マーケティング基礎知識

申し込みフォームは、Webで特定のサービスの利用を受け付けるための手段です。申し込みの受付方法にはほかにも電話やメールなどがありますが、申し込みフォームを活用することで大幅な効率化を図れます。さらに、マーケティング効果も期待できるため、使い方次第では売上アップにもつながるでしょう。今回は、申し込みフォームの概要や、作成方法について紹介します。マーケティング効果を高めるためのコツも解説していますので、イベントやお役立ち資料などを活用したマーケティングに力を入れるかたはぜひ参考にしてください。シャノンのマーケティングオートメーションは、最短ワンクリックでフォームを作成できるうえ、人数上限に達し次第フォームを閉じる定員管理機能も備わっています。以下にて機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次Toggle申し込みフォームとは？申し込みフォームの用途申し込みフォームを活用するメリット申し込みフォームに欠かせない項目申し込みフォームの種類申し込みフォームの作り方申し込みフォームの作成方法効果的な申し込みフォームを作成するコツ申し込みフォームを作成できるツールGoogleフォームWEBCASformulatorSHANONMARKETINGPLATFORMシャノンのSMPを活用した申し込みフォームの作り方まとめ申し込みフォームとは？申し込みフォームとは、特定のサービスを利用するために必要な情報を入力するフォームです。申し込みフォームに入力した情報は、ユーザーへ適切なサービスを提供するために活用されます。フォームにはいくつか種類があり、申し込みフォーム以外にも以下のようなものがあります。アンケートフォームWeb上でアンケートを実施する際に用いられるフォームで、ラジオボタンやプルダウンが中心の簡易的なものや、自由記述中心のものまで、目的にあわせて形式を柔軟に変えられることが特徴問い合わせフォームコーポレートサイトやECサイトで、ユーザーが解決したい疑問や質問を入力するフォーム会員登録フォームアプリやメルマガなどの会員制サービスを利用するために必要な情報を入力するフォーム予約フォームホテルや飲食店、航空券、会議室などの予約に必要な情報を入力するフォーム購入フォームECサイトで、消費者が商品購入のために必要な情報を入れるフォームまずは、申し込みフォームの概要を理解するために、用途やメリットについて解説していきます。申し込みフォームの用途申し込みフォームの用途は、以下の2つが代表的です。イベントの参加申し込み対面セミナーやウェビナーへの参加をWeb上で募る際に、ユーザーに申し込みフォームで名前や連絡先、質問、要望などを入力してもらうフォームです。申し込みフォームに入力された情報は、当日の案内やアフターフォローに活用されます。資料請求の申し込み資料を希望するユーザーに、個人情報を入力してもらうフォームです。会社案内や商品カタログを郵送する場合もあれば、ノウハウやアンケート調査結果などのお役立ち情報をまとめた、PDFのダウンロードにも活用されるケースもあります。申し込みフォームを活用するメリット電話での申し込みではなくWebの申し込みフォームを活用することで、顧客も企業もメリットを得られます。ここでは、主なメリットを3つ紹介します。日時を問わず申し込みを募れる申し込みフォームでは、基本的に24時間イベント参加や資料請求の申し込みを受け付け可能です。電話での申し込み受付と違って、ユーザーの都合の良いタイミングで入力してもらえるため、ユーザビリティ向上につながるでしょう。顧客情報管理の効率化を図れるコールセンターで申し込みを受け付ける場合は、オペレーターが電話口で顧客の情報を聞きながら手入力することになります。しかし、申し込みフォームでは顧客に自ら情報を入力してもらい、データは自動で集約・集計されます。そのため、効率良く顧客情報を集められることが、申し込みフォームのメリットです。マーケティング効果を高められる申し込みフォームを通して、商品やサービスに興味を持つ見込み客の情報（リード）を獲得可能です。イベント参加後や資料の提供後も、メルマガやターゲティングメールなどで見込み客に有益な情報を継続して発信し、商品やサービスへの興味関心を育む効果があります。このことを、マーケティング用語で「リードナーチャリング」と呼びます。参考：リードナーチャリングとは？成果を出す7つの手法や成功事例を紹介申し込みフォームに欠かせない項目申し込みフォームは、目的にあわせたさまざまな要素・項目から構成されます。ここでは、申し込みフォームを作るにあたって、最低限必要な要素を紹介していきます。①フォームの概要申し込みを募るイベントや資料のタイトルと、内容のサマリを記載します。シャノンではサマリの有無でA/Bテストを実施した結果、サマリのあるページのほうが、ない場合と比より良い結果がでています。②個人情報の取り扱いに関する説明申し込みのために、顧客から個人情報をお預かりすることになります。個人情報保護の規定とあわせて、個人情報の取り扱いに同意するかどうかを問う欄を設置してください。③入力フォームサービス提供に必要な顧客情報を入力してもらうフォームです。入力項目は目的によって変わりますが、最低限必要なのは次の項目です。名前会社名・部署名（BtoBの場合）メールアドレス電話番号住所または会社所在地他にもよく取り入れられている項目は、年齢性別申し込み内容に関連した質問などが挙げられます。申し込みフォームの種類申し込みフォームの構成は大きく分けて、2種類あります。一体型一体型は、イベントや資料の概要と申し込みフォームが同一のページにまとまったタイプです。概要とフォーム部分がファーストビューにおさまっているため離脱を防ぎやすいのが魅力で、資料請求のように申し込むかどうかスピーディーに判断するものに関しては、一体型がより適しています。シャノンで実施したA/Bテストでも、資料請求の申し込みは一体型のフォームのほうが好反応でした。分離型分離型は、概要ページ内にフォームへのリンクを設置したもので、リンク先に遷移してから申し込み内容を入力してもらいます。ファーストビューで概要をじっくり説明できるため、申し込むかどうか吟味する必要がある内容に向いています。シャノンでA/Bテストを実施したところ、ウェビナーの参加募集時には分離型のほうが一体型よりも良い結果を残しました。申し込みフォームの作り方次に申し込みフォームの作成方法と、効果を高めるコツについて紹介します。申し込みフォームの作成方法申し込みフォームの作成方法は、3種類あります。それぞれの概要や、メリット・デメリットを紹介します。HTMLやCSSを使って自作するコードを使って、申し込みフォームを設計することも可能です。1から自由に作るためカスタマイズ性が高いことがメリットですが、運用やセキュリティ対策も自社で実施することになります。そのため、HTMLやCSSといったWeb言語の高度な知識が不可欠です。CMSのプラグインを利用するWordPressをはじめとするCMSは、手軽にWebページの編集・更新が行えて、プラグインを利用することで機能が拡張できるツールです。フォームを作成するプラグインを活用すると、コードを埋め込むだけで、簡単に申し込みフォームを設置できます。フォームのテンプレートが用意されているケースも多いことも魅力です。ただし、プラグインによっては入力内容の確認画面を設けられないケースもあります。フォーム作成ツールを活用する申し込みフォーム作成の専用ツールを使う方法もあります。ノーコードでフォームを作成できるうえ、専用ツールだからこそ機能が充実しているため、初心者にはピッタリです。入力された情報の管理や分析まで行えるツールも多いため、リードナーチャリングにも活かせます。無料で利用できるツールもありますが、高度な機能性を求めるなら有料ツールでないと叶いにくい点には注意が必要です。効果的な申し込みフォームを作成するコツ申し込みフォームの構成や仕様によって、申し込み数が左右されます。より多くの申し込み件数を確保するために、できる工夫を紹介します。概要は静止画より動画で説明する申し込むイベントや資料の概要は、テキストだけでなく視覚的に伝えることでより高い効果を期待できます。視覚的に伝える方法は画像（静止画）と動画がありますが、シャノンが製品資料のページで実際に調査したところ、動画のほうがより良い結果に結びついています。項目数をできるだけ少なくする申し込みフォームを通して得た顧客情報をマーケティングに活用することを考えると、入力項目をあれもこれも増やしたくなってしまうかもしれません。しかし、入力項目が多いと離脱率が高まるリスクがあります。項目数は極力減らすことで、手軽に申し込みやすいフォームへと仕上がるでしょう。記入例を入れて、エラーはリアルタイムで表示フォームによって、住所欄が半角に対応していない場合があったり、電話番号にハイフンが必要な場合があったりと、表記方法が変わってきます。そのため、自由記述式のフォームには入力例を添えるようにしてください。ユーザーが「どう書いたらいいか分からない」と迷ってしまう時間を減らす効果があります。また、入力エラーはリアルタイムで表示できる仕様にすることで、修正の手間も最小限に抑えられるでしょう。セミナーの集客に有効な申し込みフォーム作成のコツは下記の記事でも紹介しています。ご興味のあるかたは参考にしてください。参考：セミナーの集客を成功させるには？シャノンの経験から必勝法をご紹介申し込みフォームを作成できるツール申し込みフォームを手軽に作成できる専門ツールを3つ紹介します。GoogleフォームGoogleアカウントを作成するだけで、誰でも無料で利用できる初めてでも使いやすいツールです。申し込みフォームから入力された内容はGoogleのサーバーに保存され、強力なセキュリティ対策が行われます。Googleスプレッドシートとも連携できるため、データの分析や加工もしやすいのも魅力です。また、埋め込みタグをページに組み込むだけで、一体型のフォームを作成することも可能できます。ただし、デザインの自由度が低いため、Webサイト全体のデザインと調和させるのは難しいでしょう。WEBCASformulator月額定額制のフォーム作成ツールです。多種多様なテンプレートが用意されていて、申し込みフォームだけでなく、アンケートフォーム、問い合わせフォームなどを手軽に作成できます。イベントのように定員がある申し込みについては、定員が近づいてきたら「残りわずか」と表示したり、上限に達し次第受付を制限したりといった便利な機能がついていることも魅力です。料金はSaaS型の場合月額10万円からのため、フォームを利用する機会が多い大規模企業に向いています。SHANONMARKETINGPLATFORMシャノンのMA（マーケティングオートメーション）である「SHANONMARKETINGPLATFORM（以下、SMP）」にも、申し込みフォームを簡単に作成できる機能が備わっています。イベントや資料請求などの概要を入力すると、あらかじめ決めておいた形式で受付登録フォームや告知ページが自動で生成されます。さらに、申し込み後の顧客への案内メールも自動での配信設定が可能なため、申し込みの受付業務を自動化することが可能です。また、アフターフォローも同じプラットフォーム上で実施できるため、リードナーチャリングにも取り組みやすくなるでしょう。こうした手間を大幅に削減できるため、ウェビナーやお役立ち資料などを活用したマーケティングに力を入れている企業にはとくにおすすめです。ほかにもメルマガやDMなどさまざまなマーケティング手法に便利な機能が備わっていて、料金は月額12万円〜です。参考：マーケティングオートメーションツールを使ってできることとは？シャノンのSMPを活用した申し込みフォームの作り方セミナーやウェビナー開催時を例に、シャノンで申し込みフォームを作成した場合の一連の流れを紹介します。＜step1＞告知ページと申し込みフォームを作成SMPのキャンペーン作成画面に沿ってにセミナーのタイトルや概要を入力すると、あらかじめ決めて置いた形式で受付登録フォームや告知ページの生成が可能です。過去に実施したウェビナーを再び開催する場合や、同じ設定でキャンペーンを作成したい場合は「コピー」ボタンを押すだけで作成が可能です。ワンクリックで準備でき、すぐに申し込み受付を開始できます。＜step2＞定員を設定・管理シャノンの「定員管理」は、募集人数に達し次第自動で申し込みを締め切るという人気機能です。セミナーのように申し込み数に上限を設けたい場合は、フォーム作成時に設定しておきましょう。＜step3＞事前案内メールの配信フォームから申し込んだユーザーに、受付完了メールを自動で配信します。対面セミナーの場合は受講票を、ウェビナーの場合はURLを自動で発行して配信することもできるため、準備に必要な工数を大幅に減らせます。＜step4＞フォローメールの配信セミナー実施後には、メールで御礼メールを当日使った資料を添えて参加者に配信します。資料はSMPににアップするだけでダウンロードURLが発行されます。また、メールの予約配信にも対応していて、出席状況に応じて配信内容を変えることも可能です。資料のダウンロード数も表示されるため、需要のある資料を把握でき、今後のマーケティングにも活かせます。参考：ウェビナーで集客する8つの方法とは？集客で失敗しないための6つのポイントも解説まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.申し込みフォームは、各種イベントや資料請求の申し込みを募るためのWebフォームです。24時間いつでも申し込みを受け付けられるうえ、顧客管理の手間を大幅に削減できます。2.申し込みフォームには、告知ページと申し込みフォームが同じページにまとまった「一体型」と、別々のページに分かれた「分離型」があり、資料の申し込みには一体型、イベントの申し込みには分離型を選ぶことで、高い効果を期待できます。3.申し込みフォームは、入力項目を最低限にし、エラーはリアルタイムで分かりやすく表示するなどのユーザビリティの高い設計にすることで、申し込み件数向上を狙えるでしょう。 最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

マーケティングリサーチとは、マーケティング活動を支える調査や分析のことです。「自社製品の製品・サービスの認知度はどのくらいか」「ターゲット層が何を課題に感じているのか」などの情報は、マーケティング施策を実施するうえで重要な指針となります。今回は、マーケティングリサーチの手法や進め方について解説します。後半ではシャノンが実践しているデプスインタビューの事例もご紹介します。目次Toggleマーケティングリサーチとはマーケティングリサーチとは何か。その目的は？マーケティングリサーチの手順マーケティングリサーチと市場調査の違いマーケティングリサーチの種類定量調査と定性調査パネル調査とアドホック調査マーケティングリサーチの手法アンケートインタビューHUTとCLTソーシャルリスニング行動観察デスクリサーチシャノンマーケティング部の「デプスインタビュー」施策の事例を紹介！デプスインタビュー全体の流れ対象者の選定デプスインタビューにおける質問事項の考え方施策へ繋げる方法まとめマーケティングリサーチとはマーケティングリサーチとは何か、市場調査との違いや進め方を解説します。マーケティングリサーチとは何か。その目的は？マーケティングリサーチとは、マーケティング活動を成功させるため、顧客や市場について調査・分析・予測する活動のことです。商品開発の前や商品開発の期間に行うだけでなく、商品をリリースした後に実績を調査することも含まれます。マーケティングリサーチの最終目的は、得られた情報を基に自社の商品やサービスの売上を伸ばすことです。そのために、以下のようなことを調査します。消費者の課題、ニーズ既存顧客の満足度自社商品の認知度、ブランド力自社のマーケティング施策の効果市場規模の現在と将来予測競合他社のシェア、成長予測マーケティングリサーチの手順マーケティングリサーチの目的や対象とする商品によって、調査方法や手順は違ってきます。そのなかの一例として、マーケティングリサーチの大まかな手順を紹介します。調査の対象を定めて仮説を立てるマーケティングリサーチの対象となるのは、「新商品の開発」「既存商品のリニューアル」などです。そのほか「価格設定」「流通方法」のような細かいことを決定するために行うマーケティングリサーチもあります。調査の方針を決める市場規模などの既存データの収集と分析、アンケートやインタビュー、ソーシャルリスニングなどの方法のなかで実施する調査を決めます。各種の調査方法については、のちほど解説します。調査の実施決定した計画に沿って調査を実施します。分析と評価調査で得られたデータをもとに、クラスター分析、回帰分析、コレスポンデンス分析など、各種の分析手法を用いて有意な結果を導きます。3C、PEST、SWOTといった分析手法も使います。意思決定に反映得られた結果をもとに、意思決定を行います。新商品の開発であれば、「計画通り進める」「仕様変更を加えて再調査する」「開発計画を見直す」などを決定します。マーケティングリサーチで活用する3C、PEST、SWOTなどの各種分析手法については、以下の記事でくわしく解説しています。参考：「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介マーケティングリサーチと市場調査の違いマーケティングリサーチと市場調査（マーケットリサーチ）は似た言葉ですが、違いは何でしょうか。一般社団法人日本マーケティング・リサーチ協会の「一般社団法人日本マーケティング・リサーチ協会マーケティング・リサーチ綱領」によると、マーケティングリサーチには、すべての形態の「市場調査、世論調査、社会調査およびデータ解析を含む」と定義されています。この定義に従うと、市場調査はマーケティングリサーチのなかの一領域ということになります。一方で、「市場調査とは既存のデータなどをもとにした市場全般に関するリサーチ」「マーケティングリサーチは特定の商品やサービスに焦点をあてた調査のこと」というように、意味合いの違いによって使い分けられている場合もあるようです。また、マーケティングリサーチ（市場調査）というように、同義で使用している例もあります。「マーケティングリサーチ」「市場調査」という用語は、同義とされているときも使い分けられているときもあるので、使用されている文脈や話者によって判断する必要があります。マーケティングリサーチの種類マーケティングリサーチの調査方法は、定量調査と定性調査、パネル調査とアドホックと調査に分類されます。定量調査と定性調査定量調査とは、アンケートに「はい・いいえ」や満足度の5段階評価などの方法で回答をしてもらい、結果を数値で集計する方法です。調査・集計が簡単で、データ分析もしやすいことが大きなメリットですが、数値には表れない声を拾えないこと、市場や顧客を深く理解できない可能性があることがデメリットです。定性調査は、インタビューや座談会形式で調査対象者の本音の声を集める調査方法です。細かい顧客ニーズを知ることができますが、時間と手間がかかります。パネル調査とアドホック調査パネル調査とは、決まった対象者に対して、定期的に調査をすることです。一定の期間をあけて、同じ質問項目と形式で調査を行います。パネル調査により、購入を年に何回かリピートしたり、競合他社へスイッチするといった消費者行動の全体像を知ることができます。これに対してアドホック調査は、一回限りの実施です。一般的なアンケート調査、インタビュー調査などはこちらに該当します。マーケティングリサーチの手法マーケティングリサーチで最も一般的な手法はアンケート調査ですが、そのほかにもいくつかの手法が実施されています。前述したように、マーケティングリサーチの目的に合わせて適切な手法を選ぶことが大事です。以下のうち、複数を組み合わせることもあります。アンケートアンケートは、マーケティングリサーチで最もよく用いられる調査方法です。多くの場合、答えをカウントする定量調査ですが、自由記述の項目を追加すれば定性調査も同時に行うことができます。実施方法として、以下のような種類があります。Webアンケートインターネット上のフォームから回答するアンケートは回答も集計もしやすいため、頻繁に実施されています。SNSで実施されることもあります。Webアンケートは依頼も手軽にできますが、途中で離脱する人やきちんと回答しない場合もあることがデメリットです。街頭アンケート繁華街で街の人に声をかけて、アンケートを実施します。手間がかかる方法ですが、真剣に回答してもらえる確率が高いこと、回答以外のユーザーの声もきけることがメリットです。商品プロモーションと合わせて実施されることも多いです。郵送アンケートアンケート用紙を郵送して、回答を返送してもらう方法は、インターネットが普及する以前にはよく行われていました。現在も、企業を対象とするアンケート調査などでは郵送の方法がとられています。送付のコストと回収率が低くなりやすいことがデメリットです。訪問アンケート調査員が各家を訪問して対面でアンケートをおこなったり、回答用紙を後日回収したりする方法です。アンケートの作成方法、必要なサンプル数、集計方法などについては、以下の記事でくわしく解説しています。参考：マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は？参考：アンケート結果を活用するために欠かせない、アンケートの集計と分析の方法インタビューインタビューとは、一般ユーザーや顧客を対象として、インタビュアーが直接質問をしながら対象者に自由に話してもらう調査方法です。インタビューは定性調査の代表的な手法です。インタビューは、アンケートの集計では取得しにくい、顧客の本音や、顧客自身も気づいていない隠れたニーズである「インサイト」を知るために有効な方法です。近年、顧客を深く理解するために役立つインタビューの重要性が高まっています。以下の記事ではインサイトの解説と活用方法をくわしく解説しています。参考：インサイトとは？顧客となる消費者を知りマーケティングに活かす代表的なインタビューの形式として、以下の２つがあります。グループインタビュー調査対象者を集めて、インタビュアーが質問をするだけでなく、参加者同士も自由に話してもらう方法です。グループインタビューは4人～10人程度の人数で行います。4～5人の少人数のグループでは、参加者同士の議論が深まり、思わぬ本音が引き出せることもあります。一方、8～10人程度のグループでは、議論が活発化して多様な意見が出やすい傾向があります。