからショート動画で情報発信でき、企業や店舗で効果を上げています。上記４つのほか、X（旧Twitter）でもショート動画が活用されています。1つのショート動画を複数のプラットフォームに投稿して注目度を高めることが一般的です。購買行動を促す施策として、ショート動画が有効ショート動画は購買を促進するマーケティング施策として近年注目されています。2023年7月、スターミュージック・エンタテインメントの調査によると、Z世代の62％が「ショート動画は購買に影響を与える」と認識していました。さらに、TikTokやLINEVOOMのショート動画を視聴したユーザーの一定割合が購買行動を起こしているという結果も報告されています。出典元：「ショート動画が購買に与える影響」調査で判明、5万円超の購入も同調査は、「ショート動画売れ」の傾向が確認できると結論付けています。ショート動画マーケティングのメリット、デメリット企業が行うショート動画マーケティングには以下のようなメリットがあります。《ショート動画マーケティングのメリット》ターゲットユーザーに視聴される可能性が高く、潜在顧客にもリーチできるショート動画であれば一般の動画よりも視聴されやすく、ターゲットユーザーに見てもらえる確率が高くなります。また、YouTubeやInstagram、Facebookに投稿すればおすすめ動画として流れる可能性があるので、潜在顧客にもリーチできます。動画作成のコストが抑えられる用意すべき素材も編集の手間も少ないので、長い動画よりも編集コストを抑えられます。スピーディーに情報発信する際にも有利です。媒体コストが抑えられるプラットフォームへの投稿や自社メディアへの掲載などにより、広告費をかけずに幅広く情報を拡散することができます。ひとつの動画を効率よく活用できる作成した一つのショート動画を自社のメールマガジンやWebサイトに掲載しながらYouTubeやその他のプラットフォームにも投稿できます。必要に応じて各種メディアへの広告配信も可能で、幅広く活用できることがメリットです。長尺動画へ誘導するきっかけになるショート動画で内容の一部を紹介したり、社名や商品名の認知度をアップさせたりすることで、商品やサービスについてくわしく伝える、通常動画を見てもらえる可能性が高まります。一方、ショート動画マーケティングのデメリットとしては以下が挙げられます。《ショート動画マーケティングのデメリット》動画マーケティングのスキルが必要動画がユーザーに与えるインパクトは大きく、表現方法によってはユーザーにマイナスの印象を与えるリスクもあるため、動画を活用するマーケティングには一定のスキルが求められます。ショート動画であれば簡単に作成できるとはいえ、投稿するコンテンツについて十分に吟味する必要があります。※ショート動画を含む一般的な動画マーケティングについては、以下の記事でくわしく解説しています。動画マーケティングとは？会社で活用するための手法を紹介BtoBの場合は効果が出るまでに時間がかかるBtoCでは一定割合の購買という結果が得られるまでの時間が短いですが、購買までの検討期間が長いBtoBでは数字で効果が表れるまでに時間がかかります。中長期の視点で確認していく必要があります。ターゲットユーザーにリーチしているか確認しにくいSNSに投稿したショート動画が多く再生されたとしても、そのうちどれくらいの割合が自社のターゲットユーザーであり成果に結びつくかが確認しにくい場合があります。しかし、企業が発信するメールマガジンに動画を貼って配信するような場合は、送信対象のうち誰が動画をどこまで視聴したかを測定することが可能です。具体的な方法については、後半でご紹介します。ショート動画マーケティングの具体的な方法企業事例を紹介しながら、ショート動画マーケティングの具体的な方法を解説します。ショート動画マーケティングの手法企業のショート動画マーケティングには、以下のようなパターンがあります。企業事例とともに解説します。需要が高い情報を定期的に配信するコンテンツマーケティングの考え方に基づき、ターゲットユーザーにとって役立つ情報をショート動画の定型フォーマットに当てはめて、定期的に配信します。最も一般的な手法です。■ウェザーニュースYouTubeチャンネルの登録は100万人超。一般動画とショートの両方で天気予報を投稿していますが、ショートではよりくわしい情報を頻繁に配信しています。■バンダイYouTubeチャンネルの登録は約100万人。ショート動画では主に、特定のおもちゃの遊び方を配信しています。インパクトのあるショート動画で認知度を高める商品やサービスについて紹介するのではなく、多くの人に視聴されるコンテンツを作成して企業やブランドの認知度を高める方法です。トライすることは難しくないですが、フォローユーザーが満足するコンテンツ発信を継続することの難しさがあります。この分野の成功事例としては以下が有名です。■大京警備保障同社は企業認知度アップと人材確保を主な目的として2020年、TikTokへの動画投稿をスタート。現在はYouTube100万人、TikTok300万人がフォローする人気コンテンツとなっています。ほかにBtoBの企業事例もあります。■ミエルカチャンネルSEOなどを支援するファベルカンパニーのYouTubeチャンネルでは、Webマーケティング担当者向けの動画を配信していますが、YouTubeショートでは社員によるエンタメ系コンテンツを配信しています。プラットフォームによって異なるショート動画を配信するショート動画マーケティングのスキルを積んだ企業は、YouTubeの動画、YouTubeショート、TikTokなどでそれぞれ違う動画を配信して、多様なターゲットへのリーチを測っています。■資生堂YouTubeショートではシニア層向け、TikTokではZ世代向けのメイク動画を配信しています。■HaierJapan家電メーカーのHaierJapanはYouTubeチャンネルで自社製品を紹介しています。一方、YouTubeショートではダンス動画、TikTokではレシピ動画を配信して視聴者を増やしています。ショート動画マーケティングで成果を上げるポイント企業がショート動画マーケティングを行うにあたり、成果を上げるためのポイントとして以下が挙げられます。自社メディアとプラットフォームを効果的に組み合わせるひとつのコンテンツを多様なメディアに展開することで多くのユーザーに閲覧される機会が増えます。ターゲット層にリーチできそうなプラットフォームを積極的に活用しましょう。合わせて、オウンドメディアや自社のメールマガジにも活用します。長尺動画やウェビナーへの誘導をはかるBtoCではショート動画を見たことで購買行動を起こすことがあるとすでにご紹介しました。しかしBtoBでは商品やサービスについての理解をさらに深めてもらう必要があります。ショート動画から長尺動画やウェビナー、リアルセミナーなどへの誘導が効果的です。コンテンツを定期的に配信して蓄積するショート動画のコンテンツのなかには何年経っても閲覧され続け、時間をかけて多くの再生回数となるものもあります。そんなコンテンツを蓄積していけば、フォローやチャンネル登録の可能性が高くなります。フォロー数より購買に結びつくターゲットへのリーチを重視する前述した事例ではフォロー数も紹介していますが、フォロー数や再生数が多ければ売上が上がるとは必ずしもいえません。特に、BtoBマーケティングでは、少数でも購買の可能性が高い顧客を着実に集客することが重要です。KPIは再生数なのか、特定のCV数なのかを施策ごとに明確にして進めることが大事です。シャノンのショート動画マーケティング事例を紹介！シャノンでは自社のマーケティングにおいてショート動画の活用に取り組んでいます。シャノンのYouTubeチャンネルは、一般動画だけでなく多くのショート動画を作成・投稿しています。ここからは、シャノンのショート動画を紹介しながら、具体的な活用方法を解説します。人気ウェビナーをショート動画に活用。編集は外部委託動画コンテンツをゼロから作成するのは大きな負担になってしまいます。そこで、集客のために定期的に実施するウェビナーを有効活用することがおすすめです。シャノンでは、ウェビナーの実後アンケートで満足度が高かったトピックを素材として、5分あるいは1分の動画に再編集しています。ウェブ動画以外では、調査アンケートや人気の高かったブログ記事なども活用します。動画の撮影は自社で実施し、編集については外部の制作会社に委託しています。このような短尺の動画に編集することが向いているウェビナーは、シンプルな構成のもの、たとえば「集客のポイント３つ」のような羅列型やランキング、ABテストの結果などです。ショート動画をメルマガで配信ショート動画はSNSに投稿するだけでなく、自社のメルマガで配信します。コンテンツにもよりますが、ショート動画をメインにしたメルマガでは、1回の配信あたり100～300人のかたに視聴いただいています。いまご覧いただいているブログ記事と並んで、メルマガにおけるお役立ちコンテンツとしておすすめです。ショート動画を連載メールで配信シャノンでは、一斉配信するメルマガに掲載するだけでなく、1分のショート動画を3回にわたって配信する施策も実施しています。リードの興味・関心の引き上げや、ホットリードの見極めに有効です。1分のショート動画が3日間のシリーズであることを明記した1日目のメールをまず送信し、そのメールをクリックした人にのみ次のメールを配信。2通目をクリックした人のうち47.7％が次のメールもクリックしたという実績が得られています。また、このように対象を絞り込むメール配信により、興味・関心が低い人に不要な情報が届く機会を減らすことができます。この施策にはMAのシナリオ機能を活用します。あらかじめ設定することでシナリオ通りにメールが配信され、CTRも計測されます。※シナリオ機能については以下の記事でくわしく紹介しています。MAのシナリオ機能とは？シナリオを作成するメリット、手順、シャノンが実践しているシナリオ事例も多数紹介！ショート動画作成のポイント再生数が上がるショート動画にするためには、1分で重要な情報が伝わるような構成が重要です。以下のような点がポイントとなります。音声で聞いても、音声なしでもわかるようにするどんなシーンでもストレスなく視聴できるよう、音声で聞いても、音声を消して状態で視ても内容がわかるように作成します。音声で説明するのと同じ内容を、字幕で追加します。重要なことはイラストやテキストで目立たせる要所要所で重要な内容が伝わりやすいよう、イラストやテキストを使った静止画を追加します。エビデンスとなるデータを示す伝えたい内容はできるだけ説得材料となるデータを使って解説します。数値で示すことでわかりやすく、記憶に残りやすくなります。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。ショート動画とは一般的には、15～60秒までの動画のことです。スキマ時間にスマートフォンで視聴することを想定して縦型で作成されることが多いです。ショート動画のプラットフォームの代表例は、TikTok、Instagramリール、YouTubeショート、LINEVOOMです。1つの動画を複数のプラットフォームに投稿することで注目度を高めることができます。ショート動画は購買に影響を与えるという調査報告もあり、ショート動画はマーケティングの有力な施策となっています。ショート動画のメリットとデメリットは以下です。《メリット》・動画作成のコストが抑えられる・媒体コストが抑えられる・ひとつの動画を効率よく活用できる・長尺動画へ誘導するきっかけになる《デメリット》・動画マーケティングのスキルが必要・BtoBの場合は効果が出るまでに時間がかかる・ターゲットユーザーにリーチしているか確認しにくいショート動画マーケティングの手法として、以下があります。・需要が高い情報を定期的に配信する・インパクトのあるショート動画で認知度を高める・プラットフォームによって異なるショート動画を配信する最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

革新的なAIチャットであるChatGPTは、ビジネスシーンにおいて業務効率化に役立ちます。ChatGPTを業務に取り入れることで、企業としての競争力向上を目指せるでしょう。今回は、ChatGPTの仕組みや使い方などの基本を解説したうえで、ビジネスでの活用アイデアや注意点を紹介します。マーケティング部門がChatGPTを使う場合の例文も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。シャノンコンテンツアシスタントのご紹介シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら目次Toggle話題のChatGPTとは？ChatGPTの仕組みChatGPTができることChatGPTの基本的な使い方ChatGPTの無料版と有料版の違いビジネスでのChatGPTの活用アイデアメールマガジンの作成セミナーのアイデア出しオウンドメディアの記事作成ChatGPT利用時の注意点情報の裏取りをしっかり行う機密性の高い情報は入力しないまとめ話題のChatGPTとは？人間が書いたような自然な文章を作れるAIチャット・ChatGPTは、2022年11月にリリースされた直後から世界中で話題となりました。日本でも2023年5月に1日あたりのアクセス数が700万件を突破しており、ビジネスシーンで活用される機会も増えています。ビジネスでの活用方法を紹介する前に、まずはChatGPTの基本について解説します。ChatGPTの仕組みChatGPTは、人工知能の研究・開発を行う米国の会社OpenAIが開発したAIチャットです。文章で質問（プロンプト）を入力すると、それに対する回答が自然な言語で出力されます。ChatGPTの高い言語生成能力を支えているのは、OpenAIが開発した自然言語処理モデル「GPTシリーズ」です。自然言語処理モデルとは、与えられた大量の学習データをもとに、まるで枕詞にように特定の言葉の次に来る言葉を予想できるシステムのことです。たとえば、母国語が日本語の人であれば「売上を」の次には「伸ばす」「計上する」などの言葉はつづいても、「減る」「大きくする」などの言葉が来ると不自然であると分かります。そうした判断を高い精度で行えることが、ChatGPTがユーザーの入力した文章を理解し、自然な言語で回答できる理由です。ChatGPTができることChatGPTは、ビジネスシーンでの以下のような作業をサポートしてくれます。文章の要約・翻訳・添削ChatGPTが持つ高性能な言語処理能力を活かして、要約・翻訳などにように文章にアレンジを加えることができます。さらに、誤字脱字や文法の間違いがないか添削してもらったり、第三者の立場から意見をもらったりすることも可能です。アイデア出し人間には叶わないスピードで回答を出力できるAIだからこその特性を活かして、高速でブレインストーミングを行うことができます。会議や商談の準備、商品企画、メールのタイトル案作成など、さまざまな場面で活用可能です。関数・コードの作成関数やコードなど、正解が限られている内容を出力することができます。「〇〇ができるコードを書いて」といったように求めたい結果を言葉で入力できるので、調べる手間を削減できます。ChatGPTの基本的な使い方ChatGPTは画面下部にある入力欄に、プロンプトを入力するだけで簡単に使うことができます。以下のような工夫を行うことで、理想的な回答を作り出すことが可能です。数を指定する文字数やアイデアの数などを指定すると、ChatGPTは制約の範囲内で回答を出力します。ただし、ChatGPTには文字数制限があるためご注意ください。OpenAI社の発表によると一度に入出力できる数は英語の場合で4096トークン（単語）です。日本語を出力する場合はさらに数が限られていて、600〜700文字程度が限界だと言われています。記号を活用してプロンプトを作成するメールやチャットでの指示出しのように文章のみでプロンプトを入力することもできますが、記号を取り入れることでよりスムーズに回答を出力することができます。ビジネスでの活用を考えている場合、まずは以下の3つを抑えておくといいでしょう。：（コロン）：タイトルとサブタイトルや本文を区別するために、タイトルの後ろにつけます。{}（波括弧）：属性やプロパティなど、前提を説明する言葉を囲むために使います。“”（二重引用符）：引用するテキストを囲むために使います。改善・アレンジを繰り返すChatGPTに意図と異なる回答を出力された場合や、さらにブラッシュアップしたい場合は、追加で改善・アレンジ指示を入力しましょう。回答の文体や文字数、観点を指定しながらブラッシュアップを重ねることで、理想的な回答を作り出すことができます。ChatGPTの無料版と有料版の違いChatGPTは無料で利用できますが、有料サービスの「ChatGPTPlus」も提供されています。ChatGPTPlusではアクセス集中時にも優先して接続できるほか、新機能を無料会員に先行して利用可能です。2023年7月現在、先行リリースされている新機能は以下の3つです。最新版の自然言語処理モデル「GPT-4」GPTシリーズの最新版である「GPT-4」が搭載されたChatGPTは、2023年3月から有料会員限定で先行リリースされました。GPTの性能を締めるパラメーター数は、ChatGPTのリリース当初に搭載されていたGPT-3は1,750億、GPT-4のパラメータ数は5,000億以上だと言われていますので、性能が飛躍的に進歩していることが分かります。検索エンジンBingと連携した機能「BrowsewithBing」事前に学習したデータからしか回答できないというChatGPTの課題を補うために、2023年5月にベータ版としてリリースされた機能です。「明日の天気は？」などの最新のトピックに関わるプロンプトを入力すると、ChatGPTが検索エンジンBingを使ってリアルタイムの情報を調べて、結果を出力します。ただし、コンテンツの取得・表示方法に問題があるとして、7月3日から提供を停止されています。サードパーティプラグインを利用できる「Plugin」スマートフォンでのAppStoreやGooglePlayのように、OpenAI社以外が作成した非純正の拡張機能（プラグイン）を利用できるサービスです。事前学習したデータにくわえて、プラグインから取得した情報をもとに回答を出力できます。プラグインは同時に最大2つまで利用可能です。ビジネスでのChatGPTの活用アイデアシャノンでは、コンテンツ制作にChatGPTを活用しています。例として、シャノンで使用しているプロンプトの例文を紹介します。この記事でご紹介しているプロンプトをExcelの資料でもご用意しているので、ぜひダウンロードしてご活用ください。■ChatGPTプロンプトテンプレートまた、このプロンプトを実際に使いながらコンテンツを作成していくウェビナーアーカイブ「ChatGPTを活用したBtoBマーケティングのコンテンツ作成方法とは」もございますのでぜひご覧ください。メールマガジンの作成MAでは顧客の行動から分析した興味関心や受注確度をもとに、顧客をセグメントに分け、それぞれに適したメールマガジンを送ることができます。メールマガジンの作成時は、タイトルと本文どちらもChatGPTを活用してアイデア出しを行うことが可能です。例文として、BtoBマーケター向けのメールマガジンを作成するための初回プロンプトを紹介します。タイトルの作成次のテーマに関するセミナーのメールタイトルを考えてください。テーマ：”””{リード獲得}“””ターゲット：”””{・BtoBマーケター・名刺情報は放置されている・予算の成約があり運用型広告は難しい・展示会は出ているけれど費用対効果に不安を感じている}“””メールタイトル（{5}個）：本文の作成{リード獲得}をテーマにしたセミナーのランディングページを作成しています。フォーマットにしたがって本文を考えてください。テーマ：”””{リード獲得}“””ターゲット：”””{・BtoBマーケター・名刺情報は放置されている・予算の成約があり運用型広告は難しい・展示会は出ているけれど費用対効果に不安を感じている}“””内容：”””{・BtoBのウェブアクセスは指名検索がほとんどなのでそこから資料請求を獲得する・指名検索には「自発型」と「指示型」がいる・自発型：自分で情報を探して資料請求をする・指示型：上司に指示されて資料請求をする・案件に繋がりやすい指示型を獲得する・指示型を獲得するためには、問い合わせと資料請求を分けるのが大事・指示型は資料を持ち帰って社内でMTGしたい}“””フォーマット：”””・課題喚起：　冒頭の課題を喚起する文章で始めてください。・内容：　内容を要約して{３}個の箇条書きにして入れてください。・参加するメリット：　ターゲットがセミナーに参加するメリットを{３}個の箇条書きで記載してください。・CTA：　最後にセミナー参加のアクションを促すコピーを入れてください。“””TEXT:※{}内のテキストを変更してご利用ください。セミナーのアイデア出し自社のナレッジを紹介するセミナーは、顧客の課題に寄り添った内容にすることで、顧客満足度の向上や成約率アップを狙えます。ここでは、MAで分析した顧客の課題をもとに、セミナーの企画・台本を考えるためのプロンプト例を紹介します。企画のアイデア下記のセミナーをターゲットに対してより刺さるように改善をしたいです。改善するときに必要な要素を私に質問してください。テーマ：{リード獲得}ターゲット：{・BtoBマーケター・名刺情報は放置されている・予算の成約があり運用型広告は難しい・展示会は出ているけれど費用対効果に不安を感じている}内容：{・BtoBのウェブアクセス指名検索がほとんどなのでそこから資料請求を獲得する・指名検索には「自発型」と「指示型」がいる・自発型：自分で情報を探して資料請求をする・指示型：上司に指示されて資料請求をする・案件に繋がりやすい指示型を獲得する・指示型を獲得するためには、問い合わせと資料請求を分けるのが大事・指示型は資料を持ち帰って社内でMTGしたい}制約事項：・上記“””内容“””の各項目についてそれぞれ改善内容を質問してください。改善に必要な質問:台本のアイデア対談型のセミナーの企画をしています。下記で対話形式の台本を作成してください。テーマ:{指名検索のリードを獲得する}ターゲット：{・BtoBマーケター・名刺情報は放置されている・予算の成約があり運用型広告は難しい・展示会は出ているけれど費用対効果に不安を感じている}内容：{・BtoBのウェブアクセス指名検索がほとんどなのでそこから資料請求を獲得する・指名検索には「自発型」と「指示型」がいる・自発型：自分で情報を探して資料請求をする・指示型：上司に指示されて資料請求をする・案件に繋がりやすい指示型を獲得する・指示型を獲得するためには、問い合わせと資料請求を分けるのが大事・指示型は資料を持ち帰って社内でMTGしたい}登場人物：A：視聴者の代理的なポジション。質問を投げかける役割B：質問に答える役割制約条件：・最後にAさんが’’’「では、ここまでの内容をまとめます」’’’といってまとめをしてください。TEXT:※{}内のテキストを変更してご利用ください。オウンドメディアの記事作成オウンドメディアの記事は高い品質のものを定期的にリリースすることが大切ですが、他業務との兼ね合いで記事作成に掛ける時間が取れないケースも多いでしょう。そうしたお悩みを持つ方には、ChatGPTを活用して記事のたたき台を作成するのがおすすめです。ここでは、自社の製品・サービスに関する記事を1から作成する場合のプロンプトと、セミナーの内容をもとに記事を作成する場合のプロンプトを紹介します。製品・サービスの概要に関する記事下記の内容でブログ記事を作成してください。テーマ:{指名検索のリードを獲得する}ターゲット：{・BtoBマーケティング担当者}内容：{・BtoBのウェブアクセスは指名検索がほとんどなのでそこから資料請求を獲得する・指名検索には「自発型」と「指示型」がいる・自発型：自分で情報を探して資料請求をする・指示型：上司に指示されて資料請求をする・案件に繋がりやすい指示型を獲得する・指示型を獲得するためには、問い合わせと資料請求を分けるのが大事・指示型は資料を持ち帰って社内でMTGしたい}制約条件：・適切な間隔で中見出し（h2）を付けてください。・文字数は1,000文字程度TEXT:セミナーの書き起こし記事下記の内容でブログ記事を作成してください。テーマ:{リードナーチャリング}ターゲット：{・BtoBマーケティング担当者}制約事項：・テキストの内容は会話形式ですが、出力は記事形式にしてください。・適切な間隔で中見出し（h2）を付けてください。・テキストの内容以外は推測して書かないでください。テキスト：”””{書き起こし内容}“””TEXT:※{}内のテキストを変更してご利用ください。ChatGPT利用時の注意点ChatGPTは革新的なAIチャットですが、精度にはまだ粗さがあります。以下のような対策を行うことで、安全に活用することができるでしょう。情報の裏取りをしっかり行うChatGPTは自然な文章を出力することは得意ですが、内容の正確性には課題があります。言葉の意味や使い方など、普遍性の高い一般的な知識についてはある程度正確に回答することが可能です。一方で、時事や専門的な内容は嘘を含んだ内容を回答する可能性があります。また、事前学習したデータはWeb上に存在する大量のコンテンツです。OpenAIは学習データに対して利用許諾を取っていないため、米国の主要メディアなどでは著作権への懸念が指摘されています。ChatGPTで出力した文章を商用利用すること自体は問題ないため、出力された情報をしっかり精査した上で活用しましょう。機密性の高い情報は入力しないChatGPTは、ユーザーが入力した内容も学習データとして活用しています。そのため、社内の機密情報を含んだプロンプトを入力してしまうと、社外の人の回答データを生成するために用いられてしまい、情報漏えいに繋がる可能性を捨てきれません。OpenAIも対策に取り組んでいるものの、リスクを避けるためにも機密性の高い情報の入力は避けましょう。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。ChatGPTは入力したプロンプト（質問）に応じて、文章のアレンジやアイデア出し、関数・コードの作成支援ができるツールです。プロンプトには記号を活用しながら、文字数・アイデア数を指定したり、改善を繰り返したりすることで、理想的な回答に近づけることができます。マーケティング部門ではChatGPTをMAツールとあわせて使うことで、メールマガジンやセミナー、オウンドメディアの記事などの作成業務を効率化することが可能です。ChatGPTは回答の精度やセキュリティが万全ではないため、内容の精査が求められます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

MA（マーケティングオートメーション）はマーケティング施策を効率化できる機能を備えていますが、そのなかでも重要な機能として、シナリオ機能があります。シナリオ機能により、顧客一人一人に対して適切なコミュニケーションを実行する「OnetoOneマーケティング」を自動化して実行できます。今回は、MAのシナリオ機能とはどんな機能か、作成の手順などを解説した後、シャノンが実際に活用しているシナリオを多数紹介していくので、ぜひお役立てください！目次ToggleMAのシナリオ機能を理解しようMA（マーケティングオートメーション）とは何か、MAの目的は？MAのシナリオ機能とは？シナリオ機能を使うメリットシナリオ機能の活用シーンシナリオ機能のしくみとシナリオ設計のつくり方シナリオ機能の具体的な要素シナリオ機能を使用する準備シナリオの作成手順施策の検証と改善シャノンのシナリオ機能事例を一挙紹介！展示会後にホットリードを見つけ出すシナリオホワイトペーパーダウンロード者をフォローするシナリオ休眠リードのなかで購買意欲があるリードを見つけるシナリオ興味・関心引き上げのために架電するべきリードを見つけるシナリオ地域担当者を振り分けるシナリオまとめMAのシナリオ機能を理解しようMAを導入するにあたり、ぜひ活用したいのがシナリオ機能です。MAの目的や機能についてもあらためて確認します。MA（マーケティングオートメーション）とは何か、MAの目的は？シナリオ機能はMA（マーケティングオートメーション）の主要な機能のひとつです。MAとは、マーケティング活動全般を自動化して、顧客データを一元管理したり、他のシステムと連携できるツールです。MAの機能の代表的なものとして以下があります。リード管理メール配信WebトラッキンシナリオスコアリングWebパーソナライズ※MAの機能については、以下の記事でくわしく解説しています。マーケティングオートメーション（MA）とは？導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介！MAの目的は、見込み客（リード）を獲得し、リードの購買フェーズを引き上げることです。リードの興味・関心を引き上げて購買を促すためには、顧客の属性や興味・関心の度合いに合わせてきめ細かなアプローチを行う「OnetoOneマーケティング」が不可欠です。※OnetoOneマーケティングについて解説している以下の記事では、後半でシナリオ機能を活用した施策の具体例を紹介しています。OnetoOneマーケティングとは？MAで効率化できるその具体的手法を解説MAのシナリオ機能とは？たとえば、リードに対してあるメールを出した後、次の施策として、リードのリアクションや属性を考慮して次のようなシナリオを設定するとします。メール送信を起点に設定するシナリオの例・メールを開封した　→　3日後に次のメールを送信・メールを開封しない　→　リードの属性で分岐→　「役職フラグ有」のリードには別のメールを送信→　「役職フラグ無」のリードには何もしない上記のような施策を手作業で実施するとしたらどうでしょうか。1回限りであれば可能かもしれませんが、毎週1回行うとしたらかなりの手間となるでしょう。 MAのシナリオ機能は、上記のような条件分岐を含む施策を自動化できます。以下が操作画面のイメージです。このように、シナリオ機能があることで、作業を大幅に効率化できます。シナリオ機能を使うメリットMAのシナリオ機能を活用するメリットとして、以下が挙げられます。業務の効率化あらかじめ条件設定すれば、その後の作業を自動化できるので、業務効率化ができます。シナリオを活用することで、マーケティング担当者は作業時間を削減して戦略立案や検証の業務に集中できます。OnetoOneマーケティングの実現リードの属性や行動履歴によって異なるマーケティング施策を行い、顧客一人一人に合わせたコミュニケーションをとるのがOnetoOneマーケティングです。細かい条件を設定して多様な施策を実施できるシナリオ機能がOnetoOneマーケティングを可能にします。スピーディーに見込み客対応ができる展示会で名刺交換した相手に対しては、当日中には挨拶のメールを送信。それに対してリアクションがあった場合にもすぐに次のフォローをすることが望まれます。しかし展示会前後は担当チームも多忙で、個別のメール対応をする時間が限られます。そんなときにもシナリオを設定しておけばサンクスメールやその次のフォロー施策をスピーディーに実行できます。機会損失の削減資料ダウンロードやウェビナーの申込に対する「お礼メール」とその次の誘導を最適なタイミングで実行できます。担当者が不在などの理由で対応が遅れることがないので、機会の損失を減らせます。また、人為的なミスによる「対応忘れ」も削減できます。検証データの蓄積すべての施策とその結果の履歴が残るため、施策の検証と改善がしやすいこともメリットです。シナリオ機能の活用シーンシナリオ機能は展示会やセミナーなどのフォローや、日常的に継続して実施するリードの興味・関心の引き上げ施策など、さまざまなシーンで活用できます。以下はその一例です。目的に合わせた詳細なメールマーケティングリードの属性で絞り込んだセグメントメール、リードのリアクションの有無によって違う内容のメールを送信するといったアクションを含むシナリオを作成してメールマーケティングを効率よく実施できます。「セミナー/ウェビナーの集客」「ホワイトペーパーダウンロード件数のアップ」など、そのときどきのマーケティングの目的に合わせた施策をすぐに実行することができます。※以下の記事ではメールマーケティングについて解説するとともに、シナリオ機能を活用して集客がアップした事例を紹介しています。メールマーケティングの種類や手法を解説。180％集客がアップした、メールマーケティングのコツもご紹介！ホワイトペーパーダウンロード者のフォローホワイトペーパーダウンロードのお礼とともに、関連の読み物ページへ誘導。閲覧ありとなしでそれぞれ、違う施策でフォローします。展示会で名刺交換した新規リードをすばやくフォロー名刺交換したリードのデータはその場でデータとして取り込み、当日中にサンクスメールを配信。クリックがあればすぐにフォローし、クリック無であれば別の情報を送信します。セミナー/ウェビナーの申込者フォロー申込に対するサンクスメールを配信するところから始まり、セミナー/ウェビナー終了後は参加者へのお礼やプレゼント、不参加者へは見逃し配信の案内など、それぞれに対してシナリオを設定してフォローします。休眠リードの購買フェーズを判定まずリードのなかで休眠状態になっているリードを抽出し、資料請求や読み物記事への誘導メールを送信。リアクションがあれば休眠リードからの掘り起こしができます。シナリオ機能のしくみとシナリオ設計のつくり方シナリオ機能のしくみ、設計のしかたを解説します。シナリオ機能の具体的な要素シナリオは、以下のような要素を組み合わせて作成します。シナリオは、オートメーション要素とシナリオ要素により構成されます。オートメーション要素とは、条件や手順に基づき処理を実行することで、上表にアクションとして示している「メール送信」「リスト追加」「リード項目更新」などが該当します。シナリオ要素とは、リードとのコミュニケーションを自動的に実行するためのシナリオのことで、マーケターが作成する部分です。シナリオの作成では、「適用開始条件」「トリガー」「フィルタ」のいずれかの条件と、そのときのアクションを設定します。そこでポイントになるのが「分岐」です。たとえばトリガーの「メール開封」なら、「開封した」「開封しない」で分岐して異なるアクションを設定します。シナリオ機能を使用する準備シナリオが有効に機能するためには、シナリオ作成と合わせて以下のような準備が必要です。データクレンジングシナリオが機能するために、見込み客や顧客のデータが整備されていることが重要です。株式会社と㈱、アルファベット表記とカタカナ表記の違いなどによる表記ゆれをなくし、適切に名寄せをするデータクレンジングが欠かせません。※データクレンジングについて、以下の記事で解説しています。参考記事：データクレンジングとは？マーケティング施策成功のために欠かせないデータクレンジングの手順参考ページ：シャノンマーケティングプラットフォームのデータクレンジング機能仮説を立てるシナリオを設計するためには、仮説が必要です。たとえば、「メールAを開封しなかった見込み客の一部は、別の内容のメールBには関心を示してアクションを起こす」のように、過去の実績や課題をもとに仮説を立てます。コンテンツを用意するシナリオ作成と同時に準備すべき要素がコンテンツです。Webページ、送信するメール、動画など、顧客にとって魅力があり、購買を促すコンテンツを作成することが重要です。※コンテンツを増やす工夫については「コンテンツマーケティングとは？進め方、事例、コンテンツを増やすコツまでをご紹介」の記事で事例を紹介しています。シナリオの作成手順シナリオの基本の作成手順を、シンプルな例を挙げて紹介します。以下は、あるキャンペーンに申し込んだ人への施策シナリオです。まず、トリガーとして「キャンペーン名」「申込」を設定します。次に、アクションを設定します。ここではまず、顧客リストの項目「DM許可」の値を「希望する」に更新します。さらに、アクションの２つめとして、「メール送信」を設定します。具体的に何を送信するか、メールのタイトルを選択します。以上がサンクスメールを自動送信するシナリオの一例となります。施策の検証と改善MAでは施策の成果も測定されます。設定したシナリオが仮説通りの成果を上げているかを検証し、結果が出ていない場合は仮説やシナリオを改善します。シナリオの検証と改善がしやすいよう、最初はシンプルなシナリオ設定から始めることがおすすめです。シャノンのシナリオ機能事例を一挙紹介！ここから、シャノンで実践しているシナリオの実例からいくつかをご紹介していきます。文中で「興味・関心フェーズ」「比較・検討フェーズ」という言葉が出てきますが、それは以下の「購買ピラミッド」に示されるリードの購買フェーズ分類のことです。獲得したリードのフェーズを引き上げていくことが施策共通の目的です。展示会後にホットリードを見つけ出すシナリオ以下は、展示会で名刺交換したリードをフォローするためのシナリオです。目的は、展示会当日にホットリードに分類した以外のリードから、ホットリードを見つけ出すことです。明確なホットリードはすでに、営業・インサイドセールスがフォロー済です。その次に架電優先順位の高いリードを見つけ出すためのシナリオです。上記シナリオは名刺交換直後のサンクスメールから始まり、リードの反応しだいで次のフォロー施策が実行されます。ホットリードへのアプローチは、展示会の後、できるだけ早く行う必要があります。自動化できるシナリオ機能だからこそ、素早いフォローが可能です。また、展示会で対応した担当者の印象によりホットリードに分類されなかったが、実際にはホットなリードをシナリオにより見つけ出すことができるので、属人化を防止します。ホワイトペーパーダウンロード者をフォローするシナリオホワイトペーパーをダウンロードするリードのなかには、購買意欲が高いリードも一定割合います。そんなターゲットに資料請求を促すシナリオが以下です。ホワイトペーパーに関連する読み物ページへ誘導するメールを送信し、閲覧があった場合となかった場合に分けて、それぞれ違ったアプローチで資料請求へと誘導します。このシナリオは定常的に実行します。貴重なリード獲得の機会である「ホワイトペーパーのダウンロード」があったとき、タイミングを逃さずにフォローすることで、さらに購買フェーズの引き上げを図るシナリオです。休眠リードのなかで購買意欲があるリードを見つけるシナリオしばらく動きがない休眠リードも、社内の状況が変化して購買フェーズに回帰することがあります。タイミングよくそのようなリードを見つけ出すためのシナリオが以下です。まず休眠リードを「365日以内にアクションがない」などの条件で抽出し、資料請求誘導メールを送信します。申込があれば購買意欲が高い「比較・検討フェーズ」に登録、現時点では申し込みがないが何らかのリアクションがあった場合は「興味・関心フェーズ」などに登録します。興味・関心引き上げのために架電するべきリードを見つけるシナリオ以下は、インサイドセールスが積極的に架電フォローをする対象者を見つけるシナリオのひとつです。まず「興味・関心フェーズ」に登録されていて、かつ過去1年以内にセミナーなどの対面接点があるリードを絞り込みます。対象者を製品詳細ページに誘導して「クリック有」、または、「クリック無」だがその後事例ページへの誘導で「クリック有」というリードを架電対象者として通知します。地域担当者を振り分けるシナリオシナリオは、リードの引き上げ以外の目的にも活用できます。以下は、地域担当フラグを付与するシナリオです。リードの住所、あるいは登録電話番号の市外局番を使った条件に該当する西日本のリードの担当部署を大阪支社にします。 まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.MAの機能のひとつであるシナリオ機能は、顧客一人一人に適切なフォローをするOnetoOneマーケティングの実行に役立ちます。シナリオ機能により、マーケティング施策を自動化できます。2.シナリオ機能を使うメリットは以下です。業務の効率化OnetoOneマーケティングの実現スピーディーに見込み客対応ができる機会損失の削減検証データの蓄積3.シナリオ機能は、オートメーション要素とシナリオ要素から成ります。シナリオの作成は、「適用開始条件」「トリガー」「フィルタ」などの条件と、アクションを設定して行います。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

BANTはIBMが1960年代に提唱した、法人営業で用いられるフレームワークです。古いと言われることもありますが、コロナ禍をきっかけに営業手法が変化したことで再び注目を浴びています。今回は、BANTの意味や、注目が集まる理由、営業活動の効率化における重要性を紹介します。シャノンのフィールドセールスとインサイドセールスでのBANTの活用方法についても紹介しますので、参考にしてください。目次ToggleBANTとは？オンラインの営業で活かすメリットも解説BANTとは？BANTに注目が集まる理由BANTを活用するメリットBANTの重要性と商談時にヒアリングする方法Budget（予算）Authority（決裁権）Needs（必要性）Timeframe（導入時期）BANTでブレの少ない見込み顧客管理を行うコツBANT条件設定の例BANTが不足している場合にはBANTを活用する際の注意点まとめBANTとは？オンラインの営業で活かすメリットも解説まずはBANTの意味と、注目が集まっている理由、活用するメリットについて紹介します。BANTとは？「BANT」とは、法人向けサービス・商品（BtoB）を扱う会社が、顧客の情報をヒアリングする際に用いるフレームワークです。BANTという名称は、以下の項目の頭文字から取られています。B（Budget）：　予算A（Authority）：　決済者N（Needs）：　必要性T（Timeframe）：　導入時期さらに、以下の2つの項目をプラスした「BANT-CH（バントチャンネル）」というフレームワークが用いられることもあります。C（Competitor）：比較・検討中の競合相手H（Humanresources）：人員体制BANTやBANT-CHは、案件獲得の見込みを判断するために押さえておきたい基本項目として、法人向けの営業やマーケティングで重視されています。BANTに注目が集まる理由コロナ禍をきっかけに、多くの企業でオンライン中心の営業活動が行われるようになったことが理由です。国土交通省の「令和４年度テレワーク人口実態調査」によると、営業職の44.6％がテレワークを取り入れていることからも、オンラインの営業手法が根づいていることが伺えます。一方で、オンラインよりも対面での商談の方が成約に繋がりやすいと言われています。対面では場の雰囲気を把握しやすいため、表情や話の内容に変化をつけやすく、相手からの信頼を獲得しやすいことなどが理由です。そのため、ヒアリングや提案といった商談の初期のフェーズではオンラインを活用し、クロージングなど重要な局面では対面を選ぶことで、高い成果を期待できます。非対面と対面のアプローチを効果的に使い分けるためには、マーケティング部門と営業部門、インサイドセールスとフィールドセールスなど、複数部署の連携が重要になってきます。部署をまたいで共通する指標があると、成約に繋がる可能性が高い顧客（ホットリード）をスムーズに受け渡すことが可能です。シャノンでも、ホットリードをインサイセールスドからフィールドセールスにパスする時にBANTをSFA上に登録しています。こうした理由から、BANTやBANT-CHに注目が集まるようになりました。BANTを活用するメリットBANTを活用するメリットとして、以下が挙げられます。最適なタイミングでクロージングができる顧客のBANT条件が揃ったタイミングは、購買意欲が非常に高まっている状態だと言えます。そのタイミングで他のリードよりも優先して対応し、顧客の背中を押すことができるため、自社の機会損失防止に繋がります。顧客目線のアプローチができる長い期間をかけて検討されるBtoBの商品やサービスは、顧客が購買を決めるために「自社に合うか」「費用対効果が期待できるか」などの総合的な判断が必要です。BANT条件をもとに、顧客が購買を決定するためにどんな情報を必要としているのか理解を深められるため、顧客に寄り添った提案が可能になるでしょう。デメリットを挙げるとするなら、BANTを聞き出すこと自体が営業の目的になりやすいことです。そうならないように、BANTの用途に関する認識を社内で統一することが重要です。シャノンでもBANTを活用していますが、あくまで顧客へのアプローチを考えるための参考材料の1つとして扱っています。BANTの重要性と商談時にヒアリングする方法BANTの重要性と、商談でのヒアリングやアプローチの方法について条件ごとに紹介します。Budget（予算）定価が決まっていないケースが多い法人営業では、自社や競合相手の商品・サービスに対する予算を知ることで、顧客に適した提案が可能になります。自社の商品・サービスが顧客の要望を実現できるか判断する目安として、予算は重要な役割を果たすでしょう。予算をヒアリングするために参考になるのが、BANT-CHの「C」である競合相手です。顧客が現在導入している競合商品・サービスの価格や、これまで検討したことのある競合商品・サービスから、予算の目安を知ることができます。「現在こういう商品・サービスを使ってらっしゃいますか」「過去にご検討されたことはありますか」などの切り口から、予算を引き出していきましょう。一方で、これまでに競合商品・サービスを検討したことがなく、顧客が予算を具体的にイメージしていないケースもあります。その場合は、顧客がどんなプロセスを経て予算化するのか理解することが重要です。大企業であれば年間の予算が項目ごとに細かく決められていることが多いため、「検討できる範囲の価格は最大でどのくらいでしょうか」などの質問をしながら、参考になる数値を引き出しましょう。中小企業では予算に融通がきくことも多いため、次章で解説する決裁権を確認しつつ商品・サービスの魅力を訴求することで、予算の獲得を目指すことができます。Authority（決裁権）法人営業の顧客は、最終的な意思決定を行う決裁権は経営陣が持っていて、商談の窓口担当者は商品やサービスの比較・検討のみを任されているケースが多いです。社内での検討を進めるサポートをするためにも、稟議が承認されるまでに関与する人やフローを把握することは欠かせません。決裁者と現場の意思決定者を把握して、提案内容に活かしましょう。決裁権は、「稟議の起案から承認までにかかる期間の目安はどれくらいでしょうか」といった切り口から確認できます。さらに、「過去に商品・サービスを導入した際の決裁で、何が判断のポイントだったのでしょうか」「決裁のご担当者様を説得するために、私どもで協力できることはございますか」などの問いかけから、商談を前に進めるためのヒントが得られるでしょう。ちなみに、BANT-CHの「H」である人員体制は、商談の窓口担当や決裁者だけでなく、導入後の運用担当者なども含む項目です。人員体制もあわせて確認することで、購入して終わりではなく、購入後も長いお付き合いをつづけていくために何が必要なのか理解を深められるでしょう。Needs（必要性）顧客が抱えるお悩みは「ペインポイント」と「ゲインポイント」に分けることができ、ペインポイントはお金を払ってでも解決したい緊急性の高いニーズを意味します。顧客のペインポイントを知ることは、自社の商品・サービスを使った解決策を提案するために重要です。必要性を確認するには、現状の課題であるペインポイントや、理想の成果にくわえて、それらの背景や理由をヒアリングしましょう。顧客が自覚しているニーズについては「どのような点が問題なのでしょうか」といった質問で具体的にヒアリングできますが、潜在的なニーズを引き出すためには工夫が必要です。「上司に自信をもって報告できる成果はどのようなものですか」「成果が見込めそうなほかの施策を選択しないのはなぜでしょうか」など、顧客が考えを具体化するサポートができるような質問を投げかけてみてください。くわえて、窓口となっている個人のニーズと、企業全体のニーズが一致しているか確認することも重要です。また、実際に使う人と窓口が違う場合は、現場目線の本質的なニーズを掴む工夫が求められます。そのためにも、BANT-CHの「H」である人員体制をあわせてヒアリングする必要があるでしょう。Timeframe（導入時期）導入時期が決まっているかどうかも、成約の見込みを立てるために役立ちます。他の条件と比較しても確認しやすいうえ、導入希望時期までの期間によってどれくらい必要性を感じているか判断することも可能です。ホットリードを見極めるためにも、導入時期を確認することは重要でしょう。導入に前向きな顧客には「いつまでに納品が必要ですか？」と直球な質問を投げかけてもいいですし、検討段階の顧客には「そのお悩みを解決しなければいけない時期は決まっていますか？」と必要性に絡めながらヒアリングするのも効果的です。ただし、商品の必要性を感じてもらえても、他業務との兼ね合いですぐには導入できないケースもあります。そのため、正確な導入時期を把握するのは難しいですが、いますぐ導入できない理由を知ることで顧客へのアプローチに活かせるでしょう。BANTでブレの少ない見込み顧客管理を行うコツ実際にBANTを活用するには、各条件で成約を見込めるかどうかの基準を、部署や会社全体の共通認識として設定する必要があります。ここではBANTの条件設定の例や、設定した条件に満たない場合の対応方法、ヒアリング時の注意点について解説します。BANT条件設定の例シャノンでは、リードをインサイドセールスからフィールドセールスに引き渡す指標としてBANTを活用しています。インサイドセールスとフィールドセールスで設定しているBANT条件の一例を紹介します。インサイドセールス記入用BANTB　話を聞いてよければ確保A　レコメンダーN　ニーズが顕在化しているT　半年以内に導入したいフィールドセールス記入用BANTB　予算化活動中A　接触済みN　検討・PJ体制があるT　半年以内に導入したいこれらの項目をMAやCRMなどのツールに記入することで、適切に引き継ぐことができます。BANTが不足している場合にはBANTのうちどの条件が不足しているのかによって、対応方法が変わってきます。A（決裁権）とN（導入時期）に関しては、商談で顧客に寄り添ったアプローチを行うことで情報を補うことで、成約に向けて前進できるでしょう。決裁権が不明の場合は、稟議・承認に必要な工数を把握しながら戦略を立てることも可能です。導入時期が不明の場合は、スケジュールづくりをサポートするための提案もできます。一方で、B（予算）とNeeds（必要性）が不足していると、場合によっては直接的なアプローチの優先順位を下げる判断も必要です。商品・サービスの費用と顧客の予算がかけ離れている場合は、成約に結びつく可能性は低いでしょう。そのため、インサイドセールスやマーケティング部門へと引き渡すことで、フィールドセールスはより確度の高い顧客への対応に専念できます。必要性が乏しい場合は、間接的なアプローチで相手の価値観を変えるきっかけを作ってから、直接的なアプローチに移行すると効果的です。こうした判断を早い段階で行うためにも、直接的なアプローチに移る前にBANTの各条件に関する仮説を立てることが大切です。シャノンでも、まずはご担当者さまの部署や役職、企業や取り扱っている商材などの情報をもとに仮説を立てながらヒアリングを行った上で、サービスの概要や用途を訴求しています。BANTを活用する際の注意点BANTをヒアリングする際に注意してほしいのは、お客様との関係を壊さないよう柔軟に対応することです。たとえば、予算を初回の商談でいきなり確認されると、相手に失礼な印象を与えてしまう可能性があります。信頼関係を築けず機会損失に繋がってしまうリスクもありますので、商談の雰囲気を壊さないよう慎重にヒアリングしましょう。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。BANTはインサイドセールスとフィールドセールス、マーケティングなど、異なる顧客アプローチを行う部署同士の連携に役立つ商談前にBANTの各項目についての仮説を立てて、適切なアプローチを行うことで、成約の確度を高めることが可能BANTが不足している場合にも無理にヒアリングしようとせず、顧客との関係性を重視しながら寄り添うことが大切最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