日本では一人一人が発言しやすいよう、少人数のグループを設定することが多いです。グループインタビューのメリットは、参加者同士の相乗効果が期待できること、コストがおさえられることですが、他の人の意見に同調してしまう可能性があります。デプスインタビュー一人または1社の対象者に自由に話してもらうインタビュー形式です。デプスインタビューは、対象者が話すときに他の人の意見に左右されることなく、自分の考えを言いやすい環境です。ユーザーのインサイトを知るために有効な方法とされています。ただし1人または1社で話すということはインタビュアーの役割も大きくなります。インタビュアーは対象者が話しやすいきっかけを作りつつ、自分の意図する方向に誘導しないよう、注意が必要です。1人にかける時間は、リサーチのテーマによっても違いますが、30分～2時間ほど。十分な時間をとって、じっくり話をきくことが基本です。最近はオンラインでデプスインタビューが行えるので、以前より実施しやすくなりました。今後デプスインタビューはさらに活用されていきそうです。HUTとCLTアンケートやインタビューの一種とも位置付けられますが、新商品のマーケティングリサーチを行う手法としてHUTとCLTがあります。HUT（ホームユーステスト）新商品や試作品を自宅に送付して実際に使用してもらい、一定期間後、商品についてのアンケートやインタビューを行ってフィードバックを得ます。継続使用してみないとわからない商品に適しています。たとえば、日用品、食品素材、家電などです。CLT（セントラルロケーションテスト）会場に新商品や試作品を持ち込み、対象者にも会場に来てもらいます。その場で商品を試してみた後、アンケートやインタビューで評価・感想のフィードバックを受けます。「会場で試す」ことができる商品に向いています。たとえば、レストランのメニュー、店舗の内装などです。ソーシャルリスニングソーシャルリスニングは、SNSに投稿された膨大な情報をリサーチする方法です。SNSを分析することにより、新商品の企画検討、新商品リリース後の反響、企業や商品のブランド力などを計測することができます。また、自社にとってマイナスイメージの投稿を早期に発見することは、危機管理に役立ちます。プロダクトライフサイクルとは商品の寿命を開発導入期、成長期、成熟期、衰退期と4段階に分ける考え方ですが、ソーシャルリスニングによって、自社の商品が今どの段階にあるか、衰退期にさしかかっていないかを知ることができます。ソーシャルリスニングの第一歩は、SNS上で自社商品名や企業名を検索することです。どんなコメントがあるのか、好意的な意見とネガティブな意見にはどんなものがあるか、何人が見ているかなどを調べます。1か月に1回など時系列で計測していくことも有効です。さらに積極的にソーシャルリスニングを取り入れたい企業は、「ソーシャルリスニングツール」を導入するという選択肢もあります。以下の記事では、SNSマーケティング全般について解説するとともに、ソーシャルリスニングについても紹介しています。参考：SNSマーケティングとは？5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介行動観察行動観察とは、調査担当者が調査対象を観察するマーケティングリサーチ手法です。大きく分けて以下の2つがあります。調査対象者と行動を共にする協力いただける対象者と調査担当者がしばらく一緒に過ごして行動を観察します。対象者とは会話しても問題はないですが控えめにして、対象者の普段の生活パターン、所作などを観察します。多くの気づきが得られる方法ですが、協力者を見つけるハードルが高いというデメリットがあります。店舗や繁華街で観察する一般の人がどんな買い物をしているか、買い物以外にはどんなことをしているかについて、店舗や街中で観察します。週1回など定期的に同じ場所を観察することも有効です。自分1人ですぐに始められる方法です。デスクリサーチデスクリサーチとは、インターネット上や情報会社から入手できるデータ、他の調査レポートなどをもとに机上で実施する調査です。今回は最後に紹介していますが、実際には、マーケティングリサーチの早い段階で、集められるデータをもとにデスクリサーチをすることが一般的です。市場規模、市場動向などの現状をデスクリサーチであらかじめ把握して、その後でアンケートやインタビュー、HUT・CLTなどのリサーチ活動の計画を立てます。まとめると以下のとおりです市場分析の手法やマーケティングリサーチの全体像について、以下の記事でくわしく解説しています。参考：市場分析の手法にはどんなものがある？種類や活用法を知っておこうシャノンマーケティング部の「デプスインタビュー」施策の事例を紹介！シャノンのマーケティング部では、適切なマーケティング施策を進めるためにより深く顧客を理解する必要があるという考えのもと、見込み顧客を対象としたデプスインタビューを実施しています。BtoB企業におけるデプスインタビュー事例としてご紹介します。デプスインタビュー全体の流れシャノンで実施する際の基本的な流れは以下のとおりです。インタビューのプロセスは、まずターゲットの事前調査から始まります。目的の整理や大枠の調査結果を仮説立てした後、ターゲットの条件を設定し、そこから調査内容の詳細を考案します。その後対象者の選定を行い、インタビューのアポイントメント取得のためメールや電話で依頼し、2～3週間程度で取材先が決定します。インタビューは2～3週間を要し、その後、情報をまとめて施策に繋げます。一般に、このプロセスは複数社にわたって繰り返されるため、対象者リストの作成が必要です。対象となる会社との調整にくわえて社内調整も必要なため、全体としては2ヶ月程度を見込んでいます。対象者の選定ターゲットとなる対象者の選定はインタビューの成果を大きく左右します。しかし、一回目の接触で完璧なターゲットを選定することは難しく、実際にはN=1で完結しません。複数の対象者に同じ内容を聞き、その中から共通の傾向を見出す必要があります。さらに、役職やポジションごとに異なる視点を持つため、事前にポジションごとの仮説を立てておくことが重要です。シャノンのマーケティング部では、ロストした顧客よりも、商談に至らなかった見込み顧客を対象とする場合が多いです。アンケートで得たい情報は「ターゲットの課題」なので、過去の商談有無よりも仮説やターゲット層に沿っているかを重要視しています。また、一連の流れをマーケティング部内で完結させることが可能というメリットもあります。デプスインタビューにおける質問事項の考え方インタビューの準備段階では、回答の仮説を立て、それに基づいて質問を作成します。例えば、シャノンの製品である「イベント管理システム」でイベント代理店をデプスインタビューの対象とした場合、「新規顧客よりもリピート顧客の方が多いのでは？」と仮説が立てられます。この仮説があれば、「リピート顧客と新規顧客の比率」はもちろん、「リピートしてもらえる理由」などその先の仮説を立てることもでき、質問を深堀していくことができます。ほかにも具体的な質問をご紹介します。●質問○イベント企画～受注の後～開催後の間での課題（クライアントor代理店）○イベント代理店にクライアントが求めるものとは？（効率化や自動化など）○システム利用時の情報収集の方法は？○イベントは顧客から相談されてから案件化するのか、自社からプッシュで提案するのか？それぞれの質問に対する目的と仮説は以下の通りです。このプロセスを通じて、顧客が最終的に行動を起こすタイミングやその背景を理解することが重要と考えています。施策へ繋げる方法インタビューを通じて収集した情報を基に施策へと転換します。例えば、ホワイトペーパー（WP）を作成し、それを広告を通じて配布することで、ウェブサイトへの流入を増やすことができます。このアプローチは、顧客の関心を引き、製品やサービスへの理解を深めさせるための導線を作ることができます。まとめ本稿のポイントは以下です。 マーケティングリサーチとは、マーケティング活動を成功させるため、顧客や市場について調査・分析・予測する活動のことです。 マーケティングリサーチは以下の流れで行います。1　調査の対象を定めて仮説を立てる2　調査の方針を決める3　調査の実施4　分析と評価5　意思決定に反映させるマーケティングリサーチの種類として、定量調査と定性調査、パネル調査とアドホック調査があります。マーケティングリサーチの手法として、以下があります。これらを調査目的に合わせて適切に使っていくことが大切です。・アンケート・インタビュー・HUTとCLT・ソーシャルリスニング・行動観察・デスクリサーチ最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

マーケティング担当者のルーティンワークはたくさんありますが、そのなかでも「セールスレター」「ウェビナー案内メール」など、文章を書く作業はかなりの部分を占めています。こうした文章は、事実を正確にわかりやすく表し、読み手が「購入」「参加申込」などの具体的な行動をすることを促すもので、目標とするCVRも設定されるので、しっかりと「伝わる文章」に仕上げる必要があります。そこで役に立つのが「PASONAの法則」です。PASONAの法則にしたがって文章の「型」を整えることで、安定したCVRにつながり、毎日の作業を効率化できます。今回は、PASONAの法則の意味や使用目的、上手な活用のしかたを解説します。また、シャノンが実践している、「ChatGPT×PASONAの法則」でさらに業務効率化をはかる具体例もご紹介します。目次TogglePASONAの法則とは？新旧２つの法則とはPASONAの法則とはどんな法則？PASONAの意味を解説新PASONAの法則との違い新旧のPASONAの法則、どう使い分ける？他にもある、ユーザーを動かすための法則PASONAの活用方法PASONAの法則はどんなときに使う？PASONAの法則を使うときの注意点シャノンのマーケティングチームが実践！「ChatGPT×PASONAの法則」の具体例「ChatGPT×PASONAの法則」でセールスレターを作成する動画プロンプト項目とChatGPTが作成した文章「シャノンコンテンツアシスタント」で高品質なコンテンツを生成まとめPASONAの法則とは？新旧２つの法則とはPASONAの法則には新旧の2パターンがあります。これらについて解説します。PASONAの法則とはどんな法則？PASONAの法則とは、顧客行動を促すセールスレターの文章の構成・順番を定型化した法則です。著名なマーケターである神田昌典氏が1999年に提唱したもので、ちょうどメルマガやネット通販が拡大する時代に広まりました。最初に示されたPASONAの法則は以下の通りです。PASONAの意味を解説PASONAの法則の各項目の意味を、例文とともに解説します。Problem　問題ユーザーの悩みや課題を明らかにして、問題提起をします。例：アレルギーのある子どもの食事。安心できる食材で手作りして、家族で同じメニューを食べることが理想ですが、時間に余裕がなくてお困りではありませんか？Agitation　煽り問題をさらに深堀りし、緊急性を高めます。例：アレルギーのある子のメニューがワンパターンになったり、家族と同じものが食べられなかったりすると、子どもの食育の面からも心配です。Solution　解決策問題の解決策を示します。例：そんなかたに、アレルギー対応の食材宅配サービス「XXX」がおすすめです。××医師監修のアレルギー対応食でありながら安心でおいしく、バリエーションに富んだ食事材料をお届けします。もちろん家族みんなで同じメニューを食べられます。Narrowdown絞り込み期間や数量、購入するべきターゲットなどを限定して、今行動するべき理由を示します。例：今月末までキャンペーン実施中で、お試し体験が可能です。Action　行動具体的な行動を促します。例：体験の申込は以下のボタンから進んでください。新PASONAの法則との違い次に、新PASONAの法則を紹介します。新PASONAの法則は、2016年、それまでのPASONAの法則の改良版として、神田氏により提唱されました。以下のように、2番目のAが示す内容が従来と違い、Agitationではなく、Affinityとなっています。Agitationにより不安をあおる、つまりネガティブなアプローチは、購買行動を促す反面、ユーザー離れの可能性もあると考えられます。そこで、ユーザーの悩みに寄り添う「Affinity」を採用してポジティブなアプローチとすることがより有効であるという考え方です。また、解決策のあとに「Offer（提案）」という項目を増やして、解決策をさらに具体化して伝えるパートが追加されました。新PASONAの法則の項目内容と例文は、以下のようになります。Problem　問題ユーザーの悩みや課題を明らかにして、問題提起をします。例：アレルギーのある子どもの食事。安心できる食材で手作りして、家族で同じメニューを食べることが理想ですが、時間に余裕がなくてお困りではありませんか？Affinity　親近感問題をさらに深堀りし、ユーザーの悩みに共感することで親近感を示します。例：とくに、子どもの食育を大切にしたい親御さんにとっては、家族みんなが同じメニューで、会話も食事も楽しみたい、でもそれが簡単ではないことが大きな悩みとなっているのではないでしょうか。Solution　解決策問題の解決策を示します。例：そんなかたに、アレルギー対応の食材宅配サービス「XXX」がおすすめです。××医師監修のアレルギー対応食でありながら安心でおいしく、バリエーションに富んだ食事材料をお届けします。もちろん家族みんなで同じメニューを食べられます。Offer　提案さらに情報を追加して、提案を示します。例：「XXX」は週2回から始めることができ、お客様の都合によるスキップも可能。食材の新鮮さや安全性、そしておいしさを確かめられるよう、まずお試し利用することをおすすめします。Narrowdown絞り込み期間や数量などを限定して、今行動するべき理由を示します。例：今月末までキャンペーン実施中で、お試し体験が可能です。Action　行動具体的な行動を促します。例：体験の申込は以下のボタンから進んでください。新旧のPASONAの法則、どう使い分ける？新・旧のPASONAの法則を比較表にしたものが以下です。現在では新PASONAの法則のほうがよく使われています。とくに、BtoCのユーザー向けには「共感」や「親近感」が重要です。しかし一方で、旧PASONAの法則のほうが適している場面もあります。たとえばBtoBでは、相手は企業の担当者です。コストをかけて何らかのサービスを導入するきっかけとなるのは、「現状には課題がある、対策しなくてはいけない」という問題意識です。このような場合には旧PASONAの型が向いています。もちろん、BtoBでも「親近感」「共感」を表現したほうがいい場合もあるので、シーンに合わせて使い分けましょう。他にもある、ユーザーを動かすための法則PASONAの法則以外にも、ユーザーの行動を促すために有効な文章作成のための法則がいろいろあります。そのなかから、2つを紹介します。QUESTの法則QUESTの法則は、以下の5つで構成されています。Qualify（絞り込み）Understand（共感）Educate（啓発）Stimulate（刺激）Transition（行動）形は違いますが、内容はPASONAと少し似ています。違う点は、PASONAではSolutionにあたる部分がEducateとなっていることで、商品の情報が「お悩み解決に役立つ情報の提供」と位置付けられています。AIDAの法則以下の４つの項目で構成されています。Attention（注目）Interest（興味)Desire（欲求）Action（行動する）まずユーザーの注目を集めて、次に関心を引き上げ、欲しいと思わせて最後には行動を促す、という手順です。このような「型」をいくつか覚えておけばさらに便利です。しかし、まずは最も一般化している「PASONAの法則」を使ってみることがおすすめです。PASONAの活用方法PASONAの法則の活用方法や注意点について確認していきます。PASONAの法則はどんなときに使う？PASONAの法則は、以下のようなシーンで活用できます。LP（ランディングページ）商品やサービスを紹介するためのランディングページは、ページ内に購入ボタン（CTA、CalltoAction）を設置して行動を促すためのページなので、PASONAが適しています。わかりやすく短時間で読み手に伝えることができます。参考：ランディングページ（LP）の最適化はリード獲得のために不可欠。改善をどう進める？セールスレター商品やサービスを紹介して購買を促すのがセールスレターで、メルマガの形で配信することが一般的です。紙のダイレクトメールで発信することもあります。PASONAの法則を活用することで、無理なく読み進められて、LPやオンラインショップへの訪問を促すいレターが書けます。イベントの案内セミナー、ウェビナー、その他各種のイベントの集客をするときにも活用できます。イベントの参加申込について、ユーザーは多少興味があっても「申込はあとで」となりがちですが、案内を読んだ直後の申込行動を喚起するために、PASONAのO、Nなどを重視することがポイントです。PASONAの法則は、上記のような行動を促す文章を作成するときだけでなく、以下のような場面でも活用できます。セールストーク顧客の行動を促すための型を、セールストークにも活用できます。フィールドセールスはもちろん、インサイドセールスでもトークスクリプト作成の参考になるでしょう。TVショッピングやライブ販売でもPASONAの法則が活用されています。プレゼンテーション、提案書社内外へ向けたプレゼンテーションを行う際のファイル作成でもPASONAの構成を使うことができます。BtoBでは個別のお客様向けの提案書を作成するときにも有効です。PASONAの法則を使うときの注意点PASONAの法則は、提唱者の神田昌典氏自身がマーケティングの施策を積み重ねていくうちに、効果が高い文章には共通点があることに気づき、それを法則化したものといわれています。また、考案されて以降20年以上活用されている実績もあります。つまり、多くのマーケティング施策に活用できる汎用性があることは間違いないですが、以下のような注意点もあります。レイアウトやビジュアルも重要LPやメルマガではテキストだけでなく写真やイラスト、動画も使うので、これらの吟味も重要です。PASONAの法則を使って文章を効率よく仕上げる一方で、効果があるビジュアルコンテンツの開発にも力を入れましょう。CV計測やABテストで効果を検証する個別の商品やターゲットにより、効果を最大化できるマーケティング施策は違うので、それを見つけ出すためには定期的なCV、CVRの計測や、ABテストによる検証が必要です。数値で得られた成果をもとに、より効果的なコンテンツへと改善をはかります。PASONAの法則は、起点に「問題」があることが前提PASONAの法則はProblem（問題）から始まっていて、ユーザーが日頃感じている問題点を起点としたストーリーです。必需品、嗜好品などにはなじまない場合もあります。競合商品が多い場合には差別化が必要PASONAの法則がよくあてはまる商品の例として、化粧品、ダイエット器具などが挙げられます。これらはユーザーのお悩みを解決する商品なのですが、競合が非常に多い商品でもあり、このため、類似の情報がユーザーに数多く届けられています。成果を上げるためには、PASONAの型でメッセージを届けるだけでなく、差別化戦略が重要です。シャノンのマーケティングチームが実践！「ChatGPT×PASONAの法則」の具体例シャノンのマーケティングチームでも、多くの文章を作成するマーケティング担当者がPASONAの法則を活用しています。現在は、PASONAの法則に沿った文章をChatGPTで生成することも行っています。その事例をご紹介します。「ChatGPT×PASONAの法則」でセールスレターを作成する動画以下は、実際にChatGPTにPASONAの法則といくつかの条件を指定して、文章を作成する方法の動画です。業務の合間の短い時間で効率よくセールスレターを作成することができます。上記動画の事例では、「旧PASONAの法則」を使用しています。プロンプト項目とChatGPTが作成した文章今回の事例でChatGPTに入力するプロンプトは以下の通りです。また、生成された文章は以下の通りです。「シャノンコンテンツアシスタント」で高品質なコンテンツを生成シャノンでは2024年2月、ChatGPTを活用してマーケティング業務のコンテンツ制作を効率化する「シャノンコンテンツアシスタント」の提供を開始しました。マーケティングシーンに特化したテンプレートを使うことで、生成AIを使うマーケ担当者が抱える「プロンプトが難しい」という課題を解決。高品質なコンテンツを迅速に複数案作成することができます。現在、無料トライアルを受付中です。詳しくはこちらをご覧ください。まとめ本稿のポイントは以下です。1.PASONAの法則には新旧の2つがあります。旧PASONAの法則は、以下です。P：Problem（問題）A：Agitation（煽り）So：Solution（解決策）N：NarrowingDown（絞り込み）A：Action（行動）新PASONAの法則は、以下の通りです。P：Problem（問題）A：Affinity（親近感）S：Solution（解決策）O：Offer（提案）N：NarrowingDown（絞り込み）A：Action（行動）2.PASONAの法則により、LP、セールスレター、イベントの案内などの文章を効率よく作成できます。新旧のPASONAの法則は、ターゲットや施策によって使い分けましょう。3.「ChatGPT×PASONAの法則」でさらにスピーディーに文章を作成できます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

ミレニアル世代とは、主に企業のマーケティング戦略で使われる言葉です。近頃よく耳にする「Z世代」の1つ前の世代で、ちょうど結婚や出産など人生の転機に差し掛かる人が多いことから、ファミリー層向けの商品・サービスのマーケティング戦略で注目を浴びています。また、ミレニアル世代は企業でも主任や係長など現場のマネジメントをする立場であるかたも多く、BtoB企業でもマーケティングのターゲットとして据えられることが増えています。今回は、注目を集めるミレニアル世代について紹介します。定義や他の世代との違い、ミレニアル世代に見られる特徴、そして効果的なマーケティング施策について解説します。また、シャノンが実施したアンケートをもとに、2024年にミレニアル世代が注目するマーケティング施策事例についても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。目次Toggleミレニアル世代とは？ミレニアル世代の定義X世代・Y世代・Z世代との違いミレニアル世代の特徴IT革命とともに成長した「デジタルパイオニア」ワーク・ライフ・バランスを重視環境・社会問題への関心が高い所有よりシェアを好むミレニアル世代に効果的なマーケティング戦略写真・動画を活用付加価値として共感性の高い体験をアピールミレニアル世代に効果的なマーケティング施策事例SNSウェビナー動画セミナー（対面イベント）まとめミレニアル世代とは？マーケティング用語の「ミレニアル世代」は、現在30代前後の世代を指しています。結婚・子育てや、企業内での重要なポジョンへの昇格など、プライベートでも仕事でも大きな変化を迎えている世代です。まずはミレニアル世代の定義や、X世代・Y世代・Z世代との違いについて解説します。ミレニアル世代の定義ミレニアル世代の定義は、アメリカと日本で少々異なります。アメリカでの「ミレニアル世代」は、主に1981年〜1990年代半ば頃に生まれた世代を指す言葉です。ミレニアルという名称は、この世代のほとんどが新世紀（ミレニアム）を迎えた2000年代に社会進出していることから来ていて、世界人口の約3割を占めているとされています。一方で日本での「ミレニアル世代」は、1989年〜1995年ごろに生まれた世代を指す言葉です。バブル崩壊直後の平成初期に生まれていて、ミレニアル世代の親世代は高度経済成長期とともに育った「新人類世代」です。また、日本のミレニアル世代は2002年〜2011年に義務教育を受けた「ゆとり世代」とも重なっています。今回は、日本でのミレニアル世代について取り扱います。X世代・Y世代・Z世代との違いミレニアル世代と近い世代として、「X世代」「Y世代」「Z世代」などの言葉もあります。この3つの世代はアメリカのコンサルティング会社「マッキンゼー・アンド・カンパニー」が用いている定義で、それぞれ次の年代を指しています。X世代：1965年〜1979年生まれY世代：1980年〜1995年生まれ Z世代：1996年〜2012年生まれミレニアル世代は1989年〜1995年ごろに生まれた世代のため、Y世代はミレニアル世代とも重なります。ミレニアル世代はもともとアメリカで自然発生的に生まれた世代呼称で、心理学者のJeanTwengeが定義づけました。Z世代を指して「ポストミレニアル世代」と呼ぶこともあります。一方でY世代はマッキンゼー社が消費者トレンドを分析するためにつけた呼称で、世代ごとにアルファベット順で呼ばれています。そのため、X世代、Y世代、Z世代と続いていて、Z世代の次世代は「α（アルファ）世代」と名付けられました。※関連記事：Z世代とは？何歳からを指すのか、なぜZなのかを簡単に解説α（アルファ）世代とは？特徴や年齢層、価値観についてわかりやすく解説ミレニアル世代の特徴ここからは、X世代とZ世代と比較しながら、ミレニアル世代（Y世代）の特徴を深掘りしていきましょう。ミレニアル世代の特徴は、次の4つです。IT革命とともに成長した「デジタルパイオニア」ワーク・ライフ・バランスを重視環境・社会問題への関心が高い所有よりシェアを好むそれぞれ解説していきます。IT革命とともに成長した「デジタルパイオニア」IT革命とは、1990年代末〜2000年代初頭にインターネットの発達によって世界中の情報を手軽に手に入れられるようになり、社会に大きな影響を与えたことを指す言葉です。それにともない、学習指導要領にも「情報」の授業が採り入れられました。小・中学校では2002年度から、高校では2003年度からスタートしています。その後のWebのあり方の変化を身近に感じてきたことも、ミレニアル世代の特徴です。IT革命が起こった直後である2000年代初期までは、インターネットではユーザーが一方的に情報を受け取るだけでした。2000年代半ば頃からは、掲示板やmixi、YouTubeなどユーザー自身が情報発信できるサービスが多数誕生しました。こうした利用方法は「Web2.0」と呼ばれていて、インターネットがさらに身近になったことで、デジタルデバイスの普及率が爆発的に伸びました。総務省の調査によると、2000年〜2020年にかけてのインターネット利用率や、パソコン・スマートフォンの所持率の推移は次のようになっています。インターネット利用率パソコンスマートフォン2000年34.0％50.5％–2005年66.8％80.5%–2010年78.2％83.4％9.7％2015年83.0％76.8％72.0％2020年83.4％69.1％86.8％※参考：総務省｜令和2年版情報通信白書｜情報通信機器の保有状況インターネットやデジタルデバイスの普及とともに成長してきたことから、ミレニアル世代は「デジタルパイオニア」とも称されていて、高度なITリテラシーを有しています。一方で、生まれたときからインターネットが発達している「デジタルネイティブ」のZ世代と比べると、SNSの使用時間が平均1時間少なく、適度な距離感で活用する傾向にあるようです。※参考：アジア太平洋地域のZ世代は他の世代とどう違うか｜マッキンゼー・アンド・カンパニーマーケティング&セールス研究グループワーク・ライフ・バランスを重視「失われた10年」とも呼ばれる1990年代以降、働き方の価値観が変化していきました。1998年以降は共働き世帯の数が専業主婦世帯の数を上回っている一方で、リーマンショック以降は国内の平均給与が低迷しつづけています。※参考：図表1-8-2　平均給与（実質）の推移（1年を通じて勤務した給与所得者）｜令和２年版厚生労働白書－令和時代の社会保障と働き方を考える－｜厚生労働省また、健康寿命の延長により、定年後のセカンドキャリアも珍しくはなくなってきました。そうした影響によって、がむしゃらに働くよりも、経済的に自立しつつ、長いあいだ健康に無理なく働けるワークスタイルが好まれるようになりました。この変化を受けて、内閣府は2007年に「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」を発表しています。ミレニアル世代はこうした価値観の変化を受け入れながら社会進出してきたため、自分で自由に使える「可処分時間」や、家庭で過ごす時間をしっかり持てる働き方を好む傾向にあります。環境・社会問題への関心が高いインターネットとともに成長してきたミレニアル世代は、マスメディアが提供する情報だけでなく、自分自身で世界中の情報にアクセスすることが可能です。政治や、人種・性別に関する差別問題など、1人ひとりの声に耳を傾けることが特徴です。当たり前とされている価値観をそのまま受け入れるのではなく、個性を理解して尊重する「多様性」という考え方が広まりました。そのうえ、地球温暖化やオゾン層の破壊、酸性雨などの気候変動問題や、東日本大震災をはじめとする災害なども経験しているため、社会や地球環境を取り巻くさまざまな問題への関心が高い傾向にあります。「#MeToo」のようなSNSを通じた社会運動や、災害復興ボランティア活動などへも積極的に参加することで、より良い状況になるよう働きかける人も多い世代です。所有よりシェアを好むミレニアル世代はバブル崩壊後に生まれたため、景気が低迷している時代しか知りません。しかし、親世代である「新人類世代」が高度経済成長とともに大人になったため、ミレニアル世代は生まれた時からモノが豊富な中で育った傾向にあります。必要なものはすでに揃っている環境で育ったものの、社会人になったあとは景気により所得がシビアである人も少なくありません。そのため、消費をためらう傾向があり、「物欲が少ない世代」と言われることがあります。ミレニアル世代はモノを所有するのではなく、低コストで利用できるシェアを好みます。たとえば、マイカーを購入せず必要な際にレンタカーを利用する、CDやDVDは買うよりもレンタルやサブスクリプションサービスで視聴するといった行動が見られます。ミレニアル世代に効果的なマーケティング戦略ミレニアル世代へのマーケティング戦略では、次の2つを押さえることで高い効果を期待できます。●写真・動画を活用●付加価値として共感性の高い体験をアピールそれぞれ解説していきます。写真・動画を活用読み込んで内容を理解する必要があるテキストよりも、写真や動画のように直感的に詳細を理解できる手段が有効です。デジタルパイオニアであるミレニアル世代は、SNSで毎日多くの情報を目にしており、流れてくる情報すべてをじっくり見ることはできません。流し見を防ぐためにも、ビジュアルで訴えかけられる写真や動画は有効です。また、ミレニアル世代はインターネット上の誤情報や悪質なデマを見分けられる力が養われています。実際に撮影した写真や動画を載せることで説得力が増し、ミレニアル世代への訴求力を高められるでしょう。付加価値として共感性の高い体験をアピール消費においてモノを得ることそのものではなく、それによって得られる体験を重視する傾向にあるミレニアル世代には、「やってみたい！」「同じ体験をしてみたい」と思わせる付加価値を訴求するのがポイントです。たとえば美容液の訴求であれば、同世代のインフルエンサーを起用して商品を使用した感想を投稿してもらうことで、「私も同じ効果を得られるかも」という期待から購買につながります。BtoB製品の場合も、ケース別の費用対効果を事例とともに紹介することで、導入に意欲的になってもらえるでしょう。ミレニアル世代に効果的なマーケティング施策事例シャノンでは、情報収集や選定に関わる20歳以上の男女かつウェビナ―を主催する企業を対象に「今後情報収集で参考にしたいチャネル」のアンケートを実施しました。ミレニアル世代に分類される30代の回答のうち、とくに得票数が高かった選択肢は次の通りです。企業のWebサイト46.3%各種Webメディア36.6%SNS36.6%ウェビナー34.1%動画33.3%展示会32.5%セミナー30.1%この結果を参考に、2024年に力を入れたいミレニアル世代向けマーケティング施策として、「SNS」「ウェビナー」「動画」「セミナー」の4つを紹介します。SNSデジタルパイオニアであるミレニアル世代は、情報収集にSNSを積極的に活用しています。フラー株式会社の調査によると、ミレニアル世代が1日にスマートフォンのアプリを利用する時間は平均6時間21分、そのうち55分をSNSが占めています。※参考：日本人のスマホアプリ利用時間は1日あたり4.8時間と過去最多に|フラー株式会社のプレスリリースそのため、LINEやX（旧Twitter）、Instagramなどでビジネス用アカウントを開設して、定期的に情報発信しながらフォロワーを獲得していくことで、毎日SNSをチェックするミレニアル世代の目に自然と入っていくでしょう。ただし、発信する時間帯には注意が必要です。家族との時間や自分の時間を大事にするミレニアル世代へ、家で過ごしている時に仕事に関連する情報を届けても、見られない可能性が高いです。そのため、BtoBの商材を扱う場合、SNSの更新は日中に行うのがおすすめです。※関連記事：LINEマーケティングとは？特徴やメリット、無料から使える機能を解説ウェビナーウェビナーはZoomのウェビナー機能などを活用したオンラインセミナーです。商品のデモンストレーションや専門ノウハウに関する講義だけでなく、BtoCでの商品紹介のインスタライブ配信なども広義でのウェビナーに含まれます。ウェビナーは職場や自宅のPCから簡単に参加でき、後日アーカイブ動画を公開すると当日スケジュールが合わなかった人も内容を確認できることがメリットです。ただし、主催者や参加者の通信環境によっては音声や画面が乱れるケースがある点には注意が必要です。また、チャット機能を活用した質疑応答タイムを設けることで参加者とコミュニケーションを取ることもできますが、「対面と比較すると具体的な相談がしづらい」という意見も多く上がっています。そうしたデメリットがありつつも、参加するハードルが低いことを活かして、潜在層を比較検討フェーズに引き上げる手段としてウェビナーを活用するのがおすすめです。※関連記事：ウェビナーとは？配信のはじめ方、メリットやデメリットから集客のコツまでをかんたん解説動画NTTドコモモバイル社会研究所が行った2023年の調査によると、30代で「YouTubeを利用している」と答えた人の割合は78.4％に上ります。20代が81.1％、10代が80.0％ですので、Z世代とほとんど変わらず動画に親しんでいる世代だと言えるでしょう。※参考：【サービス】YouTube認知率96.5%　利用率約7割：投稿は10～20代で1割程度（2023年5月15日）｜レポート｜NTTドコモモバイル社会研究所そのため、YouTubeを活用した動画でのアプローチも、ミレニアル世代にとって効果的です。また、動画プラットフォームではTikTokも有力ではありますが、30代以上の利用率は低いのが現状なので、ミレニアル世代にアプローチするのであれば、まずはYouTubeを利用すると良いでしょう。※関連記事：動画マーケティングとは？会社で活用するための手法を紹介セミナー（対面イベント）コロナ禍をきっかけにセミナーや展示会のオンライン化が進んでいるからこそ、対面イベントの効果も注目したいポイントです。シャノンが実施したアンケートでは、「今後、ウェビナ―とセミナーのどちらに参加したいですか」という質問には、30代の40.7％、20代の46.3％が「セミナー」と回答しています。前年度と比較してもミレニアル世代はセミナーの需要が増えていて、反対にX世代以上はウェビナーにニーズが集まっていることが分かります。体験を重視するミレニアル世代だからこそ、対面でのセミナーに力を入れるのもおすすめです。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.日本での「ミレニアル世代」は平成初期（1989年〜1995年ごろ）に生まれた世代で、Y世代（1980年〜1995年生まれ）とも重なっています。2.IT革命とともに育った「デジタルフロンティア」として高度なネットリテラシーを持つ人が多い一方で、生まれてからずっと景気が低迷しているため、消費をためらう傾向にあります。仕事ではワーク・ライフ・バランスを重視していて、性別・人種などの多様な価値観への理解が深く、社会問題・環境問題への関心も強いことも特徴です。3.ミレニアル世代向けのマーケティング戦略では、写真・動画を活用して直感的に訴求しつつ、購入することによって得られる付加価値を、共感性を重視しながらアピールすることがポイントです。4.シャノンのアンケートでは、ミレニアル世代が今後参考にしたい情報法チャネルとして上位に「ウェビナー」「SNS」「動画」「セミナー」が挙がっています。それぞれの特性を活かしつつ、ミレニアル世代向けのマーケティング施策として活用してみてください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

こんにちは、株式会社シャノンの村尾です。ChatGPTはメールのタイトルや本文を作成する際の強力なサポートツールです。しかし、ChatGPTから出力されたコンテンツがどうもしっくりこない。そんな経験はありませんか？この記事では、このような問題を解決する「自己批判・改善プロンプト」という方法をご紹介します。このプロンプトを利用すると、コンテンツの微妙な違和感を解消し、より効果的にChatGPTを活用することができます。目次Toggle自己批判・改善プロンプトの実例プロンプトこのプロンプトに対する、ChatGPTからの返答自己批判・改善プロンプト「自己批判・改善プロンプト」に対するChatGPTの出力自己批判・改善プロンプトの実例今回は、ウェビナーの集客メールのタイトルをChatGPTに考えてもらった実例をご紹介します。まずは普通にメールタイトルをChatGPTに考えてもらいます。プロンプト以下のウェビナーを企画しています。ターゲットにとって魅力的なメールタイトルを考えてください。#ウェビナーのタイトル検討期間がなが～い商材のみなさま向け、リードナーチャリング実践方法#ウェビナーの内容・リードナーチャリングに必要な環境のポイント・具体的なリードナーチャリング施策・事例・おすすめの取り組む順番#ターゲット・BtoB企業のマーケティング責任者・商材の検討期間は1年以上#制約事項・まずは、ウェビナーが解決できる潜在課題を深く考えてください。ここは出力する必要はありません。・次にターゲットがセミナーに参加すべき理由を深く考えてください。ここは出力する必要はありません。・最後に、ターゲットにとって魅力的な訴求ポイントを3つ考えて、訴求ポイント毎にメールタイトルを3つ考えてください。#メールタイトル：-訴求ポイント：—タイトル（訴求ポイントにつき3つ）このプロンプトでは、まずウェビナーのタイトル、内容、ターゲットをChatGPTに伝えています。次に、ウェビナーで解決する潜在的な課題と参加する理由を考慮し、ターゲットに響く魅力的な訴求ポイントを基に、メールタイトルの生成を指示しています。このプロンプトに対する、ChatGPTからの返答訴求ポイント1:効果的なリードナーチャリング戦略の提供：タイトル:「1年以上の検討期間を戦略的に短縮！効果的なリードナーチャリング手法」タイトル:「貴社のリードを育てる秘訣：長期商材向けナーチャリング戦略」タイトル:「マーケティング責任者必見！長期リードの成功への道筋」訴求ポイント2:実践的な事例と具体的な施策の紹介：タイトル:「実践から学ぶ！長期リード向けナーチャリング成功事例集」タイトル:「ナーチャリングの具体策：1年以上の商材販売での成果を上げる方法」タイトル:「効果的なリード育成の事例と施策：長期商材の成功への道」訴求ポイント3:効率的なリードナーチャリングの取り組み順序の提案：タイトル:「リードナーチャリングのステップバイステップ：長期検討商材のための効率的プランニング」タイトル:「マーケティング責任者向け：効率的なリードナーチャリング戦略の順序」タイトル:「時間を味方につけるリードナーチャリング：優先順位と効率的なアプローチ」いかがでしょうか？　具体的に何が違うのかを指摘するのは難しいですが、「なんか違う」と感じませんか？　こうした状況で「自己批判・改善プロンプト」が役立ちます。自己批判・改善プロンプトまず、ターゲットの課題・痛みについてもう一度深く分析してください。その次に、提出してくれた訴求ポイントがタイトルの痛みを解決しない理由を客観的に考えて批判してください。最後に批判を踏まえて再度訴求ポイントを考えてタイトルを提案してください。自己批判・改善プロンプトのポイントは3つです。ターゲットの課題再理解：ターゲットの具体的な課題や痛みをもう一度深く分析させます。ポイントの客観的な批判：提出されたポイントがターゲットの課題を解決しない理由を客観的に分析し、問題点を特定させます。批判を踏まえた改善案の提案：批判を踏まえ、より適切な訴求ポイントを再検討し、新しいタイトルやアプローチを提案させます。「自己批判・改善プロンプト」に対するChatGPTの出力ターゲットの課題・痛みの分析ターゲットであるBtoB企業のマーケティング責任者が直面している主な課題は、長期にわたる商材の検討期間において、リードを継続的に関与させ、育成することです。このような状況では、以下の課題が生じる可能性があります：リードの関心の維持の難しさ:長い検討期間を通じてリードの関心を持続させるのは困難です。適切なコミュニケーション戦略の不足:長期にわたるリードナーチャリングにおいて、どのようにコミュニケーションを取るべきかについての戦略が不足している場合があります。リードの質と進捗の評価方法の不明瞭:長期間にわたるリードの質と進捗をどのように評価し、フォローアップすべきかの方法が不明確である可能性があります。訴求ポイントの批判提案された訴求ポイントは、以下の点でターゲットの痛みを解決しない可能性があります：一般的すぎる戦略の提供:効果的なリードナーチャリング戦略の提供は重要ですが、長期にわたる商材の特有の課題に特化していない可能性があります。具体的な施策と事例の不足:実践的な事例と具体的な施策は有用ですが、長期間にわたるリードの維持と進展に特化した内容でなければ、ターゲットのニーズに合致しない恐れがあります。取り組み順序の効率性に関する不明瞭さ:効率的なリードナーチャリングの取り組み順序は重要ですが、具体的に長期間の検討期間を持つ商材の独特なニーズにどのように対応するかが不明確である可能性があります。改善された訴求ポイントとタイトル提案これらの批判を踏まえ、以下のように訴求ポイントを再構築し、それに基づく新たなメールタイトルを提案します。改善された訴求ポイント1:長期リードの関心維持に特化した戦略タイトル:「年単位のリードも逃さない！長期関心維持のためのナーチャリング秘策」タイトル:「継続は力なり：長期リードを魅了するコミュニケーション戦略」タイトル:「長期リードの心を掴む：継続的関与のための戦略セミナー」改善された訴求ポイント2:長期リードに対応する具体的施策と事例の提供タイトル:「実践から学ぶ：長期リード向け特化ナーチャリング事例集」タイトル:「長期リードを転換へと導く：具体的施策と成功事例」タイトル:「1年以上の検討期間を克服：効果的リード育成の事例紹介」改善された訴求ポイント3:長期リード評価と進捗管理の方法タイトル:「長期リードの質と進捗を正確に評価：効果的な管理戦略セミナー」タイトル:「マーケティング責任者のためのガイド：長期リード評価のノウハウ」タイトル:「リードの進捗を見極める：長期商材のための評価とフォローアップ戦略」これらのタイトルは、ターゲットの痛みをより深く理解し、特定の課題に対する具体的な解決策を提供するように設計されています。いかがでしょうか？ChatGPTによる自己批判と改善のアプローチで、実際に使えそうな内容に改善されました。特に下の2つはちょっと修正すると実際に使えそうです。タイトル:「継続は力なり：長期リードを魅了するコミュニケーション戦略」タイトル:「長期リードの質と進捗を正確に評価：効果的な管理戦略セミナー」ChatGPTはコンテンツ作成において心強い味方ですが、「なんか違う」というコンテンツを出力してくることもあります。そんな時は、結局自分で修正案を考える、いわゆる「自分がやったほうが早い」と思うかもしれません。そんな気持ちをぐっと堪えて「自己批判・改善プロンプト」を試してください。ChatGPT自身が問題点を特定し、改善案を提示してくれるようになります。この記事がみなさまのChatGPT活用に役立てば幸いです。シャノンではメールタイトル作成などに役立つChatGPTのプロンプトテンプレートも提供していますので、ぜひダウンロードしてください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