新型コロナウイルスの感染拡大によって、これまで当たり前とされていた常識が変化しました。まさに「ニューノーマル」の時代に突入したといえます。ニューノーマルの時代では、これまでの働き方が大きく変化します。具体的にどのように変化するのでしょうか。この記事ではニューノーマル時代の働き方について、わかりやすく解説します。目次Toggleニューノーマルとは新型コロナウイルスによるニューノーマル社会の変化企業の変化ニューノーマル時代の働き方テレワークの推進DXの加速営業活動の変化マーケティングのDX化ニューノーマル時代に求められるスキルとはコミュニケーションスキルデジタルの活用スキルセルフマネジメントスキルまとめニューノーマルとはニューノーマル（NewNormal）とは、「新しい常態」という意味です。変化前の日常には戻らないというニュアンスや、時代の変化に対応できないと取り残されてしまうというニュアンスを含んでいます。新型コロナウイルスの流行以降、メディアを通してニューノーマルという言葉を聞く機会が増えましたが、以前から言葉自体はありました。2004年にアメリカの投資家、ロジャー・マクナミーが『ニューノーマルリスク社会の勝者の法則』を出版（日本では2008年に訳書が出版）。本書の中でロジャー・マクナミーは、「ニューノーマルは、今まで見ようともしなかった場所に無限の機会が潜んでいる時代」と書いています。1990年代、テクノロジーの発展やインターネットの普及によって、世界中に変化が起きました。電話や手紙といった連絡手段が、FAXやメールへ変化し生活様式やビジネスも大きく変わりました。現代ではFAXやメールといった連絡手段がチャットやSNSに変化しています。これもニューノーマルの1つといえます。2000年代に入ると、ニューノーマルのきっかけとなった代表的な出来事が3つ起きました。2008年　リーマンショック2011年　東日本大震災2020年　新型コロナウイルスの流行いずれの出来事の後も、変化前の日常には戻らない新しい常態が訪れました。この記事では、新型コロナウイルスの流行以降のニューノーマルについて解説します。新型コロナウイルスによるニューノーマル2020年3月11日、新型コロナウイルスが世界保健機関（WHO）によって、パンデミック（感染の大流行）とみなせると表明されました。日本国内では、2020年4月7日に7都府県（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県）に対して、4月16日には全都道府県を対象に緊急事態宣言が発出されました。新型コロナウイルスの感染拡大によって、社会や企業に大きな変化があったことは記憶に新しいのではないでしょうか。社会の変化感染拡大を抑えるためにソーシャルディスタンスを保ったり、会話の際はマスクをするなど、人との接触が制限されました。不要不急の外出を避けるよう要請が出た際には、外食が制限され、フードデリバリーサービスが急拡大。買い物はECサイトでおこなう人が増えました。街から人が消え、医療や運送など一部の方を除き、在宅勤務をする人が増えたことも記憶に新しいです。旅行やレジャーも制限され、イベントもオンラインで開催されるケースが増えています。オンラインイベントについては「オンラインイベントとは？面白い企画で会社のファンを増やす方法」でくわしく解説しています。企業の変化2020年3月28日、内閣官房新型コロナウイルス等感染症対策推進室が「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」を発表しました。この中に、企業に対して「在宅勤務（テレワーク）の活用や休暇取得の促進等により、出勤者数の7割削減を目指すこと」とあります。緊急事態宣言が発出された直後は、多くの企業で在宅勤務がおこなわれ、ZoomやTeamsなどのWeb会議ツールが浸透しました。在宅勤務によって通勤時間が削減され、生産性の向上につながっています。「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針（9月8日変更分）」では、「在宅勤務（テレワーク）の活用や休暇取得の促進等により、出勤者数の削減の取組を推進するとともに、接触機会の低減に向け、職場に出勤する場合でも時差出勤、自転車通勤等を強力に推進すること」という表現になっています。引き続き、テレワークが推奨されている状態です。このように、従業員を守るためにも企業の変化が求められました。ニューノーマル時代の働き方ニューノーマルという言葉は、変化前の日常には戻らないニュアンスを含んでいます。ニューノーマル時代の働き方はどうなっていくのでしょうか。ここでは、アフター（ウィズ）コロナ時代の働き方についてお伝えします。テレワークの推進感染症対策の一環として在宅勤務やサテライトオフィスでの勤務など、テレワークやリモートワークの推進がされ、多くの企業が導入をしました。コロナ禍前は約20％の企業がテレワークを導入し、コロナ禍以降は約48％の企業がテレワークを導入。導入企業は2倍以上に増えています。テレワークできる環境を整備できれば、企業価値の向上につながります。具体的な企業価値向上の内容は下記の通りです。働き方の多様性・どこに住んでいても働ける・通勤時間が減り、ワーク・ライフ・バランスの実現につながる生産性向上・通勤時間が減り、仕事に向けられる時間が増える・業務のオンライン化が進み、効率化が図れる人材採用・勤務地が縛られない、全国から優秀な人材を採用できる・育児中や介護中など、柔軟な働き方を望む人材の採用や定着が可能になるコスト削減・オフィスの賃料や電気代が削減される・社員の交通費が削減される事業継続性・感染症が拡大した際にも事業が継続できる・地震や台風などの災害時にも事業が継続できるDXの加速新型コロナウイルスをきっかけに、DX（デジタルトランスフォーメーション）の注目度が高まりました。テレワーク環境を整えるうえで、DXは欠かせない要素でした。経済産業省の定義によると、DXとは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とされています。コロナ禍が収まったとしても、働き方改革や世界標準の競争力をつけるために、企業はDX化を進める必要があります。DXについては「DXとは何かをわかりやすく解説！今、企業はDXをどう進めている？」でくわしく解説しています。営業活動の変化コロナ禍では、感染予防対策として対面での接触が制限されました。営業活動もオンライン上でおこなわれるケースが増えています。そのため、オンラインを前提とした営業プロセスの確立が必要になります。オフラインの営業活動オンラインの営業活動・対面での商談・飛び込み営業・セミナーや展示会への出展・イベントや勉強会の開催・Web会議ツールを使っての商談・ウェビナーやバーチャル展示会への出展・オンライン上でのイベントや勉強会の開催対面での営業活動が難しくなったことで、インサイドセールスに注目が集まりました。インサイドセールスの業務内容は多岐にわたります。くわしくは「【図解で解説】インサイドセールスの役割とは？フィールドセールスとの違い、営業担当とマーケティング部門との連携方法」をご覧ください。インサイドセールスの大きな目的は「顧客の購入意欲の引き上げ」ですので、マーケティングとも密接に関わります。マーケティングのDX化インターネットの普及によって、デジタル技術を利用した「デジタルマーケティング」がビジネスシーンで活用される機会が増えています。デジタルの強みはコストパフォーマンスの高さデータにもとづいた改善の回しやすさです。デジタルマーケティングについては「デジタルマーケティングとは？メリットや役立つ資格、企業事例を紹介」をご覧ください。新型コロナウイルスの影響を受け、デジタルマーケティングに加えてマーケティングのDX化が必要とされています。オフライン接点が少なくなっており、顧客接点にデジタルを取り入れることが急務になってきたのです。顧客接点にデジタルを取り入れると、顧客情報、データ、プロセスをきちんと管理し、統合的かつ戦略的に活用していくことが必要になります。シャノンではマーケティングDXを「購買行動の変化に対応するために、顧客情報をデジタルで一元管理し、自社のマーケティング・プロセスを変革する。その上で最適な顧客体験を構築し、競争上の優位性を確立すること」と定義しています。マーケティングDXのはじめかたなど、くわしい内容は「組織を巻き込み、スピーディーにはじめる。「マーケティングDX」に必要な施策の整理とは」をご覧ください。マーケティングDXを実現するために必要となるのが、マーケティングオートメーション（MA）です。くわしくは「マーケティングオートメーション（MA）とは？基礎知識やツールについてわかりやすく解説」をご覧ください。ニューノーマル時代に求められるスキルとはニューノーマル時代には、オフラインだけではなくオンラインで仕事をする機会が増えます。これまでに必要とされてきたものとは、多少異なるスキルが求められます。社員にスキルを身につけてもらうよう、会社側が研修や勉強会などを開催することも必要です。コミュニケーションスキルテレワークが進むと、対面でのコミュニケーションの機会が減少します。会ったことのない相手と仕事をする機会も増え、以前とはコミュニケーションの取り方も変わっていきます。オンライン会議は対面に比べると得られる情報量が少ないので、普段よりも少しオーバーなリアクションをするなどの工夫が必要です。メールやチャットなどでのやり取りも増えるので、文章で自分の考えを伝えるスキルも求められます。部下や上司、同僚とコミュニケーションを取る機会も減っています。企業によっては1on1ミーティングを実施するといった取り組みがおこなわれていますが、コミュニケーション面での課題は残っているのが現状です。課題が残っているなかで、いかにコミュニケーションを取っていけるかは、個人のコミュニケーションスキルにかかっています。デジタルの活用スキルテレワークを進めるには、さまざまな業務をデジタル化する必要があります。打ち合わせはWeb会議ツールを使い、コミュニケーションはチャットツールを活用する機会が増えています。従来は紙に押印しておこなっていた申請もデジタル化が進み、電子契約サービスが増えました。業務上、新たなデジタルツールを使用するための知識やスキルが求められています。また、通常は会社から貸与されたPCを使って業務をおこないます。テレワークが増えると、コワーキングスペースやワーケーションなど、周りに社外の人がいる状況で仕事をする機会も増えるでしょう。そうなるとPCの紛失や情報漏洩などのセキュリティリスクが高まります。そのため、情報セキュリティに関する危機意識を持つことが大事です。セルフマネジメントスキル出社して仕事をするのに比べると、テレワークは自由度が高いです。そのぶん集中力が途切れたり、切り替えが難しくなるので、自分自身をマネジメントする必要があります。テレワークの場合、仕事のオンオフを切り替えるのが難しいと感じる方もいるはずです。自分でスケジュールを設定し、何時以降は仕事をしないようにするといったマネジメントも必要になります。まとめこの記事では、ニューノーマルについて解説をしてきました。ポイントは以下の4つです。ニューノーマルとは、「新しい常態」という意味です。変化前の日常には戻らないというニュアンスや、時代の変化に対応できないと取り残されてしまうというニュアンスを含んでいます。新型コロナウイルスによって、社会や企業が変化しました。マスクの着用やソーシャルディスタンスを求められ、テレワークや休暇取得の促進が求められました。ニューノーマルの時代には、企業のDX化が求められます。マーケティングや営業活動、働き方のオンライン化が進んでいます。ニューノーマル時代には、コミュニケーションスキル、デジタルの活用スキル、セルフマネジメントスキルが求められます。今後、新たにニューノーマルのきっかけとなる出来事が起こる可能性もあります。変化に対応できるよう、柔軟に動けるよう意識することが重要です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

シャノンのインサイドセールス部門は2016年、SDRとしてスタートしました。最初は苦労もありましたが、現在では売上を上げるために欠かせない役割を担っています。今回は、企業がインサイドセールス部門を立ち上げるときに多数派を占めるSDRとはどんなセールス手法なのか、BDRとの違いは何か、SDRのはじめ方などについて解説します。後半ではシャノンが実践している、SDRで成果を上げるポイントについても紹介します。目次ToggleインサイドセールスのSDRとは？　BDRとの違いも確認インサイドセールスのSDRとは？SDRとBDRの違いSDRやBDRなど、インサイドセールスが重視される背景SDRを導入する手順SDRとBDRのどちらが適しているか人材の確保デジタルツール導入による、他部門との連携SDRで成果を上げるポイントは？　シャノンの事例を交えて紹介KPIの設定SDRのモチベーションアップのための施策応答率を上げるための工夫SDRからBDRへの拡張まとめインサイドセールスのSDRとは？　BDRとの違いも確認インサイドセールスのSDRとはどんなセールス手法かについて、BDRと比較しながら確認します。インサイドセールスのSDRとは？インサイドセールスとは、電話やメールなどで営業活動をすることで、企業を訪問して対面で営業活動をするフィールドセールスと区別されます。一般的には、インサイドセールスが見込み客の興味・関心を商談レベルまで引き上げたあと、フィールドセールスが商談してクロージングを目指すという流れで営業活動が進められます。※インサイドセールスについては、「インサイドセールスの役割とは？導入のメリットと手順、応答率を上げるコツも紹介！」でくわしく解説しています。SDRとは、インサイドセールス部門の営業手法のひとつで、「反響型インサイドセールス」のことをいいます。具体的には、マーケティング部門が取得した見込み客（リード）がセールスの対象です。リードとは、広告を見てランディングページを訪れた人、ウェビナーに参加した人、展示会で名刺交換した人など。つまり、自社の商品やサービスになんらかの興味を示した履歴がある人です。SDRはマーケティング部門が興味・関心を一定程度引き上げたリードを対象に、商談化へと最後の引き上げを図ります。具体的には、電話やメールでコミュニケーションをとり、リードに対してセールス活動を行います。商談可能となったリードは営業部門（フィールドセールス）へと引き継ぎます。SDRは英語のSalesDevelopmentRepresentativeの略で、直訳すると「営業開発担当」ですが、訳語にするとわかりにくいので、SDRという用語がそのまま「反響型のインサイドセールス」として使われています。SDRとBDRの違いインサイドセールスには、「SDR」と「BDR」の２つがあります。SDRが反響型であるのに対して、BDR（BusinessDevelopmentRepresentative）は新規開拓型インサイドセールスといわれます。セールスの対象はリードではなく、新規開拓を目指す特定の企業とその決裁者です。BDRを担当するインサイドセールスは単独で営業活動をするのではなく、マーケティング部門や営業部門が策定した戦略に沿ってチームで活動します。BDRの営業方法はターゲットとする企業との新規取引を開拓するABM（AccountBasedMarketing）の施策として行われることもあります。※ABMについては「ABMとは？BtoBマーケティングに欠かせないABMをどう実現する？」で解説しているので参照してください。以下の表で、SDRとBDRの違いをまとめています。SDRBDRスタイル反響型、インバウンド新規開拓型、アウトバウンドセールスの対象リード特定の企業目的商談を獲得する企業から新規受注を獲得するターゲット不特定主に大企業KPIの例商談件数新規顧客数方法リードの興味・関心を引き上げるマーケティング部門と連携する営業部門で策定した戦略に基づいて活動（ABM）施策電話、メール電話、メール、DM、その他BDRは、電話でアウトバウンドコールをするという点で、従来からある「テレアポ」の業務と似ています。テレアポとBDRの違いは、テレアポの目的がアポイントの獲得であるのに対して、BDRはアポイントの獲得だけではなく、リードの状況を把握しながら最適なコミュニケーションを行うことも重要な目的となります。SDRやBDRなど、インサイドセールスが重視される背景インサイドセールスは、国土の広いアメリカで対面営業を補完する役割として1990年代位に始まりました。日本では2010年代、デジタル分野のBtoB企業などにおいて、まずSDRの形式でインサイドセールスの導入が開始されましたが、従来型の対面営業が重視されていて、すぐには浸透しませんでした。しかし、ネット環境とモバイルデバイスが進展して企業と顧客の関係が変化しました。顧客は自分が購入したい商品やサービスについてネットで幅広く情報収集できるので、営業担当者と会って説明を受けなくても購買を検討することができるようになりました。最後は営業担当者との商談で契約をしますが、それ以前の「顧客が自分で検討している期間」にアプローチする手段として、インサイドセールスの有効性が知られ、部門を立ち上げる動きも増えてきました。この傾向をコロナ禍が決定づけました。自社も顧客もリモートワークという状況において、各企業でインサイドセールスに注力するようになりました。そしてアフターコロナでも、フィールドセールスとインサイドセールスが分業・協業する営業活動の効率の良さが認識され、継続されています。また、SDRで実績を上げ、次のステップとしてBDRを導入する企業の例も増えています。近年、SDRはBtoBだけでなくBtoCにも拡大しています。住宅や保険といった高額商品や、消費者向けの各種サブスクリプションサービスなどでSDRが取り入れられています。SDRを導入する手順インサイドセールス部門を立ち上げるときは、まずSDRから始めることが多いです。その手順について解説します。SDRとBDRのどちらが適しているかまずインサイドセールスの目的を明確にして、SDRとBDRのどちらで立ち上げるかを決めます。インサイドセールスのフォローによってリードを商談が可能なレベルまで引き上げることを目的とするなら、SDRです。一方、新規開拓営業をインサイドセールスにより強化したい場合、特に大企業との新規取引を目的にする場合はBDRを導入します。企業がインサイドセールス部門を新規に立ち上げる場合は、マーケティング部門と営業部門の橋渡しを担当するSDRから始めることが一般的です。人材の確保インサイドセールスを導入しようとする企業にとって課題となるのが人材の確保です。インサイドセールスの歴史がまだ浅い日本では、インサイドセールスの経験者・未経験の希望者どちらも不足していて、外部から採用することが簡単ではありません。そこで多くの企業が社内の人材をインサイドセールスとして育成しています。しかし部門を立ち上げてから成果が出るまでには一定の時間がかかるので、早急に結果を求めずに取り組む姿勢が重要です。人材育成という観点でも、SDRのほうがBDRよりも取り組みやすいといえます。SDRの場合、自社のマーケティング部門と営業部門の経験をもとに業務を組み立てて、あとはトライ＆エラーを重ねていきます。シャノンは2016年に内製でSDRのインサイドセールスチームを新規に立ち上げました。初年度は3名、翌年は4名で試行錯誤しながら少しずつ成果を出していきました。そのときの経験を以下で紹介しています。関連記事：マーケ部門のインサイドセールスチーム立ち上げ奮闘記〜2年目でアポ獲得数205%成長になるまで〜BDRではSDRよりさらにスキルの高い人材が求められます。SDRで経験を積んだ後、BDRへと移行することが人材育成の面からもスムーズです。デジタルツール導入による、他部門との連携マーケティング・インサイドセールス（SDR）・営業の各部門は分業しつつ緊密に連携し、情報を共有する必要があります。そこで検討したいのがデジタルツールの導入です。主なツールとしてMA・SFA・CRMがあります。SDRの業務を管理するには、SDRが必要とするリードの履歴を一元管理できるMAが適しています。MAにSFAやCRMを連携させることにより、営業部門との連携がスムーズになります。以下の記事でマーケティングとセールスの部門を効率化するツール連携について解説しています。※MAツールとSFA/CRMとの連携、どう進める？それぞれの違いと役割、マーケティングと営業を効率化する仕組みを解説SDRで成果を上げるポイントは？　シャノンの事例を交えて紹介シャノンでは2年で一定の成果を上げることができましたが、今でもインサイドセールスチームのモチベーションをアップさせる施策や業績向上のための改善を重ねています。そんな実際の経験も紹介しながら、成果を上げるポイントを解説します。KPIの設定現在、シャノンのインサイドセールスチームは、「商談アポイントの件数」をKPIとしています。しかし立ち上げてすぐの頃は、電話をかけて相手と会話ができた「応答数」をKPIにしていました。このKPIは行動にフォーカスしていて、「まずは電話をかけよう」という動機づけがしやすいKPIだといえます。このように、最初は行動改善のサイクルを回しやすいよう、行動と直結するKPIを設定することがおすすめです。このほかに、ケースに応じて、KPIとして「架電数」「通話時間」「対話数」などを設定します。応答数と対話数の違いは、内容にかかわらず相手と会話ができたら応答1、架電の目的に沿った会話ができたら対話1、となります。つまりSDRのKPIは、「応答数」「対話数」などから始めて、担当者のスキルが上がってきたら「商談アポイントの件数」などに設定し直すことがおすすめです。SDRのモチベーションアップのための施策インサイドセールスの業務では、一日の間に電話とメールをし続け、担当者のかたにつながらないこともあるので、孤独感を感じることもあります。特にコロナ禍のリモートワークではモチベーションが上がりにくい面がありました。そこで、活動量を増やす試みとして、チームメンバーが一斉にゲーム感覚で行う「架電レース」を定期的に実施しています。レース実施日は10:00～17:00の間、各メンバーが架電に集中します。お昼休憩を取りつつ、レースを取り盛り上げるために、終了時だけではなく、途中経過も報告し合います。架電レース後は、総架電数が増やせた実績を上げ、活動ボリュームの「壁」を破ることができています。応答率を上げるための工夫SDRがリードの応答率を上げるために行っていることとして、以下２つがあります。架電予告メール展示会などに申し込んで情報の登録があったリードに対して、架電をする前に挨拶のメールを送ります。メールにより、リードはどんな相手から電話が来るのかがわかり、事前に断る選択肢も示されます。このような準備をすることでリードの応答率を上げることができます。情報登録の直後に架電ホワイトペーパーのダウンロードなど、リードがアクションを起こした直後に架電するのと、しばらく時間が経ってから架電するのとでは応答率が大きく違います。以下のように、登録から1時間以内の応答率は非常に高いです。「登録」のようなリードの行動を速やかにフォローするためには、履歴をリアルタイムで取得してアラートを発信できるMAが有効です。SDRからBDRへの拡張立ち上げから7年、インサイドセールスチームのメンバーのスキルも上がってきたので、最近シャノンでは、インサイドセールスの活動領域を広げています。具体的には、コールドリードや休眠顧客への施策です。このようなリードに対して事例のはがきＤＭや製品カタログなどを送付した後、インサイドセールスがフォローをします。これはBDRに近い手法です。シャノンでは現在、本格的なBDRを行っていませんが、徐々にBDRの可能性も探っています。SDRに比べて高いスキルが求められるBDRですが、まずSDRで経験と実績を重ねていくことにより、導入の可能性が見えてくるといえるでしょう。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。SDRとは反響型インサイドセールスのことです。新規開拓型インサイドセールスであるBDRと区別されます。企業がインサイドセールス部門を立ち上げるときは、SDRから始めることが多いです。SDRのKPIは、「応答数」「対話数」などから始めて、担当者のスキルが上がってきたら「商談アポイントの件数」などに設定し直すことがおすすめです。シャノンではSDRで成果を上げるための施策として、定期的な架電レースの開催、架電予告メールの送信をしています。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

CMSは、専門知識があまりない人でもWebサイトを作成・管理することができるシステムです。世界で最も利用されているCMSは、多機能かつ無料の「WordPress」です。WordPressは個人から企業まで幅広く活用されていますが、セキュリティを重視する企業向け、膨大なデータを処理するEC向けなどで他にも多くのCMSがあります。本記事では、CMSとは何か、特徴やメリットとデメリット、種類などの基本的なことを解説した後、代表的なCMSを紹介。さらに、近年注目されているヘッドレスCMSについても最後に触れています。vibitCMS見たまま簡単にホームページとデータベースが作成・更新できるシャノンのCMSはこちら目次ToggleCMSとは何か、基本から解説CMSとは、その特徴は？CMSを使うメリットは？CMSの種類CMSの代表例と選び方世界で使用されているCMSのシェア日本で活用されているCMSの代表例CMSの選び方は？　まず無料CMSから検討Webサイトで成果を出すために、CMSとMAの連携が有効ヘッドレスCMSとは？　しくみやメリットを理解しようヘッドレスCMSのしくみとメリットシャノンの「見たままヘッドレスCMS」とはまとめCMSとは何か、基本から解説CMSとはどんなシステムか、どんなメリットやデメリットがあるかなどについて確認します。CMSとは、その特徴は？CMSは、Webサイトを簡単に作成できるツールです。CMSとは、ContentsManagementSystem（コンテンツ・マネジメント・システム）の略で、直訳するとコンテンツを管理するシステム、ということになります。CMSを使用しない場合、Webページを作成するときは「コーディング」が必要です。主な言語はマークアップ言語の「HTML」「CSS」ですが、その他にプログラミング言語である「JavaScript」も欠かせません。CMSを導入した場合、マークアップアップ言語やプログラミング言語は不要です。テキストや画像を入力し、実際にWebブラウザに表示される見た目をプレビューで確認しながらレイアウトを調整する、といった作業によりWebページを作成できます。したがって、プログラミングの知識がない人でもWebページを作成することができます。CMSのもうひとつの特徴は、コンテンツをデータベースとして管理し、指定したレイアウトにコンテンツを呼び出して表示させているということです。このため、同じコンテンツをPCとスマートフォンそれぞれの画面にレイアウトするといった作業も効率よく進めることができます。CMSを使うメリットは？CMSのメリットとして、以下が挙げられます。プログラミング言語の知識がなくても始められるプログラミング言語を書かなくてもWebサイト作成を始められることが大きなメリットです。Webサイトを継続的に管理する担当者は裏で動いているプログラミング言語についても理解しておく必要がありますが、日常的なWebサイトの編集ではコーディングを気にすることなく作業できます。時間やコストを節約できるコードを書かずにWebサイトを作成できるので、時間の節約ができます。少ない人的リソースでWebサイトの運用管理ができ、Webサイト作成を外注から社内制作に切り替えればコストの削減ができます。テンプレートを利用できるCMSにはテンプレートが用意されているので、デザインに統一感のあるWebサイトを簡単に作成することが簡単にできます。マルチデバイス対応がしやすい管理しているコンテンツをレスポンシブデザインに対応させるためのテンプレートも用意されていて、Webコンテンツをマルチデバイスに展開する作業が効率よく行えます。安全に作業分担できるCMSにユーザーごとのアクセス権限を設定することで安全に作業分担ができ、作業効率が上がります。SEO対策に寄与するCMSの多くはSEOの評価基準を満たすよう構造を最適化したりXMLサイトマップを作成したりする機能があり、SEOの内部対策にも役立ちます。一方、CMSのデメリットとしては、提供されているプラグインやウィジェット以外の機能を実装したい場合の自由度に欠けることが挙げられます。また、汎用性の高いWordPressなどではセキュリティ面を不安視する見方もありますが、この場合にはWAF（WebApplicationFirewall）を導入するといった対策が考えられます。CMSの種類CMSは大きく3つに分類されます。オープンソース型ソースコードが一般公開されていて、無料で使用できるCMSです。WordPressが代表例で、それ以外で日本に入ってきている海外製の主なCMSもオープンソース型です。無料で多くの機能を利用できることがメリットですが、正式なサポート体制がないため、自己責任でWebサイトを管理する必要があります。一方、以下の２つは企業が独自に開発したCMSです。オープンソース型と比較して、マニュアルやサポートが充実しています。クラウド型クラウドで管理されたCMSをユーザー企業が使用します。各種のテンプレートを利用して無料で始められるものもあり、比較的安価な有料版も提供されていることが多いです。パッケージ型CMSのパッケージを自社サーバーにインストールして使用するタイプで、オンプレミス型ともいいます。セキュリティを重視する企業に選ばれています。多機能でサポート体制も充実していますが、価格は高めです。CMSの代表例と選び方世界と日本で広く利用されているCMSを紹介していきます。世界で使用されているCMSのシェア以下は、世界のCMSシェアについて毎月データを発表しているW3Techs.comの統計です。（2023年3月）上図のNoneはCMSを使用していないWebサイトの割合が31.9％という意味です。グレーのグラフはWebサイト全体に対する割合、緑はCMSに対する割合を示しています。世界的にWordPressのシェアが圧倒的であることがわかります。WordPressは最新のクラウド型CMSと比較すると古い機能をそのまま引き継いでいる部分があり、使い勝手が悪かったり動作が遅かったりする部分もあります。しかし、WordPressは非常に多くの人が使っているCMSなので、不明点があった場合やトラブル時にはWeb上から情報を得ることが容易だというメリットがあります。日本で活用されているCMSの代表例日本では日本企業が開発したCMSもかなり使用されています。海外のオープンソース型を含めて、主なCMSとして以下があります。WordPressオープンソース型。WordPress.comのトップページには「Webの42％がWordPressで構築されている」とあり、日本でも最も利用されているCMSです。PHPという言語で開発され、プラグインやテンプレートも豊富。個人や小規模事業者にとって利用しやすく、大企業向けの有料プランもあります。Joomla!オープンソース型でWordPressと同様に無料で使用できて多機能ですが、WordPressよりはややビジネス向け、大企業向けです。Drupalオープンソース型。機能は充実していますがTOPページは英語で、大企業や大規模なWebサイト向けです。AdobeExperienceManager　Adobe社が提供する多機能のCMSで、インストールタイプとクラウドタイプがあります。MovableType国産の多機能CMSで、インストールタイプとクラウドタイプがあります。小規模ビジネスから大企業まで対応していて、サポートも充実しています。ShareWith大企業向け国産CMSで、上場企業に多く導入されています。BlueMonkey国産のクラウド型CMSで、セキュリティ対策やサポートが充実しています。Jimdoクラウド型CMSで、海外製ですが日本企業がパートナーになっていて日本語ページが無料で使えます。独自ドメインで使用する場合、広告非表示にしたい場合は有料です。機能はやや限定的ですが操作が簡単で小規模ビジネスに向いています。WIX世界で幅広く使用されているクラウド型CMSで、日本語対応があり無料で始められます。独自ドメインで使用する場合は有料です。有料プランは中規模までのビジネスに向いています。CMSの選び方は？　まず無料CMSから検討上で紹介したCMSはほんの一部です。多くのCMSのなかで自社に適したCMSを選ぶポイントは何でしょうか。自社に合ったCMSを選ぶため、まずWordPressのような無料で使用できるCMSを使ってみましょう。オウンドメディアなどのWebサイトを作成・運用してみて、担当者が操作に慣れるとともに、無料のCMSではカバーできない課題を明らかにします。有料のCMSは低価格のものからかなり高価格のものまであり、それぞれの特色があるので、以下をポイントに選びましょう。実装したい機能があるかセキュリティ対策が万全かサポート体制が充実しているかマルチデバイス対応がしやすいか大量のデータを処理できるか自社が使うMAやCRMなどとの連携がしやすいかWebサイトで成果を出すために、CMSとMAの連携が有効企業がWebサイトを作成するとき、その目的は多くの場合、集客です。できるだけ多くの人に見てもらえるよう内容を充実させ、さらにサイトを訪問したユーザーが最終的に「商品を購入」「会員登録」などの具体的なアクションをしてくれることが目的です。このようなWebサイト本来の目的を達成するため、集客を管理するMA（マーケティングオートメーション）との連携が有効です。参考：マーケティングオートメーションツールを使ってできることとは？一般的にMAツールにはWebサイト作成機能があり、CMS機能が同時に提供されていることもあります。国産のMAである「シャノンマーケティングプラットフォーム」では、LPや申込フォームを作成でき、Webページに流入するユーザーの行動履歴の詳細な測定も可能です。また、API連携できるCMSとして、企業が低コストから利用しやすい「vibitCMScloud」と、高機能のヘッドレスCMS機能がついたオンプレミス型の「vibitCMSNeo」を提供しています。ヘッドレスCMSとは？　しくみやメリットを理解しよう多様なマルチデバイスに対応できる自由度の高さと優れたUXの提供という点に優れた「ヘッドレスCMS」が注目されています。最後に、ヘッドレスCMSについて簡単に解説します。ヘッドレスCMSのしくみとメリットヘッドレスCMSとは、フロントエンドがないCMSのことです。ヘッドレスCMSのヘッドとは、フロントエンドを指しています。従来のCMSは、コンテンツを入力する「フロントエンド」と、Webサイトの見た目を確認する「バックエンド」が一体となっていました。ヘッドレスCMSはパソコン画面やスマートフォンにコンテンツを最適化するフロントエンドのアプリケーションを別途用意する必要があり、従来のCMSよりも高い技術レベルが要求されます。それにもかかわらずヘッドレスCMSが今後有望とされるのは、今後はパソコンとスマートフォンだけでなく、タブレット、デジタルサイネージ、VRなどさらに広がるマルチデバイスに確実・スピーディーに対応する必要性があるからです。上記を含めたヘッドレスCMSのメリットをまとめると以下となります。マルチデバイスへの対応がしやすい読込速度が速くUXが向上する分業がしやすく開発スピードが速い大量のデータを処理するときのサーバー負荷が少ないCRM、MAなど他のシステムとAPI連携がしやすいヘッドレスCMSについてくわしくは、以下の記事で解説しています。参考：ヘッドレスCMS導入のメリットと使い方は？マルチデバイス時代のCMSを知ろうシャノンの「見たままヘッドレスCMS」とはシャノンのヘッドレスCMS「「vibitCMSNeo」は、次世代のWebサイト構築に必要とされる高機能を備えながら、従来のCMSのように簡単に操作できることが利点です。担当者はノーコード/ローコードでWebページを作成し、専用APIを通じて各種SaaS製品や機関システムと連携することができます。会員情報や商品情報などの膨大なデータも効率よく処理して、ユーザーに対してはUIに優れたWebページを提供できます。操作性のよさという点では、複雑なWebアプリケーションの開発工程について工数を大幅に削減できることが、シャノンの先行実績により確認されています。vibitCMSNeoについて、くわしくはこちらの製品ページを参照してください。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.CMSとはコンテンツをデータベースとして管理するシステムのことです。プログラミング言語の専門知識がなくてもWebサイトを作成できることが大きなメリットです。2.CMSの種類として、オープンソース型、企業が製品として開発したクラウド型、パッケージ型があります。3.世界で最も利用されているWordPressは個人から企業まで幅広く利用されています。オープンソース型で無料で使用できます。4.多様化するデバイスへの対応、UXの向上、膨大なデータ処理の必要性などの観点から、ヘッドレスCMSが注目されています。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

2022年9月、シャノンは「vibitCMSNeo」の新機能「見たままヘッドレスCMS」をリリースしました。「見たままヘッドレスCMS」の特徴は、質の高いWebコンテンツを管理・運用でき、かつ操作が簡単で、各種API連携も可能ということです。今回は、「ヘッドレスCMS」とはどんなCMSなのか、なぜ注目されているのか、ヘッドレスCMSのメリット・デメリットなどを解説し、主なヘッドレスCMSについてもご紹介します。シャノンの提供するCMSを見てみるvibitCMSは見たまま簡単にホームページとデータベースが作成・更新できるCMSです。詳細はこちら目次ToggleヘッドレスCMSとは？　従来のCMSとの違いやメリットヘッドレスCMSとは何か、従来CMSとの違いヘッドレスCMSが注目される背景ヘッドレスCMSの７つのメリットヘッドレスCMSのデメリットヘッドレスCMSの主なサービスCMSの種類代表的なヘッドレスCMSサービスニューリリース！　シャノンが提供するヘッドレスCMSとはシャノンの「vibitCMSNeo」とは新機能「見たままヘッドレスCMS」とは？シャノンのMAと連携して、会員サイトの運用も簡単まとめヘッドレスCMSとは？　従来のCMSとの違いやメリットヘッドレスCMSとは何か、今までのCMSとどう違うのかを確認し、ヘッドレスCMSのメリットをまとめます。ヘッドレスCMSとは何か、従来CMSとの違いヘッドレスCMSについて理解するために、まずCMSのしくみを再確認します。CMSとはContentsManagementSystemの略で、Webサイトのコンテンツを作成するしくみです。サイト運営者がCMSの管理画面からテキストや画像などのコンテンツを入力すれば、HTMLやCSSのコードを書かなくてもWebページを作成することができます。CMSにはWebページのビューワ機能があり、Webページ表示を確認することもできます。サイト運営者がデータを入力して管理する部分をバックエンド、ユーザーが見る部分をフロントエンドといいます。従来型のCMSでは表示部分であるフロントエンドとコンテンツを入力するバックエンドが一体化していますが、これをカップルドCMSと呼ぶこともあります。一方、ヘッドレスCMSにはフロントエンド部分がありません。「ヘッドレス」のヘッドとはフロントエンドのことで、ヘッドレスCMSとはバックエンドの機能だけのCMSです。したがって、Webサイトを作成しようとするとき、ヘッドレスCMSだけでは完結しません。フロントエンドとなるWebページやアプリ画面にコンテンツをどのように表示させるかは、別途HTML・CSS・JavaScriptなどにより構築します。フロントエンドにはPC、スマートフォン、スマートウォッチ、デジタルサイネージ、メタバースなどあらゆるメディアを設定できます。ヘッドレスCMSとフロントエンドはAPI（ApplicationProgrammingInterface）により連携させます。ヘッドレスCMSが注目される背景ヘッドレスCMSは欧米で2018年頃から普及し、日本でも近年広がり始めています。その背景として以下があります。ワンソースマルチデバイスへのニーズユーザーが情報を得るデバイスはPC・スマートフォン・タブレットにとどまらず、今後さらに多様化していきます。企業の側が何らかの発信をしたとき、どんなデバイスからでも同じように情報を得られ、最適な体験ができるようにするための「マルチデバイス対応」の必要性が増しています。API中心主義とDX現代は多くのサービスがSaaS型でかつAPI連携を提供しています。ユーザー企業は多様なサービスのなかから自社にとって最適な組み合わせを選ぶことで効率よく業務を行えます。たとえばマーケティング分野であれば、SFA、CRM、MA、CMSなどを自由に選び、APIで連携することができます。このような傾向をAPI中心主義と呼び、DXの観点からも推進すべき方向性といえます。UXの重要度の高まり企業にはWebコンテンツを通してよりよいユーザー体験（UX）を提供することが求められています。それは企業自身の集客のためですが、SEOにとっても重要です。Googleはユーザー体験の指標としてWebページの表示速度、インプットをしたときの反応速度などの「コアウェブバイタル」を設定し、SEOの基準としています。参考：シャノンも実践中。BtoBマーケティングでSEOをどう進める？Cookieレスへの備え2024年までにCookieが規制される見込みで、企業はCookieレスへの備えを進めています。そこで重要視されているのが自社で収集するファーストパーティーデータの収集であり、そのためにオウンドコンテンツをさらに充実させる必要があり、多くのメリットがあるヘッドレスCMSにも注目が集まっています。参考：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!ヘッドレスCMSの７つのメリットヘッドレスCMSのメリットとして以下が挙げられます。マルチデバイス対応がしやすい今まで述べてきたように、ヘッドレスCMSはコンテンツのみを管理するので、複数のフロントエンドを自由に選び、必要に応じて追加・変更することが容易です。フロントエンドとしてWebサイト、スマートフォンアプリ、デジタルサイネージ、IoT、音声デバイス、メタバースなどがあります。UXが向上するヘッドレスCMSでは従来型よりファイルのやり取りが少ないので、表示速度が速くなります。また、それぞれのデバイスに最適なUIを開発するので、ユーザー体験が向上します。開発の自由度が高まる従来のCMSではフロントエンドとバックエンドのどちらか一部を変更したい場合、両方とも修正する必要がありました。しかしヘッドレスCMSであればフロントエンドとバックエンドが分離しているため、変更がしやすいことがメリットです。また、既存のWebサイトにある静的ページの一部にCMS機能による表示を追加することも可能です。分業により開発スピードが速くなるヘッドレスCMSではバックエンドとフロントエンドを別のエンジニアが担当し、それぞれ独立して開発を進めることができるので、全体の開発スピードを短縮できます。サーバ負荷が少ない従来のCMSと違って閲覧用ファイルを作成しないのでサーバ負荷が少なく、コストも削減できます。セキュリティが高いヘッドレスCMSでは内部の構造が公開されないので攻撃されにくく、従来のCMSよりもセキュリティを高めることができます。他のサービスとの連携がしやすいAPIによりCRM、MAなど多様なサービスと連携できます。ヘッドレスCMSのコンテンツを他のサービスに展開したり、CRMやMAの顧客データをヘッドレスCMSに取り込んだりといった活用が容易です。ヘッドレスCMSのデメリット一方、ヘッドレスCMSのデメリットは何でしょうか。プレビュー機能がないヘッドレスCMSにはプレビュー機能がありません。コンテンツを作成するときにプレビューしたいのであれば別途プレビュー機能を用意する必要があり、従来型CMSより手間がかかります。フロントエンド開発とAPIのスキルが必要ヘッドレスCMSでは従来のCMSと違い、フロントエンド部分を開発する必要があります。また、APIの知識も必要です。エンジニアを採用しなくてはならない場合もあるでしょう。コスト高となってしまう場合もあるヘッドレスCMSは新しい技術なので欲しい機能を別途開発しないといけなかったり、管理するコンテンツの量が多いと費用がかかったりすることがあります。ヘッドレスCMSにはメリットが多い一方デメリットもあり、どんなサイトも今すぐヘッドレスCMSへ移行すべきとはいえません。少なくとも現段階では、ヘッドレスCMSの特徴を理解し、検討したうえで決める必要があるといえるでしょう。ヘッドレスCMSの主なサービス国内外から多様なヘッドレスCMSが提供されています。WordPressに代表されるCMSの種類と、代表的なヘッドレスCMSについて紹介します。CMSの種類CMSは大きく分けて「オープンソース型」と「パッケージ型」「クラウド型」があります。オープンソースとは、ソースコードが一般公開されていることで、オープンソース型CMSは無料で利用できます。多くの人が開発に参加しているので多様な拡張機能が提供され、カスタマイズも柔軟に行えます。ただし、セキュリティ対策は自ら行う必要があります。オープンソース型CMSの代表格が世界で最もシェアの高い「WordPress」です。ほかに「Joomla!」「Drupal」などがあります。オープンソース型以外のCMSはほとんどが有料です。パッケージ型CMSは自社システム内で運用するのでオンプレミス型ともいえます。一方クラウド型CMSはインターネット上で機能を利用するSaaS型です。近年は低コストで利用できるクラウド型が主流となっていて、「AdobeExperienceManager」「Jimdo」「WIX」などが知られています。ヘッドレスCMSのサービスはクラウド型が一般的ですが、上記の「パッケージ型」に相当する、自社サーバなどにヘッドレスCMSをインストールする「Self-Hosted型」での運用もあります。また、オープンソース型のヘッドレスCMSもあります。代表的なヘッドレスCMSサービスヘッドレスCMSの代表的なサービスとして以下があります。microCMS大企業への導入事例も多い、APIベースの日本製ヘッドレスCMSです。無料から始めることができ、日本語サポートもあって便利です。KurocoSaaS型CMSである「RCMS」をベースにした、日本企業によるヘッドレスCMS。ECや会員管理機能に優れています。ShifterHeadlessWordPressのバックエンド部分のみをヘッドレスCMSとして使用できます。WordPressに慣れた担当者なら使いやすい、日本製のサービスです。Contentfulドイツ発、世界で幅広く浸透しているヘッドレスCMSです。開発実績も豊富で多様な機能がありますが、英語ページのみとなっています。Strapiオープンソース型のCMSです。スキルがあればすぐに開発環境を構築して試してみることができ、カスタマイズも柔軟にできます。GraphCMSMetaが開発したAPI「GraphQL」を活用するヘッドレスCMSです。GraphQLの経験があればおすすめです。Sitecoreデンマークを拠点として世界に展開するヘッドレスCMSサービスで、日本でも多くの企業に導入されています。マーケティングの多様なコンテンツをAPI連携で管理し、Eコマースの実績が豊富です。Prismic.io無料または低価格で利用でき、小規模事業者から大企業まで利用されています。ニューリリース！　シャノンが提供するヘッドレスCMSとは2022年9月、シャノンは自社が提供するCMSサービス「vibitCMSNeo」に「見たままヘッドレスCMS」を新機能として追加しました。その概要を紹介します。シャノンの「vibitCMSNeo」とはシャノンが提供するvibitCMSNeoは、実際のブラウザ画面を見たまま簡単にページ作成・更新ができるCMSです。大量の製品データや投稿記事などのコンテンツデータベースを簡単に作成・編集できる「見たままコンテンツDB」を搭載。直観的に操作しやすいカンタンなUIで、タブレットやスマートフォンからの操作もしやすく、ワンソースマルチデバイス対応。他のシステムと連携する拡張性にも優れています。新機能「見たままヘッドレスCMS」とは？2022年9月、シャノンは新機能「見たままヘッドレスCMS」をリリースしました。「見たままヘッドレスCMS」は、CMSで管理されたコンテンツをローコード/ノーコードで高度なWebサイトに利用することが可能です。「見たままヘッドレスCMS」は、「見たままコンテンツDB」に登録されたコンテンツを、専用APIを通じて、フロントエンド側のJavaScriptで参照・書込できます。サーバ側でのアプリケーションプログラム開発することなく、短期間・低コストでWebサイトを作ることが可能です。「見たままヘッドレスCMS」を追加したことで、各種SaaSアプリケーションや企業の基幹システムと連携したWebサイトを構築する際、大幅な工数の削減が可能になりました。社内試験では、ウェブサイトの構築に2カ月かかるところを2週間程度にまで短縮することに成功しています。シャノンのMAと連携して、会員サイトの運用も簡単「SHANONMARKETINGPLATFORM」と連携することで、会員サイト作成、会員属性による情報の出し分けなどがローコード/ノーコードで構築可能です。会員情報を管理しているMAと連携し、「見たままヘッドレスCMS機能」でWebページに反映させます。会員属性ごとに異なるクーポンを表示特定の会員におすすめするWebページの作成クーポン情報の管理と更新などの作業が簡単です。くわしい資料はこちらから入手できます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。ヘッドレスCMSとは、従来のCMSと違ってフロントエンド部分がなく、マルチデバイスに対応できるCMSです。ヘッドレスCMSは一つのコンテンツを多様なデバイスに展開でき、開発スピードが短縮可能など多くのメリットがありますが、フロントエンドを別途開発する手間などのデメリットもあります。シャノンの新機能「見たままヘッドレスCMS」は、CMSで管理されたコンテンツをローコード/ノーコードで高度なWebサイトに利用することが可能です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