みなさま、こんにちは。株式会社シャノン　マーケティング部のuzukiです。シャノンは2023年10月25日〜27日、幕張メッセで開かれた日本最大のIT展示会「JapanITWeek【秋】」に出展しました。新型コロナウイルスの影響でなかなかリアルイベントに参加できずの2022年でしたが、2023年はリアルイベントが活況で弊社でもほぼ毎月何かしらに参加していました。今回は「JapanITWeek【秋】」でのシャノンブース企画の裏側をリアルにお伝えします！この記事を書いた人株式会社シャノン　マーケティング部　イベント担当これまでBtoB企業のマーケティング職を複数社経験。2022年株式会社シャノンのマーケティング部へ入社。イベント施策をメインで担当し、ほぼ毎月展示会に出展するなかで他社さんがやっていないような新しいことに取り組もうと試行錯誤中。2022年は4回、2023年は11回リアルイベントに出展。目次Toggle展示会、前年踏襲の壁迷走？快走？異色のドンキコーナーなぜこんな異色のブースを作ろうと思ったのか？「新しいことをやる」と決断した日企画を作りこみ、作成物を洗い出す会期1.5週間前はとにかく作る！作る！作る！驚異の手書きPOP時間がない展示会担当の強い味方「キンコーズ」飾りつけにもセンスが問われる搬入日さいごに（展示会担当者の所感）展示会、前年踏襲の壁1年の中でも特に大きな展示会のため絶対に負けられない戦いです。BtoB企業にとって新規のお客様と出会う機会として展示会出展は外せない施策です。私もこれまでの職歴のなかで中小企業のマーケ部をいくつか経験していますが、頻度の差こそあれど展示会に出展しない企業はありませんでした。そのぐらいメジャーな施策ではありながら、展示会には悩ましいポイントがいくつかあり、これは中小企業のマーケ部あるあるだと思っています。使う予算が大きい割にブースの装飾や企画が前年踏襲になりがち事務局に書類提出、カタログ用意、パネル作成、営業部に接客依頼・・・・・・などなど。展示会以外の施策も進めつつ準備しなければいけないため会期までかなり多忙どこに工夫の余地があるかわからず、代理店さんから提案されたブースデザインをそのまま採用してしまっている要は「展示会は時間・お金がかかる！……けど色々試す余裕なんてない！」その結果「去年通りでいくしかない」そんな状況に陥りがちなのです。代理店さんから提案されたブースデザインを見て、「なんかいつもと変わらないな……もっと何か新しいことができないのかな……」と思って再提案をお願いするも、出てきたものはあまり変わらず。悩んでいるうちにも会期は迫り、ブース上部にある看板のデザインを変えるくらいで結局いつもとあまり変わらないブースに。私もこんなもやもやを抱えながらも時間がないことを免罪符に、いわゆる『置きにいった』出展の経験が多数あります。同じようなお悩みを抱えるBtoB企業のイベント担当のかたが少なからずいるのではと思い、今回ITWeekでシャノンが実施したちょっとおかしなブース作りについて記事にしてみました。何か少しでも参考になったら嬉しいです。迷走？快走？異色のドンキコーナー一歩間違えれば大事故のブースが出来上がるリスクもありました。まず何をやったのか実績をご紹介します。IT企業の展示ブースといえば、通常『スマート』で『スタイリッシュ』で『クール』を追及するところかと思いますが、私たちが進んだのはその真逆の道でした。イメージしたのはあの驚安の殿堂です。来場者のメイン通路に向けて横幅３ｍの巨大ひな壇を置き、ドンキコーナーを設置しました。上部から吊り下げた3面バナー言葉数の多いパネル多数の手書きPOPと賑やかなノベルティ一見するとIT製品を扱っているとは思えません。良くいえば賑やかで悪くいえばゴチャゴチャなブースを作ってしまいました。「で、新しいことやったのはいいけど結果は？」というのが本ブログを読まれているマーケターのみなさまの気になるところかと思います。結果としては、昨年の同展示会の名刺獲得数を倍増することができました。※※ITWeek2022秋と2023秋での弊社名刺獲得数結果の比較より算出（もちろんこの結果はブース装飾だけでなくオペレーションの改善などいくつかの成功要因の組み合わせだと思っております。）なぜこんな異色のブースを作ろうと思ったのか？POPの内容や飾りかたは本屋さんのディスプレイを参考にしました。接客台があって、パソコンがあって、製品資料が用意できればとりあえず出展はできます。省労力、経費削減の観点で考えるならそちらのほうが効率的かもしれません（それも1つの手だと思います）。ただ、私自身がBtoBの展示会に情報収集に行く来場者として「似たようなブースが多いな」と感じていました。また冒頭で述べた通り出展社側として「時間がないので前年踏襲」というジレンマを抱えていました。あのスマートでスタイリッシュなブースが並ぶなかで良い意味で違和感を生み出したい。『マーケティングの再現性を提供する』をミッションにしている企業のマーケ部として進んで新しい取り組みを実施し、そのなかで得た知見をお客様にも提供したい。良い意味での違和感が企業の独自性につながるのではないかと思ったのです。また、こうした情緒的な面だけでなく、マーケティング部として数字を獲得するためのロジックの面でもドンキ企画はいけるのではないかと静かに感触を得ていました。ここ最近私たちが注力しているマーケティング戦略の1つに”カテゴリーエントリーポイント（CEP）訴求”があります。カテゴリーエントリーポイントとは、何かを購入しようと思ったときにブランドを想起するきっかけやヒントのことで、時間・場所、ターゲットやシチュエーションなど、ブランドと紐付いたイメージがCEPです。シャノンは会社としても、マーケティングオートメーションという製品としてもまだまだお客様の認知を獲得できていないと思っています。お客様の課題や痛みやシーンを訴求することで弊社製品を想起してもらえるようにする、というCEP訴求戦略を各施策で注力している最中でした。CEP訴求を行ううえで言葉数が多くなることともドンキ企画は相性がいいと思っていたのです。「新しいことをやる」と決断した日ドンキを店舗視察したときに学んだことを活かすため、正面だけでなくひな壇のサイドも飾りつけしました。「新しいことにチャレンジしたいです」といえば何でも許されるかといえば、世の役職者たちもそこまで甘くありません。このチャレンジによっていかに数字を生むのかそのロジックを提示し、承認してもらえなければ企画の実現には至らないのです。私と同僚はドンキ企画っていけるのでは？と意思疎通したその日の業務後に、疲れ切った身体にムチを打って新宿のドンキを視察に行きました。今振り返るとこうして実際に足を運んで、ドンキ店内のPOPの威力を体感できたことで「いける！」という確信が持てましたし、企画に熱量が入ったような気がします。店内を細かく観察させていただき、その後同僚と何がポイントなのかについて話し合いました。企画段階では盛り上がったものの、展示会の方向性を決定する会議ではマーケ部部長とマーケティング部メンバー3人の計4人で、張り詰めた空気のなか真剣に話し合いました。今考えると少し笑えるのですが「ドンキを構成する要素って？」「何があればドンキっぽいっていえるの」「どういうロジックで数字になるの」とドンキを主語に私たちは部長からなかなかの追及を受けました。私たちメンバーはこの企画は面白いしいけると思っていたものの、追及されるとうまく答えられなくて全員が黙ってしまう瞬間もありました。前年踏襲の企画でいけば楽だしリスクもないし費用もかかりません。ただ弊社のようなまだ認知も十分に獲得できていない状況で「ただ置きにいった」ブースを作っても大きなリターンは得られないだろうと私は考えていました。「シャノンって面白いことやってる会社だな」と何かしら印象に残るものを実現したい、という気持ちが前年踏襲でラクしたい気持ちを上回りました。これまでは上部の大きな看板と壁で製品カテゴリと大まかな特徴を打ち出していましたが、ドンキコーナーを作ることでより詳細なCEP（カテゴリーエントリーポイント）訴求ができるはず。「訴求ポイントが増えより詳細になることでMA（マーケティングオートメーション）で刺さらなかった人も刺すことができると思います！」半ば意地のような説得でした。最終的には私たちの熱量に押されたのか、「じゃあ、失敗してもいいからやってみよう」と部長の承認がおりました。企画を作りこみ、作成物を洗い出すイラレが使えるメンバーがいたため、企画について話しているうちにどんどん図面が出来上がっていきました。畏怖の念を抱きました。ドンキ企画で行こうと決めてからはその後何度も店舗に足を運び、さらに細部まで観察させていただきました。どんな大きさでどんなPOPをいくつ作れば「っぽい」のか、イラレで原寸サイズを確認しながら企画を進めていきました。展示会のご担当のかたにおすすめしたいのはこの「原寸で考える」というポイントです。IKEAなどの大型家具がショールームで見るのと1K6畳の自分の部屋に置いたときに圧迫感が全然違うのと同じように、展示会場は思ったよりも広いです。頭の中ではいい感じでも実際に会場に設置したときに意外と「こぢんまり」見えてしまうことが多いのです。また、作成するパネルやPOPも実際に原寸で置いてみることで「枚数がもっとあったほうがいい」とか「訴求ポイントの全体バランス」なども調整が可能です。もしチームにイラレを使えるメンバーがいない時はパワポでもいいので、パネル単品ではなくブース全体で、できる限り原寸の縮尺で考えることをおすすめさせていただきます。こういったいわゆる立面図の作成は通常外注でお願いすることが多いと思いますが、今回は自分たちで考えたイメージを具現化していくのも自分たちしかいないため、自分たちで考えながら詳細を固めていきました。通常は外注してしまう作業も自分たちで手を動かし頭を使って考えながら進めることで企画が詰まり、よりオリジナルな企画が出来上がってきました。何度も店舗を視察にいったことで私と同僚の頭の中に共通の『実現したいイメージ』が生まれていました。会期1.5週間前はとにかく作る！作る！作る！POP作成は真剣勝負（5分で1枚作成するという時間制限があるからです）。メンバー内で必要なPOPの種類と数量を洗い出していったらとんでもない量になってしまいました。作成物の数量管理シートを見ているだけでも酔ってしまいそうです。その時すでに会期まで2週間を切っていました。企画やオペレーションを詰めつつ、ブースのレイアウトも決めつつ、営業の方向けに説明会を行いつつ、会期の8日前はとにかくパネルやPOPを作りまくりました。実にその数約100点。まあとんでもない量です。あまりにすごい量なので洗い出した時点で私と同僚は気が遠くなり、一度は感情が無になってしまいました。＜作成物と数量＞手書きPOP：45枚（自社で作成）パネル関連：42枚（オフィス近くのキンコーズに入稿）A1パネル：10枚（外部のデザイン会社さんに発注）会期の8日前に今から約100点の販促物作成を行うことを想像できますでしょうか。私はできなかったです。スケジュールは組んだもののまだ何も完成してはいないのです。何かトラブルがあって作成が滞れば、中途半端なしょぼいブースの出来上がりです。展示会担当である私は怖くて震えました。しかしもうひな壇は発注済み、このメイン企画を中心にレイアウトは決定済み。もう引き返すことはできません。震えながらも決死の覚悟で約100点を完成させるためのラフ案を作成していきました。驚異の手書きPOP手書きPOPは社内で作成することにしたため、4月に入社したばかりの1年目メンバーにも入ってもらって計7名で作成しました。画用紙やペン、ボンド、ハサミなどを大量に用意し、社員が昼食を取る用のラウンジで一斉に作成を行いました。（※余談ですが出社割合が増えた弊害で会議室が埋まっており長時間作業できる場所がラウンジしかなかったのです）大人7名が画用紙をチョキチョキ切り抜いて、ポスカで文字をフチどって、CEPに沿った手書きPOPを作りまくりました。その光景は端からみたら異様だったと思います。しかし時間もないし、予算はものすごい額だし、もう私たちは必死です。あまりに真剣に取り組むあまりシーンとしたなかでポスカをシャカシャカ振る音と画用紙にマッキーを引くキュッキュという音が響いていました。どのくらい直前まで作っていたのだろうとGoogleカレンダーを見返しましたが、会期の3日前（土日除く）でまだ手書きPOPを作成していました。時間がない展示会担当の強い味方「キンコーズ」普段の業務でチラシやカタログを発注するときは速くて安いラクスルを使わせていただいていますが、ラクスルさんは納品日を指定することができないため、展示会前にはオフィス近くのキンコーズをよく使わせていただいています。（キンコーズさん、いつもありがとうございます！）今回もいつもの調子で前日にキンコーズに入稿すれば翌日に受取れる想定でスケジュールを組んでいました。しかしここで予定外のトラブルが。私たちの入稿したパネルの量があまりにも多すぎたため（なんせ大きさ様々で計42枚のパネル……！）、店舗のかたから私に電話がかかってきて「翌日受取なんてとてもムリ」だと言うではありませんか。「この量はムリムリムリ！店舗で印刷できない量だから工場に出さないとムリかも！もっと前もって入稿してくれないと！」と印刷リーダーっぽいおじさまに軽く怒られてしまいました。いや、しかしごもっとも。キンコーズで1日で印刷してもらう量ではないのです。展示間近で搬入に間に合わせる必要があるのでなんとかがんばっていただけないか交渉し、謝り倒して納期をなんとか少し縮めていただき、完成したパネルを一括搬入荷物に載せることができました。ファミリーの引っ越しか！という量の荷物飾りつけにもセンスが問われる搬入日ひな壇の飾りつけはセンスのあるメンバーに隊長になってもらいました。無事に手書きPOPやパネルが間に合ったものの、搬入日のひな壇の飾りつけがまた大変でした。ブース内の準備自体は毎月展示会に出展していた恩恵で2時間もあれば終わるのですが、ひな壇はただPOPやホワイトペーパーを設置すればOKではなく、『テーマに沿って』『見やすく』『映えるように飾る』ことがキモです。いったん設置してみては「なんか違う……」を繰り返しました。13時から搬入を始めて飾りつけが終わったのは19時前。約6時間の格闘の末、やっとドンキコーナーのひな壇が完成しました。外はもう完全に暗くなっていました。残っている出展社さん自体が少なくなっていて、見渡せば周りにあるのはスタイリッシュでスマートなブースばかり。改めてブースを遠くから眺めてみたときに「この方向性でいいんだよね・・・いいんだよね・・・！？」と不安にかられそうになりました。「いや、絶対大丈夫。すごくいい！」メンバー同士で励まし合いながら明日からの会期に闘志を燃やしました。さいごに（展示会担当者の所感）ひな壇だけでなくショッピングカートもレンタルして飾りつけしました。本記事の冒頭でも書いた通り、獲得した名刺は昨年から倍増しました。ただそれだけでなく嬉しかったのが他の出展社さんの反応です。「これどうやって作ったんですか？」「うちも新しいことをやりたいんだけどなかなか時間が取れなくて・・・すごいですね」「写真撮ってもいいですか？」「ホワイトペーパーもらってもいいですか？」搬入日の帰りがけや会期中も足を止めて話しかけてもらえたことがとても嬉しかったです。弊社はマーケティングオートメーションというシステムを扱っており、マーケターのかたにお使いいただくことが多い製品のため、出展社さんは大事な未来のお客様です。そんなマーケターのみなさんにありがたいお言葉をかけていただいたことは光栄でした。会話をするなかでやはりみなさん展示会の出展について「前年踏襲になりがち」というお悩みを抱えているようでした。新しいことをやったからといって受注ひいては売上につながらなければ本末転倒です。名刺が獲得できればOKなわけではなく、今回のITWeekでお会いできたお客様と今後も継続的に関係性を築いていくことが重要であることは痛いほど認識しています。今回感じたのは、「展示会とはこういうもの」となんとなく自分の中で作っていた枠を壊す怖さと楽しさです。新しいチャレンジにはリスクもあるし、何よりもまず怖いです。失敗したら、かけた費用分の責任を取れるのか考えると本当に怖かったです。でもこの怖いという感情も大事で、怖いと思うくらいの挑戦をしていかなければ何も変えられないと感じました。これは展示会以外の仕事全般にもいえるかもしれません。すでにわかっていることだけではなく、自分の中に仮説を持ってわからないこともやってみる。新しいことをやってみるからこそ新しい知見が得られ経験値が貯まるのです。新しいことに挑戦する過程で周囲から色々言われることもあると思いますが、企画した本人が「選んだ選択肢を正解にする」という強い気持ちで貫き通すことが大事だと思います。やっている側が本気で取り組んでいるとその気合いが意外と伝播するものです。今回怖いと思いながらやってみましたが結果的に社内外ともにポジティブな反応を得ることができました。マーケティング部としてさまざまな施策を行っていくうえで前年踏襲ばかりでは広がっていきません。時にはリスクがあっても思い切った施策を行ってみたことで学びがたくさんありました。商談になったお客様の分析結果から自分たちが仮説として立てたCEP訴求が間違ってないこともわかりました。展示会の出展にかかる費用は高額ですがそこを縮小しようとするのではなく、むしろ費用を使って結果を倍増させる道を模索していくことが結果的に会社の成長につながっていくのではないか、といちマーケティング部員である自分は思った次第です。これまで『人力舎の芸人さんによるマーケティング漫才企画』、『IKEAの本棚をブースの中に6台立てた本屋企画』などおよそBtoB展示会のブースに似つかわしくないチャレンジングな企画に挑戦してきました。今後もシャノンならではの個性を立てたブース作りを目指していきたいと思いますので展示会にご来場の際はぜひシャノンのブースを探してみていただけるとうれしいです。————————————————————————————————–以上です。今回の記事はいかがでしたでしょうか？感想やみなさまの会社で行っている展示会の工夫などあれば教えていただけますと幸いです。X（旧Twitter）で投稿いただく際はハッシュタグ#シャノンのブログも添えてポストいただけるとうれしいです。シャノン公式アカウントから「いいね」させていただくかもしれません。▼「展示会からの商談をもっと増やしたい！」とお考えのみなさまシャノンのマーケティングオートメーションをお使いいただくことで効果的に商談を増やし、展示会の費用対効果が向上します。⇒資料ダウンロードはこちら最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

イベントを活用するマーケティングが注目されています。企業が商品やサービスを売るとき、顧客の購買の動機づけとなるような“体験”を提供できることがその理由です。イベントマーケティングは、BtoCだけでなくBtoBビジネスでも活用されています。しかし、イベントを開催するにはコストも手間もかかります。イベントを成功させ、マーケティング施策としても成果を上げていくためには、いくつかのポイントを押さえて進めていく必要があります。今回は、イベントマーケティングとは何か、注目される理由などを確認した後、BtoBビジネスにおけるイベントマーケティングの進め方、成果を上げるポイントを解説。最後にシャノンが実践してきた各種イベントの事例やデータもご紹介します。「出展社や来場者を集める効果的なイベントの形式がわからない」といったお悩みはございませんか？シャノンが多くの実績と経験をもとに最適なイベントをご提案いたします。⇒イベントに関する資料はこちら目次Toggleイベントマーケティングとは？イベントマーケティングとは？　なぜ注目されるのかイベントの種類イベントマーケティングのメリット・デメリットBtoC、BtoBのイベントマーケティングBtoBのイベントマーケティングとは？　進め方と成果を上げるポイントBtoBのイベントマーケティングの進め方イベントマーケティングで成果を上げるポイントイベントマーケティングの事例紹介：展示会、カンファレンス、ウェビナー展示会ではホットリードを見つけることと事後フォローが重要シャノンのビジネスカンファレンスでは1,000名超を集客シャノンでは2019年からウェビナーを開催まとめイベントマーケティングとは？イベントマーケティングとは何か、メリットやデメリットについてなどの基本的なことをまず確認します。イベントマーケティングとは？　なぜ注目されるのかイベントマーケティングとは、イベントを活用して自社の商品やサービスの売上拡大をめざすマーケティング活動のことです。イベントマーケティングが注目される理由として、以下の点が挙げられます。消費者が顧客体験を重視する傾向イベントは「体験」をする機会です。商品やサービスの選択肢が豊富で情報量も多い現代、消費者が購買を決定する決め手として体験を重視する傾向があります。ソーシャルメディアとの親和性イベントの体験は投稿で拡散されることが多く、ソーシャルメディアと親和性があります。消費行動のパターンであるAISAS（Attention、Interest、Search、Action、Share）で知られているように、SNSで共有された情報から他の人が購買に至る傾向もあります。企業が顧客理解を深める機会になる企業側の観点からみると、イベントは顧客とリアルな接点を持ち、率直な意見を聞けるマーケットリサーチの機会でもあります。複雑化しているといわれる顧客の消費行動を理解するためにもイベントマーケティングが有効です。イベントの種類イベントマーケティングに活用される主なイベントの種類として、以下があります。博覧会・展示会企業が自社製品やサービスを展示・紹介する場です。広い会場に多くの出展者が集結するため、出展企業にとっては多くの人にPRできる機会です。カンファレンス・シンポジウム・講演会商品やサービスのターゲット層にとって興味・関心がありそうなテーマで行うビジネスカンファレンスや、知名度の高い講演者が登壇する講演会などです。セミナー・ウェビナー特定のテーマに興味や関心を抱く人を募って開催されるイベントを指します。セミナーはオフラインに対し、ウェビナーはオンライン上で実施されることがベターです。スポーツ・音楽・演劇・ゲームなどのイベント試合観戦、音楽やゲームに特化した祭典などがあり、集客力が高いという特徴があります。地域イベント祭り、商店街や自治体の催し、花火大会などがあります。飲食イベントさまざまなフードが集まる大規模なイベントから、お店の新メニュー発売イベントなど多岐にわたります。飲食イベントは年代・属性などを問わず幅広く集客がしやすいイベントです。コンテスト、顕彰個人や団体が競うコンテスト、コンクール、表彰式などがあります。式典、セレモニー周年記念行事、施設のオープニングセレモニーなどがあります。学校のイベント大学・専門学校・学生団体などが実施するイベントです。プロモーションイベント商品やサービスを直接PRするイベントです。ポップアップストア企業がプロモーションのために期間限定で出店する店舗です。商品を販売せずにサンプルの展示、体験やプレゼントの提供などを行うこともあります。上記の中には地域イベントや学校イベントのように企業が主催しないものもあります。このようなイベントには、企業は協賛という形で参画することがあり、これも広義のイベントマーケティングに含まれます。イベントマーケティングのメリット・デメリットイベントマーケティングのメリットとデメリットは以下の通りです。《イベントマーケティングのメリット》他のマーケティング施策でリーチしにくい集客ができる日常的なマーケティング活動として、広告、Webマーケティングなどがありますが、イベントの開催によってそれだけではリーチできないターゲット層を集客できる可能性があります。まだ購買ニーズが顕在化していない潜在顧客にいち早くアプローチするためにも有効です。参考：潜在顧客とは？顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説体験により購買意欲を高められる価値のある体験や特別な体験をすることにより、顧客の購買意欲が高められます。商品を認知しつつも行動に踏み切ることがなかった見込み客に購買を促すきっかけになります。既存顧客のエンゲージメントを向上させるイベントは新規顧客開拓の機会となりますが、既存顧客に対してはエンゲージメント向上の効果があります。ブランドのイメージアップに有効イベントを開催または協賛することで、多くの人に企業名や商品名を知ってもらうことができ、ブランドイメージの向上に役立ちます。情報の拡散を期待できる話題性のあるイベントはSNSで共有され拡散されます。また、イベントの内容が注目されればニュース記事として各種メディアに掲載され、費用を投じて行う広告宣伝以上に認知度を高められる可能性もあります。《イベントマーケティングのデメリット》コストがかかる特にオフラインのイベントは多額の会場費や人件費がかかります。すぐに売上に結びつかず、費用対効果が見えにくいイベントの開催が売上にすぐ結びつかないこともあります。特にBtoBではその傾向が強いです。イベントが成功かどうかは中長期の視野でとらえる必要があり、費用対効果が測定しにくい傾向があります。準備に手間と時間がかかり、集客には特に苦労するイベントではコンテンツの準備や計画に多くの手間と時間がかかります。また、大きなイベントでは集客の目標達成のために労力がかかります。参考：イベント集客のコツと方法を徹底解説。メール戦略で集客に成功した事例も紹介！失敗するリスクがあるイベントは成功するとは限らず、リスクもあります。・人が集まらない、あるいは集まりすぎた・何らかの事故が起きた・イベントの内容に評価が得られなかったなどが考えられます。評判を落としてしまう事態にならないよう、綿密に準備することが大切です。BtoC、BtoBのイベントマーケティングイベントマーケティングの方法は、BtoCとBtoBで違いがあります。BtoCのイベントマーケティングで主に活用されているイベントは、飲食やエンターテインメントのイベント、地域イベントのような幅広い客層が集まるイベントです。イベント会場で商品を有料または無料で提供したり、特別な体験ができる機会を提供したりすることで、ターゲット層に対して認知度を高められます。近年は、「ゲームショウ」「文具博」のような展示会形式のBtoCイベントも増えています。BtoBのイベントマーケティングで主に活用されているイベントは、・展示会・ビジネスカンファレンス・セミナー/ウェビナーの３つです。BtoBのイベントマーケティングでは、上記のようなイベントにより見込み客を集客します。すぐに売上に結びつかないこともありますが、継続的にフォローすることで購買意欲を高められます。そのために、BtoBのイベントマーケティングでは、イベント開催後の見込み客のフォローが重要です。この後は、BtoBのイベントマーケティングについて解説していきます。BtoBのイベントマーケティングとは？　進め方と成果を上げるポイントBtoBにおけるイベントマーケティングの進め方、成果を上げるために押さえたいポイントについて解説します。BtoBのイベントマーケティングの進め方イベントマーケティングの基本的な進め方について、BtoB企業がリアルイベントを実施する場合の例で解説します。1.イベントの企画まずイベントの目標を設定し、いつどんなイベントを開催するかの企画を立てます。企画書にはイベントのタイトル、開催概要、集客プラン、予算、スケジュールなどを明記します。イベントの企画書でお困りのかたは、以下の記事をご参考ください。参考：イベントの企画書の書き方は？テンプレートとポイントのまとめで解説！2.イベントの準備会場や知名度の高い講演者のスケジュールなど、優先度の高いものから決定しましょう。その後、詳細なプログラムの作成、スポンサー募集、ランディングページやその他のクリエイティブ制作などを進めていきます。3.告知と集客イベントの概要が決定したらできるだけ早く告知と集客に着手します。集客のための施策として・ハウスリストへのメール案内・SNSからの発信・イベント告知サイト、プレスリリースサイトへの掲載・Web広告・DM・社員の口コミなどがあります。イベント集客における具体的な施策についてお困りのかたは、以下の記事をご参考ください。参考：カンファレンスとは？ミーティングとの違いや意味、開催するメリットを事例を用いて解説4.イベントの実施イベントの当日は進行表に基づき、会場準備、受付、接客などの業務を分担して進めます。5.イベントの振り返りと参加者のフォロー終了後には来場者アンケート集計などをもとにイベントの振り返り・分析を行います。また、参加者には速やかにお礼メールを送信し、その後は見込み客として継続的にフォローをしていきます。イベントマーケティングで成果を上げるポイントイベントでの集客は売上に直結するわけではありません。しかし、イベントマーケティングで中長期的な商談の増加といった成果を上げていくために、以下のような点がポイントとなります。個々のイベントの目標を明確にするイベントを実施するときにはどのようなターゲット層に対して何を伝えるのか、目標を明確にすることが重要です。大規模イベントではできるだけ多くの人を集客することに専念することもあります。また、シャノンでは定期的にウェビナーを開催していますが、「興味・関心層向けに業界のノウハウを紹介する引き上げウェビナー」と「具体的に製品の検討をしている比較検討層向けの製品ウェビナー」の２つのパターンで実施しています。製品ウェビナーについては集客数が少ないですが、商談へ進むアポイント率は高くなっています。イベントの振り返りと改善を重ねる1回限りのイベントで成果を出すことが難しくても、回を重ねて改善していくことが可能です。イベント後には効果測定や振り返りを行い、改善ポイントを見つけ出して次のイベント開催に活かします。自社の経験を蓄積することでより効果的なイベントマーケティングが行えるようになります。リードナーチャリングを継続するイベントの参加者には購買意欲が高くない人も多くいますが、貴重な見込み客です。イベント後は購買意欲の引き上げを目指して、継続的なリードナーチャリングを行っていきます。リードナーチャリングにおける具体的な施策は以下の記事で紹介しています。参考：リードナーチャリングとは？MAツールを武器に、BtoB顧客を引き上げる手法を事例つきで解説デジタルツールを活用するイベント施策とその他のマーケティング施策の集客は一元的に管理して、購買意欲が高い見込み客（ホットリード）には早めにアプローチすること、それ以外の見込み客（ウォームリード、コールドリード）にはリードナーチャリングを継続していくことが重要です。これらの業務を効率よく進めるために、デジタルツールが有効です。イベントの経験が少ない企業は協力会社の活用を検討するイベントを開催した経験が少ない企業は、当初は外部のイベント会社のサポートを受けることがおすすめです。自社に不足しているリソースを提供でき、信頼できる協力会社を選ぶことが大事です。シャノンではリードナーチャリングを自動化・効率化できるマーケティングオートメーション（MA）、イベントの準備から事後フォローまでを効率化できるイベント管理システムを提供しています。また、豊富なイベント開催実績をもとに、イベントの企画・事務局運営・人材などのサポートも行っています。⇒シャノンのイベント管理システムを見てみる⇒シャノンのマーケティング支援ツールを見てみるイベントマーケティングの事例紹介：展示会、カンファレンス、ウェビナーシャノンでは展示会参加、カンファレンスやウェビナーなどのイベント施策を行っています。各施策の事例と押さえたいポイントについて紹介します。展示会ではホットリードを見つけることと事後フォローが重要展示会出展の最大のメリットは、多くのリードを獲得できることです。そして、来場者の中にはその場で商談が可能、あるいはすぐアポイントがとれるホットリードが一定数存在するため、そのような顧客をできるだけ多く、競合他社よりも早く見つけ出すことが重要です。ホットリードには担当者がしっかり接客する展示会では、集客・対話をしながらホットリードとウォーム・コールドリードの判断をし、ホットリードに対しては担当者が接客をしてアポイント獲得をめざします。展示会中に名刺をスキャンするすべてのリードに対して展示会後の翌営業日からフォローをスタートできるよう、展示会のバックヤードで名刺スキャンを進めます。⇒シャノンの名刺管理サービスを見てみるウォーム・コールドリードを再判定するウォーム・コールドと判断したリードに対しては展示会後にメールでフォローを実施します。このグループにも「ホットリード」が存在する可能性があるので、ホットリード向けの情報を届けることによって再判定をします。どのように再判定を実施するかは、以下の動画で解説しています。参考：サンクスメールでフェーズ再判定、展示会フォローで外せないポイントとは再判定をできるだけスピーディーに行うことで、商談の可能性が高くなります。シャノンではこれらのポイントを実践することにより、展示会の費用対効果を高めることに成功しました。シャノンのビジネスカンファレンスでは1,000名超を集客シャノンは自社イベントとして2023年7月「シャノンデジアナカンファレンス2023」を開催し、1,000名を超えるお申込をいただきました。「市場の創造」というテーマで、パネルディスカッション、著名な専門家による特別講演、最新の機能紹介など、さまざまなセッションを実施しました。カンファレンスにご来場いただいたことを皮切りに商談化までつながったケ―スもあり、商談が停滞していたリードに対して改めてアプローチをするきっかけとしても有効に活用することができました。カンファレンスの集客のために実施した施策については、以下の記事でくわしく解説しています。参考：カンファレンスとは？ミーティングとの違いや意味、開催するメリットを事例を用いて解説シャノンでは2019年からウェビナーを開催シャノンは2019年8月からウェビナーを開催し、今では年間約75回のウェビナーを実施しています。現在はターゲットごとに、2種類のウェビナーを実施しています。購買意欲が高い「比較検討層」向けの製品ウェビナーと、購買意欲はまだ低いが一定の関心を抱いている「興味・関心層」向けの関心ウェビナーです。また、ウェビナーを定期開催してきた結果より、以下のようなデータが得られています。・ウェビナーの集客数は、対面セミナーの約5倍・ウェビナーの見逃し配信は、申込者の1/4の方が視聴する・40分と60分のウェビナーでは、40分のほうが視聴者満足度が高いウェビナーは対面セミナーと比較してコストがかからず、確実に成果を上げることもできているので、費用対効果が高いイベント施策であるといえます。ウェビナーについては、以下の記事でくわしく解説しています。参考：ウェビナーとは？配信のはじめ方、メリットやデメリットから集客のコツまでをかんたん解説まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.イベントマーケティングが注目される理由として、以下があります。・消費者が顧客体験を重視する傾向・ソーシャルメディアとの親和性・企業が顧客理解を深める機会になる2.イベントマーケティングのメリット・デメリットは以下です。《メリット》・他のマーケティング施策でリーチしにくい集客ができる・体験により購買意欲を高められる・既存顧客のエンゲージメントを向上させる・ブランドイメージアップに有効・拡散を期待できる《デメリット》・コストがかかる・すぐに売上に結びつかず、費用対効果が見えにくい・準備に手間と時間がかかり、集客には特に苦労する・失敗するリスクがある3.イベントマーケティングで成果を上げるポイントは以下です。・個々のイベントの目標を明確にする・イベントの振り返りと改善を重ねる・リードナーチャリングを継続する・デジタルツールを活用する・イベントの経験が少ない企業は支援会社の活用を検討する4.BtoBのイベント施策事例を紹介します。・展示会・カンファレンス・ウェビナー最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

企業が開催するイベントとして、展示会、セミナーやウェビナー、ビジネスカンファレンスなどがあります。このようなビジネスイベントでは受付業務を円滑に行うことが重要です。写真は、シャノンが7月に開催して1000名超を集客した「シャノンデジアナカンファレンス2023」での無人受付カウンターの様子です。参加者は端末にQRコードを読み込ませるだけで受付完了。リアルタイムの来場者管理やイベント後のフォローなども合わせて行いましたが、これらを可能にしているのがイベント管理システムです。本記事では、受付の業務内容や役割をまず確認し、受付業務を効率化できるイベント管理ツールについても解説します。シャノンの自社イベントでの受付業務の事例については、後半で改めてご紹介します。目次Toggleイベントの受付業務とは？　その重要性を確認イベント受付の主な業務内容受付業務の重要な役割とは？受付業務で失敗しないためのポイントは？イベント受付業務を効率化するツールとはイベント受付に活用できる「イベント管理ツール」の機能と選び方受付にイベント管理ツールを導入するメリット・デメリットシャノンのイベント管理システムとは「シャノンデジアナカンファレンス2023」での受付業務の事例を紹介！QRコード受付をiPadで行うメリットは？来場通知メールでホスピタリティー向上まとめイベントの受付業務とは？　その重要性を確認イベントの受付業務の内容、重要性などの基本を確認します。イベント受付の主な業務内容イベントの当日に受付が担当する主な業務として、以下があります。事前セッティングイベント会場の当日準備として、受付カウンターや端末のセッティング、配布資料の準備、案内表示や導線整備などを行います。一人一人の受付に要する時間が短く、全体がスムーズに流れるように配慮します。イベントの参加人数に対して必要十分な受付人員や端末数を配置することも重要です。来場者の受付来場するゲストを迎え、受付を行います。ビジネスイベントでは事前申込に基づいて当日の来場を確認する形式が多いので、冒頭で紹介したような無人受付システムでない場合は受付担当者が速やかに確認作業をすることがポイントです。また、VIP、介助などの特別な対応、事前登録がないゲストの当日受付なども必要となります。各種問い合わせ対応イベントの内容や会場内の設備、入退場についてなどの各種問い合わせへの対応をします。想定される質問とその解答例を用意しておきましょう。非常時などの対応急病や災害のような非常時、その他の不測の事態への対応が必要になることもあります。万一に備えて事前に対応の方法を決めておきましょう。受付業務の重要な役割とは？受付業務の役割として、以下２つが挙げられます。参加者の満足度を高めるすべての来場者が最初に接する受付スタッフの接客や運営の印象は、イベントそのものの満足度に影響をあたえます。企業のイメージアップや参加者のリピート増加のためにも重要です。参加者を見込み客として、将来の商談へつなげる展示会や商品発表会のような集客イベントはもちろん、それ以外のビジネスイベントもマーケティング活動の一環として実施されます。参加者のなかで購買意欲の高い見込み客を見つけたり、将来の顧客となるよう興味を引き上げたりするためにも、受付という最初の接点を活用することが重要です。つまり受付業務は、イベントを円滑に進めるためだけでなく、マーケティング活動の一環として積極的に活用すべき機会とも言えます。顧客との接点を最大限に活用するために役立つイベント管理システムについては、後ほど解説します。受付業務で失敗しないためのポイントは？受付業務の重要な役割を理解して、失敗なく実施するためのポイントとして、以下が挙げられます。スピーディーかつ確実なオペレーション一人一人の受付に要する時間を最短にすることで、行列や待ち時間ができるだけ発生しないようにします。スピーディーであると同時に、名刺をいただき来場者について確実に記録することも大事です。「想定外」が起きないよう、マニュアルなどを準備さまざまな問い合わせに対してあわてることなく対応すること、何か事故が起きても最善の対応がとれることが大事です。そのためにはあらゆる事態を想定して準備をしておきます。スタッフ共有のマニュアルを作成しておくことも有効です。必要に応じてツールや協力会社を活用するイベントの準備全体を効率化して、その中で受付業務についても最適なオペレーションを用意するためには、イベント管理ツールの導入が効果的です。また、イベント開催経験が少ない企業は、専門会社の協力を得ることも有効です。イベント受付業務を効率化するツールとは受付業務に役立つイベント管理ツールの選び方、導入のメリット・デメリットなどについて解説します。イベント受付に活用できる「イベント管理ツール」の機能と選び方イベント受付業務をデジタル化できるツールとして、受付業務に特化したツールとイベント全体を管理するシステムとがあります。無料から利用できるシンプルなツールもあります。自社にとって必要な機能を見極めてツールを選ぶことがポイントです。イベント受付に関連する主な機能としては、以下があります。当日受付冒頭で紹介したようなQRコードによる無人受付のほか、入場パスを発行、入退場管理、当日決済などの業務を管理する機能です。来場通知特定の申込者が来場したときに担当者に通知する機能です。アンケート退場までにイベント参加者のアンケートを回収・集計する機能です。※参考記事：ビジネスイベントにアンケートは不可欠！テンプレートや成果を上げるポイントを紹介イベント全般を管理するツールの場合、上記に加えて、事前申込の受付、申込者へのメール送信、オンラインイベントの視聴者ログ管理、イベント後の参加者フォロー、各種分析、MA連携などの機能があります。イベントの申込や参加の情報を活用してマーケティング活動を行っていく場合は、イベント管理システムが適しています。受付にイベント管理ツールを導入するメリット・デメリット受付業務にイベント管理ツールを導入するメリットとして以下が挙げられます。イベント管理ツール導入のメリット受付業務を効率化でき、来場者の満足度も上げられるQRコードによる受付はスピーディーで待ち時間の発生が少なく、感染症対策としても有効で参加者に好評です。最新技術の活用でイメージアップにもつながります。限られたスタッフを有効活用できる受付業務に人員を割かないため、スタッフは来場者の問い合わせ対応、全体の運営管理などに専念できます。結果としてイベント運営全体の品質向上に役立ちます。マーケティング活動に役立つイベント管理ツールの各種機能がイベントの来場者に対するマーケティング活動に有効です。たとえば、自社の顧客がイベントに来場した際、リアルタイムで担当者にメール送信する「通知機能」により、顧客に対して十分なアテンドをすることができます。来場者に対してイベント終了後できるだけ早くお礼メールを送信することも効果的です。また、デメリットとしては以下があります。イベント管理ツール導入のデメリットコストがかかるシステムの導入にはコストがかかります。イベントの規模が大きくない場合は費用対効果が得られないこともあります。リソースや経験の不足を解決できない自社イベントを開催した経験が乏しい場合、リソースが不足している場合には、ツール導入だけでは不十分です。特に未経験から大規模イベントを開催する場合には、企画・運営の経験が豊富で人材などのサポートも可能なイベント支援会社の協力を得ることがおすすめです。シャノンのイベント管理システムとはシャノンのイベント管理システムは、小規模なセミナーから大型の展示会まで、リアルとオンラインのさまざまなイベントを一元管理できるツールです。以下のような特徴があります。安心の実績と経験日本を代表する多くのリアル/オンラインイベントでシャノンが選ばれています。セキュリティ基準に厳しい金融・保険業界でも高い評価をいただいています。機材や人材の支援も可能人的リソースの不足はイベントを開催したい企業の多くが抱える課題です。シャノンはシステムだけでなく、事務局運営、イベント当日の人材支援、機材の提供についてもサポートしています。リアル／オンラインの履歴を一元管理リアル、オンライン、ハイブリッドの開催方法を問わず、すべてのイベントの来場や行動の履歴を一元管理できます。柔軟なカスタマイズと自由度の高いデザインイベントに関わる全てのページをオリジナルデザインにすることができます。柔軟なカスタマイズも可能。システム開発会社ならではの強みです。シャノンのイベント管理システムについて、詳しい資料はこちらからダウンロードできます。「シャノンデジアナカンファレンス2023」での受付業務の事例を紹介！シャノンが2023年7月に開催したイベントで実施した受付業務について紹介します。QRコード受付をiPadで行うメリットは？イベントの受付には以下のようにiPadを設置しました。これまでシャノンを活用したイベントでは、受付スタッフがいることが前提でしたが、今回はiPadを使用することにより、無人・非接触の受付対応が可能に。お客様ご自身でQRコード認証をして受講票フォルダを取っていただく方法により、来場者をお待たせすることなく、スムーズな受付進行が可能となりました。来場通知メールでホスピタリティー向上「来場通知メール」により、大切なお客様に対してタイミングを逃さずフォローができます。今回は、お客様が入場した際に、担当者へメールで通知しました。担当者はお客様の来場に備えて受付近くで待機する必要はなく、必要な接客をすることができます。多くのお客様を迎える今回のようなイベントでは、エントランスや受付エリアには誘導スタッフのみが立ち、お客様のスムーズな導線を確保することも大事です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.受付業務の重要な役割は２つです。受付業務もマーケティング活動の一環として活用します。・参加者の満足度を高める・参加者を将来の商談へつなげる2.受付業務で失敗しないためのポイントは以下です。・スピーディーかつ確実なオペレーション・「想定外」が起きないよう、マニュアルなどを準備・必要に応じてツールや協力会社を活用する3.受付にイベント管理ツールを導入するメリット・デメリットは以下です。《メリット》・受付業務を効率化でき、来場者の満足度も上げられる・限られたスタッフを有効活用できる・マーケティング活動に役立つ《デメリット》・コストがかかる・リソースや経験の不足を解決できない4.シャノンが開催したビジネスカンファレンスでは、QRコードをiPadの画面で読み取る無人受付を採用。スムーズな受付進行ができました。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