LINEは、日本国内で圧倒的な利用者数を誇るコミュニケーションアプリ。2023年2月にはLINEとZホールディングス、ヤフーの3社の年内合併が決議され、さらに今後が注目されています。LINEは個人間のコミュニケーションツールとしてだけでなく、企業と個人のコミュニケーションにも活用されるようになってきました。法人向けの多様な機能が実装され、BtoCをメインとしたマーケティングでの重要度が増しています。LINEマーケティングで成果を上げるには、メリット・デメリットや特徴をよく理解して自社に合った運用をすることがポイントです。今回は、LINEマーケティングのメリットやデメリット、機能について解説します。機能については、主に無料で利用できるものをピックアップしています。後半では、LINEマーケティングの効率を上げるシャノンの新機能についてもご紹介します。目次ToggleLINEマーケティングとは？　特徴を知ろうLINEマーケティングとはソーシャルメディアマーケティングのメリットLINEマーケティングのメリットとデメリットLINEマーケティングが向いている業態LINEマーケティングはBtoBでも活用できる？LINEマーケティングの主な機能。無料で使えるのはどこまで?LINE公式アカウントの取得無料プランと有料プランの違いはメッセージ数無料で活用できる「リッチメニュー」「クーポン」などの機能LINE広告その他シャノンのMAがLINE連携して、BtoCマーケティングを本格支援シャノンのMAにLINE送信機能が追加次世代を見すえたWebサイト構築や広告配信システムも利用可能まとめLINEマーケティングとは？　特徴を知ろうLINEの特徴をふまえたLINEマーケティングがどのように活用できるかを解説します。LINEマーケティングとはLINEマーケティングとは、LINEを使って企業が顧客に情報を発信して集客や販売を行うマーケティングのことをいいます。LINEの「企業公式アカウント」から、友だち登録したユーザーへ向けて情報発信ができ、双方向のコミュニケーションも可能です。このことは、日頃LINEを利用している人ならすでに知っていることでしょう。LINEを利用するユーザー側の視点に立つと、LINEアプリ内では自分が親しくしている「友だち」との気軽なやりとりと全く同じ形式で、企業からメッセージが届きます。あまり抵抗感がなく、「企業のキャンペーン情報に興味を持ったので読んでみた」という経験がある人も多いと思います。個人と企業の情報が同じフォーマットでフラットに配信されるという特徴はSNS全般にあてはまることですが、LINEマーケティングならではの特徴もあるので、このあと述べていきます。ソーシャルメディアマーケティングのメリットLINEだけでなく、ソーシャルメディアを使ったマーケティングはFacebook、Twitterなどほかにもあります。まずソーシャルメディアマーケティング全般に共通するメリットを確認します。ソーシャルメディアマーケティングでは、企業公式アカウントから各種の情報を発信したり、ターゲット層に向けて広告を配信したりする施策が一般的です。参考：ソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法ソーシャルメディアマーケティングに共通するメリットとして以下が挙げられます。ユーザー側からみて親しみやすい企業の公式Webサイトやメールマガジンと比べて、SNS内の企業アカウントによる投稿や広告は、常時閲覧しているメディア内に表示されるので、親しみやすく、見てもらえる確率が高いという特徴があります。ユーザー属性にもとづいたセグメント施策がしやすいSNS広告では、会員のユーザー属性に基づいたセグメント施策が容易です。サードパーティーCookieを利用した広告が規制される今後、ユーザープロフィールを蓄積しているというソーシャルメディアの強みはより重視されています。参考：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!LINEマーケティングのメリットとデメリット次に、LINEマーケティングならではのメリットを確認します。国内で最もユーザー数が多く、アクティブ率も高いLINEの月間利用者数は9,300万人（2022年9月末現在）、年代層は10代から60代まで幅広く、シニア層にも浸透しているのが特徴です。また、1日に1回以上利用するユーザーが86％という高いアクティブ率も特徴です。企業アカウントからの発信や広告配信により、多くのユーザーにリーチできる可能性があります。メッセージの開封率が高く反応率も高いLINEの平均開封率は非常に高く60％といわれています。公式サイトによると、「約2割のユーザーがメッセージを受け取ってすぐに開封し、約5割のユーザーが3～6時間以内、さらに約8割のユーザーがその日のうちに開封」という調査結果があるそうです。また、「クーポンを利用したことがある人58％、キャンペーンに応募したことがある55％」など、高い反応率も特徴です。低コストで小規模事業者が利用しやすい飲食店や美容院などの小規模な事業者が近隣地域を対象に集客をするときに適しています。簡単に企業公式アカウントを開設して無料プランを利用することができ、有料プランも利用しやすい月額設定となっています。双方向コミュニケーションがしやすいLINEはチャット形式で双方向コミュニケーションに向いています。企業が一般ユーザーにアンケートを実施したり、商品への意見を募集したりすることが容易で、顧客の調査・分析に役立ちます。また、不動産業、教育産業などでは「LINEチャット」が活用されています。販促で利用される「ステップメール」も対話形式のLINEと親和性が高い施策といえます。参考：売上をつくる決め手「ステップメール」とは？その効果的な運用方法一方、LINEマーケティングのデメリットとしては、長文を送信するには不向きで一度に届けられる情報量が少ないことが挙げられます。ほかに、ブロックされると情報を届けられない、一定のコストがかかるなどもデメリットですが、それは他のマーケティング施策でも当てはまります。LINEマーケティングが向いている業態多様なメリットがあるLINEマーケティングですが、特に向いている業種・業態として、たとえば以下が挙げられます。個人経営の店舗LINE公式アカウントは低コストで運用できるので、飲食店、美容院、物販など個人が経営する店舗が友だち登録を増やし、地域で集客するのに適しています。期間限定のクーポンやキャンペーンなどの情報をリアルタイムで届けることができます。顧客とのコミュニケーションが必要な業態不動産売買・賃貸、自動車の購入、学習塾の会員サポートなど、購買を決めるまでまたは購入後にコミュニケーションを必要とする業態に向いています。提案型のECサイト、実店舗ECサイト・実店舗どちらでも、購入のきっかけになる情報を届けるのに適しています。たとえばアパレルなら家族コーディネートや季節商品の提案、セール情報など。全国展開しているアパレルチェーンでも、LINE公式アカウントは店舗ごとに運用して地域に発信し、きめ細かく集客している例があります。中長期でコミュニケーションを継続し、ファンを増やしたい企業今すぐの購買に結びつかなくてもコミュニケーションを継続することにより認知度を高め、将来の購買につなげる目的で、単価が高い住宅、生命保険などの集客に活用されます。サブスクリプションサービスの顧客フォロー近年拡大しているサブスクリプションサービスでは解約防止のために顧客のフォローが重要です。継続率を上げるためにLINEを活用したサポートが有効です。LINEマーケティングはBtoBでも活用できる？LINEは個人ユーザーに幅広く利用されていることから、BtoCマーケティングのさまざまな用途に活用できます。BtoBではどうでしょうか。BtoBマーケティングは企業と企業のコミュニケーションが対象となるため、現状では、あまり利用されていません。ただし、一部で活用されています。BtoBビジネスでLINEマーケティングが向いているのは、顧客企業側にとってLINEが利用しやすい、たとえば以下のようなビジネスが挙げられます。飲食店向けの食材卸会社ビルオーナーを顧客とする不動産仲介業や不動産管理業企業向けスマホアプリのお客様サポートLINEマーケティングの主な機能。無料で使えるのはどこまで?LINEが提供するマーケティング施策には多様なメニューがあります。主なものをご紹介します。まず誰でも無料で取得できるLINE公式アカウント登録から始めます。LINE公式アカウントの取得まず行うのがLINE公式アカウントの取得です。LINE公式アカウントは個人のLINEアカウントまたはメールアドレスと必要事項を入力して無料で取得可能です。顧客に「友だち登録」をしてもらうことにより、コミュニケーションが可能になります。友だち登録されたユーザーには「あいさつメッセージ」が配信されます。その後、LINE公式アカウントから各種のメッセージを配信できます。公式アカウントは未認証アカウントとしてすぐに取得ができますが、友だち検索で表示されるには「認証済アカウント」となる必要があります。認証済アカウントへの申請は「「LINEOfficialAccountManager」から行います。認証済アカウントと未認証アカウントで機能や料金プランに違いはありません。無料プランと有料プランの違いはメッセージ数LINE公式アカウントの料金プランは以下です。無料プランと有料プランの違いは、配信できるメッセージの通数となっています。有料プランも低料金から設定されているので、小規模事業者でも活用しやすいといえます。メッセージには画像や動画も使用できます。なお、LINEチャットの送受信、応答メッセージ、あいさつメッセージは上記のメッセージ通数にカウントされません。公式サイトによると、料金プランは2023年6月1日に改訂される予定です。無料で活用できる「リッチメニュー」「クーポン」などの機能無料プランでも利用できる機能として、「リッチメニュー」「クーポン」「ショップカード」「チャット」などがあります。各種の機能はWebの管理画面で詳細設定・編集・管理ができます。リッチメニュートーク画面に各種のメニューボタンを表示させる機能です。表示する/しない、メニューの内容は管理画面で編集できます。クーポン割引やプレゼントなどのデジタルクーポンを配信することができます。多くのユーザーが友だち登録した公式アカウントでクーポンを利用していて、ユーザーの期待度が高いサービスです。友だち登録のお礼としてクーポンをプレゼントする施策も有効です。クーポンの開封者数、使用者数などを計測して、その後の施策に活かすことができます。ショップカードショップカードは紙のスタンプカードのように来店や購入に応じてポイントをためることができる機能です。ポイント付与条件や特典などを設定できます。チャット個人ユーザー同士と同じように、LINE公式アカウントとユーザーとが1対1のコミュニケーションができる機能です。飲食店や美容室の予約、問い合わせなどにチャットで対応することができます。リッチメニューに「問い合わせ」「予約する」などのボタンを設置してユーザーにチャット可能であることを知らせることがおすすめです。チャットの送受信はメッセージ配信数にカウントされません。ステップ配信ステップメールを自動配信する機能です。友だち登録したユーザーに対して、あらかじめ定めたシナリオに沿ってメッセージが配信されます。複数のメッセージをタイミングよく届けることにより購買促進や認知度アップ、ブロック率の低下に効果があります。ステップ配信機能も無料プラン内で利用できますが、配信メッセージはメッセージ配信数にカウントされます。LINE広告前述したように、LINEのユーザーは国内9,300万人、幅広い年齢層をカバーしています。さらに、ユーザープロフィール、過去の購買履歴などから精度の高いターゲティング設定ができることが強みです。LINE広告は少額から出稿が可能です。実店舗のようにエリアを限定したビジネスを展開している場合、地域を限定した広告配信によりコストをおさえることができます。配信先は、トークリスト、LINEVOOM、LINENEWSなどの各画面やLINEアプリなど。トーク画面の上部が特に効果が高く、この場所に特定して広告を配信する「TalkHeadView」というサービスもあります。一定の広告予算がある企業なら、「LINEプロモーションスタンプ」も有力な広告手段です。200万円からと費用をおさえられる従量課金型のメニューもあります。LINE広告を効果的に使って友だち登録を増やすことができれば、その後のLINEマーケティングに有効です。その他LINEで集客に活用できる機能はほかにもLINEチラシLINEミニアプリLINESTAFFSTARTLINEで応募などがあります。LINEマーケティングを検討の際は、公式サイト「LINEforBusiness」で最新情報を確認してください。シャノンのMAがLINE連携して、BtoCマーケティングを本格支援シャノンのMAはBtoCマーケティングにも活用しやすい機能を備えています。LINE連携もそのひとつです。商品紹介ページを構築しやすいWebサイト作成ツールやサードパーティークッキーに依らないダイナミックリターゲティング広告配信システムもBtoCマーケティングに有効です。シャノンのMAにLINE送信機能が追加シャノンのMA（マーケティングオートメーション）にLINE送信機能が追加されました。LINE公式アカウントの友だちが自動でMAのリードとして連携されます。LINE公式アカウントから大量のメッセージを送信するときにはコストがかかりますが、顧客行動履歴に基づき送信対象を絞り込むことでコストを抑え、費用対効果を高めることが可能です。また、リードに合わせてリッチメニューの表示を出し分けすることができ、効果的なOnetoOneマーケティングを実施できます。MA連携によりLINEマーケティングを効率よく行うことができることに加えて、LINEの友だちと他のリードとを一元管理できるということが大きなメリットといえます。SMS・メール・DMなどとLINE施策を組み合わせた効果的なマーケティング戦略を実現できます。次世代を見すえたWebサイト構築や広告配信システムも利用可能シャノンのMAはLINEマーケティング連携以外にも、これからのBtoCマーケティングに欠かせない機能を提供しています。そのなかからマルチデバイス対応のWebサイトを簡単に作成する「vibitCMSNeo」、Cookieレスでダイナミックリターゲティング広告が配信できる「SHANONアドクラウド」の２つをご紹介します。vibitCMSNeo「見たままヘッドレスCMS機能」が追加されたvibitCMSNeoを使うと、数万点を超える製品マスタ情報であっても専用サーバー不要、複雑な検索や製品情報の参照やパーソナライズなおすすめ商品のレコメンドが可能です。SHANONアドクラウド国内初のサードパーティークッキーに依存しないダイナミックリターゲティング広告配信が可能なサービスです。プライバシーに配慮しながらユーザーに最適な情報を表示させることが可能です。 まとめ本稿のポイントは以下の4点です。利用者数・アクティブ率が国内最大のアプリであるLINEを使うLINEマーケティングは、主にBtoCマーケティングで活用されています。LINEの企業公式アカウントからの配信は開封率が60％といわれ、クーポンやキャンペーンの反応率も高いという調査結果があります。LINEマーケティングで企業が無料で利用できる機能として「クーポン」「リッチメニュー」「ショップカード」「チャット」などがあります。メッセージ配信数が増える場合は有料プランとなります。LINE広告は地域や属性を限定して配信することで定料金から利用できます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Webサイトを見ていると、上部に表示されるURLがとても長くなっていることがあります。このとき、URLパラメータが付与されていることが多いです。URLパラメータは、マーケティングにおいて非常に重要な役割を果たしています。今回はURLパラメータとは何か？という基本からかんたんに解説し、種類や書き方、運用上の注意点についても述べていきます。シャノンで実施しているURLパラメータを使った効果測定についてもご紹介します。目次ToggleURLパラメータとは？URLパラメータとは何かURLパラメータは「アクティブ」「パッシブ」の2種類マーケティングでURLパラメータを使うメリットURLパラメータの記述ルールと書き方、活用例URLパラメータの記述ルールURLパラメータの書き方URLパラメータを生成するツールURLパラメータの活用事例URLパラメータ運用の注意点リダイレクトでパラメータが引き継がれないことがあるURLパラメータのルールを統一するまとめURLパラメータとは？URLパラメータとは何か、種類や役割について確認します。URLパラメータとは何かパラメータとは、変数、引数などとも呼ばれ、コンピュータプログラムのなかで、そのときどきで変化する値のことです。このパラメータがURLに付加されているとき、URLパラメータといいます。URLは、Webページを特定しますが、URLの後半に「?」から始まる文字列が続いていることがあります。これがURLパラメータです。URLパラメータの具体例を見てみましょう。たとえば、シャノンが配信しているメルマガ内のリンクをクリックしてみます。「詳しくはこちら」ボタンをクリックすると、このとき上部に表示されるURLは以下です。「?」から後の部分がURLパラメータです。赤字の部分は、「いつ、どこからシャノンのWebサイト内のページにアクセスした」という、ユーザーの流入経路を示す情報を付与しています。このようなURLパラメータがマーケティングに重要な役割を果たします。くわしい意味や書き方のポイントについては、後ほど解説します。URLパラメータは「アクティブ」「パッシブ」の2種類URLパラメータには「アクティブ」「パッシプ」の2種類があります。アクティブパラメータ名前のとおりパラメータがWebページの表示を変化させるURLパラメータです。が表示されるとき、URLには「?」より後に検索で入力した語が入り、ときには長い文字列がつきますが、これらがアクティブパラメータです。また、ECサイトなどで自分が見たい商品を絞り込むときも、検索結果を表示するページのURLをよく見ると、絞り込み条件が「?」の後に入っています。パッシプパラメータWeb表示には影響を与えないURLパラメータのことです。具体的には、最初の例で示したものがパッシプパラメータです。パッシプパラメータは、主にGoogleアナリティクスなどによるアクセス解析で使われます。マーケティングの現場で「URLパラメータ」というとき、たいていは後者のパッシブパラメータを指しています。マーケティングでURLパラメータを使うメリットマーケティングではURLパラメータを活用しています。URLパラメータを設定することにより、以下のようなメリットがあります。ユーザーの流入経路が正確にわかるWebサイトを訪問したユーザーが直前にどこのページを経由してきたかが正確にわかります。経路の例としては以下があります。自然検索広告SNS（投稿/SNS広告）メールマガジン（何月何日のメルマガか）他のWebサイト（まとめ記事など）スマートフォンアプリQRコード流入経路を計測・分析するにはGoogleアナリティクス（GA）を使用します。GAではユーザーが直前に経由した「参照元」をある程度見ることができますが、Googleに出稿した広告以外の広告などは自然検索に分類されてしまいます。しかしURLパラメータを設定しておくことで、流入経路を正確に知ることができます。参考：マーケティングに欠かせないアクセス解析。Googleアナリティクスの目的、MAとの違い・使い方は？広告の費用対効果を計測できるGoogle広告を含めたすべての広告のうち、どこからの流入が多いかを計測できます。URLパラメータはより効果の高い広告出稿計画を立てるために有効です。集客効果が高いマーケティング施策がわかる実施する多様なマーケティング施策のうち、集客効果が高い施策を詳細に測定することができます。また、「ウェビナー集客」「大規模なイベントの集客」「問い合わせ数」など個別の案件やCVについて、どの施策の効果が高かったかがわかります。URLパラメータの記述ルールと書き方、活用例具体的なURLパラメータの記述方法、活用の事例を紹介します。URLパラメータの記述ルールURLパラメータの記述方法には以下のようなルールがあります。URLパラメータの記述ルール「?」から始める。１つのURLに「?」は1つだけパラメータ名と値は1対1にして、=でつなぐ複数のパラメータは「&」でつなぐまた、Googleにより、GAでアクセス解析するための5種類のURLパラメータのルールが定められています。Googleアナリティクスで解析できるURLパラメータの記述ルールパラメータ名使い方utm_source（必須）プロパティにトラフィックを誘導した広告主、サイト、出版物、その他を識別します（Google、ニュースレター4、屋外広告など）utm_medium（必須）広告メディアやマーケティングメディアを識別します（CPC広告、バナー、メールニュースレターなど）。utm_campaign（必須）商品のキャンペーン名、テーマ、プロモーションコードなどを指定します。utm_term(任意)有料検索向けキーワードを特定します。検索広告キャンペーンにタグを設定する場合は、utm_termを使用してキーワードを指定することができます。utm_content（任意）似通ったコンテンツや同じ広告内のリンクを区別するために使用します。たとえば、メールのメッセージに行動を促すフレーズのリンクが2つある場合は、utm_contentを使用して別々の値を設定し、どちらが効果的か判断できます。5つのパラメータのうち任意の項目もあります。URLごとに必要なパラメータだけを「&」でつないで設定します。URLパラメータの書き方このようにして作成するURLパラメータが付加されたURLの例が以下です。実際にシャノンがウェビナー集客で利用しているURLパラメータです。メルマガのなかに、ウェビナーのURLとして上記のURLを記載し、赤字の箇所がパラメータとなります。パラメータそれぞれの要素は以下の通りです。utm_sourceメールのなかでもメルマガ経由であることがわかる「mmag」utm_mediumメール経由であることがわかる「email」utm_campaignいつ配信したものから経由したかがわかる。上記のURLは2023年2月17日のメール内のものなので「20230217」。utm_contentテキスト形式とHTML形式のうち、HTML形式経由であることがわかる「html」同様の方法で、広告内のURL、印刷物に掲載したQRコードのURLなどにそれぞれを識別するURLパラメータを追加します。URLパラメータを生成するツールGoogleからURLパラメータを生成するツール「CampaignURLBuilder」が提供されています。長くなりがちなURLパラメータをミスなく記述するために便利です。各欄に必要事項を入力すると、URLを返してくれます。URLパラメータの活用事例URLパラメータを使うことにより、マーケティング施策の効果測定ができます。以下は、４回のメルマガを配信してウェビナーの案内をしたときに、どのメルマガが集客の効果が高かったかの分析例です。データをもとに、CVがよかったメルマガ、低かったメルマガを比較・分析して、メルマガのコンテンツや配信のタイミングなど、今後の施策を改善していくことができます。上記のCVの計測は、GAで設定できます。GAとの連携方法については以下の記事でくわしく紹介しているので参照してください。参考：MAの集客活動に役立つアクセス解析。その基本から、シャノンが実践する効果的なGoogleアナリティクス連携事例までご紹介！URLパラメータ運用の注意点URLパラメータを継続的に運用していくときの注意点を紹介します。リダイレクトでパラメータが引き継がれないことがあるリダイレクトとはWebページのURLから別のページへと自動転送することで、サイトをリニューアルしたときなどに必要な処理です。リダイレクト設定によりURLパラメータが失われてしまうことがあります。「.htaccess」ファイルによるリダイレクト設定であれば基本的に引き継がれますが、設定後には確認しましょうリダイレクト、.htaccessについては以下の記事で解説しています。参考：リダイレクトとは？種類や設定方法、リダイレクトエラーへの対処方法を解説URLパラメータのルールを統一する正確に計測するためには、URLパラメータの値のルールを統一する必要があります。マーケティング部門の日常的な処理では当然、統一ルールを定めて運用しているはずなので問題ないですが、少しイレギュラーな対応が必要となったとき、注意が必要です。たとえば、複数企業が共催するベントの場合は、企業間でURLパラメータの共通ルールを決める必要があります。また、最初は「今回限り」の予定で開催したイベントが、その後毎年開催になることもあります。そんな場合でもURLパラメータを統一することが大事です。担当者が変わってもわかりやすいよう、運用管理しましょう。以下は、シャノンのURLパラメータ付与ルールです。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。URLパラメータとは、URLの後に「?」から始まる値を付与したURLのことです。検索結果の表示に使用されるアクティブパラメータと、表示されるページには変化がないパッシブパラメータとがあります。マーケティングではパッシブパラメータを活用します。流入元の情報をURLパラメータに記述しておくことで流入経路がわかり、施策の効果測定ができます。URLパラメータがリダイレクト設定により引き継がれない場合や、共催イベントなどのイレギュラーな施策対応では注意が必要です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Webサイトをリニューアルしたときなどに「リダイレクト設定」が必ず必要となります。リダイレクトのしくみと設定方法は、Webサイト管理担当者が知っておくべき知識のひとつです。リダイレクト設定は難しくはないですが、様々な理由でGoogleから「リダイレクトエラー」の警告がされることがあり、これもまた担当者を悩ませる問題です。今回は、リダイレクトとは何か、なぜ必要かの基礎知識と設定方法、リダイレクトエラーの対処方法までを解説します。目次Toggleリダイレクトとは何？　なんのために必要かリダイレクトとはリダイレクトがなぜ必要かどんな場合にリダイレクトを設定するのかリダイレクトの種類と設定方法サーバーサイドリダイレクトとクライアントサイドリダイレクト301リダイレクトと302リダイレクトリダイレクトの記述例リダイレクト設定の注意点、警告が出たときの対処法正しく設定できたかをチェックツールなどで確認Googleサーチコンソールで「リダイレクトエラー」が表示されたらリダイレクトエラーの原因と対処方法リダイレクト設定は解除しないのが基本ユーザー側から見た不適切なリダイレクトの警告とはまとめリダイレクトとは何？　なんのために必要かリダイレクトとは何か、その目的と使い方を確認します。リダイレクトとはリダイレクトとは、Webページを自動転送することです。ページをリダイレクトさせるには、Webサイトの管理者が正しく「リダイレクト設定」をする必要があります。WebサイトやページのURLを変更したときや、PC用サイトとスマートフォンサイトを出し分けするときなどに、この設定は欠かせないものです。リダイレクトがなぜ必要かリダイレクトがなぜ必要なのかについては、以下２つの理由があります。ユーザーの離脱をふせぐたとえば、ユーザーが特定のWebページをあとで見るためにブックマークしていたとします。再びURLを訪れたらそのページがすでになかった場合は、「404NotFound」という表示や「このサイトにアクセスできません」というメッセージが表示されます。また、古いページが残っていた場合には、ユーザーは最新ではない情報を見ることになります。こうした状況はユーザビリティを損なうもので、今までサイトを訪れていたユーザーを失うリスクがあります。適切なリダイレクト設定がされていれば、ユーザーは自分のブックマークからストレスなく新しいページを閲覧できます。SEO対策サイトのリニューアルなどでURLが変更になったとき、古いWebサイトからリニューアル後のサイトへリダイレクト設定が必要です。リダイレクトされていない場合、Googleのクローラーがリニューアルされたサイトを新規のサイトと認識するので、SEOの評価が下がってしまいます。また、Googleはサイトがモバイルフレンドリーかを重視する評価方法である「モバイルファーストインデックス」への移行を決めています。2023年1月現在その具体的なスケジュールの定めはありませんが、モバイルサイトへのリダイレクトを適切に設定しておくことも重要です。参考：SEOをわかりやすく解説！検索順位を上げるためにまずとるべき対策は？どんな場合にリダイレクトを設定するのか以下のような場合にリダイレクト設定が必要です。サイトのURLを変更したときWebサイトのURLはできるだけ変更しないことが基本です。しかしどうしても変更しなくてはならない場合として、以下があります。サイトのドメイン変更会社の合併や社名変更などにともない、Webサイトのドメインを変更することがあります。サイトのリニューアルや見直しWebサイトをリニューアルするときにも極力URLを変更しないことが望ましいですが、一部で変更が生じるページも出てきます。また、重複するコンテンツが複数ページに分かれて記述されていることはGoogleの評価を下げます。ひとつのページに統合することで、それぞれのページに分散していたSEO評価も統合できます。URLの正規化URLに「www.」や「index.html」などがあり・なしのページが混在している場合、それを統一させて、使用しないURLはリダイレクトさせます。また、SSLを導入したときは「http」から「https」へのリダイレクトが必要です。PC用とスマートフォン用のサイトで異なるURLを使用しているとき現在は画面の大きさに合わせて表示が変化する「レスポンシブデザイン」により、デバイスを問わず同じURLでサイトを制作することが一般的です。しかし同じ内容のページについてPCとスマートフォンで別々のURLを使用しているときは、リダイレクト設定が必要です。一定期間、別のページに遷移させたいときECサイトなどで期間を限定してキャンペーン情報を表示させたいとき、サーバーメンテナンス中などには期間を限定したリダイレクト設定をします。リダイレクトの種類と設定方法リダイレクトの種類と具体的な設定方法について解説します。サーバーサイドリダイレクトとクライアントサイドリダイレクトサーバーサイドリダイレクトとはリダイレクト設定をサーバー側で行うこと、クライアントサイドリダイレクトとはクライアントが見ているブラウザに設定することです。サーバーサイドリダイレクトはHTTPリダイレクトとも呼ばれます。クライアントサイドリダイレクトとは、ユーザーが見ているブラウザ上にリダイレクトが表示される設定方法です。Webページで「本サイトはhttps://××××に移転しました。5秒後に新しいページを表示します」などの表示を見たことがあると思いますが、これがクライアントサイドリダイレクトです。一方のサーバーサイドリダイレクトは、ユーザーがページのリダイレクトを意識することなく、リダイレクト先のページが表示されます。Googleはサーバーサイドリダイレクトを推奨していること、ユーザー側がスムーズにページを利用できることから、通常はサーバーサイドリダイレクトを設定します。301リダイレクトと302リダイレクトサーバーサイドリダイレクトには301リダイレクトと302リダイレクトの2種類があります。301、302などの数字はGoogleのクローラーが読み取るステータスコードです。301リダイレクト今後ずっと使用し続けるリダイレクトでは301リダイレクトを設定します。サイトのリニューアルや正規化をした場合は、リダイレクト先だけを使い続けることになるのでこちらになります。新URLがGoogleにインデックス登録され、古いURLのSEO評価も新しいURLへ引き継がれます。302リダイレクト一時的にリダイレクト設定するときには302リダイレクトを用います。サーバーのメンテナンス期間の表示、PCとスマートフォンで表示するURLの変更、一時的にキャンペーンやお知らせを表示させたいときなどが該当します。302リダイレクトでもGoogleには一時的な変更として認識され、SEO評価は引き継がれますが、インデックス登録されるまでに301よりも時間を要します。リダイレクトの記述例サーバーサイドリダイレクトの代表的な記述例として、Googleが推奨していて一般的に使用されている「.htaccess」による設定方法をご紹介します。サーバー内に「.htaccess」というファイルがあればその中にリダイレクトを記述します。ない場合は、新規にファイル名「.htaccess」でテキストファイルを作成します。ファイルに以下のような記述をすることで、リダイレクト設定できます。ドメイン変更の場合には以下となります。このほか、ディレクトリ単位での設定、SSL化にともなう設定など、各種の記述方法があります。また、ページやディレクトリへのリダイレクト設定が一時的である場合には、最後の[R=301,L]の数字を302として設定します。.htaccessによるリダイレクト設定が最もおすすめですが、Apacheが使用されていないサーバーでは、.htaccessが使用できません。その場合、phpなど他の方法により記述する方法があります。リダイレクト設定が正しく機能していないとSEO評価が下がったりユーザー流入数を減らしてしまったりするリスクがあります。バックアップをとりながら慎重に行いましょう。リダイレクト設定の注意点、警告が出たときの対処法リダイレクト設定のチェック方法、正しくリダイレクトされているはずなのにエラーが出るときの対処方法を紹介します。正しく設定できたかをチェックツールなどで確認今まで述べてきたように、リダイレクト設定をミスなく行うことが重要です。リダイレクトを設定したときは、正しくリダイレクトされるか必ずチェックしましょう。まず単純にリダイレクト元のページURLを入力したときに、リダイレクト処理が行われるかをチェックする方法があります。しかしページ数が多いときは、リダイレクトチェックツールを使う方法があります。Web上で提供されているものとして、たとえば以下があります。リダイレクトチェックツールただしこれらはサーバーサイドリダイレクトについてチェックできますが、クライアントサイドリダイレクトについてはできないので注意してください。Googleサーチコンソールで「リダイレクトエラー」が表示されたらWebサイトをGoogleがどのように認識・評価しているかを確認するには、Googleが提供している無料ツール「Googleサーチコンソール」を使います。GoogleがWebサイトを評価する基準の詳細は「Google検索セントラル」に明記されています。Googleサーチコンソールでは、自社のWebサイトがこの評価基準に照らして問題がないかを確認できます。サーチコンソールの「インデックス」＞「カバレッジ」項目でページに「リダイレクトエラー」が表示されていたときは、原因を特定して改善する必要があります。Googleサーチコンソールのしくみ、使い方については以下の記事で解説しています。参考：Googleサーチコンソールとは？検索順位を上げる使い方をかんたん解説！リダイレクトエラーの原因と対処方法Googleサーチコンソールのヘルプリダイレクトエラーにはいくつか種類があります。「SearchConsoleヘルプ」には以下が示されています。リダイレクトチェーンが長すぎるリダイレクト設定が1回だけでなく何回も設定されている場合のエラーです。Googleによるとリダイレクトは10回までとされています。リダイレクトループが発生しているリダイレクト設定がページX→ページY→ページXのように設定されていてループが発生している場合です。正しいリダイレクト先を再確認します。リダイレクトURLが最終的にURLの最大長を超えた日本語がURLに含まれているとURLの文字列が長くなります。URLの文字列を点検して短くする修正が必要です。リダイレクトチェーンに不正または空のURLがあるリダイレクトの不正とは、リダイレクト元とリダイレクト先のコンテンツが異なっているという意味で、ユーザーが意図しないページへ誘導しているとGoogleが判断しているということです。また、URLに半角スペースなどがあると「空のURL」と判断されます。リダイレクトエラーを修正した後は、しばらく時間をおくとGoogleサーチコンソールのエラー表示が消えます。しかし、「リダイレクトエラー表示が消えない」「リダイレクトエラーの原因が特定できず、対処方法がわからないという状況になることもあります。その場合は専門家への相談をおすすめします。リダイレクト設定は解除しないのが基本一度設定したリダイレクトは解除しないことが原則です。ただし、11回以上リダイレクト設定されると上記で述べたようにリダイレクトエラーになってしまいます。このような状態を避けるためにリダイレクト設定の一部を解除することがあるかもしれません。リダイレクト設定から1年以上が経過していれば、リダイレクト先へ評価が蓄積されているので、解除しても問題がないとされています。しかし、やむをえない場合を除き、リダイレクト設定は解除しないことが望ましいです。ユーザー側から見た不適切なリダイレクトの警告とは最後に、ユーザー側が見ているページに出る「リダイレクトの警告」についても確認しておきます。ユーザーがWebサイトを閲覧していると、以下のように表示されることがあります。これはGoogleが表示している警告です。ユーザーが見ようとしている本来のページから全く違うページへとリダイレクトさせる「不正なリダイレクト」へと設定されている可能性があるとき、そのページに遷移する前にこのような表示が入ります。これはユーザビリティ向上のためのしくみですが、実際には内容に問題がなくても警告が表示されることがあります。ユーザーの対処法としては、ブラウザをシークレットモードで表示させる、Cookieを削除するなどがあります。また、hettp://～が安全なサイトだと知っている場合はそのまま進んで閲覧することもできます。Webページを提供する側としては、ユーザーのブラウザにこのような警告が出る可能性をできるだけ少なくするためにも、今回ご紹介してきたようなリダイレクトをミスのないように設定することが大切です。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。リダイレクト設定とはWebページを自動転送することです。Webサイトのリニューアルなどで新たなURLに変更するときに必要な設定です。リダイレクト設定はサーバーサイドで「.htaccess」ファイルで設定する方法が最も一般的です。ミスのないように設定して、一度設定したリダイレクトは解除しないようにします。リダイレクト設定のエラーはGoogleサーチコンソールで確認して修正をします。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

新型コロナウイルスの感染対策として、外出自粛時期があったのは記憶に新しいと思います。この時期に私たちの生活を支えたのがオンラインショッピングです。さまざまな商品をWeb上で購入できるため、年齢層を問わず活用が進みました。そのオンラインショッピングの新しい販売手法が「ライブコマース」です。近年、中国市場を中心にライブコマースが急速に成長を続けています。この記事では、今後日本でもトレンドとなり得るライブコマースのポイントを解説します。マーケティングにも活用できる可能性を秘めているので、ぜひ参考にしてください。目次Toggleライブコマースとはライブコマースと相性いい商品ライブコマースが注目される理由商品の魅力が伝わりやすい双方向のコミュニケーションが可能オンラインで実店舗に近い買い物体験ができるライブコマース市場中国のライブコマース市場日本のライブコマース市場中国のライブコマースが成長を続ける理由ライブコマースプラットフォームタオバオSHOWROOMInstagramまとめライブコマースとはライブコマース（LiveCommerce）とは、ライブ配信とECを組み合わせた販売方法です。ライバーと呼ばれる配信者がリアルタイムに商品やサービスをPRしながら販売します。ライバーとして出演するのは、インフルエンサーやタレント、店舗スタッフなどさまざまです。ライブ配信の運営は企業がおこなうこともあれば、インフルエンサー個人がおこなうこともあります。ライブコマースは視聴者とのコミュニケーションがとれるため、従来のECサイトと比べて購入される比率が高いです。テレビショッピングと似ていますが、ライブコマースはスマートフォンとプラットフォームツールとインターネット環境さえあれば実施できます。テレビショッピングと違い、それほど費用をかけずに始められます。ライブ配信頻度を増やせば顧客との接触時間が増え、信頼を高められるでしょう。ライブコマースは、自社のECサイト上にライブ配信できるSaaSを導入する形態、ECモール上でおこなう形態、SNSのライブ配信機能を使う形態があります。プラットフォームの種類プラットフォームの例自社のECサイト上・Firework・LivecottageECモール上・淘宝（タオバオ）・auPayマーケットSNS上・Instagram・YouTube・TikTokライブコマースと相性いい商品中国消費者協会が発表した「ライブコマースにおける消費者満足度に関するオンライン調査報告」を見ると、以下の商材がライブコマースで購入されやすいことが確認できます。 衣料品（アパレル、小物など）日用品（消費財、家具など） グルメ（食品、お菓子など） 化粧品（化粧水、メイク道具など）これらの商品はライブによってイメージしやすくなるうえ、影響力の大きいKOL（KeyOpinionLeader）、インフルエンサーなどが紹介しやすいのが特徴です。インフルエンサーを起用して商品販売するプロモーション手法を、企業側も積極的に活用しています。人気のあるインフルエンサーが出演者としてライブ配信すると、新たな層にアプローチできるため、売上につながります。そのため、インフルエンサーの選定が大切です。ライブコマースが注目される理由ライブコマースが注目される理由は、売上アップにつながるためです。売上アップする理由は大きく分けて以下の3つです。商品の魅力が伝わりやすい双方向のコミュニケーションが可能オンラインで実店舗に近い買い物体験ができるそれぞれくわしく見ていきましょう。商品の魅力が伝わりやすいテキストだけでは伝えられない情報を、ライブ動画によって視聴者に細かく伝えられます。例えば、配信者が野菜の生産者の場合、野菜への想いや生産過程のストーリーを視聴者へ直接伝えることが可能です。日用品なら店頭実演のように、使用してみるものいいでしょう。ライブ配信は臨場感があり説明に熱がこもるため、テキストや写真だけでは伝えきれない商品の魅力を訴求できます。視聴者も安心して商品を購入できるでしょう。しっかりと準備をして、動画ならではのメリットを活かすことで商品の魅力を伝えられ、視聴者の購買意欲も高まります。商品の魅力を伝える具体的な内容は以下の通りです。着用して素材感を伝える（衣料品）グルメレポートをして感想を伝える（食料品） 商品の使い方を細かくレクチャーする（化粧品）双方向のコミュニケーションが可能ライブコマースは双方向性の高さが特徴です。配信者による一方的な情報発信だけでなく、視聴者も質問や気になることをコメントできます。寄せられたコメントを配信者が読み上げたり、質問に答えられるのもライブコマースだからできることです。衣料品であれば「縫い目を見たいのでアップで映して」、食料品であれば「実際に食べて感想を伝えて」といったリクエストもできます。視聴者に楽しんでもらうため、商品に関するクイズを出している事例もあります。双方向のコミュニケーションの具体的な例は以下の通りです。コーディネートの悩みに答える（衣料品）どのような料理に使えるか答える（食料品）メイクの悩みに答える（化粧品）オンラインで実店舗に近い買い物体験ができる対面販売と同じく、オンラインでも接客は重要です。チャットに質問や相談が寄せられた場合は、対面販売と同じように真摯に対応してください。そうすることで、視聴者は不安が解消されます。これは、まさに実店舗でもおこなわれている接客です。実店舗に近い買い物体験の具体的な施策は以下の通りです。視聴者の身長体重を聞き、そのサイズに合った商品を紹介する（衣料品）視聴者の好みを聞き、適した商品を紹介する（食料品）ビューティーアドバイザーによるアドバイスをおこなう（化粧品）ライブコマース市場新型コロナウイルスの感染拡大の影響もあり、家にいながら買い物ができるライブコマース市場は注目を集めています。とくに市場規模の大きい国が中国です。中国では、2020年末時点でライブコマースの利用者は約3億8,800人にも上り、多くの人が利用しています。とくに若い世代の利用率は高く、スマートフォンからライブコマースを利用しているケースが増えています。中国のライブコマース市場KPMGとアリババ集団傘下のアリ研究院が「1兆元市場に向かうライブコマース」というレポートを発表しています。このレポートによると、2021年の中国におけるライブコマース市場は、前年比90％増の1兆9,950億元（約33兆9,150億円、1元＝約17円で計算）に達する予想です。2020年3月に中国消費者協会が「ライブコマースショッピング消費者満足度オンライン調査報告」を発表しました。この調査によると、中国の消費者がよく利用するプラットフォームTOP3は淘宝（タオバオ）、抖音（TikTok）、快手（クアイショウ）です。これらの配信プラットフォームは中国国内での認知度も高く、販売者にとっても効果のある出店場所として浸透しています。参照：「ライブコマース、健全な発展を見据えて（中国）」独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）日本のライブコマース市場現状、日本のライブコマース市場は中国のライブコマース市場と比べると規模が大きくありません。MMD研究所の調査によると、日本でライブコマースを利用した経験のある人は12.7％、実際に商品を購入したことがある人は5.8％にとどまっています。ただ、ライブコマースを認知している人の内、23.2％が利用したいと回答しています。とくにZ世代に近い10代から30代は利用意向が高い傾向にあるようです。Z世代のように若い世代はこれからの消費を支える大事な顧客層のため、ライブコマース市場を注視し続けることが必要といえます。Z世代については「Z世代とは？何歳からを指すのか、なぜZなのかを簡単に解説」でくわしく解説しています。中国のライブコマースが成長を続ける理由中国のライブコマースが成長を続ける理由の1つに、タオバオやJD.comといった大手EC企業の参入が挙げられます。また、TikTokや快手など、SNS上でのライブ配信が可能になったことも成長を続ける理由です。ライブコマースを支えるライバーと呼ばれる配信者の存在も大きく、トップライバーは1人で310億元（約5,270億円、1元＝約17円で計算）を売り上げているというデータもあります。トップライバーには多くのファンやフォロワーが存在し、集客手段の1つとしても活用されています。ライブコマースプラットフォームライブコマースプラットフォームを紹介します。プラットフォームを選ぶ際の注意点があります。それは、ライブ配信サービスが終了となる可能性があることです。例えば、アメリカのMetaが提供する「FacebookliveShopping」や、Yahoo!ショッピングの「ショッピングLIVE」がサービスを終了しています。こうした事態を避けるためには、市場シェアの高いサービスを選ぶことが重要です。タオバオタオバオは、中国で最も利用されているECサイトです。2016年にライブコマースプラットフォームのタオバオライブを開設。タオバオのすごさがわかる成功事例を紹介します。中国では、毎年11月11日に「ダブルイレブン」と呼ばれるECセールイベントが開催されます。アリババグループの発表によると、2021年に開催された天猫ダブルイレブン・ショッピングフェスティバルのGMV（流通総額）が、5,403億元（9兆1,851円、1元＝約17円で計算）に達しました。2022年のダブルイレブンでは、タオバオライブを視聴した消費者が事前イベント期間も含めて3億人以上にも達しています。予約販売開始1時間のタオバオライブにおける再生回数は昨年同期と比較して600％も増加。新規顧客をプラットフォームに誘導できています。62のライブコマースチャンネルにおいて1億元（17億円、1元＝約17円で計算）超えの売上を記録し、632のライブコマースチャンネルが1,000万元（約1.7億円）以上の売上を記録し、多くのチャンネルにとって効果的であることが証明されました。ダブルイレブン以外の日にも、タオバオライブは活発に利用されています。タオバオライブにおける2021年の流通総額は、4,048億元（6兆8,816円、1元＝約17円で計算）にも上りました。参照：「【中国EC】「ライブコマース」「C2M」「私域を使った顧客管理」で大きく変わる中国マーケットの今とこれから」ネットショップ担当者フォーラムSHOWROOMSHOWROOMは、国内最大級のライブ配信アプリです。ライブコマースサービスも提供しており、SHOWROOMの配信を通じて商品の紹介や販売ができます。SHOWROOMでは、ビックカメラやヤマト運輸などがユーザーとしてライブコマース開催。ビックカメラは、商品知識豊富な販売員の目線で商品を紹介しています。ヤマト運輸は、新型コロナウイルスの影響を受けた全国の生産者や事業者をサポートするため、SHOWROOM内に特設ページを開設。生産者や事業者自身にライバーとなってもらう取り組みをおこないました。ライブ配信中に購入された商品は、ヤマト運輸が購入者へお届けする仕組みです。参照：「ヤマト運輸とSHOWROOMが連携ライブコマースで生産者・事業者の販売を支援する取組を5月12日(水)より全国でスタート」SHOWROOM株式会社InstagramInstagramは、写真や動画を共有するSNSですが、ライブコマースにも活用されています。アプリをダウンロード後、簡単な設定をするだけでライブ配信が可能です。Instagramのライブショッピングでは、ライブ配信をしているときに商品をタグ付けできるため、視聴者はショッピング動画の商品の購入や保存ができます。阪急阪神百貨店がInstagramも活用して、店頭とオンラインを融合させるOMO（オンライン・マージズ・ウィズ・オフライン）の取り組みを進めています。阪神梅田本店では、日々の暮らしを豊かにするためのアイデアやヒントをお伝えする「ナビゲーター」と呼ばれる社員が、それぞれの伝えたいコンテンツをInstagramで発信。コミュニケーションを積み重ねることで、ファンコミュニティーを作っています。参照：「新卒採用情報トピック」株式会社阪急阪神百貨店まとめライブコマースについて解説してきました。本稿のポイントは以下の3点です。ライブコマースとは、ライブ配信とECを組み合わせた販売方法。インフルエンサーや店舗スタッフなどがプラットフォーム上で配信をおこないます。商品の魅力が伝わりやすく、双方向のコミュニケーションが可能で、オンライン上で実店舗に近い買い物体験ができます。中国のライブコマース市場は急成長しており、2021年の中国におけるライブコマース市場は、前年比90％増の1兆9,950億元（約33兆9,150億円、1元＝約17円で計算）に達する予想。一方、日本では、まだ規模が大きくないのが現状です。今後の成長が期待されます。数多くのライブコマースプラットフォームが誕生。中国ではタオバオ、日本ではSHOWROOMが注目されています。InstagramやTikTokなどのSNS上でもライブコマースがおこなわれています。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