みなさま、こんにちは。株式会社シャノン　マーケティング部の村野です。ChatGPTを使って、SNSの投稿文を作成できたら便利だと思いませんか？この記事では、SNSへの投稿文を「いいかんじ」にしてくれるプロンプトはなにか？を検証した過程と結果をご紹介いたします。企業のSNSご担当者さまはもちろん、ChatGPTのプロンプトにお悩みを持つみなさまのお役に立てたらと思い記事にしてみましたので、最後までご覧いただけますと幸いです。なお、本記事ではGPT3.5を使用しています。▼3分で分かる！動画でのご紹介はこちら。 目次ToggleSNS投稿にChatGPTを活用しようと思った背景前提パターン1：役割・目的を与えてみるシンプルな指示役割を与える目的を与えるここまでのまとめパターン2：特徴・キャラを与える特徴・キャラクターを与える特徴・キャラを「制約事項」にまとめて与えるここまでのまとめパターン3：参考文体を与える特徴を出して真似させるフォーマットに沿った特徴を出して真似させるここまでのまとめまとめSNS投稿にChatGPTを活用しようと思った背景私は現在マーケティング部でSNSを担当しておりますが、投稿内容の作成に時間がかかり投稿頻度をあげられないという悩みを抱えています。改善にあたって自身の業務を効率化する方法を考えたときに、ChatGPTを活用して作業時間を短縮することはできないかと思い、業務に組み込む方法を模索しはじめました。活用できるポイントを探るにあたり、改めてSNSの投稿文作成のフローを考えてみます。・スケジュールを立てる・内容のテーマを決める・文章を作成する・文章の表現を決める・投稿する本来はもっと複雑なフローですが、大枠ですとこの流れで進めていることが多いです。今回は、一番チャレンジしやすそうな要素「文章の表現を決める」に絞ってプロンプトを考えてみました。試行錯誤の末にわかった、投稿文を「いいかんじ」にしてくれるプロンプトは何か？検証結果はブログの最後でご紹介いたします。前提検証内容：・プロンプトのパターンを考えてどう変化するかを検証する・そのなかから業務で活用できそうなプロンプトを選定する条件：・検証にあたってChatGPTにインプットするSNSの投稿文章は統一するインプットするSNSの投稿文章：「コンテンツナーチャリング」についてご紹介します。リードナーチャリングにおいて、お客様の購買プロセスを青い三角形の「認知」「興味」「関心」「比較」「検討」「商談」の順に上昇させることが重要です。このプロセスをコンテンツを通じて推進していくことを「コンテンツナーチャリング」と呼びます。パターン1：役割・目的を与えてみるシンプルな指示まずは、この先プロンプトによる変化を分かりやすくするためにシンプルな指示を出してみます。気づいたこと：・元の文章に近い形ででてくる・かなりフォーマル・言い回しが変わった具体的な要求をせず「表現を変えてください」とだけ伝えると変化は最小限で、変わったのは文体のみでした。（「～と呼びます」が「～と称します」になるなど。）役割を与える次に、プロンプトといえばこちら。ChatGPTに役割を与えるロールプレイ型のプロンプトを試してみます。先ほどの文章に、「あなたはBtoB企業のSNS担当者です」という一文を加え生成してもらいました。気づいたこと：・元の文章に近い形ででてくる・かなりフォーマル・言い回しが変わったこちらは最初の指示と同様、大きな変化は見られませんでした。目的を与える次は、ChatGPTに目的を伝えてみます。今回はInstagramへの投稿を目的として生成してもらいました。気づいたこと：・絵文字とハッシュタグがついた・文体がカジュアルになったChatGPTでSNSを指定することでそれっぽくはなりましたが、元の文章と大きな差異は見られません。また、生成された文章を見ると、SNSにしては堅い印象を受けませんか？人力で投稿文を考える際は、ブランドのイメージにもよりますが親しみやすさをだすために、絵文字をつけたり、言い回しを柔らかくしたり、表現の工夫をするはずです。ここまでのプロンプトでは、そういった要素を指定することができないため、次はそれらの要素をカスタマイズできるようなプロンプトを生成していきます。ここまでのまとめ・役割と目的を伝えるだけでは文章に大きな変化は見られない。パターン2：特徴・キャラを与えるパターン①を参考に、投稿文作成において必要な要素をまとめたのが以下です。客観的に判断できる要素を「特徴」、主観的な要素を「キャラクター」として定義しました。特徴・見出しの有無・絵文字の有無・ハッシュタグの有無キャラクター・トーン：カジュアル↔フォーマル・言い回し：ポジティブ↔ネガティブ・語尾：○○これらの要素を指定して作成できたら便利ですよね。たとえば、トーンを「カジュアル」または「フォーマル」にカスタマイズするなどです。例1)カジュアルなトーン例2)フォーマルなトーン特徴・キャラクターを与えるそれではChatGPTに、特徴とキャラクターの要素を伝えて元の文章に反映するよう指示を出してみます。気づいたこと：・特徴の見出し、語尾が反映されない。このあと、何回かおなじように試してみたのですが、特徴が反映されなかったり、キャラクターが不安定になる（「どすえ～」の語尾が反映されない）といった問題が発生しました。ChatGPTに反映されない理由と正しい指示方法を聞いてみたところ、要約すると「指示が抽象的なため文章で指示してほしい」と回答があったのでそのように指示してみます。それがこちらです。気づいたこと：・元の文章と比べ、大きく変化を出せるようになった・元の文章にはない文言が追加されているが、要素として指定した内容は備わっている・指示を出すときは要点のみではなく具体的に指示をするとよい特徴・キャラを「制約事項」にまとめて与えるここまでで必要な要素を反映することはできましたが、文章が勝手に追加されてしまう点、また、指示が所どころ不安定な点があるため、最後に「元の文章の意味や要点を変えずに」という指示を加えてみます。また、特徴とキャラクターを分けずに「制約事項」として指示した結果、こうなりました。同じ文章で制約事項を変えても同様に回答が得られるのでしょうか？語尾をお嬢様口調（「ですわ」「ですのよ」）で指定して生成したものがこちらです。気づいたこと：・元の文章と比べ、大きく変化がみられる・「意味や要点を変えずに」といった一文を加えることで文章の破綻が大幅に軽減される・特徴・キャラクターは分けず制約事項として指示しても反映される要素を変えても指示通りに回答を生成してもらえました。パターン①と比較すると、表現が元の文章から大きく変化し、生成された文章自体は使える形になってきたのではないでしょうか。一方で特徴やキャラクターを指示する方法ですと、それらの中身を考える必要があるのでやや手間がかかりますよね。もっと楽に変化を持たせたい場合や、理想とする具体的な文体がある場合を想定したプロンプトも検証してみようと思います。ここまでのまとめ・文章ごとで意図的に変化を付けられるようになった・課題として、フォーマット（条件）を考える必要があるパターン3：参考文体を与える参考文体があれば、文章を真似させれば良いだけなので、より簡単に文章を作成することができるのではないでしょうか。ChatGPTを使ったステップとしては、・特徴を出させる・文体を真似させるの2つがあるので、ひとまとめにしてChatGPTに指示してみます。特徴を出して真似させる参考文体（以下文章①）は、過去シャノンがXに投稿したポストを入力しました。気づいたこと：・文章表現と訴求内容の特徴が混ざっている・ハッシュタグ、見出しがないなど、欲しい要素が入っていない参考文体の特徴を出して反映させるだけでは、元の内容の訴求内容も反映されてしまいました。本来したかったことは、絵文字や見出しをつけて文章のテイストを揃えることで、イベントの出展情報といった訴求内容は反映してほしくない要素でした。フォーマットに沿った特徴を出して真似させる次は、予めフォーマットを指定して、それに倣った特徴を生成してもらいます。気づいたこと：・指定した特徴はすべて反映されている余計な文言はありますが、使える形になってきたのではないでしょうか。別パターンでも回答が生成されるか検証するために、元の文章①に他の要素を加えてみましょう。語尾「ござる」を追加してみます。※指示の文章に「すべて」という文言を追加しています。危うい箇所はありますが、反映はされています。参考文章を真似て生成する際は、予めフォーマットを指定することである程度は理想の形に落とし込むことができそうですね。ここまでのまとめ・文体を真似て抽出することで理想の文体に近づけることが可能。まとめどのプロンプトが活用できそうか？について、シャノンではパターン③の使い勝手が良さそうだと感じましたが、SNSの運用方針によっても使用したいパターンが異なるのではないでしょうか。みなさんにとって、どのプロンプトが魅力的でしたか？・パターン1：役割・目的を与えてみる・パターン2：特徴・キャラを与えてみる・パターン3：参考文体を与えてみるぜひX（旧Twitter）で感想を教えていただけますと幸いです。その際は、ハッシュタグ#シャノンのブログも添えてポストいただくとシャノン公式アカウントから「いいね」させていただくかもしれません。シャノンでは今後、ChatGPTを活用したSNS運営を予定しております。ぜひフォローして続報をお待ちください！シャノンのSNSを見に行く▼「ChatGPTでコンテンツをどう作れば良いか分からない」といったお悩みを持つみなさまへシャノンが実際に活用しているChatGPTのプロンプトテンプレートを無料でプレゼントしております。ぜひご活用くださいませ。“テンプレートの使いかた”資料が付いてくるChatGPTプロンプトテンプレート最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

2023年は、多くのイベントがオフラインで開催されています。シャノンでは7月25日、「シャノンデジアナカンファレンス2023」を開催。4年ぶりとなる大規模な自社イベントを盛況のうちに無事終えることができました。参考：プライベートカンファレンスに1,000名超の申込と大盛況！「シャノンデジアナカンファレンス2023」を開催しましたこのような大きなイベントは、日頃のマーケティング活動ではリーチできない顧客と出会えることはもちろん、今後のビジネスチャンスを模索する機会としても貴重な場です。今回は、カンファレンスとは何かという基本から始まり、マーケティング施策としてのメリット、準備や集客の進め方を解説します。後半では、シャノンがカンファレンスを開催するにあたりどんな施策を実施したか、何が効果的だったかについて、実例でご紹介します。目次Toggleカンファレンスとは何かカンファレンスとは？ミーティング、シンポジウム、フォーラムとの違いビジネスカンファレンスの目的ビジネスカンファレンスのメリット・デメリットカンファレンス開催の手順目的の設定カンファレンスの準備カンファレンス当日の対応終了後の対応オンライン開催、ハイブリッド開催の場合カンファレンスの集客・申込者管理にMAが有効プライベートカンファレンスで1,000人を集客した施策を紹介！「シャノンデジアナカンファレンス2023」の概要広告、DMで新たな顧客層にアプローチハウスリストへのメルマガは、１コンテンツでの案内が効果的まとめカンファレンスとは何かカンファレンスとは何か、開催するメリットや目的などの基本を確認します。カンファレンスとは？カンファレンス（Conference）は、「会議」「協議会」などと訳されます。「カンファランス」「コンファレンス」などと表記されることもあります。カンファレンスの内容はさまざまです。学術、政治、社会活動などの現場で行われる会議をカンファレンスと呼ぶことがあります。医療・福祉分野では、関係者が集まって治療やケアの方針を決定するクローズドな会議のことを、小規模であってもカンファレンスと呼びます。ビジネス関連のテーマで開催されるのが「ビジネスカンファレンス」です。本記事ではこのあと、ビジネスカンファレンスについて解説していきます。ビジネスカンファレンスは、ビジネスシーンにおいてやや規模が大きい会議イベントを指し、100名以上の大人数で行われることが多いです。テーマに関心がある人が有料または無料で参加します。専門知識を持つ人の基調講演、パネルディスカッション、講演者と参加者、あるいは参加者同士の情報交換などを行うことが一般的です。業界団体やイベント会社によって開催されることもありますが、一企業で主催するカンファレンスのことを、「プライベートカンファレンス」といいます。また、オンラインのみで実施されるものは「オンラインカンファレンス」といいます。自社の顧客にとって関心のあるテーマを設定してビジネスカンファレンスを開催することは、特にBtoB企業のマーケティング施策として有効です。集客だけでなく企業ブランディングにも役立つので、近年ビジネスカンファレンスを実施する企業が増えています。ミーティング、シンポジウム、フォーラムとの違い会議を表す言葉として、カンファレンス以外にも以下のような用語があります。ミーティング（meeting）カンファレンスとミーティングを比較すると、カンファレンスは大人数、ミーティングは比較的少人数で行われます。また、ミーティングはあらかじめ決まった人で行われるのに対して、カンファレンスは幅広く参加者を集める場合が多いです。ただし、「ファンミーティング」のようにミーティングの名称で参加者を募集するイベントもあるので、厳密な定義ではありません。シンポジウム（symposium）シンポジウムは、一般参加者が視聴する場で何らかのテーマを掲げて行われる講演会、パネルディスカッションなどを実施するイベントのことです。カンファレンスと比べると学術的・専門的で、少人数で実施されることもあります。大規模なイベントを「カンファレンス」と呼び、そのなかの１セッションとしてシンポジウムが実施されることもあります。フォーラム（forum）forumは「公開で行われる会議」という意味です。フォーラムもシンポジウムと同じように何らかのテーマに対して参加者が集まって議論や討論、情報交換を行うイベントです。シンポジウムがどちらかというと学術的・専門的であるのと比べて、フォーラムのテーマは幅広いです。シンポジウムは専門家が主体、フォーラムは一般参加者による討論が主体という傾向がありますが、それにあてはまらないイベントもあり一概にはいえません。コンベンション（convention）コンベンションはカンファレンスと大体同じ形式で、カンファレンスよりもさらに規模が大きいものをいいます。カンファレンスミーティングシンポジウムフォーラムコンベンション規模比較的中規模比較的小規模比較的中規模比較的中規模比較的大規模参加者関係者のみが出席する場合が多い。関係者のみが出席する場合が多い。一般聴衆者が参加する場合が多い。一般聴衆者が参加する場合が多い。一般聴衆者が参加する場合が多い。内容特定のテーマに沿って発表や議論を行う。ビジネス関連の内容が主。特定のテーマに沿って発表や議論を行う。複数の視点から意見を出し合う。研究発表など学術的な内容が主。特定のテーマに沿って発表や議論を行う。結論を出すことを目的にする。特定のテーマに沿って発表や議論を行う。「カンファレンス」「シンポジウム」「フォーラム」は用語のニュアンスが少しずつ違いますが、違いをまとめたものが上記の表です。しかし、それぞれの内容は似ていて、厳密な定義もありません。大体の意味をふまえたうえで、どんな名称を選ぶかは主催者が自由に決定しています。ビジネスカンファレンスの目的企業がビジネスカンファレンスを開催する目的として、以下のようなものがあります。集客自社の商品やサービスを販売するための集客を最終目的とする場合が多いです。既存顧客のロイヤリティ向上既存顧客を対象として、顧客サービスを主な目的とするカンファレンスもあります。既存顧客にとって価値ある体験を提供することで、顧客ロイヤリティの向上を図ります。ブランディングカンファレンス開催はブランディング効果があります。企業名や商品名の認知度を上げるとともに、価値のあるテーマを掲げることや多くの参加者を集める実績により、社会的信用度も増します。CSR（企業の社会的責任）企業が積極的に社会的責任を果たすことが求められている近年、CSR活動の実践は集客や人材確保にも有効です。環境保全や教育支援などのCSR活動をカンファレンスのテーマとする場合もあります。知見の獲得と蓄積業界の課題などをテーマに幅広く議論するカンファレンスは、自社にとってだけでなく業界全体にとって意義があり、今後のビジネスに役立つ知見を獲得・蓄積することができます。実際のカンファレンスは、上記のうち複数の目的を兼ねていることが多いです。例えば、既存顧客向けのビジネスカンファレンスを開催して、同時に新規の集客も行い、幅広く告知することで企業のブランディングにも寄与するといった形です。その場合も、主たる目的を明確にすることが重要です。ビジネスカンファレンスのメリット・デメリットビジネスカンファレンスを開催することで得られるメリットの例として、以下があります。《ビジネスカンファレンスのメリット》潜在顧客を獲得でき、将来の売上が期待できる通常のマーケティング活動ではリーチしづらい潜在顧客の獲得に有効です。カンファレンス参加者がすぐに購買に結びつくことは決して多くはないですが、中長期的な売上拡大が期待できます。既存顧客のロイヤリティを高められる既存顧客に役立つコンテンツを届けたり、既存顧客同士の交流を促したりするカンファレンスは、顧客ロイヤリティ向上に役立ちます。社員のモチベーションアップビジネスカンファレンスを開催するときは多くの社員を巻き込みます。部門を超えて社員同士が協力することでモチベーションがアップし、従業員エンゲージメント向上につながります。コンテンツを蓄積・活用できる講演やセッションの内容は自社のノウハウとして蓄積できるほか、コンテンツマーケティングに活用できます。一方、デメリットとしては以下があります。《ビジネスカンファレンスのデメリット》売上に直結しないビジネスカンファレンスの参加者は情報収集をしている段階のかたも多いので、売上に結びつくまで時間を要する場合があります。コストがかかる会場費のほか、広告費、講師謝礼などの経費がかかります。リアル開催では会場費が最も大きなコストです。しかし、テレビCMなどと比較すれば、低予算でできるマーケティング施策です。リソースが必要通常業務以外の仕事が増えるので、社員に負担がかかります。十分なリソースと時間的な余裕を確保して準備を進める必要があります。カンファレンス開催の手順ビジネスカンファレンスを開催するための手順を解説します。目的の設定計画を立てる段階で、カンファレンスの目的を明確にします。業界の知見を集めることで何らかの課題解決をすることが目的の場合もあれば、「人材」や「DX」など多くの人が関心を持つテーマで話し合うようなカンファレンスもあります。また、購入意欲が高い見込み客の集客を主目的とする場合もあるでしょう。目的は一つではなく複数である場合が多いですが、優先順位を明確にすることが大切です。カンファレンスの準備カンファレンスの準備として、以下があります。開催概要の決定まず開催方法がリアルかオンラインかを決め、次にカンファレンスの規模（参加者人数）と予算を決定します。リアルイベントの場合は、参加者人数の設定と会場選びが大きなポイントになります。集客しやすい場所、人が集まりやすい日程を考慮して、希望条件に合う会場をおさえることが重要です。予算内で立地がよく人気の高い会場を確保するためには、半年前までに会場と日時を確定させるようにしましょう。開催期間については、プライベートカンファレンスの場合半日～1日以内で開催することが多いですが、共同開催など規模が大きなカンファレンスは数日間で実施されることもあります。プログラムの決定テーマに沿った内容で講師やパネラーを決定していきます。カンファレンスの内容は集客に直結します。人気があり集客力がある講師のスケジュールは早めに確保する必要があり、会場や日程と同時に検討します。外部講師を招く基調講演などをメインにしながら、自社のセミナーやウェビナーで人気があったコンテンツを参考にした内製のプログラムを追加して、内容のバリエーションを広げることもあります。収支計画・スケジュール会場費・広告宣伝費などの経費計画、参加人数その他の目標を設定し、スケジュールを決定します。内容を早めに確定させることで告知を早めて、集客に注力できます。クリエイティブの制作概要が決定したらキービジュアルを決めてランディングページを作成します。同時にWeb広告や印刷物のデザインも進めていきます。集客カンファレンスに限らず、各種イベントを開催するときには集客が最大のポイントとなります。今まで自社がリーチできなかったターゲット層との接点を増やすには広告配信が有効です。