オウンドメディアは、企業のコンテンツマーケティングの中心的役割を果たします。成功しているオウンドメディアといえば、BtoCの「北欧、暮らしの道具店」、BtoBの「サイボウズ式」などが有名です。このような人気のオウンドメディアには多くの人が訪れます。訪問ユーザーは今すぐの購入・契約を考えていなくても、将来は顧客になる可能性が高い、有力な見込み客となります。誰でもこのようなオウンドメディアを目指したいですが、そこまで到達するのはとても難しく、時間と手間がかかります。それでも、今後のマーケティング戦略のなかで欠かすことのできない施策といえます。今回は、オウンドメディアの意味、運用のメリット、成果を上げるためのポイントなどを順に解説していきます。最後にオウンドメディアの事例をBtoC、BtoB合わせて8選紹介します。目次Toggleオウンドメディアの意味、ホームページとの違いやメリットを確認オウンドメディアとは？　広義と狭義、２つの意味を理解オウンドメディアと企業公式サイトの違いオウンドメディアの目的とは？　目的を絞り込むことが重要オウンドメディアのメリットとデメリットCookie規制によりオウンドメディアの重要度はさらにアップオウンドメディア・ペイドメディア・アーンドメディアを使い分けオウンドメディアの作り方1.現状分析と目的の設定2.担当部門や外注先を決定3.オウンドメディアの全体設計とKPIの設定4.コンテンツ作成５.効果測定と改善オウンドメディア運用のポイントと今後への課題オウンドメディアのKPIはまずuu、pvからオウンドメディアを運用する現場の課題とは？BtoC、BtoBのオウンドメディア成功事例8選BtoCの事例BtoBの事例オウンドメディアの事例からわかることは？まとめオウンドメディアの意味、ホームページとの違いやメリットを確認まずオウンドメディアの意味、企業ホームページとの違い、運用するメリット・デメリットなどの基本的なことを確認します。オウンドメディアとは？　広義と狭義、２つの意味を理解オウンドメディア（OwnedMedia）とは何でしょうか。英語を直訳すると「保有するメディア」となります。実はオウンドメディアには広義と狭義の意味があります。広義の意味は直訳とほぼ同じで、自社が保有するメディアのすべてを指します。自社のホームページやSNSアカウントなどのデジタルメディア、商品カタログや会社案内などの紙メディアまでが含まれます。一方、狭義の意味のオウンドメディアは、企業が運営するブログやWebマガジンと呼ばれるメディアのことです。マーケティングの現場でオウンドメディアという言葉が使われるときたいていは後者の意味です。たとえば冒頭に挙げた「サイボウズ式」は、「新しい価値を生み出すチームのメディア」と副題がついています。ビジネスマン向けに役立つ知識や共感を呼ぶエッセイなどが掲載されていて、読んで楽しめるメディアとなっていますが、サイボウズの商品やサービスの名称や情報は一切出ていません。この「直接のPRはしない」というのが、オウンドメディアの重要な要素です。そしてオウンドメディアを中心に、顧客にとって価値がある情報を届けていくことにより、中長期的に集客するのがコンテンツマーケティングです。参考：コンテンツマーケティングとは？進め方、事例、コンテンツを増やすコツまでをご紹介オウンドメディアと企業公式サイトの違いオウンドメディアと企業公式サイト（コーポレートサイト）の違いは何でしょうか。表にまとめました。企業公式サイトオウンドメディア目的企業自身と自社の商品やサービスについて知らせる・見込み客の集客と興味関心の引き上げ・顧客のファン化・人材採用・ブランディング対象企業と自社の商品やサービスについて知りたいユーザー・顧客・潜在顧客・オウンドメディアによってターゲット層を絞り込むこともある更新頻度必要に応じて更新定期的に新しいコンテンツを追加。毎週など定期的な更新が一般的。情報の起点企業が発信したい情報顧客にとって価値のある情報企業公式サイトとオウンドメディアでは、目的と役割が大きく違います。企業公式サイトは会社情報や商品・サービスの情報を顧客・見込み客・取引先・求職者・株主などに対して伝える機能があります。一方、オウンドメディアは「集客」が目的です。顧客や見込み客に価値のある情報を継続的に届けて、最終的には購買につなげることをゴールとすることが多いです。オウンドメディアの目的とは？　目的を絞り込むことが重要オウンドメディアの一番の目的は集客と売上アップですが、先ほどの表で示したように、他にも目的があります。見込み客の集客オウンドメディアには、自社の商品・サービスのターゲットにとって興味・関心がある情報を発信し続けて認知度を高め、見込み客に購買の機会が訪れたときに自社を選んでもらうという目的があります。顧客のファン化オウンドメディアは見込み客だけでなく既存顧客も対象とします。すでに自社商品を知っている顧客に対しても役に立つ情報を届け続けることにより「顧客のファン化」を図り、アップセル・クロスセルを促します。人材採用多くの企業が人材不足という課題を抱えているので、人材採用のために専用のオウンドメディアを運営する企業もあります。ブランディング企業そのもののブランディングや商品のブランディングなどの目的でオウンドメディアを運用することもあります。原則として、１つのメディアは目的を１つに絞ります。一企業が複数のオウンドメディアを運用する例もあります。運営した結果として、ひとつのオウンドメディアが見込み客向けと既存顧客向けになっていたり、ブランディングのためのオウンドメディアが人材採用に役立ったりすることもあります。オウンドメディアのメリットとデメリットオウンドメディアのメリットは以下です。広告費が抑えられる集客のための主な手段としては広告がありますが、オウンドメディアで集客できれば広告費をかけずにすみます。オウンドメディアの人気が上昇した結果、広告宣伝費をかけずに売上を上げられているECサイトもあります。コンテンツを資産として蓄積できる一度コンテンツとして発信したものはWeb上に残っていきます。価値のある情報が蓄積されることによっていっそうユーザーにとって魅力のあるWebサイトとなり、オウンドメディアの集客力がアップします。SEO対策ができるオウンドメディアに多くのユーザーが訪れるとGoogle検索で評価されて上位表示されるようになり、オウンドメディアだけでなく商品ページや登録ページへの誘導の機会も増えます。「北欧、暮らしの道具店」の例でわかるように、中小企業のデジタルマーケティングではオウンドメディアによるSEO対策も有効です。内容や発信方法などをすべて自社で管理できる広告やSNSアカウントと異なり、自社でメディアを管理できます。情報内容や見せ方を変更することも容易です。一方、デメリットとしては以下が挙げられます。成果が出るまでに時間がかかるオウンドメディアを立ち上げてからGoogleのに認識されるまでには時間がかかります。検索結果に表示されたあとでも集客などの具体的な数値に結びつくまでにさらに時間を要するため、メディア運営が適切なのかの見極めにも難しさがあります。差別化が難しい多くの競合企業がオウンドメディアを運営しています。そのなかで他のサイトよりもユーザーに見てもらえるコンテンツを提供することは簡単ではありません。質の高いコンテンツを作成し、ビジュアルや導線などを常に改善していく必要があります。品質を保つのにコストがかかるオウンドメディアは更新頻度が下がると、検索順位や閲覧数は徐々に下がる傾向にあります。定期的にコンテンツを追加し続ける必要があり、この作業には手間とコストがかかります。自社で作成する場合は社内リソース、外注する場合は制作会社への支払い、どちらにしても一定のコストがかかります。Cookie規制によりオウンドメディアの重要度はさらにアップGoogleは2024年後半までにサードパーティークッキーを廃止する予定で、世界的にサードパーティークッキーは規制の方向です。クッキーとはWeb上のユーザーの履歴を記録するしくみで、自分が訪れたWebサイトから発行されるファーストパーティークッキーと、第三者から付与され、リターゲティング広告の表示などに利用されるサードパーティークッキーがあります。規制されるのはサードパーティークッキーです。サードパーティークッキーが規制されると、リターゲティング広告などの一部配信ができなくなります。Web広告業界は代替技術の開発をしていますが、まだ確立されていません。規制後は、自社のサイトを訪問したユーザーを対象とするファーストパーティークッキーのみが利用可能です。つまり自社のオウンドメディアにより集客することの重要性は高くなります。このため、各企業にとってオウンドメディアの強化は今まで以上にマーケティングの重要施策となっています。参考：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!オウンドメディア・ペイドメディア・アーンドメディアを使い分けマーケティングで活用するメディアにはオウンドメディア・ペイドメディア・アーンドメディアがあります。オウンドメディア自社で運営管理するメディアです。ここでの「オウンドメディア」は広義で、企業の公式Webサイトなども含まれます。ペイドメディア費用を払って利用するメディア、つまり広告のことです。Web広告だけでなくテレビや雑誌・交通広告などのオフライン広告も含みます。オウンドメディアは成果が出るまでに時間がかかりますが、ペイドメディアは即効性があります。アーンドメディア広告以外の他者が運営するWebサイトをアーンドメディアといいます。具体的には、SNS上の書き込み、レビューサイト、メディアへの記事掲載などが含まれます。たとえば新商品が注目されて新聞や雑誌に掲載されたり、SNSで多くの人が話題にしたりすれば、広告費をかけなくても新商品の認知度がアップします。第三者に紹介されることで、商品者サービスの信頼を獲得することができます。メディア分類具体例定義特徴オウンドメディア公式Webサイト、ブログ、Webマガジン自社が保有するメディア・正確な情報を伝えられる・自社で管理できるペイドメディアWeb広告、新聞やTVなどへの広告費用を支払って利用するメディア・コストがかかるが即効性があるアーンドメディアSNS、レビューサイト、他のメディアへの掲載他者が運営するメディア・自社でコントロールできないアーンドメディアのうちSNSについては「シェアードメディア」と呼んで区別する場合もあります。企業のメディア戦略にはどれも欠かせないもので、マーケティングでは３つのバランスをとりながら活用します。オウンドメディアの作り方オウンドメディアを作成するときの具体的な手順をご紹介します。1.現状分析と目的の設定まず自社の現状を分析します。市場分析にあたってはPEST分析、3C分析、STP分析などの手法を使ってみることも有効です。参考：市場分析の手法にはどんなものがある？種類や活用法を知っておこう自社の課題が明らかになったら、その解決策となるようなオウンドメディアの目的を明確に設定します。前述したように、目的は１つに絞ります。集客を目的とする場合、ターゲットを明確にするために既存顧客の属性から典型的な顧客像であるペルソナを作成することも有効です。BtoC、BtoBのペルソナの作成例については以下の記事で紹介しています。参考：ペルソナマーケティングとは？設定するメリットや作成方法、シャノンの具体例を紹介2.担当部門や外注先を決定オウンドメディアを新規に立ち上げ、その後もコンテンツを更新し続けてメディアを運営していくには多くのリソースを必要とします。まず内製か外注か、外注するのであればどの支援会社に依頼するかを決めます。オウンドメディアの制作に関しては、デザイナーやライター、Webエンジニアなどの人材と専門知識がある外部の会社の協力を得ることが一般的です。一方で、オウンドメディアの運営は社内人材が担当する必要があります。担当者が自社のコンテンツを継続的に管理し、じっくり取り組んで成果を上げていけるよう、社内体制を整えます。3.オウンドメディアの全体設計とKPIの設定オウンドメディアの方向性が決まったら、サイトの設計をします。メディア名、メディアのコンセプト、運営方針、トップページのビジュアルなどのコンテンツに関わることや、メディアを管理するサーバーなどを準備します。コンテンツ作成のための環境も必要です。Webサイトを作成するCMS（コンテンツ管理システム）としては無料のWordPressが有名ですが、他にも選択肢があります。近年注目されているヘッドレスCMSは、作成したコンテンツをPC、スマートフォン、タブレットその他あらゆる端末に最適化して表示させることができます。参考：ヘッドレスCMS導入のメリットと使い方は？マルチデバイス時代のCMSを知ろうオウンドメディア運用ではKPI設定もしますが、何をKPIとするかについては後述します。4.コンテンツ作成サイトの大枠が決まったらコンテンツを作成します。検索で上位表示を目指すには定期的にオウンドメディアを更新しなければなりません。立ち上げ当初はブログ記事のストックを多めに作成しておき、半年くらいの間は追加更新がすぐできるよう準備すると余裕が持てます。コンテンツ作成ではSEO対策が必要です。検索キーワードを選定し、ユーザーの検索意図に応えられる内容で、図表や写真を用いてわかりやすく表現します。参考：SEOをわかりやすく解説！検索順位を上げるためにまずとるべき対策は？５.効果測定と改善オウンドメディア立ち上げ後は、Webページへのアクセス数を測定して成果を確認します。オウンドメディアの効果測定には一般ユーザーがどの程度サイトを訪問したかを測定する「アクセス解析」が欠かせません。アクセス解析には無料ツールであるGoogleアナリティクスが多く使われます。Googleアナリティクスでは、どんな人がどのくらいサイトに訪れているか、どこからサイトに訪れているか、どのページを見ているのかなどを知ることができます。参考：アクセス解析とは？基礎知識から目的、分析方法、おすすめツールまでわかりやすく解説ページごとにどんな検索キーワードから流入したかなどは、Googleサーチコンソールで確認します。こちらも無料です。参考：Googleサーチコンソールとは？検索順位を上げる使い方をかんたん解説！測定結果をもとに個々のページの改善を図り、さらにその結果を検証するというように、PDCAを回してサイトを改善していきます。オウンドメディア運用のポイントと今後への課題オウンドメディアを立ち上げて、リソースをかけてコンテンツを作成しているのになかなか成果が出ない。そんな事態をさけるためにも、KPIがポイントとなります。オウンドメディアのKPIはまずuu、pvからオウンドメディアのKPIをどのように設定すればいいでしょうか。オウンドメディアには集客、売上アップという明確な目的があるので、そこへ到達するためのKPIが必要です。しかし、メディア立ち上げ時期からCVをKPIとして設定すると、かなり難易度が上がってしまいます。前述したようにオウンドメディアの成果が出るまでには時間がかかります。コンテンツを充実させて少しずつユーザーの注目を集めている段階では、そもそもCVのもとになる母数が足りません。まずuuやpvを増やすことに注力すべきです。したがって、オウンドメディアを立ち上げて少なくとも1年程度はuuやpvをKPIとして、Webページの集客と認知度アップにつとめます。1年経ってアクセス数がまだ十分ではないと判断されるなら、もうしばらくの間アクセス数アップを目指しましょう。オウンドメディアを運用する現場の課題とは？大企業を別にすれば、オウンドメディアの担当者は1人という企業が多いようです。担当者は定期的にコンテンツを追加するというルーティーンに加えて、GoogleアナリティクスやGoogleサーチコンソールでWebページの集客状況をチェック、既存ページの改善なども行う必要があり、多忙です。オウンドメディアの現場ではリソースが不足していて、やりたいこと、すべきことは明確にあっても進んでいかない、という現状があるようです。狙いが間違っていなくても、成果が出るまで継続することができず、オウンドメディアが更新されなくなってしまったり、閉鎖してしまったりすることもあるようです。このような課題に対処するため、オウンドメディアを作るときには担当部門や協力会社と十分に準備をすること、運営途中でリソース不足になってきた場合は早めに体制を立て直すことが大切です。BtoC、BtoBのオウンドメディア成功事例8選最後に、いくつかのオウンドメディアをご紹介します。BtoCの事例■Lidea（ライオン株式会社）掃除や洗濯など家事や生活に関するライフハック、健康に関する知識などの読んで楽しめるコンテンツ、キャンペーン情報などを掲載しています。なかには商品情報の紹介もありますが、4コマ漫画から始めて読ませる工夫をしています。■TOBUKids（東武鉄道株式会社）子ども向けのサイトです。イベント情報、おしごと紹介、列車の動画などのコンテンツで構成されています。まず子どもにファンになってもらうことで、ファミリーが沿線各地を訪れたり、居住場所として選んだりすることが期待されます。■SUBARUオンラインミュージアム（株式会社SUBARU）ミュージアムのメニューの中には車のコレクション、技術や歴史に関連する記事のほか、子ども向けのコンテンツも格納されています。ぬりえやペーパークラフトは、子ども向けでありながら大人も楽しめるものとなっています。■KINCHO玉手箱（大日本除虫菊株式会社）（大日本除虫菊株式会社）は話題性のあるTVや新聞広告で有名ですが、蓄積された豊富なクリエイティブを活用したオウンドメディアとなっています。面白い記事のなかに防虫・健康など役立つ情報も入っています。BtoBの事例■サイボウズ式（サイボウズ株式会社）年に開設され、BtoB向けで成功したオウンドメディアの代表例です。働き方、生き方、組織などについての記事を頻度高く更新してきました。現場で感じる疑問や悩みなどをテーマに取り上げることも多く、世代や性別を問わず幅広くビジネスパーソンの共感を得ています。■経理プラス（株式会社ラクス）「楽々清算」などのデジタルソリューションを提供するラクスのオウンドメディアですが、会社名や商品名は前面に出ていません。経理に関連する知識、インボイスや電子帳簿保存法の最新情報など、経理・会計の担当者にとって有用な情報を提供しています。■制御機器知恵袋（パナソニック株式会社）漢字のネーミングが印象的。エンジニア向けの専門的な内容となっています。制御機器について入門編から紹介し、さらに詳細なダウンロード資料も豊富です。■TechWeb（ローム株式会社）マンガを配置して、硬い内容を親しみやすく伝える工夫をしています。エンジニアが技術について学べる内容となっています。サイトから豊富な技術資料をダウンロードできます。オウンドメディアの事例からわかることは？オウンドメディアの事例をいくつか見てくると、以下のようなポイントが挙げられます。「売り込まない」ことが重要会社名も商品名もほとんど出さないメディアもあれば、多くの商品情報が含まれているメディアもあることがわかります。たとえ会社や商品の名前を出していても、積極的な売り込みの姿勢は見せていないことが共通点です。コンテンツが蓄積すれば、運営しやすくなるオウンドメディアを立ち上げるときには苦労がありますが、コンテンツを一定量蓄積していくことで訪問者は増えていきます。一度評価を得るとそのあとは運営がぐっと楽になるでしょう。ただしその後もユーザーの期待に応えられるコンテンツの定期更新を継続することは欠かせません。マルチデバイス対応やSNS連携が重要オウンドメディアはスマートフォンやタブレットでも見やすいよう表示を最適化すること、各種のSNSと連携することが重要です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.オウンドメディアとは、集客を目的として企業が運営するブログやWebマガジンと呼ばれるメディアのことです。2.オウンドメディアのメリットは以下です。・広告費が抑えられる・コンテンツを資産として蓄積できる・SEO対策ができる・内容や発信方法などをすべて自社で管理できる一方のデメリットとしては、成果が出るまでに時間がかかること、差別化が難しいこと、品質を保つのにコストがかかることが挙げられます。3.オウンドメディアを始める手順は以下です。1)　現状分析と目的の設定2)　担当部門や外注先を決定3)　全体設計とKPIの設定4)　コンテンツ作成5)　効果測定と改善4.オウンドメディアを成功させるポイントは以下です。・最初はKPIとしてpvやuuを設定し、認知度アップにつとめる・成果が出る前にリソース不足にならないよう、体制を整える最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

の上位表示をめざして対策するSEOは、1990年代頃に始まったデジタルマーケティングの方法ですが、現在もマーケティングに必須の重要施策です。なお、検索エンジンではGoogleが世界で90％以上のシェアを占めています。このため、現代のSEO対策はGoogleを対象にしています。具体的には、Googleの検索アルゴリズムを理解して、それに適合する施策を行います。今回は、SEOの基本、検索キーワードの選定からはじまるSEOの具体的な手順などを解説していきます。後半では、すでに立ち上げているWebサイトの検索順位の改善方法にも触れています。目次ToggleSEOとは？検索順位が決まるしくみを確認SEOとは、検索エンジン最適化により検索順位を上げること検索順位が決まるしくみは？クローラーとは？Googleが見ているのは「クローラビリティ」と「ユーザビリティ」SEOのメリットとデメリットSEOの進め方キーワードの選選定検索意図を理解するコンテンツの作成Webサイトを整える内部対策とは被リンク、サイテーションを獲得する外部対策検索順位が上がらない・下がってきたときの、サイト改善方法アクセス数の変化をチェックページのリライト内部対策の再チェックまとめSEOとは？検索順位が決まるしくみを確認SEOとは何か、そもそも検索順位はどのように決まるのかについて確認していきます。SEOとは、検索エンジン最適化により検索順位を上げることSEO（SearchEngineOptimization）は英訳そのまま、検索エンジン最適化のことです。SEOとは、誰かがGoogleで検索したキーワードに対して、自社のWebサイトが上位表示されるように、Webページを作成および改善していくことです。以下は、検索結果の順位とクリック率の関係を表したグラフです。出展：SISTRIX,Why(almost)everythingyouknewaboutGoogleCTRisnolongervalid上記は、モバイルデバイスからの検索について調査したデータですが、端末がパソコンの場合も結果のカーブはほぼ同じになります。1位表示のクリック率が圧倒的に高く、順位が下がるにつれクリック率は大幅に下がります。つまり、検索結果を1つでも上げることでWebサイトは多くのユーザーに訪問してもらえることになり、その効果は多額の広告費を投じることに匹敵します。これが、SEOが重要視される理由です。検索順位が決まるしくみは？クローラーとは？Googleで検索したとき、検索結果の順位を決めているのはGoogleのアルゴリズムです。Googleは「クローラー」と呼ばれるロボットを動かしています。クローラーはWebサイトの内容をクロール（巡回）し、新たなページを発見したり既存ページが更新されたりすると、最新データをGoogleのデータベースに追加登録します。このことを、データをインデックスするといいます。Googleは、インデックスされたすべての情報に検索アルゴリズムにしたがって順位をつけて、検索結果を表示します。クローラーがサイト内を巡回するときには一定のルールのもとでWebサイトをチェックします。このときにクローラーが内容を認識しやすいようサイト設計がされているかどうかを、Webサイトの「クローラビリティ」といいます。Webの担当者はまず自社サイトのクローラビリティを高める必要があります。クローラーにできるだけ早くWebサイトを認知してもらうためには、GoogleサーチコンソールからWebページのインデックス登録をリクエストします。Googleサーチコンソールの操作方法については、以下の記事で紹介しています。参考：Googleサーチコンソールとは？検索順位を上げる使い方をかんたん解説！Googleが見ているのは「クローラビリティ」と「ユーザビリティ」クローラビリティは重要ですが、それだけで上位表示されるわけではありません。Googleが最も重視しているのはユーザーにとっての価値です。検索意図に応える内容がわかりやすく掲載されているか、情報は最新でかつ信頼できるか、過去の実績などが評価基準となります。これらを「ユーザビリティ」といいます。アクセス数が上がれば順位は上がります。さらに、個々のWebサイトの滞在時間、離脱率や直帰率なども順位を決める要素になるといわれ、情報を見つけやすい導線を整備することも欠かせません。Googleは「クローラビリティ」と「ユーザビリティ」を基準に検索順位を決めています。「Google検索セントラル」は、GoogleがWebサイトの運営者向けにWebサイトの順位を上げるための要件を公開しているページです。ここで、具体的に何をすればいいのか、基本のSEO対策がわかります。また、Googleはユーザーの動きや新技術などに対応してアルゴリズムを常に更新していますが、その最新情報をこのサイトで確認することができます。SEOのメリットとデメリットSEOのメリットは以下です。広告を出稿しなくても集客ができる検索で上位表示されるようになれば、広告費をかけなくても集客が可能です。これが最も大きなメリットです。今、購入意欲の高い顧客に出会えるたとえば、年代と産地を指定してワインを探しているユーザー、自社の希望に合う試作品を製作可能な会社など、欲しい商品やサービスが具体的でしかも緊急性が高い顧客にタイミングを逃さず出会うことができます。効果に持続性がある上位表示されるようになれば順位は下がりにくく、集客効果は持続的です。Webサイトには常に最新情報を追加して管理する必要がありますが、順位が下がってきたときも適切な対策によりリカバリーできます。コンテンツが資産となるWebサイトがGoogleに評価されるためには、情報の質だけでなく量も必要です。ユーザーにとって価値のある情報が豊富に掲載されているサイトにするまでには工数がかかりますが、蓄積されたコンテンツは資産となり、その後のSEOはスタート時よりも有利に進められます。ブランディング効果があるSEOで上位表示されるということは、Webサイトが評価され、かつユーザーに選ばれているということで、商品やサービス、および企業自身のブランディングに効果があります。一方、SEOのデメリットとして以下が挙げられます。成果を出すまでに時間がかかるSEOを開始してから成果が出るまでには最短で3か月、平均的には半年～1年以上程度かかります。セールやイベントの告知など、即効性を求めたい場合には広告のほうが有効です。難易度が高い競合他社も多いなか、検索結果で上位表示を目指すことは簡単ではありません。Googleが求める要件を満たすWebサイトの整備、ユーザーに選ばれるコンテンツの作成などに多くの工数と知識が必要で、適切に施策を進めても期待通りの成果が上がらない可能性もあります。外注先の選定が難しいSEOは未経験だと難易度が高いため、SEO支援会社に依頼することが多くなります。しかし成果が出るかどうかの保証はなく、外注先選びにも難しさがあります。SEOの進め方SEOを進めていく基本の流れを紹介します。キーワードの選選定SEOではまず、対象とするキーワードを選定します。検索キーワードは1語だと検索ボリュームが多く後発で上位を目指すことが困難ですが、2語または3語のキーワードセットに対するSEO施策により検索結果の上位を目指すことは十分可能です。たとえば以下のような検索キーワードが考えられます。キーワードの例ビッグキーワードスキューバダイビングミドルキーワードスキューバダイビング　ライセンススモールキーワードスキューバダイビング　ライセンス　東京スキューバダイビング　ライセンス　費用スキューバダイビング　資格　費用東京都内のスキューバダイビングの資格を取得するスクールが自社のWebサイトでSEO対策をする場合、上記のようなスモールキーワードを多数用意します。スモールキーワードを選定することは、検索上位を目指すことが可能だからという理由のほかに、自社の見込み客にとって価値がある情報を届けることができ、顧客となる可能性が高いユーザーにリーチできるという点からも有効です。以下は検索数の多いキーワードから順に並べたときのグラフで、長い尾を引くことから「ロングテール」と呼ばれています。スモールキーワードで顧客にアプローチすることを「ロングテール戦略」といいます。キーワードを選定するには主に無料でも利用できる「Googleキーワードプランナー」や「ラッコキーワード」を使用します。キーワードセットの検索ボリュームを調べることができます。検索意図を理解するキーワードの選定後、コンテンツの作成を始める前にやっておくことがあります。それは、キーワードを入力したユーザーの隠れた検索意図を理解するというステップです。たとえば上記の例の場合、「スキューバダイビング　ライセンス　東京」で検索したユーザーは、旅行に行く予定が決まっていて、短期間でライセンスを取得できるか知りたい可能性があります。東京か沖縄か、どちらで取得するのがよいか知りたいかもしれません。検索ワード明確な検索意図隠れた検索意図の例スキューバダイビング　ライセンス　東京東京でスキューバダイビングのライセンス取得をする方法を知りたい沖縄でなく東京で取得するメリットは？東京で取得すると費用は割安になる？平日の夕方から講習を受けられる？このように、短い検索キーワードの背景にあるユーザーの隠れた検索意図を理解して、それに応えるコンテンツを提供することが大切です。ユーザーの検索意図を知るには、検索キーワードを入力したときに上位表示されるページをよく読んでみることが有効です。なぜならGoogleも検索意図を読み取って、順位に反映させているからです。コンテンツの作成次はコンテンツの作成です。１つのキーワードセットに対して1ページを作成します。文章には話題ごとに見出しをつけ、わかりやすく書きます。文字数はSEO記事の場合長くなりがちで5000～10000字ということが多いですが、長文でなければいけないということはありません。検索意図に対して適切に応える内容かどうかが重要です。同じキーワードで検索順位の高いWebページを参考にしつつ、さらに有効なページにするつもりで書きましょう。Googleが重視するE-A-Tにも注意します。E-A-Tとは専門性（Expertise）、権威性（Authoritativeness）、信頼性（Trustworthiness）の略称で、専門性は内容のくわしさ、権威性は発信者の信頼度、信頼性は内容の正確さです。E-A-Tのなかで専門性と信頼性は文章作成に関わります。一つのテーマを掘り下げ、引用元を明記し、事実や数字で根拠を示しながら記述するようにします。タイトルは、検索キーワードを含み、ページの内容を正確に表すものにします。必要に応じて写真、イラスト、図表などを配置します。必ずしも画像を入れないと評価されないということはありません。このブログのように、上部にタイトルが入った画像を配置する例が増えています。ユーザーがページを開いた瞬間にビジュアルでどんな情報があるかを理解したうえで、本文を読んでもらう効果があるとともに、SNS投稿などに活用しやすい方法といえます。Webサイトを整える内部対策とは内部対策とは、先に述べた「クローラビリティ」「ユーザビリティ」を上げるために行う、技術的な対策のことです。以下のようなチェックポイントがあります。ディスクリプションの設定metadescription（メタディスクリプション）は検索結果画面にタイトルとともに表示される、ページの要約文です。ユーザーがクリックしたいと思えるよう簡潔な説明を付けます。XMLサイトマップの登録XMLマップを作成し、Googleサーチコンソールに登録します。新しいサイトを早くクローラーに認知してもらうために有効です。内部リンクWebページ内の内容をさらに知りたい人、別のテーマも気になる人が迷わないよう、適切に内部リンクを設置します。購買や登録などの具体的な行動を促すCTAも各ページに配置します。URLの最適化と正確なタグ付けWebサイトのURLにはキーワードを含めます。、、などの見出しタグ、画像を示すaltタグなどを正確に設定します。構造化データタグの設置も必要です。パフォーマンス向上ファイルの容量を小さくしてページの読み込み速度を確保します。Google提供のLighthouseなどでチェックできます。モバイルフレンドリーGoogleはモバイルデバイスから見やすく使いやすいWebサイトかどうかを評価しています。URLを入力すると診断できるモバイルフレンドリーテストで簡単に確認できます。もし問題があれば、テスト結果のページからGoogleサーチコンソールへ移動してチェックします。以上、かんたんに紹介しました。具体的な内部対策についてくわしくは、先に紹介したGoogle検索セントラルに掲載されているので参照してください。内部対策に欠かせないGoogleサーチコンソールについては以下の記事で解説しています。参考：Googleサーチコンソールとは？検索順位を上げる使い方をかんたん解説！多岐にわたる内部対策をCMSツールで効率化することもおすすめです。シャノンが提供する「vibitCMSNeo」は、正確性が求められるタグ付けやモバイル最適化などの作業を見たまま簡単に更新できるのでの、最新の内部対策を効率よく行えます。被リンク、サイテーションを獲得する外部対策Googleは第三者がWebサイトを評価しているかどうかを指標のひとつにしています。それが「被リンク」と「サイテーション」です。被リンクとは、Webサイトが他のサイトからリンクされていることです。SNS投稿は含まれません。サイテーションは、会社名・商品名・Webサイト名などがネット上に出ることです。こちらはSNSを含みます。外部対策は自社で行うことができないので、WebページにSNSボタンを設置する新規ページを公開するときにはSNSに投稿する知り合いに直接リンクをお願いする他のメディアに取り上げてもらえるよう依頼するなどの施策をしながら、幅広く認知されるまでじっくり待ちます。検索順位が上がらない・下がってきたときの、サイト改善方法立ち上げたWebサイトの検索順位が思うように上がらないときや下がってきたとき、あるいは現在上位にいる場合であっても、継続的なデータの更新と既存ページの改善が必要です。また、Webサイトの最終目的は上位表示ではなくCVなので、アクセス数は多いがCVが増えないという場合もサイトの改善が必要です。このような場合のWebサイトの改善方法を解説します。アクセス数の変化をチェック運営するWebサイトのアクセス状況は、Googleアナリティクスで常時確認します。アクセスの総数や特定のページのアクセス数の減少傾向が見られたら、早めに原因を特定してサイトの改善を行います。Googleサーチコンソールでは、各ページを見た人はどんなキーワードで検索したかがわかります。Webサイトで設計した通りのキーワードからのクリック率が減少していれば、そのページは機能していないことになるので、ページのリライトを検討します。また、サイト設計したときのキーワードではなく、違うキーワードによる流入が増えてしまっている場合、CVに結びつかない可能性があります。このようなときもリライトしますが、再度キーワードの選定からやり直すこともあります。参考：マーケティングに欠かせないアクセス解析。Googleアナリティクスの目的、MAとの違い・使い方は？Googleサーチコンソールとは？検索順位を上げる使い方をかんたん解説！ページのリライトページのリライトにはリスクが伴います。順位が下がったページをリライトすることにより、さらに下がってしまう可能性もあるからです。したがって少し順位が下がった程度ならしばらく様子を見て、特に見てもらいたいページについてはまずタイトル変更を行い、さらに経過を見てから本文のリライトをします。リライトの編集方針を決めるにも、検索上位のページが参考になります。また、既存ページに最新情報を追記することも有効です。内部対策の再チェックWebサイトを立ち上げるときに十分な内部対策を行っていても、新規ページが登録されていない、リンクが機能していないなどの不備が起きている可能性があるので、定期的に再チェックします。このときもGoogleサーチコンソールで各要素を確認していきます。HTML構文やリンク切れをチェックできる無料ツール、Webページ全体のSEOが適切かをチェックする有料ツールなどもあります。サーチコンソールでは不十分だと感じたときは各種ツールを試してみましょう。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。SEOとは、ユーザーがGoogleでキーワード検索をしたときに上位に表示されるための施策です。検索上位のWebサイトはクリックされやすいため、マーケティングの重要施策とされています。SEOのメリットは以下です。・広告しなくても集客ができる・購入意欲の高い顧客に出会える・効果に持続性がある・コンテンツが資産となる・ブランディング効果があるSEOの進め方は以下です。1)　キーワードの選定2)　検索意図の理解3)　コンテンツの作成4)　内部対策5)　外部対策既存のWebサイトの順位が上がらない・下がってきたときは、GoogleアナリティクスやGoogleサーチコンソールで問題を見つけ出し、改善します。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Googleサーチコンソールは、GSCやサチコと呼ばれることもある、SEO担当者に欠かせないツールです。サーチコンソールのポイントは3つあります。1つは、検索キーワードやクリック率など、Webサイトを訪れるまでのユーザーの行動が見られること、2つめは、GoogleがWebサイトを計測・評価したデータがわかること、3つめは、Web管理者からクローラーにリクエストができることです。今回は、Googleサーチコンソールの基本的な使い方をご紹介します。目次ToggleGoogleサーチコンソールとはどんなツールかGoogleサーチコンソールはSEOのための無料ツールGoogleアナリティクスとGoogleサーチコンソールの役割Googleサーチコンソールからクローラーにリクエストを送信できるGoogleサーチコンソールのはじめ方と使い方Googleサーチコンソールのはじめ方、用語解説を見る「ページ機能」「URL検査」で問題のあるページをチェックXMLサイトマップの登録リンク機能で被リンクを確認改善が必要なWebページを知るサーチコンソールとGAやその他のデータベースなど、連携でさらに活用まとめGoogleサーチコンソールとはどんなツールかGoogleサーチコンソールとは何か、どんなときに活用できるのかを解説します。GoogleサーチコンソールはSEOのための無料ツールGoogleサーチコンソールは、Googleが提供している無料ツールです。Googleサーチコンソールでは、ユーザーがWebサイトにアクセスする前にGoogle検索で入力したキーワード、クリック数、表示回数、クリック率、掲載順位を見ることができます。また、Webサイトの管理者は、サーチコンソールにより「Googleの検索エンジンがどのように自社のWebサイトを認識しているのか」を知ることができます。ページの重複や特定のページが存在しないなど、Webサイトに何らかの不備があるときにも確認できます。これらの情報はGoogleサーチコンソールでしか得られないため、SEO担当者にとっては欠かせないツールとされています。GoogleアナリティクスとGoogleサーチコンソールの役割GoogleのもうひとつのWeb解析ツールとしてGoogleアナリティクスがあります。Googleアナリティクス（GA）は、Webサイトを訪れたユーザーの行動のデータを計測します。uu、pv、滞在時間、離脱率、直帰率、管理者が設定したCVの達成率などのデータのほか、ユーザーの属性や利用デバイス、参照元の情報も得られます。GoogleアナリティクスGoogleサーチコンソールWebサイトを訪れたユーザーの行動がわかるWebサイトを訪れる直前のユーザーの行動がわかる（Google検索経由のみ）GAについては以下の記事でくわしく解説しているので、参照してください。参考：マーケティングに欠かせないアクセス解析。Googleアナリティクスの目的、MAとの違い・使い方は？MAの集客活動に役立つアクセス解析。その基本から、シャノンが実践する効果的なGoogleアナリティクス連携事例までご紹介！Googleサーチコンソールからクローラーにリクエストを送信できるWebサイトを立ち上げたときやサイトリニューアルしたとき、すぐにはGoogle検索の結果に反映されません。新規ページや更新ページの情報は、クローラーというGoogleのロボットが常時巡回して見つけていき、インデックスと呼ばれるデータベースに順番に登録しています。クローラーに認識され、検索結果に反映されるまでに要する期間は1～3か月前後といわれていますが、はっきりとはわかりません。できるだけ早くクローラーに認識されるために、Googleサーチコンソールからクローラーの巡回をリクエストすることができます。クローラーによる検索順位表示のしくみについては以下の記事で紹介しています。参考：SEOをわかりやすく解説！検索順位を上げるためにまずとるべき対策は？また、サーチコンソールによりペナルティーなどの通知をいち早く受け取ることができます。Googleのガイドラインに反する行為があったときにはペナルティーとしてWebサイトの評価が下がってしまいます。故意にでなくても不正を認定される可能性があるので、注意が必要です。つまり、Googleサーチコンソールはサイト管理者がGoogleとコミュニケーションをとることができるツールでもあります。Googleサーチコンソールのはじめ方と使い方Googleサーチコンソールのはじめ方、機能の使い方を解説します。Googleサーチコンソールのはじめ方、用語解説Googleサーチコンソールを使うには、以下のURLから登録して利用開始します。「今すぐ開始」を選んだ次の画面にURLを入力。さらに自社のWebサイトであることを確認する登録を終えて、利用開始できます。以下は、Googleサーチコンソールの関連用語です。クエリ検索で実際に入力された文字列のことです。検索キーワードと異なり、クエリの表示欄にはカタカナやひらがななどユーザーが入力したそのままが表示されます。SERPs（SearchEngineResultPages、サープス）クエリを入力した結果として表示される検索結果画面のことです。インデックスクローラーによって確認され、データベースに登録されること、またはそのデータベースを「インデックス」といいます。検索結果を見るGoogleサーチコンソールでユーザーが検索した検索キーワード、クリック率などを見るときは、メニューの「検索パフォーマンス」＞「検索結果」を選択します。まず検索結果への表示回数、クリック数とクリック率（CTR）、平均掲載順位の直近の推移が表示されます。さらに、「ページ」タブからは各ページのデータが見られます。クリック率が高いページ、低いページを知ることができ、サイトの改善に役立ちます。「クエリ」タブではどんな検索キーワードでWebサイト/Webページが表示されているかがわかります。Webサイト作成時に選定したキーワードで表示され、クリックされているのか、それとも別のキーワードなのか。SEO施策の成果を確認できます。「ページ機能」「URL検査」で問題のあるページをチェックメニューの「インデックス」＞「ページ」を選択すると、Webページのインデックス状況を見られます。Webサイトの各ページが「エラー」「有効（警告あり）」「有効」「除外」のどれに該当しているかがわかります。「警告」「エラー」などのページについてはステータスを確認し、必要な対策をします。個別のページがインデックスされているかを知りたいときは、メニューの「URL検査」にURLを入力する方法が簡単です。登録されていないという回答の場合はその理由も表示されます。もし未登録だった場合には、ページ内にある「インデックス登録をリクエスト」ボタンからクロールを申請できます。 XMLサイトマップの登録XMLサイトマップとは、クローラーにWebサイト全体の内容を簡潔に知らせるためのファイルです。クローラーは必ずしもWebサイトのすべてのページを巡回するわけではないので、XMLサイトマップが登録されていた方が新規追加や更新したページなどを早く反映させることができます。XMLファイルは必ず必要なものではなく、登録されていないと評価が下がるわけでもないですが、新しいWebサイトを作成したときは、XMLサイトマップの登録がおすすめです。XMLサイトマップの作成は無料ツールによる自動生成が簡単です。WordPressのプラグインでもXMLサイトマップ生成機能を利用できます。Googleサーチコンソールへの登録はメニューの「インデックス」＞「サイトマップ」を選択して行います。サイトマップはWebサイトが更新される度に登録し直す必要があります。リンク機能で被リンクを確認メニューの「リンク」から、各ページへの内部リンクと外部リンクを確認できます。外部からのリンクはすべてのリンク元がわかるので、スパムサイトからのリンクなどをチェックすることができます。改善が必要なWebページを知るGoogleがWebサイトを評価する基準のなかに、「速度のパフォーマンス」と「モバイルユーザビリティ」があります。Googleサーチコンソールにより、具体的にどのページを改善すればいいかを知ることができます。「拡張」＞「ウェブに関する主な指標」では、各ページのモバイルとPCで表示されるときの速度がわかります。ここで「改善が必要」とされているWebページについては早急に改善を図りましょう。「拡張」＞「モバイルユーザビリティ」で、モバイルフレンドリーのチェックができます。Googleでは「モバイルフレンドリーテスト」というページも提供しています。まずモバイルフレンドリーURLを入力してみてもし問題があれば、サーチコンソールのモバイルユーザビリティで個別のページをチェックすることができます。サーチコンソールとGAやその他のデータベースなど、連携でさらに活用今回はGoogleサーチコンソールの基本的な機能の使い方を紹介してきましたが、他のツールとの連携により、サーチコンソールで得られるデータをさらに便利かつ有効に活用できます。まず行いたいのがGoogleサーチコンソールとGoogleアナリティクスの連携です。連携によりGoogleアナリティクスの画面で検索キーワードが確認できるようになります。さらに、無料で利用できるGoogleデータポータル（2022年10月より名称がLookerstudioに変更）を使うと、Googleサーチコンソール、Googleアナリティクスに加えて多様なソースのデータを連携し、分析を行うことができます。検索順位を上げたりCVを増やしたりするための施策を効率よく進めるため、マーケティングやWebの担当者はこうしたツールを使いこなしていきましょう。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。GoogleサーチコンソールではユーザーがWebサイトを訪れるときに入力した検索キーワード、クリック数、表示回数、クリック率、掲載順位が見られるので、SEOには欠かせないツールです。サーチコンソールではクロールのリクエストやXMLマップの登録により、Webサイトの更新が早く検索結果に反映されるよう対策できます。サーチコンソールでページ速度、モバイルユーザビリティをチェックして、Webページの改善に役立てることができます。Googleアナリティクスなど他のツールと連携して、Googleサーチコンソールをさらに高度に活用することもできます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

総務省の調査によると、企業のホームページ開設率は90.1％となっています（令和2年時点）。データからわかるように、ほとんどの企業でホームページを開設しています。ホームページは会社の顔ともいえる存在です。すでにホームページを開設している企業も、さまざまな理由からホームページのリニューアルを考えていると思います。この記事では、ホームページリニューアルのメリットや進め方、その後のお知らせ方法について紹介します。ホームページリニューアルについてのポイントをまとめているので、ぜひ参考にしてください。目次Toggleそもそもホームページとは？ホームページをリニューアルする目的ホームページをリニューアルするメリットブランディングの向上機能性の向上更新性の向上コンバージョンの増加ホームページのリニューアルを考えるケーススマートフォンやタブレットに対応していない更新に手間がかかる目的のページにたどりつけない前回のリニューアルから時間が経っているデザインを変えたい機能が古いホームページのリニューアルに失敗しないために必要なことリニューアルの目的・目標を決めるターゲットを決める現ホームページの課題を整理する更新しやすい作りにするドメインは引き継ぐ数値計測できる環境づくりリニューアルすれば、すべて解決するわけではないと認識する担当者を決める責任者と合意しておくホームページのリニューアルを外注する場合の注意点費用だけで決めないコンペティションの依頼も検討するスケジュールのすり合わせ企画書を自社で作って制作会社に共有するデザインイメージを共有するコミュニケーションを取れる関係づくり納品形式を確認するホームページリニューアル後のお知らせ方法ホームページへの掲載プレスリリースSNSやメールマガジンでの告知まとめそもそもホームページとは？本来ホームページとは、Webブラウザを起動した際、最初に表示されるページのことを指します。その流れで、Webサイトのトップページのことをホームページと呼ぶようになりました。しかし辞書にも記載されているように、現状では一般的にホームページ＝Webサイト全般を指す言葉として使われています。この記事でも、ホームページ＝Webサイト全般として扱います。ホームページをリニューアルする目的ホームページをリニューアルする目的は、企業によって異なります。よくある目的は以下の通りです。売上をあげたい検索順位をあげたいリブランディングユーザーにとっての利便性向上会社にとっての利便性向上サイトの統一化（多くのホームページがある場合）まずはじめに、何を目的にホームページをリニューアルするのかを決めましょう。その際は、定量的な目標（ゴール）を設定することが重要です。定性的な目標も大切ですが、定量的な目標設定をしないと成功か失敗かの判断が難しくなってしまいます。ホームページをリニューアルするメリットホームページをリニューアルするメリットはさまざまですが、そのなかでも大きなメリットを4つ紹介します。ホームページのリニューアルは、費用も時間もかかり大変なプロジェクトとなります。そのぶん、成功した際のメリットは大きいです。ブランディングの向上ホームページには「コーポレートサイト」「商品・サービスサイト」「採用サイト」「メディアサイト」などの種類があります。その中でも、コーポレートサイトは会社のことを知ってもらうために重要です。リニューアルによって、商品・サービスや会社情報をわかりやすく伝えられれば、ブランディング向上につながる可能性があります。ただし、ロゴやホームページデザインを変えるだけでブランディングが向上するわけではありません。商品・サービスそのものに優位性があったり、企業が社会貢献活動をおこなっているなどの実態が必要です。そのうえで、このような情報をわかりやすく訪問者に伝えることがブランディングにつながります。機能性の向上テクノロジー技術は年々進化し、ホームページに導入できる機能が増えています。たとえばECサイトであれば、購買履歴などから関連する商品を表示してくれる「レコメンド機能」を導入することで、売上があがる可能性があります。商品のサポートページやQ&Aページであれば、自動で質問に答えてくれる「チャットボット機能」を導入することで、コールセンターやサポートチームの負担を下げられます。このようにホームページへ機能を追加することで、売上をあげたり、業務の効率化などが可能です。何を目的に、どのような機能を追加したいかを決めてリニューアルに取り組んでください。更新性の向上ホームページをリニューアルする際、更新性を向上させることも可能です。新商品や新サービスの情報をリアルタイムで届けられますし、自社の情報を適切なタイミングで届けられるようになります。オウンドメディアを活用したコンテンツマーケティングに取り組みたいのであれば、更新のしやすさは欠かせません。ただし、更新性の向上が必要ないページもあります。それがコンテンツ数の少ないページです。たとえば、ランディングページ（LP）のようなコンテンツ数の少ないページであれば、更新性の向上は必要ありません。ランディングページとは、ユーザーがあるWebサイトを訪れて最初に見るページのことです。ランディングページについては「BtoBリード獲得のために不可欠なランディングページの最適化。LPの改善をどう進める？」でくわしく解説しています。コンバージョンの増加ホームページのリニューアルによって機能性や更新性が向上すると、結果的にコンバージョン（CV）につながります。コンバージョンとは以下のようなアクションを指します。お問い合わせ資料・ホワイトペーパーのダウンロードイベント申し込み来店予約商品購入　などこれらの行動は、一般的にはフォームを通じておこなわれます。リニューアルの際にフォームを改善すれば、コンバージョンの増加に大きく影響します。また、SEOを意識してホームページをリニューアルすれば、検索順位の上昇によってアクセス数が増加し、集客効果が高まります。アクセス数が増えることで、自然とコンバージョンの増加にもつながるでしょう。ホームページのリニューアルを考えるケースホームページのリニューアルを考えている方は多いと思いますが、どのようなケースでホームページのリニューアルを考えればよいのでしょうか。6つのケースを厳選しました。自社のホームページがこれらのケースに当てはまるかどうかをチェックして、必要であればリニューアルを検討してください。スマートフォンやタブレットに対応していないホームページがスマートフォンやタブレットに対応していないと、ユーザーにとって不便です。現在ではスマートフォンの世帯保有率は8割を越え、タブレット端末の世帯保有数も約4割となっています。これだけ多くの方が保有している端末に対応していないと、ビジネスチャンスを逃すことにつながります。そのため、スマホ対応やタブレット対応のためにリニューアルを検討するケースも多いです。まずは、自社のサイトがどのような端末から見られているかを把握しましょう。Googleアナリティクスでユーザーの使用端末を確認自社ホームページを訪れたユーザーが、どの端末から見ているかを知る方法があります。そのためにはGoogleアナリティクスの事前設定が必要です。設定されている場合は「ユーザー」メニューから訪問者の端末を確認できます。Googleアナリティクス上では、さらに端末のブランドやデバイスごとの滞在時間、コンバージョンなどの確認もできます。端末ごとのアクセス履歴や滞在時間を細かく分析して「朝、移動中にスマホからアクセスしている」「夕方、パソコンで時間をかけてページを見る人がいる」など、利用シーンをよりリアルに想像することも可能です。レスポンシブデザインを検討するパソコンから見られる場合だけを想定して、スマートフォンやタブレットに対応していないホームページもまだ多いです。その場合、サイトリニューアル時にレスポンシブデザインにすることを検討してください。レスポンシブデザインとは、ユーザーが使用するデバイスの画像サイズに合わせて表示を最適化してくれるWebデザインです。サーバーからどのデバイスに対しても同じHTMLコードを配信しつつ、CSSを使用します。パソコン、スマートフォン、タブレットといった端末ごとにデザインやコーディングをする必要がないので、更新の手間も省けます。更新に手間がかかるホームページはパンフレットやチラシと違って、いつでも手軽に更新できるのが魅力のひとつです。しかし、コンテンツの数が増えると更新に手間がかかってしまい、運用が大変になってしまいます。一般的なホームページでは、HTMLの仕組みを理解しなければコンテンツ作成や更新が難しいケースが多いです。そのため、知識のある専門の担当者が必要となります。専門の担当者が少ない場合、コンテンツの数が増えると更新が追いつかなくなってしまいます。外部業者に更新を依頼する手段もありますが、更新ごとにコストがかかってしまいます。対応策として、CMS（ContentsManagementSystem）と呼ばれるシステムの導入で、更新の手間を軽減しましょう。CMSとは、ホームページ制作に関する知識や知識のないユーザーでも、コンテンツ作成や公開などが容易にできるシステムです。CMSを活用すれば、コンテンツの数が増えても一元管理できるのでおすすめです。目的のページにたどりつけないホームページを訪れた方から「目的のページにたどりつけない」と言われたことはないでしょうか？そもそも目的のページがないケースもありますが、ページがあるのにたどりつけないというのは、ナビゲーションが最適化されていない可能性があります。その場合、ホームページの全ページに表示されるグローバルナビゲーションやヘッダー・フッターの最適化、検索窓を設置してホームページ内検索をしやすくするなどの施策が必要です。「問い合わせをしたいのに連絡先が見つからない」というケースもあります。せっかくのビジネスチャンスを逃すことになりますので、電話番号やメールアドレスといった連絡先や問い合わせフォームをわかりやすい場所に載せるといった工夫が必要です。問い合わせフォームを用意していない場合は、フォームを作るところからはじめましょう。前回のリニューアルから時間が経っている定期的に更新や修正をできているのであれば問題ありません。しかし、できていない場合は、時間が経つと掲載している情報が古くなっている可能性が高いです。テキストや写真を見直し、情報が古くないかを確認してください。採用サイトであれば、退職者の写真が掲載されていないか、採用情報が合っているかなどを確認しましょう。コーポレートサイトであれば、事業内容を確認してください。撤退した事業が掲載されたままになっていたり、新たに始めた事業が掲載されていないケースも見かけます。こうしたケースは、会社の信頼を損なう可能性があるので注意が必要です。デザインを変えたいデザインにもトレンドがあります。業種によっては、最新のトレンドに敏感な層がユーザーのケースもあるので、ホームページの見た目も大事です。たとえば、ファッションやエンターテイメントに関するサイトなどが該当します。そのような業種の場合、ユーザーがサイトに訪れてデザインが古いと感じてしまうと、離脱してしまう可能性があります。ただし、目的やターゲットに合わないデザインにしても意味がありません。オシャレなデザインでも読み込みに時間がかかったり、内容がわかりにくいとユーザーは離脱してしまいます。どのようなデザインが目的やターゲットに合うのかわからない場合、複数のパターンを試す手段もあります。これを「ABテスト」と呼びます。ABテストとは、AとBそれぞれの施策を試し、比較検討する手法のことです。ABテストを活用することで、テスト結果をもとに担当者の勘や経験に頼らず、データによる改善が可能です。ABテストについては「ABテストとは？やり方やツールを紹介」でくわしく解説しています。機能が古いこれまでデジタルに力を入れておらず、ホームページはあるものの最小限の機能しかないという会社も多いのではないでしょうか。業種によっては機能が古いと、ユーザーにとって不便になりかねません。ホームページに導入できる機能は非常に多いので、一部だけ紹介します。コンビニの利用頻度はどれくらいですか？回答数合計毎日週4日以上週2～3日週1回週1回未満2126255282245最近では行政や自治体のサイトを中心に、ホームページを利用するすべての方に配慮して、アクセシビリティ対応も求められています。高齢者の方や視覚障害のある方などがホームページを利用しやすいように、文字の拡大機能や文字の読み上げ機能なども検討してください。ホームページのリニューアルに失敗しないために必要なことホームページのリニューアルには、たくさんの時間とお金がかかるので、失敗はしたくないはずです。ここからは、ホームページのリニューアルに失敗しないためのノウハウをお伝えします。リニューアルの目的・目標を決めるリニューアルするホームページに、どのような目的や目標を設定するのかを決めましょう。そこで意識したいのが「KGI」と「KPI」です。KGIは重要目標達成指標と訳され、KPIは重要経営指標、重要業績指標などと訳されます。KGIは企業の最終目標とすべき数字です。KGIをふまえてKPIを設定することで、全社的な企業行動が明確になります。ホームページのリニューアルにおいても、KGIをふまえたKPIを設定しましょう。ホームページで使用する主なKPIとしては、以下のようなものがあります。CPA（顧客獲得単価）CAC（顧客獲得コスト）売上や問い合わせなどのCV数CVR（コンバージョン率）UU数、PV数資料ダウンロード数*問い合わせ数　などKPIを具体的な数値で表すことで、PDCAを意識できます。数値に届かなければ、原因を調査して改善を繰り返してください。そうすることで、KPI達成に近づけます。KPIについては「マーケティングの成否を分ける「KPI」「KGI」の重要性とは。シャノンがKPI設定で失敗した実体験もご紹介！」でくわしく解説しています。ターゲットを決めるホームページをリニューアルする目的・目標が決まったら、ターゲットも決めましょう。すべての人をターゲットにするよりも、絞り込んだほうが成果は得られやすいです。ターゲットをさらに絞り込んで「ペルソナ」を作成する方法もおすすめです。ペルソナとは、特定の商品やサービスの典型的な顧客として作成する人物像を指します。ターゲットとペルソナの違いを図にしたので、ご覧ください。ペルソナターゲット絞り込んだターゲット性別女性女性女性年齢26歳20代20代後半職業大企業の管理部門会社員大企業の会社員住所東京都世田谷区首都圏東京23区内休日の過ごし方食べ歩き、旅行、ジム通い外出することが多い食べ歩きや旅行が好きホームページをリニューアルする際、「誰に届けるのか」をリアルに想像しやすいペルソナは役に立ちます。ペルソナについては、「BtoBマーケティングにおけるペルソナの作り方と活用方法を解説。シャノンが実践する一工夫もご紹介！」でくわしく解説しています。現ホームページの課題を整理する現在のホームページの課題はなんでしょうか？課題がない、もしくはわからないのに、なんとなくでリニューアルをしても意味がありません。ホームページのリニューアルには、多くのリソースが必要となるので、課題を整理してから進めてください。事前に競合サイトの調査やユーザーへのヒアリングなどを実施して、自社ホームページの課題や問題点を洗い出しましょう。Googleアナリティクスやヒートマップなどのツールを活用して、数値から課題を洗い出すのもひとつの手段です。更新しやすい作りにするお知らせ欄が何年も更新されていないホームページを見かけたことはないでしょうか？ホームページの情報が古い状態のままだと、訪れたユーザーは不安に感じてしまいます。忙しかったり、更新方法が難しいと更新を諦めてしまいがちです。そのため、更新しやすい設計にすることは重要です。従来の更新方法であれば、ページを作成する際、サーバーのディレクトリやファイルの位置関係をHTMLで記載しファイルを作成します。作成したファイルをサーバー上の正しい場所にアップロードしなければなりません。こうした作業や知識が必要となるので、できる人は限られてしまいます。CMSと呼ばれるシステムを導入すれば、更新性が向上します。【代表的なCMSの例】WordPressMovableTypeDrupalWiX　など世界中で最も使用されているCMSは「WordPress」です。CMSを利用しているユーザーの64.2％がWordPressを使用しています。CMSを導入すれば、管理画面上でページの一元管理が可能です。CMSによっては、HTMLを記載しなくてもブログ感覚でページ作成ができます。ドメインは引き継ぐホームページをリニューアルする際、ドメインは引き継ぐことをおすすめします。ドメインはインターネット上の住所のようなものです。ドメインを変更してしまうと下記のようなデメリットがあります。ブックマークしてくれているユーザーに影響がある検索エンジンからの評価がリセットされる被リンクが無効になるどうしてもドメイン変更しなくてはならない場合は、リダイレクト設定をしてください。旧サイトにアクセスした方を、新サイトに誘導できるようになります。数値計測できる環境づくりホームページをリニューアルしても、PV数やコンバージョン数などの数値計測ができなければ、成果があったのかどうかがわかりません。GoogleアナリティクスやGoogleサーチコンソールなどの分析ツールを導入し、数値計測ができるようにしましょう。これらの分析ツールを導入するにはタグの埋め込みが必要です。Googleが提供している、数値計測に関する代表的なツールを紹介します。数値計測に関するツール内容Googleアナリティクスホームページのアクセス解析ツール。次世代のGoogleアナリティクス4を導入することをおすすめします。利用料は無料。GoogleサーチコンソールGoogleでのサイトの掲載順位を監視、管理、改善するのに役立つツール。利用料は無料。Googleタグマネージャーさまざまな計測タグを一元管理できるツール。利用料は無料。ホームページ運営において、Googleアナリティクスの導入は必須といえます。Googleアナリティクスを使用すれば、さまざまなデータを得られます。たとえば以下のようなデータです。検索キーワードサイトへの流入経路各ページの訪問件数サイト滞在時間訪問者が最初に見たページ（ランディングページ）訪問者が離脱したページアクセスの多い曜日や時間帯訪問者が使用した端末の種類訪問者（ユーザー）の年齢、性別、居住地域、興味関心の傾向訪問者が新規ユーザーか、リピーターかコンバージョン（「購入」などの目標到達）までのユーザーの履歴　などこうした数値をもとに、PDCAを回せます。Googleアナリティクスについては「マーケティングに欠かせないアクセス解析。Googleアナリティクスの目的、MAとの違い・使い方は？」でくわしく解説しています。リニューアルすれば、すべて解決するわけではないと認識するホームページをリニューアルすれば、自然にPV数やコンバージョン数が増えると考える方がいるかもしれません。しかし、リニューアルしただけで数字が良くなるわけではありません。ホームページはあくまでひとつのツールであり、目的を達成するための手段です。ホームページのリニューアルに加え、商品・サービスの改良やWebマーケティングなどのマーケティング施策に力を入れて、情報を届ける努力が必要となります。Webマーケティングについては「Webマーケティングとは？未経験の方にもわかりやすく解説」で、マーケティングについては「マーケティングとは？その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介！」でくわしく解説しています。担当者を決める社内リソースだけでリニューアルをする場合に限らず、外部業者に依頼する場合でもリニューアルを進める社内の担当者は必要です。依頼先の制作会社に丸投げしても、うまくいく可能性は低いです。社内の事情にくわしい担当者がリニューアルを推進する必要があります。ホームページのリニューアルを進めると、さまざまな部署から意見や要望が届きます。それらをまとめて形にするのは簡単ではありません。後から変更や修正が頻繁に起きると、制作業者も困ってしまいます。制作費用の変更やスケジュールの遅延も生じかねません。そうならないためにも、制作会社に丸投げせず、制作会社と一緒にプロジェクトを主体的に進められる担当者を配置しましょう。責任者と合意しておくホームページのリニューアルは、時間や費用がかかります。また、会社としてのブランドイメージにも影響するので、内容について責任者と合意することが重要です。言った言わないという問題を防ぐためにも、口頭だけではなく必ず文書にして合意しておきましょう。合意しておいたほうがいい内容の一部を紹介します。予算スケジュールリニューアルの目的KPIコンセプトデザインイメージ制作会社の選び方（制作を社外に依頼する場合）リニューアル後の運用体制　など費用の変更やスケジュールの遅れなど、合意した内容に変更がある場合は、責任者へ報告・相談をして、あらためて合意を取るようにしましょう。ホームページのリニューアルを外注する場合の注意点社内にコーディングをできる人やWebデザイナーがいない会社もあります。その場合には、外部の制作会社へリニューアルを依頼することになります。リニューアルを外注する場合の注意点について7つお伝えするので、参考にしてください。費用だけで決めないリニューアルにかかる費用はできるだけ安いほうがいいと考えるでしょうが、費用だけで制作会社を決めてはいけません。安くてもイメージと違ったり、必要な機能が導入できなければ意味がないです。制作会社を探す際には、過去の実績も確認しましょう。制作実績の多い会社のほうが心理的にも安心できます。どのような目的でホームページリニューアルをしたいのか、どの領域までを制作会社に依頼したいのかによっても依頼先は変わってきます。制作会社によって、得意な領域やできる範囲は異なります。デザイン力に強みのある制作会社、コンサルティング力に強みのある制作会社などさまざまです。作業をどこまでお願いするかによっても費用は変わるので、あらかじめ依頼事項をまとめる必要があります。そこで作成したいのが「RFP（提案依頼書）」です。RFPを作成しておけば、制作会社は仕事のイメージがしやすくなり、見積もりやスケジュールのズレも少なくなります。見積もりを依頼する際には、1社だけではなく複数社に依頼するのもポイントです。相見積もりをした中で比較して、良さそうだと思った制作会社を選んでください。コンペティションの依頼も検討する過去に付き合いのある制作会社がなかったり、大きな金額を費やしてホームページリニューアルをする場合、コンペティションを検討してもいいでしょう。コンペティションとは、複数の制作会社に対して呼びかけをし、各社に提案してもらう形式のことです。ただし、コンペティションを依頼すると、制作会社に提案資料の作成やプレゼンテーションの準備などの負担をかけることになります。そのことを理解し、依頼する側もRFPの作成や要件定義、評価基準の決定など、事前準備をしましょう。コンペティションを開催した後は、できるだけ早めに依頼先を決定し、参加してくれた制作会社すべてに結果報告をするようにしてください。スケジュールのすり合わせスケジュールをしっかりとすり合わせないと、いつまで経ってもリニューアルが終わらなくなる可能性があります。外部業者だけでなく、社内でもコンセンサスを取るようにしましょう。ガントチャートなどでスケジュールを可視化して、いつまでにどの作業を終わらせるかがひと目でわかるようにすることをおすすめします。ただし、ホームページのリニューアルはなかなかスケジュール通り進まないものです。進めている途中で、問題や変更が生じて納期が遅れることはよくあります。あらかじめ全体のスケジュールには、ある程度の余裕を持たせておきましょう。企画書を自社で作って制作会社に共有するホームページ制作会社にリニューアルをお願いする場合、制作会社側から企画書を制作してもらうケースが多いのではないでしょうか。しかし、コンセプトや目的、ターゲットを自社で決めて、企画書を自社で作成したほうがスムーズに進みやすいです。当然、商品や会社については社内の人間のほうがくわしいので、企画書を自社作成したほうが制作会社はイメージしやすくなります。そのうえで、必要な機能や進め方といった内容を、制作会社から提案してもらうのもいいでしょう。社内だけではどうしてもコンセプトや企画を作れない場合は、コンセプト作りから一緒に考えてくれる制作会社を選びましょう。デザインイメージを共有するホームページをどのようなデザインにしたいかを共有しないで制作会社任せにしてしまうと、イメージとまったく異なるデザイン提案をされる可能性があります。そうならないように、あらかじめデザインの方向性やコンセプトを説明するようにしましょう。デザインイメージを伝えるために必要な情報を一部紹介します。ホームページのコンセプトホームページの目的・目標ターゲット、ペルソナコーポレートカラーやイメージカラーイメージに近いホームページ　など言葉や文章だけでは伝えきれない部分があるので、イメージに近いホームページを伝えるのはおすすめです。そのうえで、どのような理由からイメージに近いのかを共有すれば、デザイナーに伝わりやすくなります。コミュニケーションを取れる関係づくりホームページのリニューアルは、長期間にわたっておこなわれます。リニューアルを進めるうえで、制作会社とはコミュニケーションを取れる関係づくりを心がけましょう。お互いの意見を言いやすい雰囲気づくりをしたほうが、リニューアルプロジェクトはスムーズに進みます。コミュニケーションが取れないと、想定していたイメージとは異なるホームページになってしまうかもしれません。制作会社からも率直な意見を出せる関係が理想です。納品形式を確認する制作会社にホームページのリニューアルをしてもらう際、納品形式をどのようにするかも確認してください。納品形式は大きくわけると、「ファイル納品」と「サーバー上への納品」があります。ファイル納品の場合は、画像ファイルやHTMLファイルなどのデータ一式を圧縮して納品することが多いです。サーバーへのアップロードは自社でおこないます。サーバー上への納品の場合、FTPツールを使ってデータ一式をサーバー上へアップロードしてもらいます。リニューアル後、時間が経ってから社内でデザイン変更をしたくなるかもしれません。そうなることを想定して、デザインデータの扱いについて契約時に取り決めをしておきましょう。PSD（フォトショップデータ）やAI（イラストレーター）といったデザインデータを、納品に含めるか含めないかは重要です。こうしたデザインデータがないと、修正・変更したくなった際に不便です。ホームページリニューアル後のお知らせ方法せっかくリニューアルをしたのなら、多くの人に新しいホームページを見てもらいたいはずです。どのようにホームページのリニューアルをお知らせしたらいいのか、お悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。多くの人にホームページリニューアルをお知らせする方法を3つ紹介します。ホームページへの掲載ホームページ内にお知らせやニュースを掲載する場所があれば、そちらにホームページをリニューアルしたことを掲載しましょう。その際に、どういう想いでリニューアルしたのかを書くことで、お客さまにも想いが届きやすくなります。プレスリリースプレスリリースを発信すれば、メディアに取り上げられる可能性があります。ただし、ホームページのリニューアルをする企業はたくさんあるので「ホームページをリニューアルしました」というだけの発信では、メディアからの反応は期待できません。何かメディアが取り上げたくなるポイントをアピールしましょう。多くのメディアや記者に見てもらえるよう、以下のようなプレスリリース配信サービスを活用するのもおすすめです。PRTIMES@PressValuepress共同通信PRワイヤーSNSやメールマガジンでの告知自社で運営するSNSやメールマガジンでお知らせすれば、既存顧客にもホームページをリニューアルしたことを伝えられます。以前と比べてどのように変わったのかをアピールして、ホームページに訪問してもらいましょう。まとめこの記事ではホームページのリニューアルについて、メリットから進め方、お知らせ方法までを解説しました。ホームページは会社の顔ともいえる存在ですので、こだわりを持ってリニューアルを進めてくださいデジタル化が進んだ現代において、ホームページはマーケティングに欠かせません。自社で進める場合でも、外部の制作会社に依頼する場合でも、目的を決めてコミュニケーションを取りながら進めることが重要です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

デジタルマーケティングの施策といえば、Webサイト、メール、ウェビナー、Web広告などが基本。これらの施策を運用するだけでも大変ですが、2023年はAIが急速に浸透し、ChatGPTの活用も不可欠になっています。さらに、2024年はCookieレスにも備えていく必要があります。デジタルマーケティングの選択肢はさらに増えますが、それらを適切に活用して、自社が集客を効率よく増やすしくみをつくることが大事です。今回は、まずビギナー向けにデジタルマーケティングとは何か、最新事情、施策、ツールなどを基本から解説。後半では、すでにデジタルマーケティングを実践している方に役立つ、企業事例とシャノンが実践する施策例を紹介します。目次Toggleデジタルマーケティングとは何かデジタルマーケティングの定義と具体例デジタルマーケティングの最新事情は？　新技術を紹介デジタルマーケティングとWebマーケティングの違いデジタルマーケティングのメリットデジタルマーケティングの種類Webサイトの作成・運用改善デジタル広告メールマーケティングSNSマーケティングコンテンツマーケティング動画マーケティングウェビナーMEOデジタルマーケティングに役立つツールMA（マーケティングオートメーション）アクセス解析ツールCRMデジタルマーケティングで成果を上げるポイント適切なKPIを設定して、成果を測定し、施策の改善をするMAで業務効率化をはかる顧客志向のOnetoOneマーケティングを行うデジタルマーケティングに役立つ資格Googleアナリティクス個人認定資格（GAIQ）Google広告の認定資格ウェブ解析士Webアナリスト検定ネットマーケティング検定IMA検定デジタルマーケティングの事例、シャノンのデジタルマーケティング施策事例を紹介企業と自治体のデジタルマーケティング事例シャノンが実践して成果があった、デジタルマーケティングの事例まとめデジタルマーケティングとは何かデジタルマーケティングの定義、デジタルマーケティングの最新事情をかんたんに解説します。デジタルマーケティングの定義と具体例デジタルマーケティングとは、デジタル技術を活用するマーケティング活動全般のことです。シンプルなメルマガやWebサイトによる集客もデジタルマーケティングの一種です。これらもデジタルマーケティングの重要な施策のひとつなのですが、デジタルデバイスや新しいサービスの進展とともに進化する、新たなデジタルマーケティング手法も取り入れて、活用していく必要があります。デジタルマーケティングの施策例Webサイトの運用デジタル広告メールマーケティングSNSマーケティングコンテンツマーケティング動画マーケティングウェビナーMEO表の各施策については、のちほど解説します。デジタルマーケティングでは従来のメルマガやWebサイトによる集客の履歴も重要です。そこで蓄積された顧客データをさらに集約して「ビッグデータ」を管理・分析していくことは、デジタルマーケティングの重要なポイントのひとつです。デジタルマーケティングの最新事情は？　新技術を紹介現在、多くの企業がデジタルマーケティングを実践しています。現在取り組んでいるデジタルマーケティングの施策ウェブサイト65.4%メールマガジン57.0%ウェビナー57.9%動画37.4%上記は、シャノンが開催しているウェビナーの参加者に対するアンケートの集計です。Webサイト、メールマガジン、ウェビナー、動画などに多くの企業が取り組んでいることがわかります。デジタルマーケティングでは、まずこれらの基本施策を着実に実施することが重要です。さらに現在は、AIやメタバースなどの新技術が急速に発展しているので、これらも活用していくことができます。ChatGPTすぐに活用できるのが、ChatGPTを活用して各種の文章を整えることです。告知記事、ブログ記事、SNS投稿、ウェビナーのタイトルや案内文などに、幅広く応用ができます。参考：ChatGPTで業務効率化しよう！今すぐ使えるシャノンオリジナルプロンプトも紹介【検証】SNS投稿につかえるChatGPTのプロンプトとは？ChatGPTのなんか違うを解消、「自己批判・改善プロンプト」とはメタバース3Dでデジタルでの体験感を高められるメタバースは、BtoBビジネスでもウェビナーや展示会への活用が始まっています。参考：【2023年版】メタバースとは？　仮想空間でできることやメリット・デメリット、ビジネスへの活用を解説ヘッドレスCMSWebコンテンツをPC、スマートフォンだけでなく、あらゆるマルチデバイスに対応できるよう作成するためには、次世代Web制作技術である「ヘッドレスCMS」が有効です。API連携も容易なので、デジタルマーケティングを推進するために役立ちます。参考：ヘッドレスCMS導入のメリットと使い方は？マルチデバイス時代のCMSを知ろうCookieレス広告2024年のサードパーティークッキー廃止で新たなデジタル広告戦略が求められています。Cookieレス広告についても理解を深めておく必要があります。参考：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!シャノン、広告配信プラットフォーム「SHANONアドクラウド」に「企業ターゲティング広告」を追加デジタルマーケティングとWebマーケティングの違いデジタルマーケティングと似た言葉でWebマーケティングがあります。Webマーケティングとは、Webサイト運営によって集客するマーケティング活動のことで、具体的には、「オウンドメディア」「SEO」「Web広告」などがあります。一方デジタルマーケティングにはデジタル分野でWeb以外の以下のような要素が含まれます。ウェビナーデジタルサイネージ（タクシー、商店街、駅などに設置されたデジタル広告）O2O（OnlinetoOffline、デジタルからリアルへの誘導）名刺交換や電話問い合わせのデータ化図のように、Webマーケティングはデジタルマーケティングの一部です。 参考：タクシー広告とは？なぜBtoBに向いているのか、メリットや費用感、事例を紹介O2Oマーケティングとは。用語解説と具体例、最新情報もチェック！デジタルマーケティングのメリットデジタルマーケティングのメリットとして、以下が挙げられます。コストパフォーマンスが高いたとえばアナログの施策であるDMを見込み客に送付する場合、印刷代や郵送料がかかりますが、メルマガでは大幅にコストを削減できます。対面のセミナーを開催するときは会場費がかかりますがウェビナーでは不要で、参加者も交通費と移動時間が不要になります。このように、同等のアナログ施策と比較してコストが低く、時間的にも効率よく施策を進められることが大きなメリットです。リアルタイムで情報を得て、スピーディーに対応できる広告をクリックしてWebサイトを訪問した人、Webサイトから資料をダウンロードした人などの情報をリアルタイムで取得できます。このため、広告やキャンペーンの効果測定や施策の改善がしやすく、スピーディーな顧客フォローも可能です。Webパーソナライズ、リターゲティング広告など、デジタルならではの施策が可能WebパーソナライズはWebサイトを訪問するユーザーの興味・関心に基づいてWebページを出し分けする機能、リターゲティング広告はユーザーの閲覧履歴に基づいて広告を配信することです。今後はAIを活用した顧客対応なども進化していくと予測されます。データの集約・活用ができるデジタルマーケティングの複数の施策の結果を一元管理することにより、ユーザーデータの詳細な分析が可能で、調査結果に基づく新たな施策の展開ができます。デジタルマーケティングの種類デジタルマーケティングの種類、具体的な施策を紹介します。Webサイトの作成・運用自社のWebサイトで見込み客を集客することは、デジタルマーケティングの基本です。Webサイトは、キーワードによる自然検索のほか、Web広告をクリックしたときやメルマガをクリックしたときの誘導先となります。したがって、多くのユーザーが閲覧したときにわかりやすく、次のアクションがしやすいサイトの全体設計が重要です。SEO検索エンジンで自然検索されたときに上位に表示されるための施策がSEOです。Googleの評価基準を理解して、質の高いコンテンツを作成することがポイントです。参考：SEOをわかりやすく解説！検索順位を上げるためにまずとるべき対策は？ホワイトペーパー顧客にとって役立つ資料を提供して、見込み客の情報を取得する施策がホワイトペーパーです。BtoBマーケティングには欠かせない施策です。参考：ホワイトペーパーとは？種類や作り方、ダウンロード数を上げるコツをシャノンの具体例とともに紹介LP（ランディングページ）検索や広告を経たユーザーが最初に見るページを「ランディングページ（LP）」と呼びます。LPの役割は、ユーザーに対して「資料ダウンロード」「ウェビナーへの申込」などのアクションを促すことです。参考：BtoBリード獲得のために不可欠なランディングページの最適化。LPの改善をどう進める？メリットデメリット集客や問い合わせ、購買などの起点となる自社が伝えたい情報を正確に発信できるブランディングに効果があり、採用にもつながるサイト運用にはある程度のスキルと知識が必要サーバー代やドメイン代などのランニングコストがかかる改善デジタル広告デジタル広告はインターネット広告、Web広告、オンライン広告などとも呼ばれ、今やテレビ広告を超える主要な広告手法です。デジタル広告の主な種類は次の通りです。リスティング広告・・・検索エンジンの画面にテキストで表示される広告ディスプレイ広告・・・Webサイトやアプリの広告枠にバナーで表示される広告ネイティブ広告・・・Webメディアサイトの決められた広告枠に掲載される広告リターゲティング広告・・・過去の閲覧履歴に基づいて表示される広告動画広告・・・WebサイトやSNSなどに動画で表示される広告SNS広告・・・SNS内に表示される広告タクシー広告・・・タクシー内のデジタルサイネージに表示される広告デジタル広告は、ユーザーの閲覧履歴やオーディエンスデータにより、広告を表示させるユーザーを細かくセグメントできます。ただし前述したように、2024年にサードパーティークッキーが廃止される予定なので、Cookieレスへの対応も準備していく必要があります。メリットデメリットターゲットを細かくセグメントできるアナログ広告より広告費が抑えられる効果測定がしやすい運用にはある程度のスキルと知識が必要継続的な効果検証とコンテンツの改善が必要参考：Web広告の種類と役割、効果的な運用方法を紹介！BtoBで費用対効果が高いと注目されるバンパー広告、その活用方法とは？ダイナミック広告とは？マーケティングで成果を上げる運用方法メールマーケティングメールマーケティングとは、Eメールを活用するマーケティング活動のことです。デジタルマーケティングが一般化する以前から、商品やサービスを案内するため「メルマガ」が活用されてきましたが、現代のデジタルマーケティングではメルマガ以外にも、以下のような手法が活用されています。メールマーケティングで使用するメールの種類メールマガジン（メルマガ）定期的に配信する。主にコンテンツマーケティングが目的だが、他の目的にも利用できる自由度が高いステップメール見込み客の何らかのアクションを起点に、あらかじめ用意された複数のメールを順番に自動配信するセグメントメールセグメントメール（ターゲティングメール）役職、地域、行動履歴などの属性で絞り込んだ対象にメールを配信するリターゲティングメール何らかの行動履歴がある見込み客に対して、次の行動を促すメールを配信する休眠発掘メール休眠状態の見込み客、過去の顧客などに向けて近況を尋ね、関係を維持するセグメントメール、ステップメールについては、それぞれ以下で解説しています。セグメントとは？意味や目的、分類方法、シャノンの事例「セグメントメール」も解説！売上をつくる決め手「ステップメール」とは？その効果的な運用方法メールマーケティングについては、シャノンが実践する方法と合わせ、以下で紹介しています。メールマーケティングの種類や手法を解説。180％集客がアップした、メールマーケティングのコツもご紹介！メリットデメリット低コストで手軽に始められるOnetoOneマーケティングが可能効果測定がしやすいメールが開封されない可能性がある継続的なコンテンツの提供が必要制作にリソースがかかるSNSマーケティングSNSマーケティングとは、X（旧Twitter）やInstagram、Facebookなどのソーシャルメディア（SNS）を活用するマーケティングです。BtoCマーケティングでは特に重要です。BtoBマーケティングでもXやFacebookなどが活用されています。企業がSNSの公式アカウントから情報を発信するほか、広告出稿が可能です。また、フォロワーの多い人に情報発信してもらう方法を「インフルエンサーマーケティング」といいます。主なSNSと特徴は次の通りです。SNSアクティブユーザー数主な活用範囲特徴Facebook約2,600万人BtoC、BtoBユーザーの年齢層が高く、実名で登録している社会人が多いInstagram約4,800万人BtoCユーザーの年齢層は10代から50代くらいまで幅広く、女性ユーザー数が多くかつ利用頻度も高い傾向LINE約8,600万人BtoC本国内において最も利用されている。スタンプ配布などでフォロワーを集客し、情報発信するスタイルが確立されているTikTok約950万人BtoC10代と20代の若年層のユーザーから最近は30代にも広がる。投稿は動画が中心X（旧Twitter）約4,500万人BtoC、BtoBユーザーの年齢層は幅広い。リツイート機能による拡散性があり、企業による公式アカウントが話題になることも参考：SNSマーケティングとは？5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介メリットデメリット商品やサービスの認知度向上商品やサービスのコンバージョン獲得企業ブランディングにつながる炎上などによるレピュテーションリスク定期的な投稿が必要運営にリソースがかかるコンテンツマーケティングコンテンツマーケティングとは、顧客にとって価値のあるコンテンツを提供することで、中長期的に自社の商品やサービスのファンを増やし、購入などの成果へつなげるマーケティング方法です。コンテンツマーケティングにはアナログな施策も含まれます。次のようなメディアやコンテンツが主な手段となります。メールマガジン・・・見込み客への継続的な情報提供オウンドメディア・・・自社のブログやメディアからユーザーに有効な情報を発信ホワイトペーパー・・・商品情報やノウハウをまとめた資料を提供SNS・・・企業公式アカウントの管理・運用このような施策により、潜在顧客に対しては「見つけてもらう」ことを目指し、既存顧客に対してはコミュニケーションを継続することでリピート需要を促します。コンテンツマーケティングは成果が出るまでに時間がかかりますが、作成したコンテンツは資産として貯まるので、長期的な目線で見るとコストパフォーマンスは良くなります。そのため、定期的な更新と継続が大事です。参考：コンテンツマーケティングとは？進め方、事例、コンテンツを増やすコツまでをご紹介メリットデメリット低コストで成果を上げられる潜在顧客にリーチできる自社のファンを増やせる成果が出るまでに時間がかかる定期的な投稿が必要運営にリソースがかかる動画マーケティング動画マーケティングとは、動画を活用したマーケティング方法全般です。ここまで紹介してきたコンテンツマーケティング、SNS、広告などでも、動画コンテンツが活用されます。動画はテキストに比べて情報量が多く、1分間の動画によって得られる情報量は、Webの3,600ページ分にも及ぶそうです（アメリカの調査会社フォレスター・リサーチの調査）。このため、動画の活用により効率よく情報を届けることができます。YouTubeに広告として配信するほか、一般のデジタル広告やSNS広告として配信することもあります。1つの動画コンテンツを自社のWebサイト、広告、SNSなどのメディアに展開することにより、費用対効果を高めることができます。参考：動画マーケティングとは？会社で活用するための手法を紹介メリットデメリット情報量が多く、イメージを伝えやすいさまざまな媒体に利用できる潜在層にもアプローチできる動画制作にリソースが必要動画制作の知識やノウハウが必要魅力のないクリエイティブは見られないウェビナーウェビナーとは、インターネットを通じてオンラインで開催されるセミナーのことです。対面のセミナーに比べて参加ハードルが低く、集客しやすいことが特徴です。ウェビナーは、コロナ禍に非接触で実施できるため急拡大し、現在は対面のセミナーとハイブリッドで活用されています。配信方法には、リアルタイムに配信する「ライブ配信」と、好きなときに見られる「オンデマンド（録画）配信」があります。ライブ配信のほうが参加者の視聴時間は圧倒的に長いですが、ライブ配信の補完としてオンデマンド配信を活用できます。シャノンは、2019年8月からウェビナーを毎月定期開催しています。年間で約75回、自社ウェビナーを開催し、2020年3月から2021年3月までの1年間で約11,500人を集めました。対面セミナーに比べて約5倍の集客ができています。ウェビナーは途中で離脱する参加者が多いのではないかという懸念がありますが、実践した結果は違いました。シャノンのウェビナーでは事前申込者のうち65～70％の人が当日に視聴URLを開き、30分の配信で平均22～25分間視聴されています。さらに参加者の85～90%が最後まで視聴していることから、ウェビナーは対面セミナーと変わらず、高い割合で最後まで視聴されることがわかりました。参考：ウェビナーとは？配信のはじめ方、メリットやデメリットから集客のコツまでをかんたん解説メリットデメリット対面より低コストで開催できる場所や人数の制限がない感染症対策になる通信トラブルのリスクがある参加者の反応がわかりにくい体験の深さは対面セミナーのほうが上MEOMEOとは「MapEngineOptimization」の略で、主にGoogleマップの最適化を指します。ローカルSEOとも呼ばれ、地域名＋サービス名といった組み合わせで検索された際、自社の店舗が上位表示されるようにする取り組みです。最近はスマホでGoogleマップを見ながらお店を探す人が増えているので、地図上に優先的に表示されることで集客効果が期待できます。来店見込みの高いユーザーに訴求できるので、飲食店や美容室など、実店舗で地域のユーザーを対象にビジネスをする業界にとっては欠かせない施策です。具体的な対策としては、Googleビジネスプロフィールへ登録し、情報を入力していきます。Googleマップ上に表示されたお店には、口コミが書き込めます。店舗側からも返信できるので、顧客とのコミュニケーションも可能です。メリットデメリット低コストで実施できる実店舗の集客につながる競合が少ないので成果が出やすい口コミによる風評被害のリスクがある定期的な情報更新が必要実店舗以外では活用できない以下の動画は、BtoBのデジタルマーケティングで使われる専門用語を解説しています。さらに知識を得たい方は、ご活用ください。デジタルマーケティングに役立つツールデジタルマーケティングでは大量のデータを整備・管理・運用していくため、業務効率化が欠かせません。そのために役立つデジタルツールとして、以下があります。MA（マーケティングオートメーション）MAの正式名称はマーケティングオートメーションといい、マーケティングを自動化するツールです。デジタルマーケティングで最大限の効果を上げるためには欠かせないツールといえるでしょう。MAは、デジタル施策のほかアナログな施策についてもデジタルデータ化して一元管理します。MAによってできることとして、たとえば以下があります。見込み顧客（リード）の獲得と管理リードのデータクレンジング設定したシナリオに基づく自動メール配信リードのページ閲覧履歴を確認リードの興味・関心の程度をスコアリング名刺データのようなオフラインデータの取り込みセグメントメールによる集客力強化MAにより多様な施策とその成果を一元的に管理して、見込み客とのコミュニケーションを長期で継続することが可能です。見込み客が購買に至るまでの期間が半年～1年以上と長いBtoBマーケティングでは特に有効といえます。参考：マーケティングオートメーション（MA）とは？導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介！アクセス解析ツールアクセス解析ツールは、Webサイトを訪問したユーザーの数や行動履歴、人気のページなどがわかります。無料でかつ代表的な「Googleアナリティクス（GA4）」をまず導入し、そこから得られるデータを活用しましょう。データをもとにWebサイトを改善して、集客アップを図ります。無料のGoogleサーチコンソールも合わせて導入することで、Googleから評価されやすいページへの改善に役立ちます。参考：アクセス解析とは？基礎知識から目的、分析方法、おすすめツールまでわかりやすく解説Googleアナリティクス(GA4)とは？使い方や導入方法、MAツール連携事例も紹介Googleサーチコンソールとは？検索順位を上げる使い方をかんたん解説！CRMCRMはCustomerRelationshipManagementの略で「顧客関係管理」と直訳されます。既存顧客の基本情報、取引状況、コミュニケーション履歴などを管理します。マーケティングでは新規に顧客を獲得するほか、既存顧客の顧客満足度を上げてリピート需要を獲得することも重要で、そのためにCRMが有効です。CRM活用により、顧客の志向を理解し、関係性を構築することにより、顧客満足度を高めることができます。既存顧客からの売上アップはもちろん、新規の見込み客獲得に役立つペルソナの設定も可能です。さらに、MAやSFAなど他のシステムとデータ連携することにより、多様なマーケティング施策に活用できます。参考：顧客理解に欠かせないCRMとは？マーケティングにどう役立てる？デジタルマーケティングで成果を上げるポイントデジタルマーケティングの施策は多岐にわたるので、成果を上げるためにはKPIが欠かせません。その他のポイントも合わせて紹介します。適切なKPIを設定して、成果を測定し、施策の改善をするKPIは「KeyPerformanceIndicator」の略で、施策や業務の達成度を測る指標です。KPIは各施策に1つずつ設定されることが多いです。定期的に結果を確認して、KPIと実績が乖離していれば、施策のやり方や施策そのものを見直して、改善をはかります。デジタルマーケティングでは、以下のようなKPIが用いられます。デジタルマーケティングのKPIの例PV、UUPVはWebページ閲覧回数、UUは訪問者数メルマガ開封率、クリック率メルマガが開封、クリックされている率/tdCV、CVR資料ダウンロード、ウェビナー申込などの数、割合獲得リード数マーケティング活動で獲得したリード数商談数、商談率獲得リードのうち、商談ができた数、割合CAC1人の顧客獲得にかかった単価MAで業務効率化をはかるデジタルマーケティングでは多くの施策を継続して実施していくので、さきほど紹介したMAツールをはじめとするデジタルツールで業務効率化をはかることが有効です。MA導入により、マーケティング担当者はデジタルマーケティングの戦略立案業務に専念することができ、成果を上げるための施策改善がしやすくなります。MAについては、「マーケティングオートメーション（MA）とは？導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介！」で詳しく紹介しています。顧客志向のOnetoOneマーケティングを行うデジタルマーケティングに限らず、現代におけるマーケティングの基本原則のひとつが「顧客中心主義」です。インターネットとモバイルデバイスの普及によって顧客は自分で調べて購入を検討するようになり、現代では購買行動の主導権は顧客の側にあります。これをふまえ、顧客を理解し、顧客の意思に沿ったかたちで情報を届けることがデジタルマーケティングのポイントです。以下の記事では上記を含めた現代マーケティングの傾向を解説しています。参考：マーケティングとは？定義・戦略の解説と、マーケティングのコツがわかる事例を紹介！また、正しい顧客理解をもとに、一人一人に最適化したアプローチ施策を行うことを、「OnetoOneマーケティング」といいます。参考：OnetoOneマーケティングとは？MAで効率化できるその具体的手法を解説デジタルマーケティングに役立つ資格ご紹介してきたように、デジタルマーケティングでは最新のデジタルテクノロジーを理解してマーケティングに活用するための経験と知識が求められます。そこで、デジタルマーケティング職に役立つ資格を紹介します。マーケティング全般の資格については「たくさんあるマーケティングの資格、どれが役に立つ？分野別・おすすめ順でご紹介！」をご覧ください。※紹介している資格の受験料その他詳細は変更されることがあるので、必ず公式サイトで最新情報を確認してください。Googleアナリティクス個人認定資格（GAIQ）デジタルマーケティングに欠かせないアクセス解析の資格の代表例として、Googleアナリティクス個人認定資格（GAIQ）があります。Googleアナリティクスを使うスキルの認定資格で、初級者向け、上級者向けがあります。オンラインのアカデミーコースを視聴して学ぶことが可能です。受講・受験ともにオンラインで完結し、費用も無料です。資格の有効期間は1年間なので、継続的に学ぶ必要があります。Google広告の認定資格Googleは広告の認定資格も設けています。Google広告に関する理解度を証明する資格ですが、デジタル広告全般の知識の証明にもなります。現在取得できるGoogle広告の認定資格は「検索広告」「広告ディスプレイ」「広告動画」など11種類。いずれも1年間有効で、講座・受験ともにオンラインで完結し、費用も無料です。ウェブ解析士ウェブ解析士は、一般社団法人ウェブ解析士協会による認定資格です。同協会が提供する「ウェブ解析士認定講座」を受講後、認定試験を受けることが一般的ですが、受験のみも可能です。初回試験が17,600円（税込）で、講座受講料やテキスト代が別途かかります。上級資格として「上級ウェブ解析士」「ウェブ解析士マスター」も用意されています。Webアナリスト検定Webアナリストは、一般社団法人日本Web協会による認定資格です。Googleアナリティクスを体系的に学んで実践に役立てることができます。協会認定運営会社が実施する1日の講座を受講後に受験するのが一般的ですが、受験のみも可能です。受講料などは主催者、会場によって異なります。『Webアナリスト検定公式テキスト』が別途必要です。ネットマーケティング検定ネットマーケティング検定は、株式会社サーティファイが主催し、株式会社ワールドエンブレムが監修している民間の検定資格です。Webを活用して、売上の拡大（新規顧客の獲得、既存顧客の維持）、各種ブランディング、顧客満足度向上、業務の効率化など、自社と市場との関係（接点）を構築する「インターネット・マーケティング」の基礎知識を証明します。公式サイトからサンプル問題を取得できます。検定料は6,000円（税込）です。IMA検定IMA検定は、クラウドマネージメント協会が運営する検定資格です。インターネット・マーケティングの実務スキルを学ぶオンライン講座を視聴して検定を受けます。検定には、マーケティング概論やアクセス解析などを講義で学ぶstandardコースと、コンバージョン対策、分析レポート作成などを実践的に学ぶprofessionalコースがあります。どちらのコースも受講料・受験料は19,800円（税込）です。合格認定ピンバッチの発行料が別途2,480円（税込）かかります。デジタルマーケティングの事例、シャノンのデジタルマーケティング施策事例を紹介企業と自治体の活用事例と、シャノンが実践しているおすすめのデジタルマーケティング施策について紹介します。企業と自治体のデジタルマーケティング事例■人数は変わらず商談を8倍にできた、株式会社アイアットOEC岡山県でクラウドサービスを提供するIT企業である同社は、BtoBのクラウドソリューションを全国展開しています。メール配信を自動化して業務を効率化するためにシャノンのMAを導入。自動送信と意識されないよう、きめ細かにシナリオを設計してステップメールを実施した結果、人的リソースは変わらないまま商談数を8倍に増やすことができました。■動画広告によるリブランディングで旅行者数をV字回復させた、福島県2011年の東日本大震災以降、福島県では旅行客が減少。イメージ回復とインバウンド回復のためにデジタルマーケティング戦略を展開しました。海外旅行者の興味関心を調査して、「ヒストリー」「アウトドア」「ヘルス」「ネイチャー」というテーマを掲げ、魅力的な旅のストーリーをYouTube動画広告で配信する「ダイヤモンドルート・ジャパン第一弾」の再生回数は、たちまち1,100万回に到達。キャンペーンの結果、訪日客数は震災前の水準を上回りました。シャノンが実践して成果があった、デジタルマーケティングの事例過去開催したウェビナー「今あるコンテンツからはじめる、デジタルマーケティング」の内容から紹介します。Webサイトの運用、メルマガ、ウェビナー開催など、現在実施している施策によって蓄積されたデータをさらに活用する方法です。■動画のアーカイブ配信により、集客力アップシャノンでは定期的にウェビナーを実施しています。人気があったウェビナーをアーカイブ化して、コンテンツとして活用する施策を立てました。しかし、どんなに人気の動画だとしても、長編のウェビナーは視聴されにくいという結果になりました。そこで動画を再構成し、短い動画を3日間で視聴する連載メール形式にしました。1回目のメールをクリックした人にのみ、次のメールを配信することをメール内にも明記しました。3回の連載メールはクリックした人にのみ、次回メールを送信するシナリオをあらかじめ設定して、自動送信しています。すると、動画視聴率は当初の7.8％から約80％へと大きく改善。3通目のメールに到達した人についてはインサイドセールスがフォローして、商談数をアップさせることができました。■複数製品の場合、共通資料請求フォームで情報を整理複数の製品を提供している企業の場合、資料請求ボタンから遷移するフォームに「興味のある製品を選ぶ」選択肢を設置します。これにより、リードの需要がある製品の絞り込みができます。興味のある製品についての情報は、以下の方法でさらに補完できます。資料をダウンロードしたリードがその後製品AのWebページを閲覧していたら、「興味範囲：製品A」のフラグを付与します。以降の施策では、製品Aの情報を届けるときに資料ダウンロード時の選択と興味フラグとで絞り込み、必要とする情報のみ、メール配信することができます。■資料請求フォームに動画を掲載で、CV率がアップ資料請求フォームをまで到達しながら、資料ダウンロードをしないまま離脱するユーザーは少なくありません。ページを見た人に資料請求のアクションを起こさせるために、動画が有効です。資料の内容を簡単に説明する動画を掲載した結果、CV率が175％アップしました。今回ご紹介した施策例を含めた動画「今あるコンテンツからはじめるデジタルマーケティング実践ガイド」を、以下よりご覧いただけます。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.デジタルマーケティングの基本施策はWebサイト、メルマガなどです。一方、急速なデジタル技術の進展に対応して新しい手法が登場しています。今後はさらに多様な方法でデータを取得・蓄積・活用していくことが求められています。2.デジタルマーケティングのメリットとして、以下があります。・コストパフォーマンスが高い・リアルタイムで情報を得て、スピーディーに対応できる・Webパーソナライズ、リターゲティング広告など、デジタルならではの施策が可能・データの集約・活用ができる3.デジタルマーケティングの種類として、以下があります。・Webサイトの作成・運用・デジタル広告・メールマーケティング・SNSマーケティング・コンテンツマーケティング・動画マーケティング・ウェビナー・MEO4.デジタルマーケティングで成果を上げるポイントは以下です。・適切なKPIを設定して、成果を測定し、施策の改善をする・MAで業務効率化をはかる・顧客志向のOnetoOneマーケティングを行う最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Webマーケティングとは、自社のWebサイトを中心に、メール、Web広告、SNSなどを活用して行うマーケティング活動のことです。今回は、Webマーケティングとは何か、どんな施策があるのかという基本を確認したあと、成果を上げるためにまず何から始めればいいのか、手順とポイントを解説。後半では、MA（マーケティングオートメーション）ツールを活用して実践するWebマーケティングの具体例をご紹介します。目次ToggleWebマーケティングとは？　施策の種類や目的を確認Webマーケティングとは？なぜWebマーケティングが重要か？Webマーケティングとデジタルマーケティングの違いWebマーケティングの施策の種類オウンドメディアSEO（検索エンジン最適化）ソーシャルメディアマーケティング（SNSマーケティング）Web広告LPO（ランディングページ最適化）/Webサイトの改善OnetoOneマーケティングBtoBで見込み客の引き上げのために実施する施策Webマーケティングの効果を測定する方法アクセス解析検索キーワード解析ヒートマップ分析Webマーケティングを効率化できるデジタルツールMA（マーケティングオートメーション）CMS（コンテンツマネジメントシステム）DMP（データマネジメントプラットフォーム）競合分析ツールWebマーケティングの進め方の5ステップ【STEP1】Webマーケティングの目標を決める【STEP2】Webマーケティングの具体的な施策を決める【STEP3】各施策のKPIを決める【STEP4】コンテンツの作成、施策の実行をする【STEP5】施策の効果測定と改善を図り、PDCAを回すWebマーケティングの仕事に役立つ資格3選GAIQウェブ解析士SEO検定シャノンが実践してきた、Webマーケティング施策の事例を紹介！Webサイトからのリード獲得を強化するための3ステップステップ①　アクセス者の仮説を立てるステップ②　指名アクセスの獲得ステップ③　ノウハウアクセスの獲得まとめWebマーケティングとは？　施策の種類や目的を確認Webマーケティングとは何か、種類や目的など、全体像をまず理解しましょう。Webマーケティングとは？Webマーケティングは、自社のWebサイトへ集客して、売上を上げるためのマーケティング活動全般をいいます。Webマーケティングの主な対象として、以下があります。WebサイトWeb広告メルマガソーシャルメディア（SNS）上記のうちWebサイトを例にとると、Webマーケティングの施策としてSEO（検索エンジン最適化）、オウンドメディアの運用、LPO（ランディングページ最適化）などがあります。また、Web広告にもリスティング広告、ディスプレイ広告、動画広告など多くの手段があります。このようにWebマーケティングには多様な施策があります。Webマーケティングで成果を上げるためには、自社の目的に沿った施策を選び、効果を検証してPDCAを回しながら、着実に進めていくことが重要です。なぜWebマーケティングが重要か？なぜ今Webマーケティングが重要なのか、理由として以下が挙げられます。消費行動はAIDMAからAISASへ消費者の購買行動は、かつてはAIDMA（Attention→Interest→Desire→Memory→Action）といわれていましたが、現代はAISAS（Awareness→Interest→Search→Action→Share）、つまり興味を持ったらまずネットで検索をすることが常識になりました。したがって売り手の側もWebで消費者とコミュニケーションをとることが重要です。参考：「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介低コストで成果を上げられるWebマーケティングの各種の施策は、オフラインのマーケティング施策と比較して低コストです。したがって個人店や小規模な企業でも工夫次第でWebマーケティングにより売上を上げることができます。現在は、すべての企業活動にWebマーケティングが不可欠になっています。Webマーケティングとデジタルマーケティングの違いWebマーケティングと似た用語でデジタルマーケティングがあります。違いは対象領域の広さで、Webマーケティングはデジタルマーケティングの一部です。デジタルマーケティングには、タクシー内のデジタルサイネージ、O2O、場合によっては展示会での名刺交換や電話問い合わせといったオフラインの接点をデジタルデータ化することも含まれます。Webマーケティングの施策の種類Webマーケティングの施策は種類が多い上に、近年のデジタルテクノロジーの進歩で新たな施策も増えています。以下は、Webマーケティングの主な施策のまとめです。Webマーケティングの主な施策Webサイトへの集客オウンドメディアSEOSNSWeb広告リスティング広告ディスプレイ広告SNS広告動画広告リターゲティング広告購買を増やすLPOOnetoOneマーケティングメールマーケティング関心の引き上げホワイトペーパーウェビナー各施策について、順に解説していきます。オウンドメディアオウンドメディアとは、顧客にとって価値がある情報を届ける、ブログ形式などの自社メディアのことです。その主な目的は見込み客・潜在顧客の集客で、既存顧客のファン化にも有効です。Webマーケティングには不可欠な施策といえるでしょう。コンテンツマーケティング、インバウンドマーケティングなどと呼ばれる手法でもあります。参考　オウンドメディアのメリットとは？はじめかたから運用のポイントまでを解説SEO（検索エンジン最適化）SEOとはSearchEngineOptimizationの略で、「検索エンジン最適化」のことです。上で紹介したオウンドメディアで成果を上げるために、合わせて行うべき施策です。検索ワードを入力した際、上位に表示されるページとなるために、SEOルールに沿ってコンテンツを充実させ、Webページを整えます。着手してから成果が出るまで最低でも3か月程度かかりますが、最適化されて一定の評価を得たWebサイトは強い集客力があります。Google検索で上位表示されるための具体的な方法については、GoogleがWeb上で公開しています。参考：SEOをわかりやすく解説！検索順位を上げるためにまずとるべき対策は？ソーシャルメディアマーケティング（SNSマーケティング）SNSが多くの人の生活に欠かせなくなり、SNSを活用するマーケティングの重要度は増しています。X（旧Twitter）Facebook、Instagram、LINE、TikTokなどのSNSに企業アカウントを作成・運用することが基本で、そのほかに必要に応じてSNS広告も行います。また、多くのフォロワーを持つインフルエンサーにPRを依頼するインフルエンサーマーケティングも、BtoCで活用されています。参考　ソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法Web広告オウンドメディア、SEO、ソーシャルメディアマーケティングなどの施策は集客の成果が出るまでに時間がかかりますが、Web広告は集客を急ぎたい場合に適しています。Web広告は他の施策よりコストがかかりますが、少ない予算で効果を確認しながら始めることも可能です。Web広告には以下のような種類があります。Web広告の種類概要特徴リスティング広告キーワード検索をした結果の一部にテキストで表示される広告購買意欲の高い見込み客にアプローチしやすいディスプレイ広告広告スペースに画像などとともに表示される広告興味・関心度に関わらず幅広い対象に効果があるSNS広告SNS内に表示される広告ターゲットにリーチしやすい動画広告YouTubeサイト内で配信される広告など情報量が多くユーザーに届きやすいリターゲティング広告ユーザーのWeb閲覧したページの内容が後で広告として配信される認知度を高め、ユーザーのアクションを促す効果がある参考：Web広告の種類と役割、効果的な運用方法を紹介！LPO（ランディングページ最適化）/Webサイトの改善ランディングページとは、Web広告をクリックして到達するページです。そこにユーザーの期待に応える情報が、わかりやすく提示されていることが大事です。LPOとは、Webサイトを訪れたユーザーが購買や会員登録などの具体的なアクションを起こしやすいよう、ランディングページのレイアウトや文言を改善することです。たとえば、資料請求のページで個人情報を入力するフォームは、離脱率の高い場所。スムーズにCVにつなげられるよう、ページを改善します。Webサイトの改善にはABテストを活用することが多いです。参考：ランディングページ（LP）の最適化はリード獲得のために不可欠。改善をどう進める？参考：ABテストとは？メリット・デメリットや具体的な進め方を解説。ツールや事例も一挙紹介！OnetoOneマーケティング購買するかしないかを迷っている見込み客や、競合他社と比較検討中の見込み客などに対して、個別の興味・関心度に合わせた適切なコミュニケーションをとるOnetoOneマーケティングが有効です。ECサイトで過去履歴に基づき「この商品もおすすめ」などと表示されるレコメンデーション、見込み客の好みや購買意欲に合わせた内容でメールを配信するセグメントメール、ユーザーによって表示させるコンテンツを出し分けるWebパーソナライズなどの方法があります。参考：OnetoOneマーケティングとは？MAで効率化できるその具体的手法を解説BtoBで見込み客の引き上げのために実施する施策BtoBでは、集客した見込み客に対して、購買を引き上げるためのWebマーケティング施策を行います。以下の購買ピラミッドで示されるように、見込み客のフェーズはさまざまです。そこで、見込み客の興味・関心度を引き上げるために以下のような施策を行います。メール配信取得済みのメールアドレスに対しては、定期的にメルマガを送信します。リードの興味・関心に合わせて内容の違うセグメントメールで、有用な情報やウェビナー案内を送信します。ホワイトペーパーの提供見込み客の課題解決に役立つ情報、自社製品の活用事例などの資料を提供します。ウェビナー興味・関心度の低い見込み客には「課題解決」をテーマとしたウェビナー、購買意欲が高い見込み客には「製品活用」のウェビナーを提供し、見込み客の引き上げを図ります。Webアクセス履歴の確認見込み客が自社のWebサイトのどんなページを見たかについての情報を取得して、OnetoOneのコミュニケーションに役立てます。リターゲティング広告自社のWebサイトを訪れたことがある見込み客に対しては、リターゲティング広告が有効です。参考：リードナーチャリングとは？MAツールを武器に、BtoB顧客を引き上げる手法を事例つきで解説Webマーケティングの効果を測定する方法Webマーケティングの施策はデジタルで履歴が残るので、効果測定が容易です。実施した施策の効果を検証して、Webサイトや広告を改善していくことが重要です。アクセス解析自社のWebページを何人の人が見たか、平均滞在時間はどれ位か、流入経路などを計測できる無料ツールが「Googleアナリティクス（GA4）」です。以下は、解析の結果をもとに行うべきWebサイトの改善例です。解析結果改善例検索順位が低いユーザーの求めている内容とコンテンツが合っていない可能性があります。上位表示されているページの内容を参考にしつつ、オリジナルコンテンツを制作しましょう。クリック率が低いページタイトルやディスクリプション（概要を説明する文章）がユーザーに伝わっていない可能性があります。この部分をリライトしてみましょう。直帰率が高いユーザーが求めている内容ではなかったり、ページの表示速度が遅くて直帰している可能性があります。内容やページスピードの改善をしましょう。コンバージョンが少ないユーザーが次のアクションを起こしにくい可能性があります。ボタンやテキストなど、CTAの改善をしましょう。参考：Googleアナリティクス(GA4)とは？使い方や導入方法、MAツール連携事例も紹介検索キーワード解析ユーザーがどのような検索キーワードを経由してWebページを訪問したかのデータは、Googleサーチコンソールなどのキーワード解析ツールでわかります。検索キーワード各ページのインプレッション（表示回数）クリック数、クリック率掲載順位これらのデータが、Webサイトの改善に役立ちます。参考：Googleサーチコンソールとは？検索順位を上げる使い方をかんたん解説！ヒートマップ分析ヒートマップとは、マウスの動きを追跡してログからどのような行動をしたかを可視化したものです。ヒートマップツールを使えば、Webサイトのどこがよく見られていて、どこがよくクリックされているのかなどがわかります。出典：A/Bテストを成功させるための“最新”ヒートマップ活用方法ヒートマップからWebページの強み・弱みがわかります。弱い部分について改善を図りましょう。Webマーケティングを効率化できるデジタルツールWebマーケティングを支援する様々なデジタルツールが提供されているので、いくつかを紹介します。自社の課題を解決できるツールを検討しましょう。MA（マーケティングオートメーション）MA（マーケティングオートメーション）は、マーケティング活動の全般を自動化するツールです。MAの主な役割は、「購買フェーズの引き上げ」です。MAは見込み客の購買フェーズに合わせたOnetoOneマーケティングを効率化します。具体的には、「シナリオ機能」により、顧客の行動履歴をもとにメールを送信したり、購買フェーズによって表示させるWebサイトを出し分けしたりといった、きめ細かい施策が可能です。「購買フェーズの引き上げ」のために各種の施策を実施することを、リードナーチャリングといいます。参考：マーケティングオートメーション（MA）とは？導入すべき理由、機能紹介から成功事例まで徹底紹介！CMS（コンテンツマネジメントシステム）Webサイトを効率よく作成・運用・管理するために、CMSが欠かせません。CMSとは、専門知識があまりない人でもWebサイトを簡単に作成することができるシステムのことで、その代表例が世界シェア1位の「WordPress」です。無料という気軽さからWordPressを使ってWeb制作を始める人も多いでしょう。近年は、マルチデバイスに対応できる自由度が高い「ヘッドレスCMS」も注目を集めています。参考：ヘッドレスCMS導入のメリットと使い方は？マルチデバイス時代のCMSを知ろうDMP（データマネジメントプラットフォーム）DMPは自社のデータだけでなくWeb上からも情報を収集して分析します。多くのDMPツールはABテストやヒートマップ分析などの機能を備えていて、自社のWebマーケティング施策やサイトの改善に役立ちます。競合分析ツール競合他社の分析ができるツールもあります。「ahrefs」や「SimilarWeb」、「SEMrush」といった分析ツールを使えば、他社サイトが上位表示されているキーワードやおおよそのアクセス状況などがわかり、自社サイトと比較することにより、Webマーケティングに役立ちます。Webマーケティングの進め方の5ステップWebマーケティングは、まず何から始めればいいのか？を明らかにして、全体の進め方を5つのステップで解説します。実際の順序は企業ごとのWebマーケティング方針により少しずつ違いますが、手順の一例として以下にまとめます。【STEP1】Webマーケティングの目標を決めるまず目的を明確にします。Webマーケティングに共通する目的は、Webを活用した各種施策の成果として、売上を上げることですが、どこに力を入れるかは企業によって違います。売上を上げることが最終ゴールですが、行うべきWebマーケティングの施策は非常に多いので、もう少し段階的な目標が必要です。まず大きく2つ、集客と購買を増やすことに分けられます。自社のWebサイトを訪れる人が増えれば、認知度がアップしていずれは購買につながります。Webマーケティングの目標まず、集客。その次に購買を増やす。ECサイトの場合ならシンプルに、アクセス数を増やすこと、次に、購買にいたる訪問者の割合を増やすこと、目標はこの2つに集約されます。BtoBの場合は少し違い、Webマーケティングの主な目標は以下のようになります。Webマーケティングの目標(BtoB)見込み客の集客と、見込み客の関心の引き上げBtoBでは、まずWebサイトへの集客を増やし、次に獲得した見込み客の興味・関心を引き上げるための施策を行います。【STEP2】Webマーケティングの具体的な施策を決めるWebマーケティングの施策として、オウンドメディア、SEO、Web広告、ランディングページ最適化、BtoBのホワイトペーパーなどさまざまな選択肢があることを前述しました。すべて有効な施策ですが、限られたリソースのなかで何を優先して進めていくかを決めます。オウンドメディアなどのコンテンツが十分でない場合、まずWebサイトを充実させることは不可欠といえます。また、実行する施策とともに、どんなツールを導入するかも検討します。【STEP3】各施策のKPIを決める次に、各施策レベルで細かく数値目標を決めていきます。最初に設定する全体の目標をKGI、部門や施策ごとの目標をKPIといいます。それぞれ具体的な数値を設定して達成度が測定できるようにすることがポイントです。参考：KPIとは？設定方法、KGI、KSFとの関係性も解説。かんたんにKPI設定ができるExcelシート付！【STEP4】コンテンツの作成、施策の実行をするWebマーケティングでは顧客にとって価値があるコンテンツを提供することが不可欠です。マーケティングの活動計画に基づき、まずオウンドメディアやメルマガの基本的なコンテンツを充実させて、その後動画コンテンツなども少しずつ手掛けていきます。さらに集客施策としてWeb広告やSNSアカウントの運用、購買施策としてのメールマーケティング、ウェビナーなどを実施していきます。【STEP5】施策の効果測定と改善を図り、PDCAを回すWebマーケティングではコンテンツの作成、施策の実行を継続しながら、一定期間ごとにKGI、KPIの達成度を評価します。測定には、前述したGA4のような解析ツールから得られるデータが欠かせません。さらにMAツールを導入していれば、施策ごとの詳細な効果測定が可能です。KPIの達成度が低かった施策については改善を図り、成果を上げた施策については、コンテンツを横展開したり予算を増やしたりして強化します。こうしてPDCAを回し、Webマーケティングの精度を高めていきます。Webマーケティングの仕事に役立つ資格3選Webマーケティングの仕事をするために必要な資格は特にありません。しかし、Webマーケティングの知識を証明できる資格は就職にも実際の仕事にも役立ちます。GAIQGAIQ（Googleアナリティクス個人認定資格）は、アクセス解析ツール「Googleアナリティクス」を使うスキルの認定資格です。有効期間は1年です。Googleでは、初心者向け・上級者向けのオンラインアカデミー講座を提供しているので、自ら学んで取得することが可能。受講・受験とも無料です。ウェブ解析士ウェブ解析士は、ウェブ解析スキルを身につけ、データを読み取り、正しい判断ができるスキルを習得することができる資格です。公式テキストと認定講座が用意されており、基礎的な学習からはじめられます。講座を受けなくても受験は可能です。ウェブ解析士の上級資格として「上級ウェブ解析士」「ウェブ解析士マスター」も用意されています。SEO検定SEO検定は、SEOに関する知識を証明する資格です。公式テキストや講座も用意されており、基礎知識から実践応用スキルまでを体系的に学べます。4級から1級まであり、1級が最も難しくなっています。グレードと対象者は次の通りです。グレードどのような方に向けた内容かSEO検定4級SEOをこれから学ぶ方SEO検定3級キーワードの設定やサイド内部改善技術を習得したい方SEO検定2級コンテンツSEOとソーシャルメディア活用を習得したい方SEO検定1級トップレベルのSEO技術を習得したい方シャノンが実践してきた、Webマーケティング施策の事例を紹介！Webマーケティングの事例として、シャノンがウェビナーで紹介している実践例を紹介します。集客を目的として、MAを活用しながら、Webサイトへのアクセス数と見込み客（リード）獲得数を増やす施策例です。Webサイトからのリード獲得を強化するための3ステップウェブサイトからの獲得強化を行うためには、まず獲得するべき顧客について理解することが重要です。最初に、現在既に自社のウェブサイトへアクセスしている顧客のデータを整理し、なぜ来訪したのか仮説を立てます。次に、「指名アクセスをした顧客」と「ノウハウアクセスをした顧客」に分類し、それぞれに対して具体的な獲得のための施策を実施します。ステップ①　アクセス者の仮説を立てる「Webにアクセスしている人は、どこから来ているのか」を確認するには、GoogleAnalyticsで経路（チャネル）別の集客状況を確認します。BtoB企業では、検索（OrganicSearch）からの流入が最も多く、次いでメール（Email）や広告（Display）と続くケースが一般的です。次に、GoogleSearchConsoleで検索ワードを確認します。ここで、キーワードを2つに分類することがポイントです。指名アクセスとは会社名や製品名、ノウハウアクセスとは自社の課題解決策のための検索ワードです。指名アクセスシャノン、マーケティングプラットフォーム　などノウハウアクセスbtobペルソナ、リードマネジメント　などさらにユーザーについての分析を進めて、仮説の解像度を上げていきます。上記の中でカラーマークしている「受動的なきっかけで指名アクセスした担当者」の獲得強化からはじめることがおすすめです。BtoB企業の購買では上司の指示のもと担当者が情報収集を行うケースが多く、この層は社内検討が進んでいる可能性が高いためです。ステップ②　指名アクセスの獲得最初にターゲットとするべき、「受動的な担当者」の状況を整理します。以下のようなユーザーを想定します。担当者は、上司から指示を受け、「まず資料を入手したい」という意図で行動します。これをふまえて、以下のようなWebページ改善施策を行いました。誘導する際は、「資料請求/お問い合わせ」のように1つのボタンにまとめるのではなく、「資料請求」「お問い合わせ」とそれぞれのボタンを分けるほうが効果的です。ステップ③　ノウハウアクセスの獲得次に、ノウハウアクセスしたユーザーの獲得について考えます。ステップ②のときと同じようなユーザー分析を経て、以下のターゲットユーザーを選びました。このようなノウハウアクセスのユーザーは、検索キーワードに関連したオウンドメディアの記事ページにランディングしているケースが一般的です。各記事で紹介している課題やノウハウに興味がある状態のため、親和性のあるウェビナーやホワイトペーパーのコンテンツを用意して誘導しましょう。以上のように、絞り込んだターゲットユーザーごとに集客のための施策を立てて実践していきます。MA活用により、詳細な設定を効率よく実行でき、効果の検証もスピーディーです。ご紹介した3ステップによる集客施策は一部抜粋で、実際にはさらに多くの効果があった施策例を紹介しています。資料はこちらから入手できます。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.Webマーケティングとは、自社のWebサイトへの集客を増やして売上を上げるためのマーケティング活動全般のことです。施策は多岐にわたります。2.Webマーケティングの施策例として、以下があります。《Webサイトへの集客》　SEO、オウンドメディア構築、ソーシャルメディアマーケティング《Web広告》　リスティング広告、ディスプレイ広告、SNS広告、動画広告、リターゲティング広告《集客を購買に結びつける施策》　LPO/Webサイト改善、OnetoOneマーケティング《BtoBで見込み客を引き上げる》　メール配信、ホワイトペーパー、ウェビナー運営、リターゲティング広告3.Webマーケティングを始めるとき、目標はまず集客、次に購買を増やすことです。以下は、Webマーケティングの進め方の一例です。【STEP1】Webマーケティングの目標を決める【STEP2】Webマーケティングの具体的な施策を決める【STEP3】各施策のKPIを決める【STEP4】コンテンツの作成、施策の実行をする【STEP5】施策の効果測定と改善を図り、PDCAを回す4.　Webマーケティングの効果測定のため、アクセス解析、検索キーワード解析、ヒートマップ分析などを活用します。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