そのほかにハウスリストへのメール送信、SNSからの発信、プレスリリース配信などが主な施策です。DMなどオフラインの手段を合わせて実施することもあるでしょう。また、リマインドメールや来場者特典などにより、事前申込者の来場率を上げることも重要です。集客については、以下の記事でくわしく解説しているのでこちらも参照してください。参考：イベント集客のコツと方法を徹底解説。メール戦略で集客に成功した事例も紹介！カンファレンス当日の対応カンファレンス当日のオペレーションで気を付けたいポイントのひとつが受付です。事前に受けた申込情報と来場者の照合を素早くすること、代理参加など事前登録がない来場者もスピーディーに受け付けすることで、参加者全員がストレスなく入場できます。また、参加者の満足度やどのコンテンツが人気が高かったかを計測できるよう、アンケートを実施することも忘れないようにしましょう。参考：マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は？終了後の対応カンファレンス終了後の対応として、以下があります。スピーディーにお礼メールを送信するカンファレンスに参加した記憶が鮮明なうちにお礼のメールを送信します。開催日当日または翌日にはお礼メールを送信しましょう。当日不参加者にアーカイブなどの情報を案内する参加申込者のなかで当日不参加だった人にはアーカイブ視聴などの案内を送ります。開催報告リリースを配信するプレスリリースなどでカンファレンスの報告リリースを作成、配信します。参加者の人数、参加者の声など、カンファレンスが成功だったことを示すデータをできるだけ入れましょう。コンテンツを活用するカンファレンスで実施した講演やプレゼンテーションの動画、資料などを加工して、コンテンツマーケティングに活用します。以下の記事ではウェビナーの動画を二次利用する事例を紹介しています。参考：コンテンツマーケティングとは？進め方、事例、コンテンツを増やすコツまでをご紹介オンライン開催、ハイブリッド開催の場合ビジネスカンファレンスをオンラインのみで開催することもあります。オンラインイベントの場合、会場のキャパシティにとらわれず多くの参加者を集められること、遠方からも集客できること、会場費削減などのメリットがあります。オンライン開催では、参加者の体験価値を上げるためにメタバースを活用する方法もあります。参考：メタバースの展示会、すでに成果は出ている!?BtoBマーケティングで注目の新手法を解説一方リアル開催は、オンライン開催よりも経費も手間もかかりますが、スタッフと参加者のコミュニケーションが十分にとれること、参加者同士の交流などにより体験の満足度が高いことなど、主催者と参加者の双方に多くのメリットがあり、今後も実施されていくでしょう。リアルイベントではオンライン参加も可能とするハイブリッド開催が可能です。リアル・オンライン・ハイブリッドという開催方法の選択肢はいずれも、目的に合わせて活用されていく見込みです。カンファレンスの集客・申込者管理にMAが有効ここまで紹介してきたように、ビジネスカンファレンスの準備は多岐にわたり、多くのタスクがあります。このようなカンファレンスの準備にはイベント管理システムが有効です。たとえば、集客の施策では何度も案内メールを送信して、その反応をチェックしてさらに新たなメールを作成するといった作業がありますが、配信設定やCVRなどを管理できるMAにより作業を効率化できます。1通目のメールが開封されなかったユーザーと開封されたユーザーに対して内容が異なるメールを送信する場合は、シナリオ設定をおこなうことでに自動化できます。また、カンファレンス当日の受付では来場者の情報をもとに、お礼メールを当日中に自動で配信することも可能です。参考：MAのシナリオ機能とは？シナリオを作成するメリット、手順、シャノンが実践しているシナリオ事例も多数紹介！シャノンのイベント管理システムには、このほかにも以下のような各種機能があり、作業の効率化と制度の高い施策の実施に有効です。プライベートカンファレンスで1,000人を集客した施策を紹介！冒頭で紹介した「シャノンデジアナカンファレンス2023」では1,000名超のお申込をいただきました。今回シャノンが実際に取り組んだ広告やメールなどの施策についてご紹介します。「シャノンデジアナカンファレンス2023」の概要「シャノンデジアナカンファレンス2023」は、シャノンが主催するプライベートカンファレンスです。従来、主に新規顧客向けに年1回開催してきたリアルイベントですが、コロナ禍を経て4年ぶりのリアル開催となりました。タイトル通り、「デジタルとアナログの両方を活用して企業のマーケティング課題を解決する」ために有用な情報を届ける機会を提供しました。詳しくはカンファレンス詳細をご覧ください。広告、DMで新たな顧客層にアプローチ今まで自社と接点がない新たな顧客層へ届くよう、広告やDMでアプローチをしました。以下はバナー広告の一例です。以下のように特典を強調した広告を作成したところ、一定のコンバージョンがありました。また、自社の「ChatGPT」を題材とした講演の広告はCTRが平均よりも高く、ChatGPTに対する注目度の高さがうかがえます。また、「同僚お誘いキャンペーン」と題して、同僚（同じ会社のかた）の同伴を促進するキャンペーンを実施しました。お誘いしたかた、されたかた双方に特典をプレゼントするという内容で、こちらも一定の成果を得られています。以下は7月初旬に発送したDMです。A4サイズで表裏にカンファレンスの情報を詳しく掲載しています。ハウスリストへのメルマガは、１コンテンツでの案内が効果的シャノンでは開催月の7月に入ってから、週に5～7回のメールを送信しました。各メールのCTR、クリック数、CVRなどをチェックしながらメール施策を継続していますが、全体を集計した結果、カンファレンスの情報のみを配信する単独メール（画像：newsletter）の集客効果が特に高いことがわかりました。まとめ本記事のポイントは以下です。カンファレンスとは会議のことで、さまざまな会議をカンファレンスと呼びます。ビジネスカンファレンスは、企業のマーケティング施策として活用されています。ビジネスカンファレンスのメリットとデメリットは以下です。《ビジネスカンファレンスのメリット》・潜在顧客を獲得でき、将来の売上が期待できる・既存顧客のロイヤリティを高められる・社員のモチベーションアップ・コンテンツを蓄積・活用できる《ビジネスカンファレンスのデメリット》・売上に直結しない・コストがかかる・リソースが必要ビジネスカンファレンスを開催するための手順は以下です。1.目的の設定2.カンファレンスの準備3.当日の対応4.終了後の対応ビジネスカンファレンスの準備作業を効率化するために、MAが有効です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

シンポジウムというと、少し前は大学や新聞社が主催するイメージでした。しかし最近は、企業がマーケティング活動の一環として開催する例が増えています。今回は、シンポジウムとはどのような形式のイベントか、企業がシンポジウムを開催するメリット・デメリットなどを解説し、事例もご紹介していきます。目次Toggleシンポジウムとは何かシンポジウムとは？カンファレンス、フォーラムとの違いと共通点シンポジウムのメリット・デメリット企業が開催するシンポジウムの事例シンポジウム開催の手順開催と目的の決定開催概要の決定開催当日までの準備シンポジウム当日と終了後シンポジウムの効率的な運営・管理にMAが有効シャノンがサポートしたシンポジウム事例を紹介イベントの概要シンポジウムをメタバースで実施するメリットまとめシンポジウムとは何かシンポジウムとは会議形式のイベントです。まずはじめにシンポジウムとは何か、企業がシンポジウムを開催するメリットやデメリットを確認します。シンポジウムとは？英語のsymposiumの和訳は「公開討論会」です。シンポジウムは日本語としても定着していますが、意味は英語とほぼ同じで、多くの人が視聴する場で行われる討論会のことです。討論会にもいくつかのパターンがありますが、形式としては、あるテーマについて一人が話す講演会、セミナー数名がパネラーとしてステージ上で討論を行うパネルディスカッションゲストがインタビューを受ける対話形式講演者やパネラーと一般参加者との質疑応答などがあり、ひとつのシンポジウムのなかでこれらを組み合わせたプログラムが組まれます。シンポジウムでは特定のテーマや課題を設定して、それについてよく知る専門家と興味・関心を持つ人が集まります。各種のセッションにより課題の解決策を出し合ったり、最新の知識を共有したりします。シンポジウムでは専門的・学術的なテーマを取り扱うことが多く、大学や自治体などが主催者となって開催されることが多いですが、近年は企業が実施することも増えています。以上がシンポジウムの一般的な姿ですが、明確な定義があるわけではありません。実際の内容はシンポジウム主催者が決めるもので、グループに分かれての座談会や飲食を伴う交流会などが含まれるものもありますし、設定されるテーマが必ずしも専門的・学術的ではない場合もあります。カンファレンス、フォーラムとの違いと共通点シンポジウム以外に会議イベントを表す言葉として、以下があり、少しずつ違いがあります。カンファレンス（conference）カンファレンスとは、やや規模が大きな会議・討論会のことです。「医療カンファレンス」のように特定の会議を指す場合もありますが、企業が主催するビジネスカンファレンスは一般の参加者を集めて行われ、シンポジウムに近い形式です。シンポジウムが専門的・学術的なテーマを扱うことが多いのと比較して、カンファレンスのテーマはビジネス関連が多いですが、明確な区別はありません。フォーラム（forum）英語のforumは「公開で行われる会議」という意味なので、これもシンポジウムと近いです。フォーラムは1つのテーマについて討論する場であるのに対して、シンポジウムは複数の視点から意見を出し合う、という違いが定義されている場合もありますが、開催されている事例を比較すると両者の差異が明確にあるわけではないようです。シンポジウム、カンファレンス、フォーラムという言葉を各種の会議イベントで見かけますが、そこに明確な区別はありません。いずれも、「特定のテーマについて専門家と一般参加者が集まり、討論や情報共有をする場」ということでは共通しているといえます。そして、企業がマーケティング施策のひとつとして実施するイベントの名称として、テーマやターゲットに合うものを主催者が選んで使用しています。シンポジウムのメリット・デメリット企業がシンポジウムを開催するメリットとして、以下があります。《シンポジウムを開催するメリット》潜在顧客を獲得できる自社の商品やサービスのターゲット層が関心を持ちそうなテーマ、コンテンツを提供することで、通常のマーケティング活動ではリーチしづらい潜在顧客を獲得できます。将来的に商品・サービスを購入する可能性がある見込み客を広く集客できます。ブランディング効果がある業界の課題解決に積極的な企業であると印象づけることができ、企業ブランディングに効果があります。また、企業名や商品・サービス名の認知度アップにも役立ちます。シンポジウムが興味深いテーマであればSNSやメディアで取り上げられる可能性もあり、企業名を広める手段としてはTVCMなどより低コストといえます。社員のモチベーションアップイベントを開催するためには社員の協力が必要不可欠です。日常とは違うイベントの準備で多くの社員が協同することで、モチベーションアップ、従業員エンゲージメント向上に有効です。ノウハウやネットワークの蓄積企業自身や業界が抱える課題について、専門家を交えて解決策を話し合い、知識を深めることができます。専門家とのネットワークを拡大する効果もあります。コンテンツの活用シンポジウムの講演録や議事録は、企業のオウンドメディア、メールマガジンなどのコンテンツとして活用できます。一方、デメリットとしては以下があります。《シンポジウムのデメリット》売上に直結しないシンポジウムで多くの参加者を集客しても、情報収集をしている段階のかたも多いので、企業の売上に結びつくまでに時間を要する場合があります。コストがかかる会場費のほか、広告費、講師謝礼などの経費がかかります。リソースが必要通常業務以外の仕事が増えるので、開催当日だけではなく企画の段階から社員に負担がかかります。シンポジウムを開催するときは上記のようなメリットとデメリットがあることをふまえ、目的を明確にすること、無理のない予算やスケジュールの計画を立てることが大事です。企業が開催するシンポジウムの事例企業がシンポジウムを開催する事例のいくつかを紹介します。ぴあ総研シンポジウム「文化芸術・集客エンタメは、人々と社会をどう豊かにできるのか」（2023年5月）基調講演とパネスディスカッションという基本的な構成で、一般参加者300名ほどで開催されました。クエストグループISシンポジウム（2023年2月）基調講演、社長講演、グループ社員による発表の3部構成。こちらは社内向けイベントです。日立ITユーザ会　2023北海道シンポジウム（2023年10月）日間開催。1日目は講演、論文発表、交流会。2日目は親睦を深める開催地観光という構成で、ユーザ同士の交流の機会になっているようです。シンポジウム開催の手順シンポジウムを開催するための手順を解説します。開催と目的の決定前述したように、シンポジウム形式とは特定のテーマを設定して、討論や講演会などで知見を深める機会です。BtoBのイベントとして企画する場合は、・自社の顧客にとって興味・関心があるテーマは何か・テーマを取り扱う形式としてシンポジウムが適当かを検討して、開催の目的を明確に設定します。開催概要の決定どのようなシンポジウムにするか、概要を決定します。最初に決定することは以下です。日時開催の形式（リアル・オンライン）会場メインとなる講演者開催規模（定員）予算リアル開催の場合、参加者人数・予算・希望の開催日時といった複数の条件を満たす会場を確保することが重要です。同時に、シンポジウムの基調講演などで招く講演者のスケジュール確認も必要となります。余裕をもって準備を進めるためには、半年前までに開催概要を決めましょう。開催当日までの準備シンポジウムの概要を決定してから開催当日までには、以下のような準備が必要です。プログラムの確定基調講演以外のプログラムを決めます。外部のゲストに依頼するほか、自社代表者の講演、自社スタッフによるセミナーなどを実施することもあります。内容が決まれば、各セッションのタイムスケジュールを確定させます。告知プログラムが確定したらランディングページを作成して公開し、必要に応じてDMや配布用チラシなども作成します。その後は集客のための各種告知や宣伝に力を入れます。以下のような施策があります。Web広告SNSメールDM経営陣や営業担当者による声掛け詳細な集客の方法については、以下の記事で詳しく解説しているので、こちらも参照してください。参考：イベント集客のコツと方法を徹底解説。メール戦略で集客に成功した事例も紹介！参加申込者に対しては、お礼メールや途中経過の告知、リマインドメールなどでシンポジウムの当日まで定期的にコミュニケーションをとります。開催当日のための準備当日必要となる機材、資料、備品などの手配、当日のスタッフのシフト、受付やアテンドのフローなどを作成します。会場での配信テスト、リハーサルも必要です。シンポジウム当日と終了後シンポジウムの当日は、開始時刻の直前に多くの人が訪れてもスムーズに案内できるよう、マニュアルを整備しておきます。トラブル発生などにも対応できるよう、十分な人員で体制を整えます。シンポジウムの終了後には、参加者にお礼のメールを送り、その後もコミュニケーションを継続します。参加申込者で当日不参加だった人にはアーカイブ視聴などを案内します。事後フォローは素早く行うことがポイントです。シンポジウムの効率的な運営・管理にMAが有効企業がシンポジウムのようなイベントを開催するとき、通常業務に加えて多くのタスクが発生して、社員にとって負担になってしまうデメリットがあることはすでに述べました。負担が大きすぎると、シンポジウムのスムーズな運営が難しくなってしまいます。シンポジウムを含む企業イベントの運営・管理を効率よく進めるには、イベント管理システムが有効です。シャノンのMAはイベント管理に強みがあります。リアル・オンラインの参加者を一元管理して、各種の案内メールを自動化。当日の受付業務では、受付をスピーディーにするとともに、終了後のお礼メール送信までを自動化できます。イベント運営・管理業務の全般を効率化することができます。シャノンがサポートしたシンポジウム事例を紹介シンポジウムは、オンラインでの開催も可能です。最近では、メタバース空間でのイベントを開催する企業も増えてきています。最後に、シャノンの子会社であるZIKUのメタバースを活用してオンライン開催されたシンポジウムの事例をご紹介します。イベントの概要名称メタバースを活用した企業DXシンポジウム開催概要日時：2022年12月15日　13：00～17：00主催者：大阪府参加費：無料内容中小企業のDX化をテーマに、マイクロソフト、サイボウズなどIT企業4社がセミナー登壇企業ブースでは出展企業がDX人材の採用に向けた個別相談を受付背景大阪府はDX人材の育成やマッチングなどを支援する「オオサカDXメソッド」を展開しています。就職を目指す若者を対象としたDXトレーニング（にであうトレーニング）で育成した人材をはじめとするDX人材の採用促進を目的として、本シンポジウムが実施されました。シンポジウムをメタバースで実施するメリットリアル開催に制限がかかる場合、オンライン開催となりますが、メタバースを活用することにより、リアルイベントのような体験を一部提供することができ、参加者の満足度が上がります。来場者はアバターで会場を自由に動き回り、興味・関心があるブースに立ち寄ってコミュニケーションをとり、欲しい情報を入手できます。開催期間中はいつでも入退場ができるので、参加者は自分の都合に合わせてシンポジウムに参加することが可能ということもメリットです。まとめ本稿のポイントは以下です。1.　シンポジウムは、一般参加者を交えて基調講演やパネルディスカッションなどを行う会議イベントです。企業がシンポジウムを開催する例が増えています。2.　シンポジウムを開催するメリットとデメリットは以下です。《開催のメリット》・潜在顧客を獲得できる・プランディング効果がある・社員のモチベーションアップ・ノウハウやネットワークの蓄積・コンテンツの活用《開催のデメリット》・売上に直結しない・コストがかかる・リソースが必要3.　シンポジウムのような通常業務外の作業を効率化するために、MAのイベント管理システムが有効です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

デジタルマーケティングの市場規模はますます拡大する一方で、マーケティング担当者の中にはデジタルの限界を感じている方も少なくありません。そこで注目を集めているのが、アナログなマーケティング手法であるダイレクトメール（DM）です。ダイレクトメールは内容や他の施策との組み合わせ次第では、休眠顧客の掘り起こしで高い効果を期待できます。今回は、ダイレクトメールの定義や注目を浴びている理由、メリット・デメリットについて解説します。さらに、ダイレクトメールの効果を高めるポイントをシャノンの事例をもとに紹介していますので、ぜひお役立てください。目次Toggleそもそも今なぜダイレクトメール（DM）なのかそもそもダイレクトメールとは？メルマガとの違いは？ダイレクトメールが注目を浴びる理由ダイレクトメールのメリット・デメリットダイレクトメールのメリットダイレクトメールのデメリットダイレクトメールの効果を高めるポイントを、シャノンの事例をもとに解説顧客の興味関心を引き上げられる内容にするインサイドセールスと連携するMAを活用して効率化するダイレクトメールでよくある悩みまとめそもそも今なぜダイレクトメール（DM）なのかデジタルツールを活用したマーケティングが主流となっている中で、ダイレクトメール（DM）が注目を浴びています。アナログツールであるダイレクトメールがなぜ今重要視されているのでしょうか。そもそもダイレクトメールとは？メルマガとの違いは？ダイレクトメールは、企業や店などが特定の個人に宛てて送る広告のことです。狭義のダイレクトメールは、広告が印刷されたハガキや封書を郵送やメール便で送ることを言います。SNSで個人的にメッセージをやりとりする機能「ダイレクトメッセージ」もダイレクトメールと同じくDMと呼ばれていますが、今回は広告手法としてのDM（ダイレクトメール）について解説します。ダイレクトメールと似た広告手法に、顧客にメールで広告やお役立ち情報を送る「メールマガジン」があります。ダイレクトメールとメールマガジンの最大の違いは、アナログかデジタルかです。それによって、送付するコストや頻度も変わってきます。ダイレクトメールを送るためには印刷代や郵送費などのコストが伴いますが、デジタルのメールマガジンは送るためにコストはほとんどかかりません。そのため、ダイレクトメールはここぞというタイミングにのみ送られるケースが多く、手軽に送りやすいメールマガジンは配信頻度も高くなります。ダイレクトメールが注目を浴びる理由DXが推進される中で、アナログな手法のダイレクトメールが再び脚光を浴びています。その理由は、デジタルマーケティングが陥りやすい罠にあります。デジタルマーケティングはPVや開封率といった顧客の行動がデータ化されるため、施策の効果を測りやすいことがメリットです。一方で、マーケティングのゴールである「資料請求」「問い合わせ」といった目先の数値のみに着目してしまい、マーケティングの成果が会社の売上に繋がらないことがあります。シャノンでも2015年ごろから、アナログ施策を切り捨ててデジタル広告やSEOを強化していました。それにより、資料請求の件数が1年で248％、2年後には324％まで増加しました。しかし、会社の業績は資料請求の件数と連動せず、思うように伸びなかったのです。その原因は、資料請求した顧客を興味関心フェーズから引き上げるためのアプローチが、デジタル施策だけでは不十分だったことです。この反省を活かして、現在はデジタル施策にダイレクトメールなどのアナログの施策を組み合わせた「デジアナマーケティング」を実施しています。関連記事：刈り取り広告を2年間続けて気づいた、デジタルマーケティングの落とし穴ダイレクトメールのメリット・デメリットダイレクトメールはどんな特性をもつマーケティング手法なのか、メリットとデメリットからあらためて見てみましょう。