株式会社サイバーエージェントが実施した調査によると、2021年の動画広告市場は4,195億円となり、2025年には1兆円規模に達すると予測されています。これだけ市場規模が伸びているということは、動画が広告に効果的であると考えられます。この記事では動画を活用した「動画マーケティング」について紹介します。ぜひ参考にしてください。目次Toggle動画マーケティングとは動画マーケティングが注目される理由動画マーケティングの最新トレンド動画での情報収集に関するアンケート結果アンケート結果から分かる動画活用のポイント動画マーケティングの手法目的を決めるターゲットを決める動画の配信先を決める動画マーケティングのメリット・デメリット動画マーケティングのメリット動画マーケティングのデメリット動画マーケティングを活用している会社事例ライオン株式会社株式会社有隣堂シャノンまとめ動画マーケティングとは動画マーケティングとは、動画を活用したマーケティング手法です。マーケティングについては「マーケティングとは？その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介！」でくわしく解説しています。従来は、動画によるマーケティング手法といえば「テレビCM」でした。しかし近年では、YouTubeやTwitter、TikTokといったさまざまなサイトが登場し、話題を集めています。こうしたプラットフォーム上には、テレビCMと比べて格段に低いコストで動画掲載が可能です。また、1本の動画を作っておけば他の媒体にも流用できるため、効率的にマーケティング活動ができるようになりました。動画マーケティングが注目される理由アメリカのシスコシステムズによると、世界中のトラフィックに占める動画の割合は、2022年には、82%へ増加する見込みとなっています。多くの人が動画を見るようになれば、当然動画マーケティングが必要となります。多くの会社が動画に注目している理由のひとつです。動画マーケティングの最新トレンド動画マーケティングのトレンドは時代によって変化しています。博報堂ＤＹメディアパートナーズメディア環境研究所が発表した「メディア定点調査2022」によると、「携帯電話／スマートフォン」が、はじめて「テレビ」の接触時間を上回りました。▲出典：博報堂ＤＹメディアパートナーズメディア環境研究所「メディア定点調査2022」上図から「パソコン」「タブレット端末」「携帯電話／スマートフォン」といった、インターネットを使ったデジタルメディアで見られる動画がトレンドだとわかります。この中でもスマホの普及は進んでいます。総務省が毎年実施している通信利用動向調査によると、8割以上の世帯でスマホを保有しています。このデータからも、スマホユーザーへの訴求が重要だと分かります。今後も5GやWi-fiの普及によって通信環境がより良くなり、スマホでの接触時間は増え続けると予想できます。動画マーケティングのトレンドは、手軽に動画視聴ができる「スマホ」にあるといえるでしょう。動画での情報収集に関するアンケート結果シャノンは2021年に「動画での情報収集と情報提供に関するアンケート」を実施しました。アンケートの結果、企業のYouTubeチャンネルを視聴する頻度が「2019年以前と比較して2020年以降は増えた」と回答した方が60.8％。企業のWebサイトで動画を視聴する頻度についても「2019年以前と比較して2020年以降は増えた」と回答した人が46.6％です。コロナ禍以降、動画チャネルを視聴する頻度が高まっていることがわかりました。この背景には、新型コロナウイルスの感染拡大があります。対面の機会が減り、オンライン上での情報収集が増えたと考えられます。また、企業のWebサイトで視聴したい動画コンテンツについては「製品の概要（79.1％）」「製品の詳しい使い方（70.4％）」が多いのがわかります。企業がWebサイト上で公開している（公開したい）動画コンテンツは「製品の概要（30.0％）」「製品の詳しい使い方（21.2％）」となり、視聴者と企業のニーズが一致しています。製品の概要や使い方の動画は効果的だとわかります。企業の動画を視聴したい場所については「Webサイト（67.8％）」「YouTubeチャンネル（55.7％）」が多く、動画を視聴したいと思わない人の数は少なかったです。アンケート結果から分かる動画活用のポイントアンケートの結果から、コロナ禍以降、オンライン上で製品やサービスの情報収集をする人が増えていることがわかります。企業のWebサイトやYouTubeチャンネルで、製品の概要や製品の詳しい使い方を視聴者に伝えることが、ポイントだとわかりました。Webサイト上でどのように動画を活用するかアンケートの結果、企業の動画を視聴したい場所で最も多い回答は「Webサイト」でした。Webサイトといっても、会社概要ページや採用ページ、製品ページなどさまざまです。どこに掲載すれば効果的なのか分からない、と悩んでしまうかもしれません。その場合、LP（ランディングページ）を作成し、そこに動画を掲載することをおすすめします。ランディングページは、や広告を経たユーザーが最初に見るページです。ユーザーのアクションを促すためのページとなるので、動画との相性も良いといえます。動画マーケティングの手法動画マーケティングをおこなうには、当然動画を制作する必要があります。以前は、BtoCサービスを展開する大企業を中心に動画マーケティングがおこなわれていました。しかし現在は、BtoB企業も認知獲得や人材採用目的などで動画マーケティングをおこなっています。動画と言っても、種類はさまざまです。大事なのは、動画を見た相手にどのような行動を起こしてほしいか「目的を決める」ことです。目的を決める動画マーケティングでは、認知から獲得までマーケティングファネル全体で高い効果を期待できます。目的によって制作する動画の内容も変わるので、先に目的を決めましょう。目的別の手段については、下記の通りです。目的手段認知度の向上幅広い人に自社のことを知ってもらうために、ブランディングに特化する。興味・関心を持ってもらう製品やサービスの特徴を紹介し、顧客を引き付ける。比較・検討をしてもらう実際にサービスを利用しているユーザーの声を動画にする。類似商品との違いや自社の強みを伝える。購入・資料請求をしてもらうサービスの購入方法や割引・セール情報といった期間限定の特典をアピールする。目的や課題に合わせてKPIを適切に設定し、それに合わせた訴求内容と運用が効果を出すために大切です。ターゲットを決めるどのような人に動画を見てもらいたいのか「ターゲットを決める」ことも重要です。年齢層や性別、職業などのペルソナを明確化することで、動画の内容が鮮明になります。ペルソナについては「BtoBマーケティングにおけるペルソナの作り方と活用方法を解説。シャノンが実践する一工夫もご紹介！」で詳しく解説しています。動画の配信先を決める動画マーケティングをおこなう上で、配信先は重要です。動画の配信場所としては、下記が考えられます。配信メディアの選び方は、自社の商材やターゲット層によって異なります。たとえばECサイトを運営していて、ターゲットが10代の女性であれば若いユーザー層の多いTikTokが有効でしょう。BtoB事業をおこなっていて、ターゲットが40代の男性であればタクシー広告がおすすめです。オンラインオフライン自社内のWebサイト店頭、会社受付Twitter、Facebook、Instagram、TikTok、LINEなどのSNS展示会、イベント、セミナーYouTubeやニコニコ動画などの動画共有サイトテレビTverなどの動画配信プラットフォーム電車、タクシー自社Webサイトや会社受付、自社で運用しているSNSなどは無料で掲載できます。テレビやタクシーの場合は、広告費用がかかります。予算に合わせて掲載先を決めましょう。媒体によっては動画を表示する対象を細かく設定し、ピンポイントにターゲットへ動画を届けられます。動画マーケティングのメリット・デメリット動画マーケティングにはメリット・デメリットがそれぞれあります。具体的に知ることで、動画マーケティングを実践する際の参考にしてください。動画マーケティングのメリット動画マーケティングのメリットは、大きくわけて3つあります。情報量が多いさまざまな媒体に利用できる在層にもアプローチできる情報量が多いアメリカの調査会社フォレスター・リサーチの調査によると、1分間の動画によって得られる情報量は、Webの3600ページ分にも及ぶそうです。動画を活用すれば、テキストと比較して膨大な情報を短時間で届けられます。ユーザー参加型の動画「インタラクティブ動画」であれば情報を届けるだけではなく、発信側と受信側の双方向でのコミュニケーションが可能です。さまざまな媒体に利用できる媒体ごとに動画を作り直すケースもありますが、基本的に動画を1本作成すれば、テレビCMやWeb広告、タクシー広告やSNSなどのさまざまな媒体に利用できます。採用説明会で採用動画、展示会で製品の説明動画を流している会社もよく見かけるはずです。1本作れば継続して利用できるので、コストパフォーマンスは高くなります。潜在層にもアプローチできる動画を広告出稿すれば、自社のことを知らない潜在層に向けてアプローチ可能です。もしSNSに投稿して多くの方にシェアされたら、数多くの潜在層にアプローチできます。そのため、多くの会社がSNSで拡散性の高い動画制作に試行錯誤して取り組んでいます。動画マーケティングのデメリット動画マーケティングのデメリットは、大きくわけて3つあります。費用がかかる動画制作や編集のスキルが必要動画が見られない可能性費用がかかる動画を制作するには、下記のような費用がかかります。撮影機材（カメラや照明、マイクなど）動画制作ツール撮影場所代出演者のギャランティ　など撮影機材をスマホにしたり、無料の動画制作ツールを利用すれば、新たな費用は発生しません。また、撮影場所を自社オフィスにして、出演者を社員にするといった方法を取れば費用を抑えられます。どの程度のクオリティを求めるのかによって、制作費用は大きく変わります。事前にすり合わせておくようご注意ください。動画制作のスキルが必要最近では簡単に動画を作れる制作ツールも普及してきましたが、こだわった映像を作りたい場合は、専門スキルが必要です。制作スキルだけではなく、企画力も必要となります。社内に動画制作の知識やノウハウを持つ人材がいない場合は、外注する選択肢もあります。制作費用は内容や求めるレベルによって異なるので、制作会社に相見積もりを取るようにしましょう。自社制作にこだわるのであれば、人材の採用や育成が必要です。動画が見られない可能性YouTubeの動画広告をスキップした経験は、誰にでもあると思います。せっかく動画を制作しても、見る側が動画に興味がなければ見られません。興味を持ってもらうために、クオリティにこだわりましょう。動画は最初の5秒で続きを見たいかを判断されると言われています。インパクトのある導入で、見る側を惹き付ける必要があります。動画の最適化のためには、PDCAサイクルを回すことが重要です。動画の再生回数や再生時間、離脱率といった数字をしっかり分析しましょう。効果検証をおこない、改善を繰り返してより良い動画を制作してください。動画マーケティングを活用している会社事例実際に動画マーケティングを活用している会社の事例を紹介します。動画を活用した施策によって商品購入につながった事例と、会社の認知度向上につながった成功事例です。ライオン株式会社ライオン株式会社は、ハミガキや石けんなどの身近な一般用消費財事業を中心におこなうグローバル企業です。2017年、子ども向け歯ブラシ『クリニカKid’s』のプロモーションに動画を活用しました。動画は、SNSなどで消費者の共感を呼び、「態度調査」の結果でも、利用意向が大きく向上しました。訴求力が高く、再生数は51万回を超えています（2022年6月現在）。実際に北九州市を中心にドラッグストアを展開するサンキュードラッグでこの動画を配信したところ、動画をご覧になった方の3.6%が、商品を購入されたそうです。動画マーケティングによって購買意欲が促進され、売上が増加がしたという実績があります。（参考：小売業の使命は「お客さまと商品のマッチング」だ）株式会社有隣堂1909年に創業した株式会社有隣堂は、神奈川県・東京都・千葉県に約40店舗を展開している歴史ある書店です。有隣堂が運営しているYouTubeチャンネル「有隣堂しか知らない世界」は、2022年6月時点で登録社が15万人を超えています。書籍に限らず、文房具や食品の紹介もしており、これらは有隣堂の店舗でも購入可能です。動画内でMCを務めるミミズクのぬいぐるみ「R.B.ブッコロー」が魅力的で人気があり、神奈川県の独立局であるtvk（テレビ神奈川）の番組でも取り上げられました。このように、動画をきっかけに会社の認知度向上やブランド形成に貢献しています。シャノンシャノンの動画活用例を2つご紹介します。まずは、ランディングページでの活用です。以下は、ホワイトペーパーのランディングページのキャプチャなのですが、画面の左側に資料の内容を2分でご紹介する動画を掲載しています。もともとは資料の一部をカルーセル形式で数枚掲載していたのですが、A/Bテストを実施した結果、動画を掲載したほうがコンバージョン率が高かったので、現在は動画を掲載しています。ぜひ、実際のページ「リードナーチャリングのはじめかた」をご覧ください。2つめは、メールでの活用です。シャノンでは、2022年6月からメールマガジンにお役立ちTipsやクイズなど動画コンテンツを取り入れています。その中でも、視聴数が多いのがショート動画です。実際にメールで配信した動画を掲載しますので、動画活用を検討されているかたは、ぜひご参考ください。www.youtube.comwww.youtube.comまとめ市場調査の結果から、年々、動画の市場は拡大していることがわかりました。最近は、BtoC企業だけではなく、BtoB企業でも動画マーケティングの必要性が高まっています。動画には集客や製品の理解促進、採用やユーザーサポートなど、さまざまな活用方法があります。視聴者に興味を持ってもらえるようなクオリティの高い動画を制作して、戦略的にマーケティング施策をおこなっていきましょう。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Facebook、X（旧：Twitter）、Instagram、LINEなどのソーシャルメディアは、購買行動の動機付けとして重要です。月に1回以上SNSの情報に触れて商品・サービスを購入する消費者は47％、投稿を見て商品・サービスを欲しくなった経験がある人は79.8％というデータがあります。出典：SNSを介した購入経験に関する調査|THECOO株式会社また、若い世代では検索のためにGoogleよりもSNSを使うことが増えています。10代では検索エンジン69％に対してSNSの方が73％と上回っています。出典：生活者年末ネット調査│野村総合研究所今回は、常に話題を集めるソーシャルメディアを舞台にした、ソーシャルメディアマーケティング（SMM）をとり上げ、主にBtoCで活用されるソーシャルメディアマーケティングのメリットや手法について解説します。後半では、BtoBビジネスについても考えていきます。目次Toggleソーシャルメディアマーケティングとは？ソーシャルメディアとは？SNSとの違いは？ソーシャルメディアマーケティングとはソーシャルメディアの移り変わりと最新事情ソーシャルメディアマーケティングのメリット・デメリットソーシャルメディアの特徴と活用方法BtoBでも活用例がある世界最大のSNS：Facebook投稿数を確保できれば成果につながる：XBtoC向けの商品・サービスに向く：Instagram幅広い商品やサービスに対応可能な国内最大のSNS：LINEソーシャルメディアマーケティングの具体的な手法ソーシャルメディアマーケティングで主要な2つの施策ソーシャルメディアマーケティングで行う、その他の手法BtoB企業はソーシャルメディアマーケティングにどう取り組む？BtoBで活用できるのは「Facebook」「X」「YouTube」ブランディング・採用などを目的とするなら、SMM活用の幅が広がるまとめソーシャルメディアマーケティングとは？ソーシャルメディアの現状と、ソーシャルメディアマーケティングについて紹介していきます。ソーシャルメディアとは？SNSとの違いは？ソーシャルメディアマーケティングとは何か？の前に、「ソーシャルメディア」の定義と、ソーシャルメディアとSNSの違いを確認します。ソーシャルメディアとは、多くの人が参加して、ユーザー自身が情報を発信したりユーザー同士がコミュニケーションをはかったりできるインターネットメディアの総称です。以下は、ソーシャルメディアの種類とサービス例を総務省が示した2015年の表をもとに、最新の情報を追加してまとめたものです。ソーシャルメディアの種類と代表的なサービス例種類サービス例ブログアメーバブログ、ココログ、ライブドアブログ、noteSNSFacebook、X、Instagram、Linkdin動画共有サイトYouTube、TikTokメッセージングアプリLINE、WhatsApp、Viber情報共有サイト価格コム、食べログ、クックパッド、DELISHKITCHENソーシャルブックマークはてなブックマーク、Pocket表からわかるように、SNSはソーシャルメディアのひとつの種類です。SNSとは、個人や企業のユーザーが情報を発信でき、ユーザー同士が情報を共有できるしくみがあるサービスのことをいいます。LINEは、個人間でメッセージをやりとりする機能を使うだけではSNSとはいえませんが、不特定多数への投稿や情報共有の機能があるので、マーケティングではSNSに分類されます。アクティブユーザー数が日本で最も多いのはLINEの9500万人、世界ではFacebookの30億人です。ソーシャルメディアにはユーザーが情報を簡単に入手・発信・共有できるしくみ、多くの人にスピーディーに情報が拡散するしくみがあり、スマートフォンの普及とともに、生活に欠かせないメディアとなっています。ソーシャルメディアマーケティングとはソーシャルメディアマーケティングとは、ソーシャルメディアを活用するマーケティングのことです。ただし、上に挙げたような多くのソーシャルメディアを使うというよりは、主にFacebook、X、Instagram、LINEといった有力なSNSを活用することがほとんどです。また、YouTubeはソーシャルメディアの一種といえますが、YouTubeの活用はソーシャルメディアマーケティングというよりは動画マーケティングにカテゴライズされることが多いです。SNSマーケティングという用語もあり、日本ではソーシャルメディアマーケティングとほぼ同じ意味で使われる場合がほとんどです。本記事でもこの後、Facebook、X、Instagram、LINEなどを活用するソーシャルメディアマーケティングについて述べていきます。ソーシャルメディアの移り変わりと最新事情2022年度SNS利用動向に関する調査では、日本のSNS普及率は80％を超えたという結果があります。出典：2022年度SNS利用動向に関する調査｜ICT総研【ICTマーケティング・コンサルティング・市場調査はICT総研】最も利用されているのはLINE、そのあとにYouTube、X、Instagramと続きます。（※図のTwiiterは現・X）出典：2022年度SNS利用動向に関する調査｜ICT総研【ICTマーケティング・コンサルティング・市場調査はICT総研】また、総務省が発表した情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書によると、ソーシャルメディアの国内の利用率はLINE、Instagramが急成長していることがわかります。（※図のTwiiterは現・X）【経年】主なソーシャルメディア系サービス／アプリ等の利用率（全年代）出典：令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書│総務省情報通信政策研究所冒頭で紹介したように、Instagramは情報検索にも利用されています。Instagram、Facebook、LINEではアプリやWebサイト内で直接商品を購入できる「ソーシャルコマース」が実装されました。LINEはYahoo!との統合により、ソーシャルコマースを強化する方針です。ソーシャルメディアマーケティングのメリット・デメリットソーシャルメディアマーケティングのメリットとして、以下が挙げられます。《ソーシャルメディアマーケティングのメリット》スピーディーに情報を発信し、レスポンスを受け取れる投稿機能によりWeb広告などよりも早く情報発信して、その反応も受け取ることができます。たとえば、ECサイトのタイムセールのような情報をリアルタイムで届けられます。低コストで運用できる多くの企業公式アカウントは無料で始められるので、低コストでマーケティング活動ができます。自社のWebページへ誘導できる新規ユーザーに商品やサービスのランディングページを見てもらうための施策としてはWeb広告やSEOがありますが、SNSへの投稿から自社のページへ誘導することは、広告よりも低コスト、SEOよりも即効性がある施策といえます。顧客との相互コミュニケーションがとりやすいソーシャルメディアを介してユーザーとダイレクトにコミュニケーションをとることができます。顧客の率直な感想や要望をリアルタイムで集めることも容易です。潜在顧客にリーチできるソーシャルメディアは、Web広告などの他の方法ではリーチしにくい潜在顧客に情報を届けられる可能性が高いメディアです。すぐに購入予定はないが、今後購買の可能性がある潜在顧客に対しても、ソーシャルメディアからの発信が有効です。参考：潜在顧客とは？顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説ターゲットを絞り込んだ広告ができるソーシャルメディア内では、会員のプロフィールに基づいたターゲット広告が可能です。サードパーティークッキーが2024年までに廃止され、Web広告のターゲティングに制限がかかることを考えると、ソーシャルメディアはさらに重要となりそうです。参考：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!ブランディング効果がある企業アカウントの投稿が注目されてネットニュースになることもしばしばあります。企業名や商品名などの人気を高め、ブランド認知度を上げる効果があります。ファンマーケティングがしやすい投稿や各種のコミュニケーションにより、企業とユーザーの距離を近づけることができます。役立つ情報を届けたり、限定の特典を提供したりすることでファンを拡大し、顧客ロイヤリティを高めます。一方、ソーシャルメディアマーケティングには以下のようなデメリットもあります。《ソーシャルメディアマーケティングのデメリット》差別化が難しい競合他社の企業アカウントがある中で見てもらうため、差別化する必要があります。選ばれるためには情報発信の頻度を上げ、コンテンツにも工夫をする必要があります。炎上などのリスクがあるユーザーと直接コミュニケーションをとれることがソーシャルメディアの魅力ですが、反面ちょっとしたことでコミュニケーション不全が発生する可能性があり、炎上のリスクもあります。簡単に撤退できない一般ユーザーはソーシャルメディアでどう振る舞うかを自由に決めることができ、アカウント削除も簡単ですが、企業アカウントは常に情報発信を期待され、簡単に休止・撤退ができません。運用を持続できる体制を整えて参入する必要があります。ソーシャルメディアの特徴と活用方法Facebook、X、Instagram、LINEの特徴を理解し、ソーシャルメディアマーケティングに活用しましょう。BtoBでも活用例がある世界最大のSNS：Facebook国内アクティブユーザー数：2,600万人世界アクティブユーザー数：30億3,000慢人機能：投稿・友達・いいね！・コメント・シェアボタン・ユーザーのセグメント　などユーザーの年齢層は高め、実名で登録している社会人が多いので、BtoBビジネスにも向いています。企業アカウントを登録して発信するほか、Facebook広告はターゲットをセグメントできて効果の実績も上がっています。投稿・広告とも、展示会・ウェビナー・イベント告知などでいい反応が得られます。世界最大のソーシャルメディアなので、グローバルな発信にも向いています。BtoCでは写真や動画入りの投稿で注目を集め、ショップエリアで商品を販売することができます。投稿数を確保できれば成果につながる：X国内アクティブユーザー数：4,500万人海外アクティブユーザー数：3億3,300万人機能：ツイート・いいね!・フォロー・リツイート・メンション・リプライ・ハッシュタグ　などユーザーの年齢層は幅広く、複数の匿名アカウントを使っているユーザーが多いことも特徴です。「話題になった商品が一瞬で売切れ」ということがしばしば起きる、即効性と影響力のあるメディアです。FacebookやInstagramで発信する内容をXにも告知するといった使い方のほか、アカウントを本格運用する場合は「毎日10ツイート以上」のように一定量の投稿をすれば多くのユーザーの目に止まり、フォロワーを伸ばせる可能性があります。公式アカウントとスタッフアカウントなど複数のアカウントで投稿するのも効果があります。BtoC向けの商品・サービスに向く：Instagram国内アクティブユーザー数：約3,300万人世界アクティブユーザー数：10億人以上機能：投稿・ハッシュタグ・いいね!・コメント・フォロワー・ストーリー　など年齢層は10代から50代くらいまで幅広く、女性のほうがユーザー数が多いだけでなく利用頻度も高い傾向です。利用者はInstagramの投稿を消費行動の参考にしているので、BtoCマーケティングに向いています。また、雑誌のビジュアルのようなおしゃれな写真や動画が必須なので、見映えのする商材が適しています。「ShopNow」機能により直接販売することもできます。幅広い商品やサービスに対応可能な国内最大のSNS：LINE国内アクティブユーザー数：9,500万人世界アクティブユーザー数：1億9,900万人機能：投稿・スタンプ・クーポン・投稿・タイムライン　など「国民的アプリ」といえるLINEはユーザー数が最大の魅力で、TVCMなどと比較しても格段に大きな母数を対象に告知ができます。ユーザー分布は日本人全体の年齢構成や居住地分布とほぼ等しくなっていて、他のソーシャルメディアと比較して地方ユーザーに強いことも特徴。幅広く発信したい大企業から地域性の強い中小企業まで多くのBtoC企業にとって使いやすいメディアです。企業がスタンプ配布などでフォロワーを集客するというスタイルが確立され、ショップ機能も活用されています。ソーシャルメディアマーケティングの具体的な手法ソーシャルメディアマーケティングの具体的な手法について紹介します。ソーシャルメディアマーケティングで主要な2つの施策ソーシャルメディアマーケティングに取り組むときは、主に以下２つの施策を行います。企業アカウントの運営ソーシャルメディアマーケティングを開始するとき、最初に取り組むことは企業アカウントの運営です。Facebook、X、Instagram、LINEの各ソーシャルメディアでは無料で企業アカウントを開設・運用できます。しかし、無料で簡単とはいうものの、安易に開始することには注意が必要です。開設後は定期的に投稿を継続していく必要があるので、あらかじめ運用方針とKPIを決め、先々までの投稿コンテンツを準備しておくことが大切です。活用するSNSは、企業のターゲットに合わせて選択します。1つまたは２つ程度から始めることがおすすめです。SNS広告の配信企業アカウントからの投稿だけではユーザーの目に留まる機会が少ないため、積極活用したい場合はSNS広告を実施します。SNS広告は、登録者を対象とするのでターゲット設定がしやすいこと、投稿と同じフォーマットで広告が表示されるので目に触れやすいことがメリットです。クリエイティブとしてはテキスト、画像、動画、カルーセルなどを使用できます。SNS広告と合わせて企業アカウントからの配信をすること、SNS広告をクリックしたときに着地するランディングページを整備しておくこともポイントです。ソーシャルメディアマーケティングで行う、その他の手法ソーシャルメディアマーケティングにはほかに以下の手法があります。必要に応じてこれらの施策を活用できます。SNSキャンペーン特定の商品やサービスを広めるためのキャンペーンを展開します。たとえば、Xで決められたハッシュタグをつけて個人アカウントから投稿したユーザーに特典を贈るといった方法です。売上アップのほか、閲覧数やフォロワーを増やすために有効です。インフルエンサーマーケティングインフルエンサーマーケティングとは、SNS内にフォロワーが多く影響力があるインフルエンサーに自社の商品やサービスを含む投稿を依頼する方法です。必ず「PR」などの表示をして、ステルスマーケティングではないことを明示することがポイントです。ソーシャルリスニングSNSを利用してユーザーリサーチをすることをいいます。ユーザーの何気ない会話を幅広く集めて分析し、商品開発に役立てたり、自社商品についてのホットなユーザーの声を集めるために特設サイトを用意したりすることができます。BtoB企業はソーシャルメディアマーケティングにどう取り組む？BtoBビジネスではソーシャルメディアマーケティングの領域で何ができるかを最後にまとめます。BtoBで活用できるのは「Facebook」「X」「YouTube」BtoC企業のオウンドメディアにはLINE、Instagram、Facebook、Xの4つのシェアボタンが並んでいることが多いです。さらにYouTubeやTikTokが表示されていることもあります。しかしBtoBマーケティングでは、ソーシャルメディアマーケティングはまだ普及していません。ビジネスのコミュニケーションは現在もSNSよりメールが一般的だからです。そんな中でも、Facebook、X、YouTubeの3つは活用実績があります。Facebookでは「企業公式アカウント」のほか、「マーケティングチーム」など事業部門アカウントを同時に運用することもあります。Xではこれらに加えて、「中の人」や個人名スタッフなどでキャラクターを明確にしながら投稿することも効果的です。YouTubeではウェビナーの内容を切り抜き、テロップをいれて見やすい形に編集し投稿することで、メールマガジンのコンテンツとして活用することが可能です。シャノンもSNSを活用したマーケティング施策に取り組み始めています。内容については以下でくわしくご紹介しておりますので、気になったSNSがあればぜひフォロー・登録をお願いします。※シャノンのSNSはこちらグローバルに発信したい場合は、世界で幅広く使用されている「LinkdIn」も選択肢に入ってきます。LinkedInは経営者や管理職のビジネスユーザーが多いのが特徴ですが、この記事でほかに取り上げたツールと比較すると日本人ユーザーは少なめです。少ないとはいえ日本国内に200万人のユーザーがいるので、これらのユーザーを対象としたマーケティング活動も可能です。ブランディング・採用などを目的とするなら、SMM活用の幅が広がる企業にとってのソーシャルメディアの活用の目的は売上拡大だけではありません。ブランディングや人材採用を目的にするなら、LINEやInstagram、さらに採用マーケットに強いLinkdInも活用可能です。今後も新たなソーシャルメディアが主流となる可能性は十分にあり、既存のソーシャルメディアの利用のされ方も、ソーシャルメディアマーケティング全体の戦略も変化していくでしょう。たとえばTikTokは当初若年層から広がりましたが、現在日本のユーザーの平均年齢は30代まで上昇。すでにBtoCビジネスで活用されていますが、このような新しいメディアも今後BtoBに広がっていくかもしれません。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.　ソーシャルメディアマーケティングとは、日本でSNSと呼ばれているFacebook、X、LINE、Instagramなどを活用するマーケティング活動のことです。SNSがさらに拡大している現代、ソーシャルメディアマーケティングは重視すべき分野です。2.　ソーシャルメディアマーケティングのメリットとデメリットは以下です。《ソーシャルメディアマーケティングのメリット》・スピーディーに情報を発信し、レスポンスを受け取れる・低コストで運用できる・自社のWebページへ誘導できる・顧客との相互コミュニケーションがとりやすい・潜在顧客にリーチできる・ターゲットを絞り込んだ広告ができる・ブランディング効果がある・ファンマーケティングがしやすい《ソーシャルメディアマーケティングのデメリット》・差別化が難しい・炎上などのリスクがある・簡単に撤退できない3.　ソーシャルメディアマーケティングの主な手法は、企業アカウントの運用とSNS広告です。まず無料の企業アカウントを開設して運用することから始めます。4.BtoBではソーシャルメディアマーケティングはあまり活用されていませんが、現状ではFacebook、X、YouTubeが効果的です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

コンテンツマーケティングとは、役立つ情報やエンターテインメントを提供するコンテンツを通じて、顧客と関係を築き、その結果として商品やサービスの購入を促進するマーケティング活動です。有効な施策であることは知られていますが、確実に効果を上げるには地道な積み重ねが必要で、思うように成果を上げられない企業も多いようです。今回は、コンテンツマーケティングとは何か、進め方や事例を解説し、後半では、シャノンが実践してきたコンテンツを増やすコツとして、ChatGPTの活用事例、ウェビナーコンテンツの活用について紹介します。目次Toggleコンテンツマーケティングとは？なぜ重視されるのかコンテンツマーケティングとは、顧客に「見つけてもらう」マーケティングコンテンツマーケティングが広まった背景は「顧客行動の変化」コンテンツマーケティングのメリットとデメリットBtoBにコンテンツマーケティングが適している理由コンテンツマーケティングの種類、メディア、進め方コンテンツの種類コンテンツマーケティングを配信するメディアコンテンツマーケティングとSEOの違いコンテンツマーケティングのはじめかたコンテンツマーケティング実施のコツ「キーワードの選定」がコンテンツマーケティング成功のカギコンテンツ作成では顧客視点に立って「共感」を重視コンテンツマーケティングの事例BtoCのコンテンツマーケティング事例BtoBのコンテンツマーケティング事例コンテンツをどう増やせばいい？に応える工夫を紹介！AIを活用しコンテンツ生成の効率アップウェビナーを定期開催すれば、コンテンツも増やせるウェビナーの動画を二次利用ウェビナーのコンテンツをホワイトペーパーに編集ほかにもある、コンテンツを無理なく増やす工夫まとめコンテンツマーケティングとは？なぜ重視されるのかコンテンツマーケティングとは何か、なぜマーケティング施策として重要なのかを解説します。コンテンツマーケティングとは、顧客に「見つけてもらう」マーケティング「コンテンツマーケティング」とは、コンテンツを活用したマーケティング手法のひとつです。ブログやコラムの形式で多くの記事を掲載することをなんとなくイメージする人は多いでしょう。ここで重要なのは「コンテンツ」、つまりどんな内容を届けるかです。コンテンツマーケティングは未来の顧客の側から「見つけてもらう」ことをめざします。同時に、既存顧客に対しては顧客満足度を上げるコミュニケーションを継続することで、リピート需要を促します。コンテンツマーケティングとは自社が伝えたい情報ではなく、顧客にとって価値のあるコンテンツを継続的に提供すること。これにより、中長期的に自社の商品やサービスのファンを増やし、購入などの成果へとつなげるマーケティングの方法コンテンツマーケティングが広まった背景は「顧客行動の変化」コンテンツマーケティングという考え方自体はインターネットの普及前からありました。アメリカの農機具メーカーが19世紀に発行した農家向け情報誌『TheFurrow』がその一例です。インターネットがない時代、顧客とのコミュニケーションをはかる手段としては情報誌やリアルイベントなどがありましたが、これらもコンテンツマーケティングの一種といえます。その後インターネットが普及すると、企業と顧客の関係性に変化が生じました。まず企業側の立場でいうと、「オウンドメディア」「Web広告」「メールマガジン」など、顧客にとって価値がある情報を簡単に届けるデジタル施策が格段に増えました。一方で、顧客の側も変化しました。それを表したのが以下の図です。上の図ではBtoBの昔と今を比較しています。昔、顧客は企業の営業担当者と会い、説明を受ける段階で、はじめて詳細な情報を入手できました。しかし今、顧客はレビューサイトやSNSにより商品・サービスの情報を事前に得られます。モバイルデバイスの普及により顧客行動の変化は加速しています。今や、顧客は自ら集めた情報をもとに、何を買うかを検討し、決定できます。BtoCでも、消費者は購買行動の前に自ら検索したり、SNSを見たりするので、同じことがいえます。このように、ネットとモバイルデバイスの普及により、購買行動は「顧客主導」へと変化しました。顧客の側に主導権がうつった今、顧客の役に立つコンテンツを届けて、結果として「見つけてもらう」「選んでもらう」コンテンツマーケティングが有効です。コンテンツマーケティングのメリットとデメリットコンテンツマーケティングのメリットとデメリットは以下です。コンテンツマーケティングのメリット低コストで成果を上げられる一番のメリットは費用対効果の高さです。オウンドメディア、メルマガ、SNSなどの手段を活用すれば、中小企業や個人店舗でも顧客に情報を届けることができ、自社の商品・サービスのブランド強化も可能です。潜在顧客にリーチできる特定のユーザーにとって価値がある情報を届けることにより、そのユーザーの潜在ニーズを将来顕在化させることが可能です。たとえば生命保険や住宅などを購入しようというとき、以前からなじみのあるブランドになっていれば大きな強みになります。潜在顧客については、「潜在顧客とは？顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説」でくわしく解説しています。見込み客の購買意欲を引き上げられるコンテンツマーケティングによって集客した見込み客のなかには、現在は購買意欲が低い人もいます。しかし、コンテンツを提供し続けて長期でフォローすることにより、見込み客の購買意欲を高めることができます。「見込み客の引き上げ」をすることを、「リードナーチャリング」といいます。リードナーチャリングについては、「リードナーチャリングとは？成果を出す7つの手法や成功事例を紹介」でくわしく解説しています。自社商品のファンを増やせる商品を1回購入するだけでなく、2回3回とリピート購入してくれる、さらには、他の人にも商品のよさを伝えてくれるような「ファン」を増やすことができます。企業ブランディングに役立つコンテンツを提供し続けてサイト訪問者が増え、評価が定着すれば、商品名や企業名の認知度が向上し、企業ブランディングにも大いに効果があります。コンテンツマーケティングのデメリット成果が出るまでに時間がかかる顧客にとって価値があるコンテンツの提供が今すぐの購入に直結しないことも多いため、施策を始めてから成果が出るまでに少なくとも数か月ほどかかります。コンテンツを更新し続ける必要がある顧客あるいはユーザーの満足度を維持するために、常に新しい情報を追加し、古い情報をメンテナンスする必要があります。手間と時間がかかるため、思うように成果を上げられる前に発信を止めてしまう事例も少なくありません。経験ゼロからコンテンツマーケティングを成功させることは簡単ではないので、人的リソースやノウハウ不足の懸念がある企業は、実績がある専門会社に依頼することも検討しましょう。すべて手探りで進むより効率がよく、ノウハウを学びながら成功体験を積むことができます。BtoBにコンテンツマーケティングが適している理由BtoBのマーケティングにコンテンツマーケティングが適している理由は以下です。限定されたターゲット層に対して、価値のあるコンテンツを効率よく届けることができるBtoBの顧客は業種や企業規模などの属性が限定されていることも多いですが、こうした顧客層に特化して価値ある情報を届けられるコンテンツマーケティングが有効です。限定された顧客層が検索するキーワードは検索ボリュームが少ないので、SEO対策で順位を上げる難易度が比較的低いというメリットもあります。購入決定までの検討期間が長いBtoBではコンテンツマーケティングが効果的購入決定まで数か月～1年以上かかることもあるBtoBの場合、顧客が検討する期間に情報を提供し続けられるコンテンツマーケティングが適しています。企業担当者のメールアドレスを取得できれば、メールマガジン送付、展示会やウェビナーの案内など、「見込み客」の興味・関心の程度に合わせた施策も可能です。コンテンツマーケティングの種類、メディア、進め方コンテンツマーケティングの具体的な種類と進め方について解説します。コンテンツの種類コンテンツマーケティングの対象となるコンテンツとして、BtoBでは以下のコンテンツが主に使われます。記事コンテンツ記事コンテンツを自社のブログメディアなどに掲載していく方法は、以前からコンテンツマーケティングの中心的な施策であり、現在も有効です。ターゲットユーザーから見て役に立つ情報が豊富に掲載されているWebサイトとして覚えられ、ときどき訪れてもらえるようになれば、見込み客から将来の顧客となることが期待できます。メルマガメルマガは古くからあるマーケティング手法ですが、BtoBでは現在も重要な施策です。見込み客に対して興味・関心があると思われるコンテンツをメールで送信します。多くのメールが届くなかで自社のメルマガを開封してもらうため、タイトルに工夫することが大切で、目を引く画像や短い動画を入れることも有効です。ホワイトペーパーBtoBで有効なコンテンツ提供の形式として、メールアドレスなどいくつかの情報を入力することで資料がWebサイトからダウンロードできる「ホワイトペーパー」があります。興味・関心が低い見込み客向けには「日常業務に役立つ資料」「KPI管理ができるテンプレート」などを用意します。一方、購買を比較・検討している層に対しては「導入事例集」「製品資料」などを提供します。参考：ホワイトペーパーとは？種類や作り方、ダウンロード数を上げるコツをシャノンの具体例とともに紹介動画マーケティング施策のコンテンツとして、近年は「動画」が欠かせなくなっています。動画のなかでも6秒～60秒くらいまでの動画はショート動画と呼ばれていて、タイパ重視のユーザーに好まれています。動画はメルマガに貼付けしたり、自社メディアにアップロードしたりするほか、YouTubeにチャンネルを開設して動画コンテンツを掲載する企業が増えています。さらに、Instagram、FacebookなどのSNSに投稿することもあります。動画制作することは他のコンテンツよりは手間がかかりますが、複数のチャネルに配信して効果を上げられます。参考：動画マーケティングとは？メリットや会社で活用するための手法を紹介ショート動画マーケティングとは？活用するメリットやポイント、具体例も紹介セミナー/ウェビナー「顧客にとって価値があるコンテンツ」であるセミナーやウェビナーもコンテンツマーケティングの一施策です。企業担当者の日常業務における課題の解決策提案、業界の著名人の講演などのセミナー/ウェビナーが有効です。企業と顧客が直接対話できる機会は、顧客満足度を高めるチャンスでもあります。コンテンツマーケティングを配信するメディア作成したコンテンツを配信するメディアは自社のWebサイトだけではありません。以下のような選択肢があります。オウンドメディアオウンドメディアとは自社が保有するメディアすべてです。企業Webサイトに情報を掲載する場合もありますが、自社で運営するブログ、専用サイトなどをプラットフォームとしてコンテンツマーケティングを展開する方法が最も一般的です。※メディアは「オウンドメディア」「アーンドメディア」「ペイドメディア」に分類されます。アーンドメディアはSNSや口コミサイト、ブログなど、一般ユーザーに開放されたメディアのことで、ペイドメディアは広告全般です。SNSSNSの企業アカウントから情報発信する方法はコンテンツマーケティングで有効です。特にBtoCではInstagram、X、LINE、TikTokなどの企業アカウントから定期的にコンテンツを発信する施策が欠かせないものとなっています。YouTube動画を集約でき、かつ多くの人に見られるメディアとして、YouTubeチャンネルがあります。大企業から個人店まで、またBtoCだけでなくBtoBでも企業YouTubeチャンネルを開設して集客する例が増えています。プレスリリース配信サイト企業が幅広く伝えたい情報を掲載できるメディアのひとつにプレスリリース配信サイトがあります。プレスリリースとして配信された情報は、他のメディアにも転載されることが多く、高い露出が見込めます。有料のサービスが基本ですが、無料で掲載できるサイトもあります。スマートフォンアプリ一般ユーザーの多くが情報収集をスマートフォンに頼っています。企業専用スマートフォンアプリを提供し、そこに情報を配信して、ユーザーと直接かつスピーディーにコミュニケーションをとる方法は、アプリマーケティングとして注目されています。コンテンツマーケティングとSEOの違いコンテンツマーケティングとSEOは共通する部分がありますが、対象領域が違います。コンテンツマーケティングの施策には、テキストメディアのほか動画、SNS運用、メルマガなどのコンテンツが含まれます。一方SEOは、Webサイトがユーザーの自然で上位に表示されるための対策で、Webコンテンツ作成のほか、Webサイトを整える技術的な対策も含まれます。コンテンツマーケティングの施策の中で、ターゲットユーザーの検索意図に応えるコンテンツを作成する施策を「コンテンツSEO」といいます。コンテンツマーケティング施策の精度を高め、集客やその先の成果につなげるためには、コンテンツSEOが不可欠といえます。コンテンツマーケティングのはじめかたコンテンツマーケティングを進める具体的なプロセスは企業や商品によっても変わってきますが、その一例は以下の通りです。1.目標の設定コンテンツマーケティングのゴールを設定します。たとえば「Webからの新規顧客獲得を月10件」「既存顧客のリピート率を15％アップ」などの数値目標を決め、さらにそこから「1年後までにWebサイトの訪問者数月1万人」など、作成するコンテンツが狙うKPIを設定します。2.ペルソナの設定ターゲットとなるペルソナを明確にします。ペルソナは、既存顧客のなかでボリュームゾーンとなっているユーザーのプロフィールを参考に作成します。ペルソナについてはこちらの記事「ペルソナマーケティングとは？設定するメリットや作成方法、具体例を紹介」をご覧ください。3.コンテンツの企画ペルソナをもとに、顧客にとって価値がある情報として何を届けるのか、コンテンツの種類、テーマを決めます。コンテンツの種類に迷ったら、興味関心度の高い顧客向けのコンテンツから作成していきましょう。BtoBにおけるコンテンツやコンテンツに必要な要素は以下のようなものが挙げられます。4.コンテンツ配信の手段を決定「オウンドメディア」「SNS」「メールマガジン」「アプリ」などからコンテンツを提供する方法を決め、合わせて、BtoCなら「商品購入」、BtoBなら「商談」などのCVにつなげるしくみも策定します。検索順位を上げる「SEO」も必要となる場合があります。コンテンツマーケティングで主要な施策となることが多い「オウンドメディア」については、「オウンドメディアのメリットとは？はじめかたから運用のポイントまでを解説」でくわしく解説しています。5.コンテンツの制作コンテンツの制作では「キーワード」が重要です。ペルソナが課題・痛みを持っているキーワードを選び、その検索意図に応えるコンテンツを作成します。6.実施・効果測定施策開始後は、定期的に効果を計測し、PDCAを回します。コンテンツマーケティング実施のコツ「キーワードの選定」がコンテンツマーケティング成功のカギコンテンツの提供によりWebサイトに多くのアクセスを集めることができたにもかかわらず、商品の購入などの成果に結びつかない場合、キーワードの選定がうまくいっていない可能性があります。確実に集客するためには、コンテンツ作成の方針を決めるキーワード選びが重要です。アクセス解析ツール「GA4」で検索キーワードごとのユーザーの直帰率、滞在時間、CVRなどを確認してみると、どのキーワードがCVにつながっているかの情報が得られます。Googleアナリティクス（GA4）についてはこちらの記事「Googleアナリティクス(GA4)とは？使い方や導入方法、MAツール連携事例も紹介」を参照してください。キーワード選定はSEOでも最初に行う重要なプロセスです。作業は似ていますが、目的が違います。SEOでは、キーワード検索をした人の検索意図に対して応える内容のページを一定量作成し、それらによりサイトの表示順位を上げることが目的です。一方、コンテンツマーケティングでも同じようにユーザーの検索意図に応えるコンテンツを提供しますが、目的は未来の顧客を引き付けることです。目的は違いますが、「ユーザーの検索意図に応えるコンテンツを提供する」ことは、コンテンツマーケティングでもSEOでも重要です。キーワードの選定方法についてはSEO対策の記事「SEOをわかりやすく解説！検索順位を上げるためにまずとるべき対策は？」でくわしく紹介しているので、参照してください。コンテンツ作成では顧客視点に立って「共感」を重視ユーザーが2回目、3回目とサイトを再訪してくれればコンテンツマーケティングは成功に近づきますが、一度きりで再訪がないなら、閲覧したページの内容に満足できなかった可能性があります。リピーターを増やすためには、コンテンツの質が重要です。コンテンツマーケティングで提供するコンテンツでは、困りごとを解決する方法を提案したり、ユーザーが知りたい情報を届けたりします。あるページを訪問したら、その他にもタップ（クリック）したくなるようなページが複数あるような見せ方も欠かせません。顧客にとって「興味を引かれる情報が豊富に載っている雑誌」のようなイメージです。顧客側の視点に立ち、共感を重視したライティングに徹することが大切です。コンテンツマーケティングの事例BtoC、BtoBそれぞれのコンテンツマーケティング事例を紹介します。BtoCのコンテンツマーケティング事例BtoCの事例を3つご紹介します。トヨタイムズ（トヨタ）業界１位の企業が新たにスタートさせた攻めのコンテンツです。WebメディアにTVCMや新聞広告を連動させて認知度を上げ、注目を集めています。北欧、暮らしの道具店（クラシコム）ネットショップがコンテンツマーケティングで成功した有名な事例です。2023年にはオリジナルアパレルが年間180％の成長率を達成、2024年には新オフィス移転など業績は順調です。mercan（メルカリ）メルカリの「人」を伝える、とサブタイトルがつけられた、人材採用が目的のオウンドメディアです。メルカリのブランディングにも役立っています。BtoBのコンテンツマーケティング事例BtoBの事例を４つ、ご紹介します。LISKUL（SOTechnologies）月間リード獲得数200件以上の実績がある、Webマーケティング情報のサイト。企業のマーケティング担当者から信頼されているメディアです。サイボウズ式（サイボウズ）2012年にスタートしたメディアで、BtoBのコンテンツマーケティング成功事例として有名です。ビジネスパーソンが知りたい情報を幅広くとり上げ、読んで楽しめるメディアになっています。LIG（LIG）BtoBですが、一般の人が見て面白い記事が多く提供され、同時にビジネスに役立つ記事も掲載。「この会社に依頼したらアクセス数がアップしそう」と感じられます。データのじかん（ウイングアーク１ｓｔ）データ活用とDX推進に関連するコンテンツを、多様な見せ方でわかりやすく伝わるよう工夫しながら紹介しています。BtoC、BtoBのコンテンツマーケティングの事例をみると、多くのリソースを投下して作成された大企業のメディアがある一方で、限られたリソースでコンテンツマーケティングを実施した中小企業も、やり方次第で大きな成果が得られることがわかります。コンテンツをどう増やせばいい？に応える工夫を紹介！コンテンツマーケティングが大事だと認識してから最初の数か月は回せても、だんだんコンテンツがネタ切れに・・・そんな悩みに直面する担当者は多いと思います。シャノンが近年実践してきたChatGPTの活用事例、ウェビナーコンテンツを展開する事例をご紹介します。AIを活用しコンテンツ生成の効率アップマーケティング専用生成AI「シャノンコンテンツアシスタント」では、AIによるコンテンツの生成が可能です。専用のプロンプトテンプレートを使うことで、メルマガのタイトル、メルマガの本文といったマーケティングに欠かせないコンテンツを手軽に効率よく作成できます。例えばセミナー集客メールを作成する場合、セミナーのランディングページをコピペするだけで、AIが「集客メールタイトル」「タイトルリライト」「本文」を生成します。記事の集客メールを作成する場合、記事ページの内容をコピペするだけで、AIが「集客メールタイトル」「本文」を生成します。AIを使ううえでプロンプトが必要になりますが、「シャノンコンテンツアシスタント」では専用のテンプレートに沿って記入するだけで生成ができるので、複雑なプロンプトの作成は不要です。また、コンテンツ作成に必要な「ターゲットの課題出し」も生成AIがたたき案を提出しますので、経験が浅いメンバーでも「セールスレターの作成」のようなこれまでに経験がないコンテンツ作成が可能になります。他にどんなコンテンツを作成できるのか？は以下の資料に詳しく掲載しております。⇒シャノンコンテンツアシスタントの資料ダウンロードウェビナーを定期開催すれば、コンテンツも増やせるマーケティング部門で実施するウェビナーは、集客に有力な施策のひとつです。もちろんリアルなセミナーやイベントでもOKですが、ウェビナーを定期開催する場合を例にとり、コンテンツの展開例を考えてみます。ウェビナーの目的は、見込み客の獲得です。しかしそれだけにとどまらず、ウェビナーから以下のようなコンテンツの展開が可能です。集客が多かったり参加者の満足度が高かったりしたウェビナーのコンテンツを有効活用しましょう。ウェビナーアーカイブ→動画コンテンツウェビナーで使用した資料→ホワイトペーパー、記事コンテンツウェビナーの事前・事後アンケート→レポート、記事コンテンツ、次回ウェビナーの企画このうち、動画とホワイトペーパーについて次に説明します。ウェビナーの動画を二次利用以下のように、ウェビナーの録画のなかでポイントとなる部分を短く編集した動画は、再生率が高い人気コンテンツとなります。ショート動画を分割して、以下のようなステップメールに展開することもおすすめです。このほか、アンケート回答者への特典などにも活用できます。ウェビナーのコンテンツをホワイトペーパーに編集以下のように、ウェビナーで利用したスライドにかんたんな編集を加えてホワイトペーパーを作成することができます。ホワイトペーパーは費用対効果が高く、BtoBのコンテンツマーケティングでは必ず実施したい施策です。くわしくは「ホワイトペーパーとは？種類や作り方、ダウンロード数を上げるコツをシャノンの具体例とともに紹介」で解説しています。ほかにもある、コンテンツを無理なく増やす工夫コンテンツを確実に増やすために役立つ方法として、「年間カレンダー」「シリーズ化」がおすすめです。季節のテーマを取り入れて年間計画を作成以下はウェビナーの年間カレンダーです。1月に「新年度活動計画」、5月に「用語解説」といったような季節性のあるテーマで定期開催すると、高い集客力があります。季節ウェビナーの合間にほかのテーマのウェビナーをスケジューリングします。コンテンツマーケティングでも同じように、年間でどんなコンテンツを作成していくか、季節ごとのテーマを含めた年間計画を立てて進めていくとスムーズです。人気のコンテンツをシリーズ展開「シリーズ化」とは、人気があるコンテンツをシリーズ展開していくことです。シャノンでは、「細かすぎて伝わらないウェビナー改善…」というタイトルのウェビナーが実績を上げたことから、時期を変えたりジャンルを変えたりしながら「細かすぎて伝わらない」シリーズを定期開催しています。コンテンツマーケティングでも導入事例やインタビューなどをシリーズ化することがあるでしょう。加えて、オウンドメディアでアクセス数が多い記事のタイトルやフォーマットをシリーズ展開していくこともおすすめです。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.コンテンツマーケティングは顧客に「見つけてもらう」マーケティングの方法です。2.BtoBビジネスには「顧客の属性が限定されている」「検討期間が長い」という特徴があるため、特にコンテンツマーケティングが適しています。3.コンテンツマーケティングで作成するコンテンツの種類として、以下があります。・記事コンテンツ・メルマガ・ホワイトペーパー・動画・セミナー/ウェビナー4.コンテンツマーケティングを配信するメディアとして、以下があります。・オウンドメディア・SNS・YouTube・プレスリリース配信サイト・スマートフォンアプリ5.コンテンツを効率よく作成するため、ChatGPTの活用やウェビナーコンテンツの横展開がおすすめです。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

現代のBtoBビジネスにおいて、Webマーケティングは必須といえます。Webマーケティングに取り組むうえではSEO対策も必要です。しかし、多くの企業がSEOに頭を悩ませており、検索エンジンで上位表示させるSEO対策には時間がかかり、難易度もかなりのものです。今回は、BtoB企業はどのようにSEOを進めていけばいいかについて考えていきます。なお、現在、検索エンジンのシェア9割を占めているのがGoogleなので、本記事ではGoogle検索におけるSEOについて述べていきます。目次ToggleSEOとは？企業にとって避けては通れないマーケティング施策SEOとは、検索キーワードに対して上位表示させることGoogleはどのようにサイトを評価し、順位を決めているか企業にとってのSEOのメリットとデメリット「検索意図に応える」ことが重要。SEOの手順とは？キーワードの選定キーワードの検索意図を理解し、サイトを設計するテクニカルにサイトを整える「内部対策」には「コアウェブバイタル」が追加被リンクされやすくする「外部対策」ユーザーの検索意図に応えるわかりやすいページを作成シャノンも実践中。BtoBマーケティングにおけるSEO対策のあり方マーケティングのなかでSEOをどう位置づけるかシャノンも今まさに「シャノンのブログ」でSEO対策実践中まとめSEOとは？企業にとって避けては通れないマーケティング施策まず、SEOとは何か、どんなメリット・デメリットがあるのかについて改めて確認します。SEOとは、検索キーワードに対して上位表示させることSEOとはSearchEngineOptimizationの略で、「検索エンジン最適化」と訳されます。SEO対策とは、で上位表示されるようにWebサイトを最適化するための施策です。Google検索で1つまたは複数の検索ワードを入力したときの検索結果で上位に表示されるWebサイトを多くの人が閲覧します。表示順位とクリック率の関係を表したグラフは以下の通り。1位表示のクリック率が圧倒的に高く、７位以降のクリック率は５％未満となってしまいます。出展：SISTRIX,Why(almost)everythingyouknewaboutGoogleCTRisnolongervalid上記は、アメリカのSISTRIX社が2020年にモバイルデバイスからの検索について調査したデータです。スマートフォンで検索するシーンでは、上位表示されたサイトをクリックしやすい傾向がより高いと推測できますが、モバイルデバイスに限らない調査においても、表示順位とクリック率の関係を示すグラフは皆おなじようなカーブを描きます。Googleはどのようにサイトを評価し、順位を決めているか検索結果の表示順はどのように決まるのでしょうか。Googleでは、「クローラー」というプログラムがネット上のWebサイトを巡回しています。クローラーはWebページの内容を読み取りますが、すべての情報を読むわけではなく、いくつかのポイントをチェックします。このため、クローラーにとって認識しやすいページを構築することが重要です。クローラーが収集したデータのうち一定の水準を満たしたページがデータベースに保存されます。これを「インデックス」と呼びます。検索に対して、インデックスに蓄積された情報に「検索アルゴリズム」により順位をつけて結果が表示されます。このような一連のプロセスを経て順位が決まるため、新規に開設したWebサイトがGoogle検索の結果に表示されるようになるまでに約3か月程度かかるといわれています。SEOではこのようなGoogle検索のしくみを理解したうえで最適化をはかることが重要です。Googleは、検索結果表示システムのしくみとそれに対応するSEO対策について公式サイトで公開しています。企業にとってのSEOのメリットとデメリットGoogleが公開している方針にもとづきSEO対策を実行することにより、検索結果の上位を目指すことが可能です。SEOのメリットとデメリットは以下です。《SEOのメリット》1　広告費をかけずに集客できるWebサイトが検索結果の上位に表示されるようになった場合、多くのユーザーが閲覧します。多くのマーケティング施策では広告費や経費がかかりますが、社内でSEO対策を行った場合は集客コストがかかりません。2　長く集客を維持できる一度上位表示されるようになれば、その後も集客を維持できます。Google検索の表示順位は常に変動しますが、少し順位が下がった場合でも適切に対策をすることにより一定の順位以内を維持することができます。3　ブランディングに役立つ検索結果の上位に常に表示されることにより、社名や商品名の認知度と信頼度が高まるとともに、ブランディング効果があります。《SEOのデメリット》1　成果が出るまでに時間がかかるWebサイトを改善した結果が表示に反映されるまでに、前述したように3か月程度かかります。さらに3か月後に確実に上位表示されるかどうかは不明であるため、すぐに告知したいマーケティング施策には不向きです。2　成果が出るまでに手間がかかる具体的なSEOの進め方については次章で解説しますが、まずGoogle検索のしくみを正確に理解することから始まり、目的に合ったキーワードの選定やまとまった量のコンテンツの作成など、かなりの工数が必要です。企業はリソース不足に悩む部分です。3　外注先の選び方が難しいSEOには多くの専門的な施策が必要で、かつ工数も多いので、企業はSEOコンサルティング会社に依頼することもよくあります。不確実性のともなうSEO分野では外注先選びや費用対効果の見極めにも難しさがあります。「検索意図に応える」ことが重要。SEOの手順とは？検索結果で上位表示をめざすSEO施策は多岐にわたります。基本の手順を理解しましょう。キーワードの選定SEOでは検索者が入力するキーワードがすべての始まりです。キーワードからユーザーの検索意図を読み取り、それに応えられるサイトを作成します。キーワードは検索ボリュームにより以下のように分類されます。キーワード分類キーワードの例ビッグキーワードマーケティングミドルキーワードマーケティング　ツールスモールキーワードマーケティング　ツール　無料、マーケティング　ツール　選び方1語ならビッグキーワードというわけではなく、検索ボリュームが多ければ2語でもビッグキーワードになります。商品やサービスに関するビッグキーワードで上位表示されているのはほとんどが大企業などで、新規に上位表示をめざす難易度はかなり高くなります。一方、ミドルキーワードやスモールキーワードで順位を上げる難易度はビッグキーワードよりも低いです。キーワードの検索ボリュームを知るには、Googleが提供している「キーワードプランナー」を使うことが一般的です。広告出稿者向けのツールなので無料で使用できる機能は限定的ですが、検索されているワードとおよその検索ボリュームを知ることができます。キーワードの検索意図を理解し、サイトを設計するSEOではユーザーが特定のキーワードを入力するときに、どんな検索意図をもっていたかを知ることも必要です。ユーザーの検索意図を知るには、上位表示されたサイトをよく読むことが有効です。なぜなら、Google自身もキーワードから検索意図を読み取り、それに最も合致するページを選んで上位表示しているからです。ただし検索意図が必ずしも明確ではない場合もあります。たとえば、「MAツール」で検索する人は、MAツールとは何かを知りたいだけの人かもしれないし、MAツールを導入したい企業の担当者かもしれません。これが「MAツールとは」や「MAツール　おすすめ　比較」などのキーワードになると、検索意図がよりはっきりしてきます。検索ワード明確な検索意図隠れた検索意図MAツールMAツールとは何かを知りたいMAツールで集客できるのかを知りたいMAツールの導入費用を知りたいMAツールが自社の課題解決に適しているか知りたい検索ワードに対応するWebページを作成するときは、明確な検索意図に応えることが最も重要です。同時に、隠れた検索意図に応える内容を盛り込んだり、さらに知りたい人が読むべきページへのリンクを用意したりという手法が考えられます。対象とするキーワードとその検索意図の確認ができたら、サイトを設計します。キーワードの検索ボリュームや語の距離にもよりますが、1件のトピックに対して1ページを割り当て、関連性のあるページには相互にリンクを設置することが基本です。テクニカルにサイトを整える「内部対策」には「コアウェブバイタル」が追加SEOの内部対策とは、Googleのクローラー巡回で見つけやすいようにするサイト記述方法の最適化です。詳細な方法を知るにはGoogleのガイドラインを参照します。たとえば以下のような対策があります。ページタイトルにキーワードを入れ、ページの内容をわかりやすくまとめたタイトルをつけるページタイトルが「h1タグ」など、HTMLタグをルール通りに配置検索結果に表示されるmetadescriptionタグの記載を最適化「GoogleSearchConsole」にログインしてXMLサイトマップを送信サイト全体を3階層以内で設計するリンクを適切に設置するSSL化する内部リンクは「こちら」などの表記ではなく具体的ページ内容を表記上位表示させる必要がないページにrobots.txtを付記する「今どこにいるか」を示す「パンくずリスト」を設置するペナルティを受ける要素がないかをチェックする上記のようなポイントに加えて、2021年にさらに新たなGoogleの評価基準が追加されました。それが「コアウェブバイタル」（CoreWebVitals）です。コアウェブバイタルは3つの要素からなります。LCP（LargestContentfulPaint）Webページに含まれる主要な画像や動画などが表示されるまでの時間。短いほど高評価FID（FirstInputDelay）ユーザーがタップ、入力などのインプットをしたときのサイトの反応速度。速いほど高評価CLS（CumulativeLayoutShift）モバイルデバイス閲覧中にページのレイアウトにズレが生じ、リンクやボタンのタップに失敗するような場合に低評価これらに対策することで、クローラーに高い確率で認識されるようになります。被リンクされやすくする「外部対策」Googleは信頼できる他のサイトからリンクされる件数を評価基準にしています。自社のWebサイトが外部サイトからリンクされる「被リンク」を増やすことを外部対策といいます。ただし、あくまでも他者が自発的にリンクすることが重要で、サイト運営者が業者からリンクを購入したり、あるいは別サイトを立ち上げて不自然なリンクを貼るなどの行為は悪質なリンクと見なされてペナルティを受ける場合があります。したがって外部対策としてできることは限定されますが、被リンクされやすいサイト作りとして以下のような施策が挙げられます。ユーザーにとって価値があるコンテンツを提供するインタビュー記事や顧客の事例紹介など、多くの人が関心を集めそうなコンテンツを作成する多くの人が引用したいと思うような汎用性の高い「グラフ」「概念図」「フォーマット」などを掲載する興味深い結果を示した「調査レポート」を掲載する被リンクのほかに、企業名や商品名、電話番号などの情報が他のWebサイトにより言及されることも評価されます。これをサイテーションと呼びます。外部対策は自社でコントロールできる要素が少ないため、優先順位は高くありません。「検索意図に応えるコンテンツを提供する」というSEOの主要な目的のための施策をメインとしながら外部対策も意識するといった位置づけになります。ユーザーの検索意図に応えるわかりやすいページを作成SEOで多くの時間をかけて取り組むべきなのが質の高いコンテンツの作成です。以下のようなポイントをおさえる必要があります。1　検索意図に的確に応える何かを知るために検索したとき、サイトを閲覧してあまりいい回答が得られなかった経験はないでしょうか。入力した検索ワードが適切でないという場合もありますが、多くの人が知りたいことに対して必要かつ十分な回答を提示しているWebサイトはそれほど多くないというのも事実です。特定のキーワードに対して現在表示されているページよりも的確に応えられるページを提供できれば、表示順位を上げられる可能性があります。2　読みやすくわかりやすい文章で書く文章表現としてのわかりやすさも重要です。タイトルのほか適切な位置に見出し・改行があり、簡潔で読みやすい文章であることが大切です。3　E-A-Tを意識するE-A-Tとは、専門性（Expertise）、権威性（Authoritativeness）、信頼性（Trustworthiness）の略称です。専門性はたとえば、「マーケティングの専門家が実体験に基づいてマーケティングについて解説している」といったコンテンツに表れます。サイト全体がひとつのテーマを掘り下げていることも評価の対象です。権威性は「情報提供者に権威があるか」なので、大企業や公的機関が評価されやすい傾向があります。それ以外のサイト運営者は被リンクやサイテーションを獲得しながら長期で権威性を獲得していく必要があります。信頼性とはサイト運営者の情報および各コンテンツが正確で信頼できるかという基準です。コンテンツの作成では具体的な数字などを用いた事実に基づく記述が求められています。4　適切にグラフィックを使用する「グラフ」「イメージ図」「比較表」など、内容をわかりやすく伝えるために効果的にグラフィックを使用しているサイトが評価されます。これらのポイントをおさえながら、コンテンツを作成していきます。シャノンも実践中。BtoBマーケティングにおけるSEO対策のあり方ここまで、SEOについてかなり急ぎ足で紹介してきました。大まかな説明だけでも「大変そう……」と感じる人は多いのではないでしょうか。最後に、BtoBマーケティングにおけるSEO対策の位置づけ、シャノンの事例についてご紹介します。マーケティングのなかでSEOをどう位置づけるか紹介してきたように、SEO対策では成果が出れば大きなメリットがありますが、簡単なことではありません。幅広い企業マーケティング活動のなかでSEOをどう位置づけ、進めていけばいいでしょうか。企業がとるべきマーケティング施策のひとつに「コンテンツマーケティング」があります。コンテンツマーケティングとは、簡単にいうと、顧客にとって価値があるコンテンツを提供することで「顧客に見つけてもらう」マーケティングのことです。SEOの評価基準には「検索意図に応えるコンテンツか」「ユーザーがわかりやすいコンテンツか」などが含まれるので、質の高いコンテンツを整備することはコンテンツマーケティングとSEO、両方の目的に合う施策です。SEOに寄与するコンテンツの整備を「コンテンツSEO」といいます。企業はチラシ配布や電話などのマスでダイレクトなマーケティングからWebマーケティングへとシフトし、さらにそのなかでコンテンツマーケティングを進めていく流れとなっています。もしコンテンツマーケティングが成功して集客の目標を達成できれば、あえてSEO対策をする必要はありません。しかしマーケティング戦略の全体像に基づき「検索順位を上げる」ことが必要となった段階で、SEO対策を検討するべきでしょう。検討するにあたり、SEOの代替となる「リスティング広告」という選択肢もあります。リスティング広告とは検索結果の上部に表示されるテキスト広告です。コンテンツマーケティングやSEOは成果が出るまでに時間がかかるので、必要に応じて即刻性のあるWeb広告を組み合わせます。SEO、コンテンツマーケティング、広告など各施策を組み合わせて実施シャノンも今まさに「シャノンのブログ」でSEO対策実践中シャノンでもSEO対策を実施しています。その現場がここ、「シャノンのブログ」です。当ブログでは、MAツールに関心のある方に対しては、便利な機能や具体的な使い方をくわしくご紹介。一方、ウェビナー配信に必要な撮影機材の紹介や在宅勤務になったインサイドセールスの業務の様子など、マーケティングに関心のある方の検索意図に幅広く応える情報を提供しています。企業のWebサイトでSEO対策をするときは、多様なテーマについて継続的にコンテンツを追加していける「ブログ」の形式をとることが一般的です。ただし、中の人が持ち回りで書く、いわゆる「スタッフブログ」を更新し続けるだけでは、多くの場合表示順位を上げることができません。最初は思うような成果が上げられなくても、自社でやってみることで課題が明確になるはずです。そんなとき、マーケティング部門で「検索順位をなんとかしたい」というコンセンサスが明確になったら、本格的にSEO対策に取り組んでみてはいかがでしょうか。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.　SEO（検索エンジン最適化）は、キーワード検索の結果として上位表示されるようサイトを整備することです。2.　SEOでコストをかけずに集客できる可能性がありますが、上位表示されるまで時間と手間がかかり、狙いたいキーワードによっては難易度も高いです。3.　マーケティング戦略のなかで検索順位を上げることが重要と位置付けられたときは、企業はSEOに本格的に取り組むべきです。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

マーケティングに関わる人にとって、アクセス解析の知識は欠かせません。アクセス解析によりWebサイトがどれだけ見られているかがわかり、サイトの訪問者はどこを経由して来たか、訪問者の年齢や性別の傾向などの情報も得られます。今回は、アクセス解析とは何か、できること、目的などをゼロから学べるよう基本から解説します。後半ではアクセス解析をマーケティング施策に活用したシャノンの事例、MAとアクセス解析の違いも紹介します。目次Toggleアクセス解析とは何？　基本から解説アクセス解析とはアクセス解析でわかることアクセス解析の目的無料のアクセス解析ツール「GA4」とはアクセス解析に必須の「Cookie」を扱う注意点アクセス解析で必須の用語を解説ユーザー・セッション・ページビューとは？GA4でよく使うディメンション・メトリクス・リファラーとは？GA4で注目されるイベント・エンゲージメントとは？アクセス解析の進め方と活用の具体例アクセス解析の手順【活用事例】アクセス者の仮説を立ててWebサイトを改善おすすめのアクセス解析ツールとMAツールでできることGoogleアナリティクス4GoogleサーチコンソールMAでもアクセス解析が可能。使い方は？まとめアクセス解析とは何？　基本から解説アクセス解析とは何か、アクセス解析でわかること、目的などを改めて確認していきます。アクセス解析とはアクセス解析とは、Webサイトへのユーザーのアクセス状況を計測し、その内容を分析することです。アクセス解析により、ページの閲覧回数がわかるだけでなく、以下のようなデータが得られます。人気のあるページ、あまり見られていないページWebサイトに滞在する時間アクセスの多い曜日や時間帯訪問者（ユーザー）の離脱が多いページユーザーが最初に見たページ（ランディングページ）検索キーワードWebサイトを訪れる経路ユーザーが新規か、リピーターかユーザーのデバイスやブラウザなどの利用環境コンバージョン（「購入」などの目標到達）までのユーザーの履歴これらのデータはどれも、自社のWebサイトによる集客のために重要です。したがって、アクセス解析はマーケティング活動に欠かせません。アクセス解析でわかることアクセス解析により、以下のようなことがわかります。ユーザーの行動がわかる最初に見るページ（ランディングページ）はどこなのか、次にどのページを見るのか、ページごとの滞在時間など、Webサイトを訪問してから離脱するまでのユーザーの行動がわかります。CV（コンバージョン）に到達するユーザーはどれくらい滞在してどのページを見たか、逆にCVしないユーザーの行動パターンもわかります。ユーザーの流入経路がわかるどんな経路でWebサイトを訪れたかがわかります。主な流入経路としては以下があります。自然検索（Google、Yahoo!、Bingなどの検索エンジン）SNSからの流入広告からの流入その他自然検索とは、ユーザーがキーワード検索をして表示されたを経由する場合をいいます。ユーザーの情報がわかるユーザーの属性（国・地域・言語・性別・興味関心）、使用環境（デバイスとブラウザ）などの情報がわかります。Webサイトのパフォーマンスがわかる人気のあるページとそうでないページの情報のほか、最近流入ユーザーが増えている、減っているなどの時系列での傾向がわかります。アクセス解析ツールはリアルタイムで計測しているので、現在の状況を知ることができます。アクセス解析の目的アクセス解析の目的は、主に以下の2点です。Webサイトの改善アクセス解析の最大の目的は、Webサイトの改善です。アクセス解析により、Webサイトの課題を明らかにできます。たとえば、十分な数のアクセスがあるのにCVが増えないという問題があったとします。ECサイトを例にとると、以下のような原因が考えられます。購入フォームが見づらい、入力しにくい購入までの導線がわかりづらい売りたい商品のターゲットと閲覧しているユーザーが一致していないアクセス解析によってWebサイト内でのユーザーの動きを知ることで、上記のようなサイトの課題を特定し、仮説を立て、Webサイトを改善していくことができます。改善策を実施したあとには再びアクセス解析により成果を確認して、改善を重ねていきます。広告の効果測定Webページの広告枠に表示される一般的なバナー広告は、いつ、どんなページに表示されるのか予め決まっていませんが、表示された後にはログが残り、広告を見たユーザーがクリックした数も測定できます。データはほぼリアルタイムでアクセス解析ツールに反映されるので、広告の担当者は結果を見て、広告出稿プランを見直して、費用対効果を高めることが可能です。無料のアクセス解析ツール「GA4」とはアクセス解析を行うには、アクセス解析ツールを使用します。無料で使える「Googleアナリティクス4（GA4）」を導入することが一般的です。Googleアナリティクス4は、2020年にリリースされたGoogleが提供するアクセス解析ツールの最新版です。GoogleのGoogleアナリティクス4紹介ページはこちらの機能や始め方、については、以下の記事でくわしく解説しています。※Googleアナリティクス4（GA4）とは？　基本機能や導入方法、MAツールとの連携事例を紹介アクセス解析に必須の「Cookie」を扱う注意点アクセス解析ツールは、どのようにしてユーザーの属性情報を収集しているでしょうか。そこには「Cookie」のしくみが利用されています。Cookieとは、Webサイトの運営者がユーザーの端末に保存するファイルのことです。一度訪れたことがある通販サイトを再び訪れたとき、名前やメールアドレスなどの入力情報が自動表示されることがありますが、このようなデータを保持しているのがCookieです。アクセス解析ツールは、Cookieからアクセス情報を受け取ります。このとき、名前やメールアドレスなどの個人情報がWebサイト運営者に渡ることはありません。収集される情報は、アクセス履歴、参照元（どこのページを経由してきたか）などに限定されています。すべてのWebサイトはアクセス解析をしていること、Cookieを使用していることを明記する義務があり、ユーザーが「ページを閲覧した」だけの情報であっても無断で収集することはできません。今後、Webを閲覧する個人に対して「Cookieの同意取得」を求める規定は厳格化される見込みなので、Webサイト運営者は注意しましょう。企業は個人情報を含むすべての収集した情報についての「プライバシーポリシー」「個人情報保護方針」を明記する必要があります。シャノンの資料請求フォームでも、会社名などの入力欄の前に【個人情報の取り扱いについて】という項目で個人情報の取り扱いについて記載しています。Cookie規制については、以下の記事でくわしく解説しています。参考：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!アクセス解析で必須の用語を解説アクセス解析では多くの専門用語が出てきます。GA4から新しく登場した用語も含めて、必須の用語を解説します。ユーザー・セッション・ページビューとは？アクセス解析の基本となる３つの指標として「ユーザー」「セッション」「ページビュー」があります。ユーザーWebサイトを訪問（閲覧）する人。同じユーザーが何度も同じページを見ても1人とカウントして、一定期間内にWebサイトにアクセスしたユーザーの人数をカウントします。これを「uu（ユニークユーザー）」といいます。また、「au（アクティブユーザー）」は、Webサイトを訪問するだけでなく、「Webサイトの10秒以上の閲覧」など、特定の条件にあてはまるユーザーをいいます。auはuuに含まれます。セッションユーザーがサイトを1回訪問すること。最初のページを訪問してから離脱するまでを指します。ページビュー（pv）Webサイト内でユーザーが閲覧したページ数。uu、セッション、pvのカウント方法の具体例は以下の通りです。1週目サイトの訪問者はA、B、Cの3名A・・・サイトを2回訪問、見たページ数は5B・・・サイトを1回訪問、見たページ数は１C・・・サイトを4回訪問、見たページ数は10uu：3セッション：7pv：162週間の合計uu：5セッション：14pv：312週目サイトの訪問者はA、B、D、Eの4名A・・・サイトを1回訪問、見たページ数は3B・・・サイトを2回訪問、見たページ数は4D・・・サイトを3回訪問、見たページ数は7E・・・サイトを1回訪問、見たページ数は1uu：4セッション：7pv：15 GA4でよく使うディメンション・メトリクス・リファラーとは？GA4で見たい情報を表示させるために、ディメンション・メトリクスという指標を使います。ディメンション・メトリクス（指標）GA4ではユーザーアクセスの集計結果を一定の条件のもとで表示させることができます。そのために、ディメンションとメトリクス（指標）が必要です。ディメンションとはデータの属性の項目のことで、具体的には年齢、地域、イベントなどです。メトリクスとは測定値のことで、閲覧数、CV数、セッション継続時間などを指定できます。GA4ではディメンションと指標を細かく設定して、ユーザーの動向を詳細に分析することができます。リファラーリファラーとは参照元のことで、あるWebサイトを訪れる直前にどこのページを見ていたかを示します。GA4ではReferralと表示されます。また、流入経路の種類をチャネルといいます。GA4の場合は、OrganicSearch＝自然検索OrganicSocial＝SNSから流入Display＝ディスプレイ広告からなどと表示されます。GA4で注目されるイベント・エンゲージメントとは？GA4では新たに重視される項目が出てきます。代表的なものを2つを紹介します。イベントユーザーがWebページで起こしたすべてのアクションの総称です。たとえば以下のようなアクションがイベントとして計測されます。ページ閲覧クリックスクロール動画再生購入エンゲージメントユーザーがWebサイトをどれくらいよく見て、関心を示しているかを知るためのすべての指標です。エンゲージメントの例として以下があります。セッション時間リピート回数イベント（クリック、スクロール、動画再生など）イベントやエンゲージメントは、GA4から中心となりはじめたで、GA4の「ユーザーを理解する」という原則のもとで設定されています。以前のUAと比べてGA4はユーザー本位、顧客が中心という考え方で設計されています。顧客志向の分析は今後のアクセス解析の主流になっていくと思われるので、イベントやエンゲージメントの考え方にも慣れていきましょう。アクセス解析の進め方と活用の具体例Webサイトを改善する場合を例にとり、アクセス解析を進める手順を紹介します。また、シャノンがアクセス解析ツールを活用してWebサイト改善の施策を行った具体例をご紹介します。アクセス解析の手順アクセス解析の手順を紹介します。１　アクセス解析ツールを設定するアクセス解析ツールに計測対象となるWebサイトを設定します。具体的には、アクセス解析ツールで取得できるトラッキングコードをWebサイトの各ページに埋め込みます。２　Webサイトの現状を数値で把握する正しく設定されると、アクセス解析ツールはすぐに計測を開始します。まず現在のWebサイトの現状をアクセス解析ツールで把握します。数日のうちにデータが蓄積され、時系列の傾向がみられるようになります。３　アクセス解析ツールのCVを設定する「アクセス数増加」「購買数の増加」など、自社のWebサイトの目標に基づき、アクセス解析ツール内でCVなどの設定を行います。（GA4の場合、CV設定をするためにまずイベントを設定するという手順になります。）これにより、Webサイトの目標達成度が計測できます。４　レポートを作成するアクセス解析ツールで設定したCVやCVRなどの項目を時系列やユーザー別で見られるよう、レポートを設定し、出力します。5　解析結果を分析する解析結果を詳細に分析します。レポートを見て疑問があれば、他の指標も確認します。課題を特定し、仮説と改善策を立てます。Webサイトの最適化、広告計画の改善などを実行します。6　継続的にモニタリングする改善策の経過や結果について、継続的にモニタリングしていき、さらに改善を続けていきます。【活用事例】アクセス者の仮説を立ててWebサイトを改善シャノンが実際にアクセス解析ツールをマーケティング活動に活用している具体例のひとつをご紹介します。自社のWebサイトにアクセスするユーザーがどこから来ているのか、アクセス解析ツールにより流入経路を確認します。以下は実際の例で、自然検索（OrganicSearch）からの流入が最も多いことがわかりました。BtoB企業では、自然検索（OrganicSearch）が最も多く、次いでメール（Email）や広告（Display）からの流入と続くケースが一般的です。データから、どんなユーザーがなぜ来訪したのかについて、仮説を立てます。そのために、自然検索したユーザーの検索キーワードを調査します。検索キーワードはGoogleサーチコンソールで確認します。上図で、検索キーワードは「シャノン」「シャノン××」などの「指名アクセス」と、「BtoBペルソナ」「リードマネジメント」などの「ノウハウアクセス」の２つに分けられます。参考：Googleサーチコンソールとは？検索順位を上げる使い方をかんたん解説！確認した情報から、ユーザーの「興味範囲」を整理します。さらに分析を進めて、以下のようなユーザー像を作成しました。ユーザー像①に対する施策は以下の通りです。スピーディーに資料請求できるよう、資料請求ボタンを単独でページの目立つ位置に配置する資料請求フォーム導線は1つにして、最短で資料請求ができるようにするファーストビューの目立つ位置にCTAボタンを配置するシャノンでは上記の施策でユーザー像を①～④まで設定し、それぞれの施策を実行することでリード獲得を増やしました。おすすめのアクセス解析ツールとMAツールでできることアクセス解析ツールとしてまず導入したいのが、無料の「Googleアナリティクス4」と「Googleサーチコンソール」です。また、最後にMAツールとアクセス解析ツールの違いについて簡単に解説します。Googleアナリティクス4Googleアナリティクス4（GA4）はGoogleが提供している無料のアクセス解析ツールです。アクセス解析を始めるときは、まずGA4を導入しましょう。以前のバージョンであるUA（ユニバーサル　アナリティクス）との大きな違いは、「ページビュー」単位の測定から、「ユーザー」「イベント」中心へとシフトしたことです。このため、指標の名前や設定方法も変わっていて、UAを使用していた人がGA4へ移行するときには苦労があるようです。GA4の機能や始め方などについては、以下の記事でくわしく解説しています。参考：Googleアナリティクス4（GA4）とは？基本機能や導入方法、MAツールとの連携事例を紹介GoogleサーチコンソールGA4と合わせて導入したいツールが、同じく無料のGoogleサーチコンソールです。GoogleサーチコンソールではGA4で取得できない検索キーワードやクリック率などが見られます。また、Webサイトに不備があると通知されるので、自社のWebサイトの最適化に役立ちます。Googleサーチコンソールの使用開始はこちらからサーチコンソールの機能と使い方については、以下の記事でくわしく解説しています。参考：Googleサーチコンソールとは？検索順位を上げる使い方をかんたん解説！MAでもアクセス解析が可能。使い方は？実はMAツールでもアクセス解析ができます。MAでは顧客が自社のWebサイトのどのページをいつ、何分見たかというデータが取得できます。アクセス解析ツールとの違いは、アクセス解析ツールでは対象が匿名のユーザーであるのに対して、MAはメールアドレスを取得した見込み客や顧客に対して、アクセス解析ツールより深く詳細な解析ができるということです。MAツールではすべてのユーザーの行動を追えないので、アクセス解析ツールは必須です。シャノンではアクセス解析ツールとMAツール、両方を同時に見ることがよくあります。アクセス解析ツールによってユーザー全体を理解するとともに、MAによって顧客一人一人を深く理解することができます。まとめ本稿のポイントは以下です。1.アクセス解析とは、Webサイトへのユーザーアクセス状況を計測・分析することです。2.アクセス解析により、以下のようなことがわかります。ユーザーの行動がわかるユーザーの流入経路がわかるユーザーの情報がわかるWebサイトのパフォーマンスがわかる3.アクセス解析の目的は、主に以下の2つです。Webサイトの改善広告の効果測定4.アクセス解析の手順は以下です。アクセス解析ツールを設定するWebサイトの現状を数値で把握するアクセス解析ツールのCVを設定するレポートを作成する解析結果を分析する継続的にモニタリングする最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Googleアナリティクス（GA）には多彩な解析ツールが用意されています。そのなかの「セグメント」機能では、ユーザーを絞り込んで分析することができます。「ファネル（funnel）」とは英語で「ろうと」のことです。Webサイトを見た人が100人、実際に購入した人が10人だった場合、だんだんユーザーが絞り込まれていく過程の図式がろうとの形であることからそう呼ばれています。今回はBtoBビジネスを想定しながら、GAのセグメント機能と、それを応用したファネル分析を紹介し、MAツールとの役割の違いを確認します。目次Toggle「Googleアナリティクス」のセグメント機能とは？「セグメント」とは、サイトを評価するためのアクセス解析ツールGAのセグメント機能をマーケティングに活用する事例ファネル分析とは？　MAの「購買ピラミッド」とはどう違う？GAによる「ファネル分析」とはファネルとMAで管理する「購入ピラミッド」との違いGAの「セグメント機能」「ファネル分析」はBtoBマーケティングに活用できる？まとめ「Googleアナリティクス」のセグメント機能とは？Googleアナリティクスの各種セグメント機能とその活用方法についてご紹介します。「セグメント」とは、サイトを評価するためのアクセス解析ツールGoogleアナリティクスにはあらかじめ22種類のセグメント項目が用意されていて、簡単な操作でデータを絞り込み、ユーザーの傾向を見ることができます。たとえばコンバージョンに至らなかったユーザー／至ったユーザーリピーターモバイルトラフィック自然検索トラフィックなどがあり、そこから4つまで選択し、グラフに表示できます。提供されているセグメント項目のほかに、より詳細な条件を設定してカスタムセグメントを作成することも可能です。さらに、目的に合うセグメントのテンプレートを探して利用する「ギャラリー」機能もあります。GAのセグメント機能をマーケティングに活用する事例GAには多様なセグメント機能が用意されています。そのなかで、BtoB企業のマーケティングを想定した使い方として、以下のような例があります。1.「見込み客」をセグメントして、広告出稿「導入の流れ」「料金」などのページを見たユーザーは、購入の可能性が高いと推測ができる、いわば「見込み客」といえるでしょう。こうしたユーザーに対してWeb広告を出稿することができます。2.「オーガニック検索」をセグメントして、SEO対策オーガニック検索は自然検索とも呼ばれ、ユーザーが検索エンジンにキーワードを入力して得られた結果からのクリックです。オーガニック検索が減少してきた場合、の上位に表示されなくなった可能性があります。サイトの構成やキーワードに十分応えられるコンテンツへの見直しなどが求められます。3.「SNSからのアクセス」をセグメントして、SNSからの情報発信に活用カスタムセグメントではfacebook、twitterなど特定のSNSを経由したアクセスの表示設定ができます。分析結果をSNSアカウントからの情報発信に役立てることができます。このほかにも、「資料をダウンロードしたユーザーは、どの順番でページを見たか」、「TOPページから最新ウェビナー情報のページへと移動した人は何％か」など、マーケティング担当者にとって参考になるさまざまなデータが取得できます。ただ、すべて匿名のユーザーなので、直接コミュニケーションをはかることができないという限界もあります。そこが個別の見込み客へ届ける1to1マーケティングを行うMAツールとの、大きな違いです。ファネル分析とは？　MAの「購買ピラミッド」とはどう違う？GAを活用したファネル分析とはどんなものか、MAにおける「購買ピラミッド」とはどう違うのかについて述べていきます。GAによる「ファネル分析」とはファネルとは「ろうと」のことで、サイト訪問を訪問した人が100人いて、商品を購入した人が10人だった場合、そこへ至るまでにユーザーが絞り込まれるようすを、以下のような図にしたものをいいます。ファネル分析とは、各ページを閲覧するユーザーが、どこで次のページへ移動せずに離脱してしまうかをそれぞれ測定し、「取りこぼしている箇所」を特定するものです。GAではいくつかの設定方法がありますが、例えば、セグメント機能の「シーケンス」項目で設定することによりこの形の計測をすることができます。設定方法一定期間にTOPページ①を閲覧した直後に、製品一覧ページ②へと遷移したセッション数製品一覧ページ②を閲覧した直後に、特定の製品の詳細ページ③へと遷移したセッション数特定の製品の詳細ページ③を閲覧した直後に、資料請求ページ④へと遷移したセッション数などのように条件設定していきます。こうしたページ遷移率を測定することで、比較的遷移率の低いページを見つけ出し、サイト改善の参考情報とすることができます。ファネルとMAで管理する「購入ピラミッド」との違いファネルの図を見て、今までにこのブログを読んだことがある方なら、このブログやサイトによく登場する「購入ピラミッド」と似ていることに気づくと思います。絞り込まれた最終段階がファネルでは「購入」、購入ピラミッドでは「商談」となっていて、三角形の向きが逆になっていますが、他の項目は名称も同じです。2つの図はよく似ていますが、見ている対象と使用する目的が違います。ファネル：Webサイト上のユーザーの動きを分析し、より購入に結びつくサイトへと改善を図る購入ピラミッド：リードの興味・関心の程度を判定し、商談可能なフェーズへと引き上げるここで、リードのフォロー・引き上げというBtoBマーケティングの主要な業務は、GAのファネル分析などで代替することはできない、ということを確認しておきます。GAの「セグメント機能」「ファネル分析」はBtoBマーケティングに活用できる？MAツールを使用しているシャノンのマーケティングチームの場合、GAのセグメント機能を使用する機会はあまり多くありませんが、必要に応じてオーガニック検索によるサイトの訪問者を計測→減少傾向があったらWebサイトの改善をはかるといった使い方をしています。MAツールを導入していないBtoB企業では、無料で使えるGAのセグメント機能を使いこなすことが必要かもしれません。たとえば、Webサイトに「資料ダウンロード」や「お問い合わせ」のフォームを用意している場合、そこからの情報登録をCVに設定し、ファネル分析のような形でユーザーの行動を分析するといった方法が考えられます。また、「ファネル分析」は、Webサイト上で取引まで完了できるECサイトでは有効です。企業向けECサイト運営者にとってはGAの他の機能とあわせて活用したいツールのひとつといえるでしょう。GAには便利な機能が数多く用意されていますが、MAで活用できるものとできないものがあります。各種のセグメント機能についてもひととおり理解したうえで、目的を明確にし、それに合う機能を選んで有効活用する必要がありそうです。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.GAには豊富なセグメント機能があり、その一部をBtoBマーケティングにも活用できます。2.セグメント機能を応用した「ファネル分析」は「購買ピラミッド」とよく似ていますが、見る対象と使う目的が違います。3.MAツールを導入していない企業はGAのセグメントをマーケティングに役立てる工夫ができますが、MAツールによるリードのフォロー・引き上げ管理機能をGAで代替することはできません。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Googleアナリティクスの旧バージョンであるUA（ユニバーサルアナリティクス）が2023年7月1日に終了。アクセス解析ツールはGoogleアナリティクス4へと完全移行しました。UAに慣れていた担当者からは「前と全然違う！」という声が多かったようです。しかしGA4はWebサイトの担当者にとっては必須のツール。使いこなしていく必要があります。今回はGA4とは何か、UA（Googleアナリティクス）との違い、GA4のメリット・デメリットや導入方法について解説します。後半ではマーケティング施策に役立つMAツールとの連携事例を紹介しています。なお、アクセス解析の目的、アクセス解析で使われる用語については以下の記事で解説しています。本記事と合わせてご覧ください。参考：アクセス解析とは？基礎知識から目的、分析方法、おすすめツールまでわかりやすく解説目次ToggleGoogleアナリティクス4とは？　特徴やUAとの違いも解説無料アクセス解析ツール「GA4」とは？GA4と旧バージョンUAとの違いGA4がリリースされた背景GA4のメリット・デメリットGA4によるアクセス解析のはじめ方GA4の設定トラッキングコードをWebサイトに追加GA4を始めるときにするべき設定CVの設定【シャノンの実例紹介】MAツールをメインに、GAのWeb解析機能を活用（GA連携事例1）パラメータ設定により流入元情報を計測（GA連携事例2）見込み客のアクションを、GAであらかじめ設定（GA連携事例3）「LookerStudio」「MotionBoardCloud」などでデータをまとめて把握まとめGoogleアナリティクス4とは？　特徴やUAとの違いも解説Googleアナリティクス4（GA4）とはどんなツールか、UAから大きく変更された背景などを解説していきます。無料アクセス解析ツール「GA4」とは？Googleアナリティクス4（GA4）は、2020年10月にリリースされました。Googleが提供する無料のアクセス解析ツールです。個人から大企業まで利用可能です。2023年の7月1日にそれまで使用されていた、UA（ユニバーサルアナリティクス、GA）が計測を停止して、GA4へ完全移行しました。GA4と旧バージョンUAとの違いGA4は以前のUAから大きく変わりました。主な変更点は以下の通りです。セッション単位からイベント・ユーザー単位へUAはページを見る回数である「ページビュー」と1回のアクセス時間である「セッション」を中心に解析をしていました。しかし、1ページのコンテンツはさまざまです。動画を見たりゲームをしたりできるページと、単純なテキスト情報のページを同じ1ページとすると正確な計測ができないと考えられるようになりました。そこでGA4ではページを見ているときの行動のすべてを「イベント」として計測することを重視しました。複数のデバイスからのアクセスをユーザーごとに集計UAではデバイスが異なると別のユーザーとしてカウントされることが多かったですが、GA4では「データストリーム」という技術により、ユーザーがPCとスマートフォンをまたぐアクションをしても同一ユーザーとして認識ができます。機械学習を強化GAでは機械学習が強化され、未来のユーザーの行動についての予測機能が追加されました。ただしこの指標を有効活用するには、一定のデータ量の蓄積が必要です。ユーザーデータ保持期間の変更UAのデータ保持期間は最大50か月でしたが、GA4ではデフォルト設定では2か月、設定変更により最大14か月と大幅に短縮されました。このほか、操作画面の見た目や表示項目が大きく変化しています。GA4がリリースされた背景UAからUA4へ、大きく変更された背景には、以下のポイントがあります。個人情報保護を徹底するためネット上で個人情報を保護するための規制や改革が進んでいます。ユーザーを特定はしないものの属性に関する情報を取得するために現在使用されているサードパーティーCookieは世界で廃止の方向で、Googleでは2024年を期限としています。GA4はこのような個人情報保護方針に対応しています。Cookie規制については、以下の記事でくわしく解説しています。参考：Cookie規制の現状と、マーケティング部門がすぐやるべき5つの対策。シャノンが提案する新技術もご紹介!ユーザー行動の多様化への対応現代のユーザーは、スマートフォン、PC、タブレットなど複数のデバイスからWeb情報にアクセスして消費行動が複雑化しています。一人一人の顧客データを詳細なデータを集約して深く理解することが求められていますが、デジタル技術がそれを可能にしました。新しいマーケティング活動に合わせて、GA4はユーザー単位で複数のデバイスからもデータをとらえられるように設計されています。GA4のメリット・デメリットUAなどと比較したときの、GA4のメリットは以下です。《GA4のメリット》複数のデバイスをまたいだ行動を集計できるPCで情報を見た後にスマートフォンのアプリで商品を購入するユーザーの行動を、GA4では1ユーザーとして集計できます。より正確なユーザー行動の分析ができます。動画視聴、ページスクロールなどのイベントが自動計測されるGA4ではユーザーがWebサイト内でどんな行動をとったかを示すイベントが重視されるため、動画視聴、スクロール、クリックなどの行動のデータをいつでも見られます。無料版でBigQueryが使用できるBigQueryとはGoogleが提供するデータウェアハウスです。UAでは有料版で提供されていたBigQueryが無料版GA4で利用できるようになり、、より高度な分析が可能になります。一方、GA4のデメリットとしては以下が挙げられます。《GA4のデメリット》移行の手間がかかる担当者がGA4を習得するまでの時間、UAのデータのエクスポートと保管などの工数が発生します。新たな用語・概念に慣れるのが大変GA4とUAでは計測方法が異なるため、新たな用語や概念に慣れるまではやや使いづらく感じます。データやレポートが引き継げないUAのデータをGA4に引き継ぐことができず、UAで継続してきたレポートをGA4で同じ形式で継続したくてもできない場合があります。データの保持期間が短いGA4ではユーザーデータの保持期間が最大で14か月と短くなっていることがデメリットです。GA4によるアクセス解析のはじめ方アクセス解析を始めるために、GA4を新規で導入する場合の例で、導入のしかたと最初にしておくべき設定について解説します。GA4の設定Googleアナリティクスを始めるにはまず、以下のサイトを開き、必要な情報を入力します。すべて入力して利用規約に同意すると、「データストリーム」に遷移します。トラッキングコードをWebサイトに追加「データストリーム」画面で「トラッキングコード」を取得します。トラッキングコードをコピーしてWebサイトのページに埋め込みます。ただし、Webサイトのすべてのページに手動でトラッキングコードを追加する方法は手間がかかり、かつミスが起きる可能性が高くなります。Googleタグマネージャーを使用すれば、一括で設定することが可能です。Webサイトへのタグの追加が終了したら、GA4の画面を表示させて計測が開始されるかを確認します。GA4を始めるときにするべき設定GA4はデフォルト設定のままだと機能が足りなく感じることがあり、設定変更することにより使い勝手がよくなります。以下については開始時に設定しておくことがおすすめです。GoogleシグナルをONにするGA4ではデフォルト設定だとユーザー属性を取得できませんが、Googleシグナル設定で取得できるようになります。ただしGoogleにログインしているアカウントのみとなります。データ保持期間を最大に設定GA4のデータ保持期間はデフォルトでは2か月のみです。これを最大の14か月に変更します。Google広告とのリンクをONにする広告運用をしている場合は必須の設定となります。CVの設定Webサイトの数値目標の達成状況を計測できるよう、GA4にCV設定をします。購入件数、問い合わせ数、資料ダウンロード数などの具体的な目標をCVとして設定します。メニューの「管理」＞「イベント」＞「イベントを作成」を押して、次の画面でイベントを作成します。その後「コンバージョンとしてマークを付ける」をONにすると、「コンバージョンイベント」としてCV数を計測できるようになります。イベント名の選択は少しハードルが高いですが、以下を参考にしてください。[GA4]推奨イベントを設定することにより、Webサイトの目標達成状況を見ることができるようになり、Webサイトの改善に役立ちます。【シャノンの実例紹介】MAツールをメインに、GAのWeb解析機能を活用シャノンのMAツール「マーケティングプラットフォーム」は、Googleアナリティクス(GA4)に連携することが可能です。これらを活用した事例についてご紹介します。（GA連携事例1）パラメータ設定により流入元情報を計測自社サイトの訪問者はどこから来たのか。たとえば以下のような選択肢があります。オーガニック検索（からの流入）メールマガジンのURLをクリック広告をクリックSNSから流入これらをさらに詳しく見るときもGA4が役立ちます。広告やメールマガジンなどに埋め込むランディングページのURLの後に、流入元を識別できるパラメータを設定することで、流入元の情報を正確に計測できます。たとえば以下のようになります。これにより、「あるウェビナーに申込をした人は、何月何日のメールマガジンから申し込んだのか」までわかり、効果が高かった「メルマガ」や「Web広告」を特定できます。パラメータの概念については、Googleの公式ページを参照してください。また、パラメータつきURLを作成するには「キャンペーンURLビルダー」が役立ちます。（GA連携事例2）見込み客のアクションを、GAであらかじめ設定シャノンでは、GA4のコンバージョンイベントでMAの個々のキャンペーン単位でのCV数を計測しています。設定するキャンペーンには「お問い合わせ・資料請求」「ホワイトペーパーダウンロード」「ウェビナー申込」などがあります。GAの「管理」メニューの「イベント」から、コンバージョンイベントを設定します。コンバージョンイベントとして設定することで、以下のようなイメージでコンバージョン数を計測できます。また、メールマガジンに記載したウェビナーの案内の集客状況についても、GA4の「探索」からレポートを作成することで確認できます。（GA連携事例3）「LookerStudio」「MotionBoardCloud」などでデータをまとめて把握GA4のみのデータでレポートを作成する場合は「LookerStudio」を利用する方法もあります。LookerStudioは、各種のデータを取り込み、まとめてグラフや一覧表に表示できる無料のツールです。また、シャノン、GA4ともに連携できるBIツールとして「MotionBoardCloud」があります。こうしたBIツールとの連携により、データの可視化・分析の可能性が広がります。まとめ本稿のポイントは以下です。GA4とは、Googleが無料提供するアクセス解析ツールです。以前のバージョンであるUAとの違いは、ユーザー単位でデータを測定するということです。GA4がUAから大きく変更された背景には、個人情報保護の重視とユーザーの行動の多様化があります。GA4でアクセス解析を始める場合、専用サイトから情報を入力後、発行されるトラッキングコードをWebサイトの各ページに追加します。各種のマーケティング施策を実施するとき、MAツールだけでなくGAを連携させて有効に活用することができます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら

Webサイトの訪問者が「PCやスマートフォンなどのデバイスのうち何で見ているのか？」というのは、アクセス解析によりわかります。BtoCの物販サイトなどの場合はスマートフォンやタブレットなどのユーザーが多く、モバイル端末に対応したサイト最適化が重要ですが、PCからのアクセス割合が多いBtoBの場合はどうでしょうか。今回は、Googleアナリティクス（GA）でわかる「訪問者のデバイス」などのデータを、BtoBマーケティングで活用する方法について考えます。目次Toggle訪問者の端末や地域など、GoogleアナリティクスでわかることGoogleアナリティクスでユーザーの使用端末を確認そのほかにアクセス環境についてGoogleアナリティクスでわかることマーケティング部門では、GAのアクセス環境データをどう活用する？GAのユーザー情報はMAツールの代わりになる？【活用事例】MAツールをメインで使用するシャノンマーケティングチームの、GAの活用法BtoBビジネスで「スマホユーザー」は有望？　シャノンの場合は？クロスデバイスについて、MAとGAはどう解析するかGAのクロスデバイス計測機能では、より正確なアクセス解析が可能にクロスデバイスデータの取得にはGAがベターまとめ訪問者の端末や地域など、Googleアナリティクスでわかること無料のツールGoogleアナリティクスにより、Webサイトの訪問者について何を知ることができるのか、まとめます。Googleアナリティクスでユーザーの使用端末を確認GAでは、「ユーザー」メニューより、訪問者がどんな端末で見ているかがわかります。以下のように、「デスクトップ（パソコン）」「モバイル（スマートフォン）」「タブレット」の3カテゴリに分類されます。さらに詳細な端末のブランド、デバイスごとの滞在時間、CVも確認できます。端末ごとのアクセス履歴や滞在時間を細かく分析して、「朝、移動中にスマホからアクセスしている」「夕方、パソコンで時間をかけてページを見る人がいる」など、利用シーンをよりリアルに想像することも可能です。Webサイトの運営者はあらゆる端末環境で見やすい、そしてCVにつながるWebサイトを作成するために、これらのデータを参考にします。そのほかにアクセス環境についてGoogleアナリティクスでわかることGoogleアナリティクスでは、使用端末以外にも「ユーザーがどんな環境からアクセスしているのか」についての情報を計測します。以下のようなことがわかります。1.WebブラウザとバージョンPCからのアクセスでは、代表的なWebブラウザであるGoogleChrome、Safari、Edgeなどのうちユーザーはどれを利用しているか、バージョンまでがわかります。Webサイトを作成するときは各種ブラウザで見え方をチェックしますが、「90％の訪問者の環境に対応」などの基準を定め、ブラウザ対応の作業を進めることができます。2.ディスプレイユーザーが使用しているディスプレイの解像度や、画面の色が32-bitかそれ以外か、などがわかります。ビジュアル重視のページを提供しているサイトにとっては重要な情報です。3.地域ユーザーがどこの地域からアクセスしたかが、国、都道府県、地区町村までわかります。既存顧客とは違う地域からのアクセスが多ければ、そこに潜在顧客がいると推測できます。4.プロバイダ、IPアドレスプロバイダ名のほか設定によりIPアドレスも収集することができます。プロバイダやIPアドレスの情報だけで個人を特定できることはありません。ただし、企業や学校などの大きな組織が使用しているときは、その組織が特定できることがあります。※個人情報の収集に関する規定については、マーケティングに欠かせないGoogleアナリティクス。その目的、MAとの違い・使い方は？の記事を参照してください。マーケティング部門では、GAのアクセス環境データをどう活用する？マーケティング部門では、GAで得られるアクセス環境についての情報をどう活用できるでしょうか。MAツールを導入していない場合と、すでに導入済の場合について考えてみます。GAのユーザー情報はMAツールの代わりになる？先ほど紹介したように、GAではユーザーに関する各種データが収集できます。これらの情報はマーケティングにも大いに役立ちますが、MAツールの代わりとしてどこまで有効でしょうか。GAによるアクセス解析の最大の目的は「サイトの最適化」です。先ほど紹介した「デバイス」「ブラウザ、ディスプレイ」「地域」「プロバイダ・IPアドレス」などの情報をもとに、Webサイトを改善し、さらに訪問者を増やし、CVアップをはかることができます。※参考：マーケティングに欠かせないGoogleアナリティクス。その目的、MAとの違い・使い方は？一方、MAツールの役割は「リード（見込み客）を獲得し、興味・関心を引き上げる」ことで、「リードジェネレーション」「リードナーチャリング」「リードクオリフィケーション」の3つの段階があります。見込み客を獲得する最初の段階「リードジェネレーション」は、オフラインの展示会などによる獲得もありますが、多くはオンラインによるものです。オンラインでのリード獲得は、具体的にはメールアドレス登録を伴う、「資料ダウンロード」やウェビナーへの参加など。Webサイトのコンテンツの充実やページ動線の整備により、リード獲得数を増やすことが可能です。つまり、GAを活用してWebサイトを最適化することは、リードジェネレーションに寄与します。では、その後はどうでしょうか。「リードナーチャリング」では、獲得したリードの興味関心の度合いに応じて個別に情報をメールで届けてレスポンスを計測し、さらにその結果をふまえて次の施策・・・と「1to1マーケティング」を進めていきます。リードの属性や注力したいタッチポイントをスコアリングし、やがてその集計をもとにホットリードをピックアップする「リードクオリフィケーション」を実施します。このような、「リードナーチャリング」「リードクオリフィケーション」の領域においては、獲得できたリードにフォーカスして施策を実施していくので、GAの利用機会はあまりありません。MAツールを使用していない場合、GAを使いながらメールアドレスなどのリードの情報を獲得するところまでは可能です。しかしリードに対するその後のフォローについては、手動で行うことになります。結論として、GAはMAツールの役割のうち「リードジェネレーション」の段階までは「代わりになる」とまではいえないものの、リード獲得のために活用できる、といえます。リードジェネレーションについては、「リードジェネレーションとは？MA（マーケティングオートメーション）で効果的に見込み顧客を獲得する手法と事例を紹介」でくわしく解説しています。【活用事例】MAツールをメインで使用するシャノンマーケティングチームの、GAの活用法MAツールを継続的に使用しているシャノンマーケティングチームにおける、GAのユーザー情報の活用事例をご紹介します。1.IPアドレスから確認できる企業情報を、リードナーチャリングの参考にするGAではアクセスユーザーのIPアドレスを知ることができます。多くのIPアドレスはユーザーを知る手がかりになりませんが、規模の大きいユーザーが使用しているIPアドレスについては企業や団体を特定できる場合があります。すでにリスト化されているリードが属している企業から、リード以外からも複数のアクセスがある、という事実が確認できれば、リードについてのプラス要素となります。2.ディスプレイの解像度のデータを、Webサイト作成時に活用GAで得られるユーザーが見ている画面の解像度の情報を、作成したWebサイトの見え方を検証するときに活用しています。このように日常的にMAツールをメインに使用しながら、裏付けや補足のためにGAのデータを活用していくといった位置づけです。BtoBビジネスで「スマホユーザー」は有望？　シャノンの場合は？スマートフォンやタブレットのユーザーは、BtoCのほか、BtoBでもEC事業では主要な存在です。一方、Webだけで取引が完結しにくいBtoBビジネスではどうでしょうか。シャノンの場合、リードの約8割がPC経由であるため、1to1でリードをフォローし、興味関心を引き上げていくにあたっては、主にPCのユーザーを想定して施策を組み立てていきます。ただし、スマートフォンやタブレットの性能が進化し、今後状況は変わっていくかもしれません。BtoBにおいても業種や職種によっては、PCではなくスマホやタブレットがメインのデバイスとなる可能性もあります。また、SNS経由の情報発信がBtoBでも今より有効となるかもしれません。さらにもうひとつの注目点として「クロスデバイス」の問題があります。クロスデバイスとは、1人のユーザーが同じWebサイトにPCとスマートフォンでアクセスしている行動を追うことです。これについて最後に考察します。クロスデバイスについて、MAとGAはどう解析するか「あるサービスの情報をスマホで入手したあと、オフィスのPCで再びアクセスして確認する」といった行動は、誰でも日常的に行っています。クロスデバイスとは、このような1人のアクセス情報を、デバイスが変わっても一人の行動として引き継ぎできることです。クロスデバイスについて、MAとGAはそれぞれどのように扱っているでしょうか。GAのクロスデバイス計測機能では、より正確なアクセス解析が可能に最新のGAではクロスデバイスを計測できる「クロスプラットフォーム分析」機能を提供しています。スマートフォンやPCなどデバイスの違いだけでなく、iOSとAndroid、Windowsなどの異なるプラットフォームを使っていても、同一ユーザーとして行動計測をすることができます。この機能により、Webサイトへの複数回のアクセスやCVにいたるまでのユーザーの行動履歴をより正確に分析することが可能となりました。マーケティング部門では広告出稿の最適化などに役立ちます。ただ、GAで対象とするのはあくまでも匿名のユーザーです。リード情報を獲得したあとの特定の個人へ向けたマーケティングにおいてはあまり使用する機会がないといえるでしょう。クロスデバイスデータの取得にはGAがベターMAツールでもリードが使用する複数のデバイスを紐づけることは不可能ではありませんが、あまり現実的な運用とはいえません。仮に、PCからchromeでキャンペーンXに申し込む→リードAとして登録スマホからsafariでキャンペーンYに申し込む→リードBとして登録というリードA、リードBのメールアドレスが同一だった場合は一定の条件のもとで名寄せができ、その後のクロスデバイスも確認できます。ただし、トラッキングが紐づく条件として、「リードが同一のデバイス、かつ同一のブラウザでトラッキングタグが設定されたページへアクセスしている」ことを満たす必要があるため、名寄せをしない限りは別のリードとしてカウントされてしまいます。不特定ユーザーを集計するGAとの違いは、MAでは特定のリードの行動をより丁寧に見て、リードへの適切なフォローに活かせるという点です。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.GoogleアナリティクスではWebサイト訪問者がPC・スマートフォンなどどんなデバイスで見ているかがわかり、他にもアクセス環境の情報が得られます。2.MAツールを導入しているBtoB企業で、GAにより得られるIPアドレス、ディスプレイ解像度の情報などを活用できます。3.BtoBのマーケティングでは、スマートフォンからのアクセスはまだ少数ですが、今後は対応が必要になるかもしれません。クロスデバイスの計測はさらに重要になりそうです。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。また、シャノンコ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リスティング広告をはじめとする刈り取り型の広告は、ブランド認知の有無を問わず、課題の顕在化した顧客を手っ取り早く獲得できる手法として知られています。インターネット広告黎明期は、刈り取り型の広告を出し続けることである程度の効果を期待できました。しかし出稿額が年々増加しているように、今や多くの企業にとって”当たり前の”施策に。刈り取り広告を出し続けるだけでは、競合他社との差別化はできません。今回は、なぜ刈り取り型の広告だけでは効果が薄いのか、理由をまとめました。目次Toggleマーケティング予算の大半を刈り取り広告に充てたシャノンが気づいた、デジタルとアナログ融合の重要性アナログの施策が制限されているいま、取り組める施策とは購買ピラミッドと注力する施策の整理「隠れ検討層」の自発的なウェブアクセスをキャッチ関心引き上げウェビナーで参加者に解決すべき課題を設定させるデジタルとアナログを組み合わせたマーケティングの成功事例まとめマーケティング予算の大半を刈り取り広告に充てたマーケティングオートメーションツールを提供するシャノンの事例を元にご紹介します。 2017年ごろ、シャノンのマーケティングチームは予算の大半をデジタル広告に充て、リードの獲得に注力していました。イベントへの出展やセミナー等のアナログ施策を大幅削減し、刈り取り広告やSEO対策のみに集中投資。その結果、KPIに設定していた資料請求数は1年で約2.5倍、2年で3倍以上に増加しました。 需要の顕在化したユーザーに対して刈り取り広告は効果的です。なぜなら比較・検討フェーズにあり、情報収集に積極的であるからです。 こうしてデジタル広告に特化したマーケティング施策は成功したかに見えました。しかし得たリードの大半は受注に結びつかず、結果として会社全体の売上は停滞気味に。なぜでしょうか。シャノンが気づいた、デジタルとアナログ融合の重要性デジタル広告への特化は、資料請求数を増やしましたが、受注に貢献しませんでした。この要因は単純で、ユーザーはデジタルとアナログにまたがって行動しているからです。 最終的な購買へのコンバージョンを上げるためには、デジタル施策よりもアナログ施策が効果的です。実際、下記のようなデータがあります。 メールより面と向かって聞くほうが34倍効果的（※1）イベント体験は購買に対して好影響を与えると74％の人が回答（※2）かつてデジタルチャネルが普及していなかった頃は、デジタル施策そのものが差別化要素になりました。しかし今は、デジタルとアナログを組み合わせることで差別化を図ることが有効な手段だと実感されている企業が増えています。 シャノンでも2019年度までは、展示会やセミナーといったアナログの施策を復活させたことでリード獲得後の商談や受注を増加させることができていました。 ※1：HarvardBusinessReviewより※2：2016EventTrackExecSummaryよりアナログの施策が制限されているいま、取り組める施策とはここまでは、刈り取り広告に特化したマーケティングの落とし穴やデジタルとアナログを組み合わせるマーケティングの重要性についてご紹介しました。しかし、コロナの影響で展示会出展やセミナー開催が制限されているいま、どのような施策に取り組んでいくべきなのでしょうか。購買ピラミッドと注力する施策の整理上の図の右側にあるのは「認知」「興味・関心」「比較・検討」「商談」の4つの購買フェーズからなる購買ピラミッドです。その左側に「集客」「獲得」「引き上げ」という、3つの施策目的のカテゴリーがあります。施策目的の3つのカテゴリーと縦軸の4つの購買フェーズというこのフレームワークを活用して、各施策を整理してアプローチや具体的なアクションを設定します。 この記事では、これから取り組みやすい施策としてオレンジ色の四角で示している「隠れ検討層の獲得」と「関心引き上げウェビナー」について、具体的にご紹介します。「隠れ検討層」の自発的なウェブアクセスをキャッチ隠れ検討層とは、購買ピラミッドでは比較検討に近い段階まで情報収集が進んでいるにもかかわらず、資料請求などのアクションがされていないため企業側からは認知できていない集団を指します。シャノンでは、この「隠れ検討層」のウェブサイト訪問時のフォローを興味・関心が再燃したタイミングと捉え、「再燃キャッチ」と呼んでいます。過去に接点があった時点では具体的に検討をしていなくても、状況が変化してニーズが発生すると顧客はウェブサイトでの情報収集を再開します。 マーケティングオートメーションを活用することでこうしたウェブアクセスをキャッチすることが可能です。「再燃キャッチ」を行うことで営業やインサイドセールスからタイムリーにフォローできるようになり、商談が生まれやすくなります。関心引き上げウェビナーで参加者に解決すべき課題を設定させるつづいて顧客の興味・関心を引き上げる関心引き上げウェビナーについてご紹介します。ウェビナーは画面越しの視聴となりますが、対面のセミナーと同様に接触時間が長く高い説得効果を期待できるため、おすすめの施策です。関心引き上げウェビナーのコンテンツは、相手に解決すべき課題を設定させる内容にします。比較検討層に向けた製品紹介ウェビナーでは、聞き手が課題の解決方法に興味があるため、製品・サービスの説明が多くても問題ありません。しかし興味関心層向けのウェビナーでは、聞き手がまだどの課題を解決するべきかを決めていない状態です。そのため、たくさんある課題の中で「なぜ、自社の製品・サービスが解決する課題に優先的に取り組むべきなのか」を納得してもらうことが必要です。 関心引き上げウェビナーを通じて適切なコンテンツが顧客へ届けば、大きな効果を上げることが可能です。シャノンの実例となりますが、2020年度受注した企業の8割以上が1年以内に関心引き上げウェビナーを視聴しています。デジタルとアナログを組み合わせたマーケティングの成功事例ここまでご紹介した「再燃キャッチ」や「関心引き上げウェビナー」はアナログの接点を持つことが難しいいまも実施できる施策でした。最後に、今後コロナの状況が落ち着き、アナログのマーケティング需要が戻ることも踏まえて、某大手IT企業の成功事例を紹介します。 これまでアナログ管理していた名刺をシャノンでデジタル化し、マーケティングオートメーション上で管理。担当営業のリード先訪問の有り無しだけで分けていたリードをさらに、課題の顕在・潜在で分類しました。課題の顕在・潜在は、ウェブトラッキング機能を使って製品サイトを訪問したかどうかで判別します。 営業が訪問済みで製品サイト訪問を訪問したリードに、導入事例のメールを送っても効果はありません。それよりも製品スペックに訴求したメールを送ったり、電話で詳細な製品情報を伝えたほうが効果があります。 各セグメントに適したフォローを行ったことで、従来の営業成績と比較して、温度感の高いリードへ転化数は3.3倍増、具体的な案件数は3.6倍増という成果が出ました。まとめアナログ施策が制限されている状況でも刈り取り施策のみに頼らず、「隠れ検討層の獲得」や「関心引き上げウェビナー」を実施することで、ビジネスゴールの達成は近づきます。シャノンのマーケティングオートメーションは、直近で必要とされているデジタルの施策だけではなく、将来的に需要が戻るであろうアナログの施策に取り組まれる方にもご利用いただけるツールです。 長期的な視点でのマーケティング体制構築をご検討されている方は、ぜひ資料をダウンロードください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまた、シャノンコンテンツアシスタントでは、主にセミナー集客メールのタイトルと内容、記事集客メールのタイトルと内容、記事本文の生成が可能です。⇒マーケティング専用生成AIクラウドのサービスサイトはこちら