ダイレクトメールのメリット開封率が高い一般社団法人日本ダイレクトメール協会の調査によると、開封・閲読率は79.5％に上ります。BtoBのメルマガの開封率は一般的に10〜20％と言われていますので、ダイレクトメールの開封率がいかに高いかが分かるでしょう。特別感があるデジタルマーケティングが主流な中で、形に残るアナログな手法は珍しいため特別感があります。とくに若年層は、はじめてダイレクトメールを受け取ると「ビジネスパーソンとして認められた」と感じる人も多いようです。サイズやデザインの自由度が高いメールマガジンやリスティング広告などと違い、サイズやデザインを自由自在に決められることもダイレクトメールのメリットです。はがきでも、一般的なはがきサイズからA4サイズのはがきまで、さまざまなサイズを選べます。封書であれば何枚も広告を入れられるので、メールマガジンのようにメッセージを1つのみに絞る必要もありません。ダイレクトメールのデメリット開封するタイミングが出社率に左右されるダイレクトメールは会社宛に送るため、担当者が出社しないと受け取ってもらえません。出社率が低い担当者に宛てたダイレクトメールは、狙ったタイミングに目を通してもらえない可能性も高いでしょう。そのため、働く場所を問わずアプローチできる手法と組み合わせることが大切です。効果測定に工夫が必要ダイレクトメールはデジタルマーケティングのように、開封率やクリック数などのデータを正確に集計することはできません。効果を測定するために、ダイレクトメールにQRコードを載せたり、メールや電話でフォローしたりなどの工夫が必要です。ダイレクトメールの効果を高めるポイントを、シャノンの事例をもとに解説ダイレクトメールの効果を高めるポイントを、シャノンの事例を交えながら紹介します。顧客の興味関心を引き上げられる内容にするダイレクトメールには、顧客が次のフェーズへと移行できるような内容を盛り込みましょう。とくにおすすめしたいのが、セミナーやイベントの案内です。コーネル大学の実験によると、コミュニケーションの方法はメールよりも対面の方が34倍の効果があると言われています。そのため対面でコミュニケーションするセミナーは、商談に至っていない顧客をホットリード化するのに非常に効果的です。インサイドセールスと連携するダイレクトメールは、メールや電話などインサイドセールスが担当するアプローチ手法と組み合わせて取り組むことで、高い効果を発揮できます。ダイレクトメールが届いた頃を見計らって、メールや電話などの直接的なフォローを行いましょう。シャノンでは、ダイレクトメールを活用して新機能や同業他社の事例の案内を行った際に、アポ率12％を達成しました。電話のみで案内した場合は一般的に1〜3％が相場だと言われていますので、高水準な成果を得られていることが分かります。さらに、ダイレクトメールの送付後に電話に出た人の中で、ネガティブな反応を示した人はたった4％でした。多くの人が電話でのフォローを肯定的に受け取ってもらえるため、より良い顧客体験を作り出すことができます。そのため、ダイレクトメールを含めたダイレクトマーケティングの施策段階から、マーケティング部門とインサイドセールス部門が連携して取り組むことが大切です。目標設定もダイレクトメール単体ではなく、メールや電話でのフォローと組み合わせた数値にすると良いでしょう。MAを活用して効率化するダイレクトメールの作成業務は、MA（マーケティング・オートメーション）を活用して効率化しましょう。ダイレクトメールは開封率が高いマーケティング手法ですが、高い効果を発揮できるのはこれまで自社と関わりのある顧客を掘り起こすケースです。たとえば、これまでに商品・サービスの購入経験がある顧客や、セミナーへの参加、お役立ち資料の請求をするために会員登録した顧客などが当てはまります。そのため送付リストには、MAに登録されているリードや顧客情報を活用可能です。また、ダイレクトメールの内容を考えるにあたって、MAが分析した顧客の属性が参考になります。それにより顧客のニーズに合ったダイレクトメールを送ることができるため、十分な効果を期待できるでしょう。さらに、インサイドセールスとの情報共有もMAでスムーズに行えます。シャノンでは、2023年5月から送付したかたと同業種のかたのシャノン活用事例に関するダイレクトメールを送付し、インサイドセールスと連携して電話やメールでのフォローを行った結果、ダイレクトメール経由でアポイントを獲得することに成功しました。はじめたばかりの施策なのでまだまだ改善点はありますが、デザイン費や印刷・郵送費といったコストを踏まえると、費用対効果の面から見ても成果を見込める実績を挙げています。ダイレクトメールでよくある悩み最後に、ダイレクトメールに関するよくある悩みにお答えします。Q.ダイレクトメールを試してみたいけれど、制作方法が分からないA.ダイレクトメールの基本を学びたい方には、一般社団法人日本ダイレクトメール協会の書籍「新DMの教科書」がおすすめです。ダイレクトメールに関する認定資格である「DMマーケティングエキスパート」の公式テキストで、ダイレクトメールの分析・制作・改善方法を学べます。Q.効果的なデザインにしたいけど、社内にノウハウがないA.デザイン会社にアウトソーシングするのがおすすめです。ダイレクトメールのデザインの相場はハガキの場合1件3～5万円程度ですので、数件の成果を得られれば十分に費用対効果を満たせるでしょう。Q.ダイレクトメールの反応が悪く、次のアクションに繋がらないA.記載する内容や設定している目標が、ダイレクトメールと相性が悪い可能性があります。今一度ダイレクトメールの内容や発送先を見直して、効果を高められるよう改善を測りましょう。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。アナログなマーケティング手法であるダイレクトメールは開封率が高く、顧客を興味関心フェーズから引き上げるために効果的です。ダイレクトメールはインサイドセールスによる電話・メールでのアプローチと組み合わせることで、高い効果を発揮できるでしょう。ダイレクトメールの送付リスト作成やインサイドセールスとの連携、効果測定はMAを活用して効率化できます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

商談や展示会などで大量の名刺を交換する営業は、名刺管理の方法に頭を悩ませることも多いのではないでしょうか。名刺管理を適切な方法で実施すると、管理作業が効率化できるうえ、休眠顧客の掘り起こしも可能なため、営業個人や会社の売上アップも狙えます。今回は、名刺管理の必要性を紹介したうえで、アナログな名刺管理とアプリを活用した名刺管理の特徴を比較します。さらに、名刺管理アプリを活用して売上アップを狙うポイントやおすすめのアプリも紹介しますので、ぜひお役立てください。目次Toggle名刺管理とは名刺管理の必要性アナログな名刺管理方法のメリット・デメリット名刺管理アプリのメリット・デメリット名刺管理アプリを活用して売上アップを狙うポイント名刺と商談情報を紐付ける名刺とマーケティング履歴を紐付ける名刺管理アプリは『シャノン名刺』がおすすめ！『シャノン名刺』の特徴『シャノン名刺』を活用した名刺管理の成功事例まとめ名刺管理とは名刺管理とは、商談や展示会などで受け取った顧客の名刺を、営業活動やマーケティングに活かせるよう管理することを言います。まずは名刺管理に取り組む重要性と、アナログな名刺管理とデジタルの名刺管理のメリット・デメリットについて解説します。名刺管理の必要性シャノンが独自に行った調査では、1人の営業職が年間で交換する名刺の枚数はおよそ200枚に上ります。そのうち70%は、まだ商談化に至らない「マーケティングリード」だという結果が出ました。（出典：「データから見えてきた、SHANONMARKETINGPLATFORM徹底活用術」｜シャノンのブログ）また、コロナ禍をきっかけにリモートを前提とした営業プロセスへとシフトしました。そのことにより、顧客と直接商談する「アウトサイドセールス」だけでなく、電話やメールを活用したアポイント獲得やアップセルなどの非接触なアプローチに専念する「インサイドセールス部門」の重要性が増しています。営業（アウトサイドセールス）がインサイドセールス部門やマーケティング部門と連携するためには、名刺を受け取った営業本人の手元に留めておくのでは不十分です。会社の財産として共有することで、インサイドセールス部門やマーケティング部門がリードとして活用することができます。名刺管理の方法は、大きく分けて2つあります。1つはバインダーやノートにファイリングするアナログな方法、もう1つがExcelや専用アプリなどを活用して管理するデジタルな方法です。どちらにもメリットとデメリットがあるため、特性を知った上で自分に合った方法を選びましょう。アナログな名刺管理方法のメリット・デメリット名刺を名刺ホルダーやボックス、ノートなどを使って管理するアナログな手法は、名刺の量が少ない場合に向いています。限られた数の既存顧客をルート営業する業種であれば、お得意様の名刺をポケットサイズの名刺ファイルに入れて携帯していると、必要なときにすぐに取り出せて便利です。そうしたアナログな名刺管理方法は、以下のようなメリットとデメリットが挙げられます。《アナログな名刺管理方法のメリット》低コストで気軽にはじめられる名刺ファイルや名刺ボックスは数百円〜千円前後で販売されていますし、社内に余っているノートや箱などを活用して名刺を管理することも可能です。低コストだからこそ、思い立ったときに気軽に試せることも魅力でしょう。情報を書き込める名刺に書き込んだメモを、そのままの形で保管できることもメリットです。担当者の印象や購買見込みをはじめ、重要な情報を備忘録として書き込むことで、引き継ぎ時やマーケティング部門との連携時も顧客情報として紐付けられます。《アナログな名刺管理方法のデメリット》顧客が属人化してしまうアナログベースで管理すると、営業が「苦労してアポを取ったお客様だから」と名刺を手放したがらないことがあります。個人同士で営業成績を競いあうような文化の強い企業で発生しやすい問題です。そうなると営業が各自で名刺を管理することになり、マーケティング部門との連携は進みづらくなります。情報漏洩のリスクがある電源がなくてもいつでもどこでも確認できるのはアナログ名刺のメリットですが、持ち運ぶ際に紛失してしまう恐れがあります。紛失した場所によっては、外部の人に拾われて情報が悪用される可能性も捨てきれません。管理に時間と手間がかかる少数の名刺であればアナログでも簡単に管理できますが、数百枚〜数千枚の名刺をアナログで保管するのは大変です。十分に整理されていないことで目的の名刺を探しづらくなり、やり取りの少ない顧客の名刺は埋もれていってしまうでしょう。名刺管理アプリのメリット・デメリットデジタルでの名刺管理にはExcelやGoogleスプレッドシートなどの方法もありますが、社内での情報共有が目的であれば名刺管理アプリがおすすめです。名刺管理アプリには、以下のようなメリットとデメリットが挙げられます。《名刺管理アプリのメリット》スムーズに情報共有できる名刺を登録する方法はアプリによって異なりますが、スマートフォンで撮影したり、スキャナで読み込んだりなど手軽な方法が採用されています。また、名刺に直接書き込んでいたようなメモもアプリにサッと登録できるので、名刺交換後スピーディーに情報を共有できます。管理作業を効率化できるアプリであれば一度名刺を登録すると、時系列順や名前順など任意の順番に簡単に並び替えることができます。また、検索機能を使って目的の名刺をすぐに探し出すことも可能です。休眠顧客を発掘できる架電リストが尽きたときや、新事業をはじめるときなどに、名刺管理アプリであれば過去の名刺をリスト化して活用できます。歴史ある会社ほど、過去の名刺の数も膨大になってくるので、潤沢な顧客リストを作成できるでしょう。名刺アプリからワンタッチで電話やメールを発信できるアプリもあるので、送信ミスを防ぐこともでき非常に便利です。《名刺管理アプリのデメリット》初期費用がかかる名刺管理アプリには無料のものもありますが、登録できる枚数に制限があったり、セキュリティ面に不安があったりするため、ビジネスで活用するのであれば有料ツールをおすすめします。有料ツールは初期費用や月額のライセンス費用がかかるため、アナログな方法と比較するとコストがかさむでしょう。名刺管理アプリを活用して売上アップを狙うポイント名刺管理アプリを導入することで管理作業は効率化できますが、売上アップへ繋げるためにはさらなる工夫が必要です。ここでは、名刺管理アプリの導入後に売上アップを狙うためのポイントを紹介します。名刺と商談情報を紐付ける営業部門が保持する営業プロセスに関する情報を名刺と紐づけて、部門内はもちろん、マーケティング部門やインサイドセールス部門などと共有しましょう。営業が持つ情報は、プロセスごとに以下のようなものがあります。商談アポイント獲得：コール数・応答率・アポイント数など訪問／リモート商談：訪問回数・提案商材数・見積書提出数など受注：受注率・失注率こうした過去の商談情報をもとに、マーケティング部門やインサイドセールス部門がアプローチ方法を改善し、より確度の高いリードを育成できるようになります。関連記事：リモート移行が進む「営業プロセス」を、マーケティング部門との連携で強化する｜シャノンのブログ名刺とマーケティング履歴を紐付ける営業が持つ情報だけではなく、マーケティング部門やインサイドセールス部門のアプローチ履歴も名刺と紐づけましょう。マーケティング手法にはさまざまな種類がありますが、顧客の属性や行動履歴に基づいて行う「ダイレクト・マーケティング」の履歴を紐付けましょう。ダイレクト・マーケティングの代表的な手法は以下の3つです。メールマガジンDM（ダイレクト・メール）テレマーケティング（架電）セミナー／ウェビナーマーケティング部門やインサイドセールス部門がこれまでどんなアプローチをしてきたのかを一括で把握できるため、営業が商談での提案内容を考えるために活かせます。名刺管理アプリは『シャノン名刺』がおすすめ！『シャノン名刺』の関連記事はこちらをご覧ください。シャノンがこの1年間に実施した4つのアップデートと、SMPのこれから｜シャノンのブログ名刺管理機能｜マーケティングオートメーションのシャノン『シャノン名刺』の特徴『シャノン名刺』は、MAツール『SHANONMARKETINGPLATFORM』と連携できる名刺アプリです。スマホアプリを使ってスキャンするだけで名刺を簡単に登録できます。シャノン名刺と一緒に使える『SHANONMARKETINGPLATFORM』には、営業部門とマーケティング部門・インサイドセールス部門の連携を後押しする機能が豊富です。ここでは、シャノン名刺と『SHANONMARKETINGPLATFORM』を併せて使ってできることを3つ紹介します。商談情報を管理できるSFAとしても使える『SHANONMARKETINGPLATFORM』は、『シャノン名刺』に名刺を登録すると商談前だけではなく、商談に入ってからの情報も管理できます。商談に対するタスク管理も同じプラットフォーム上で行えるので、見逃しを防ぎやすいところも魅力です。営業がフォローできていない顧客をマーケティングフォローできる『SHANONMARKETINGPLATFORM』では顧客のデジタル・アナログでの行動履歴を蓄積し、顧客ごとにパーソナライズしたマーケティングを行うことができます。そのため、営業が名刺を登録したものの追いきれていないお客様があった場合、マーケティング部門やインサイドセールス部門がフォローすることが可能です。失注した顧客のWeb来訪が分かる自社から顧客へのアプローチだけでなく、お客様の行動履歴が集積されるところも『SHANONMARKETINGPLATFORM』の魅力です。お客様が自社のサービスページを見たタイミングで担当営業に通知を送ることができるので、休眠状態からの再検討もベストなタイミングでフォローすることができます。『シャノン名刺』を活用した名刺管理の成功事例実際に『シャノン名刺』を活用して、売上アップに成功した企業の事例を紹介します。その企業では従来名刺をアナログ管理していて、マーケティングオートメーションではリードを営業が訪問したかどうかのみで分類していました。そこで『シャノン名刺』を導入してデジタル化し、Web訪問履歴と紐付けることで、リードを課題の顕在・潜在で分類できるようになりました。リードの分類が細分化できたことで、マーケティング部門はより顧客に適したメールを送れるようになりました。それにより、従来の営業成績と比較して温度感の高いリードへ転化数は3.3倍増、具体的な案件数は3.6倍増という成果が出ました。関連記事：刈り取り広告を2年間続けて気づいた、デジタルマーケティングの落とし穴｜シャノンのブログまとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.名刺管理はアプリを活用して実施することで、管理作業を効率化できるうえ、膨大な情報を含んだ顧客リストとして会社の財産になります。2.名刺管理アプリで顧客情報と商談情報、マーケティング履歴、担当顧客のWeb来訪などを紐付けることで、顧客に適切なタイミングでアプローチでき、売上アップを狙えます。3.名刺管理アプリ『シャノン名刺』を導入すると、営業部門とマーケティング部門でスムーズに分担して顧客をフォロー可能です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

新しいサービスの名称や機能を企業に認知させたいBtoB企業にとって、試してみたい広告メディアのひとつが「タクシー広告」です。注目を集めているのは、乗車するとすぐ目に入るデジタルサイネージから配信される動画広告。集客効果が高いとされるのは、なぜでしょうか。今回は、タクシー動画広告のメリット、成長した背景、出稿の費用や方法について紹介します。目次Toggleタクシー広告とは？　注目されている背景タクシー広告とはタクシー広告が注目される背景タクシー広告のメリット・デメリットタクシー広告の種類と配信方法、費用は？タクシー広告の種類と活用例タクシー動画広告の配信会社タクシー広告の費用、出稿方法、事例タクシー広告で成果を上げるポイント訴求力のある動画コンテンツの制作効果測定の方法を決めておくマーケティング戦略のなかでの位置づけまとめタクシー広告とは？　注目されている背景タクシー広告のなかでも今注目されている動画広告とはどんなものか、それ以外の広告メディアも合わせて紹介します。タクシー広告とはタクシー広告とは、タクシーの車内外に表示される広告全般のことです。ステッカーや紙媒体も含まれます。しかし今、タクシー広告のなかで最も注目されているのは、車内に設置されたデジタルサイネージから配信される動画広告です。そのため、タクシー広告イコール動画広告のことを指していることもあります。ユーザーがタクシーに乗車する時間の平均は18分といわれます。18分という時間は、パソコンやタブレットを出して仕事をするにはやや短く、何もせずに目的地まで乗っていれば長く感じられる時間です。かつてはタクシー車内に、乗客の目に止まる位置にリーフレットを置いていました。しかしリーフレットは乗客が手に取らなければ見てもらえません。それが近年、ディスプレイに置き換わり、動画広告を配信するようになると、18分というスキマ時間に効率よく情報を届けて広告効果を上げられるようになりました。以下は、タクシー広告市場の成長予測の図です。出典：株式会社CARTAHOLDINGS,CARTAHOLDINGS、デジタルサイネージ広告市場調査を実施～2021年のデジタルサイネージ広告市場規模は594億円の見通し、2025年には1083億円と予測～タクシー広告はコロナ禍で急速に成長したこと、今後も市場は拡大の見込みであることがわかります。タクシー広告が注目される背景タクシー広告が注目を集めるようになった背景に、タクシーのサービス全般にわたるデジタル化があります。近年タクシーのサービスは大きく変化しています。タクシーに設置されたタブレットは、広告を配信するサイネージであると同時に決済端末でもあります。乗客はタクシー会社のアプリから非接触、キャッシュレスで簡単に支払いをすることができます。タクシーアプリは支払い手段のほか配車サービス、定額運賃や事前確定運賃などを提供していて、ユーザーにとっての利便性が増しています。アプリの会員登録により、いつどんな乗客がどのエリアに乗車するかというデータが取得でき、それをもとに費用対効果の高い広告配信が可能になります。このように、タクシーのサービスがデジタル化されたことで、タクシー広告が広告施策として効果を上げられるようになってきています。2020年以降のコロナ禍で、不特定多数の人との接触を避けることができるタクシー需要が増えたことも、タクシー広告の拡大を後押ししました。さらに、タクシーはビジネス利用が多く、しかも管理職の割合が多いことからBtoB企業がタクシー広告を利用するようになりました。そこで一定の実績が認識され、現在はBtoBの有力なマーケティング施策のひとつとされています。タクシー広告のメリット・デメリットタクシー広告のメリットは以下です。経営者や管理職、富裕層にリーチできる管理職以上のビジネスマンや富裕層は定期的にタクシーを利用する割合が多いことが知られています。これらの層はテレビやネット動画を見る機会が少ないですが、タクシー車内であれば動画を見る可能性があります。企業で決裁権のある経営者や管理職に直接情報を届けられるので、BtoBの広告の配信先として有効です。BtoCであれば投資商品や不動産などの高額商品の広告に向いています。時間と空間が限定され、広告が目に止まりやすい平均のタクシー乗車時間とされる18分という時間、タクシー車内の閉鎖的な空間という条件のもと、乗客はディスプレイから配信される動画にあまり抵抗感を感じずに目を向けます。広告を見てもらえる条件が揃っているといえます。一方、タクシー広告のデメリットは以下です。広告費・コンテンツ制作費が高額であるタクシー広告に動画配信する費用はエリアを限定しても数10万円からと高額です。そのためWeb広告のように低額から始めて効果を見ながら改善していくことができません。初回から成果を上げるためにコンテンツ制作費も十分な額を用意する必要があります。効果測定がしづらいタクシー広告の効果測定はWeb広告に比べると困難です。直接測定することが難しいですが、指名検索数やCVの推移によってある程度把握することができます。ほかに、タクシー会社が提供する配車アプリへのクーポン配信によって効果を測定する方法もあります。タクシー広告の種類と配信方法、費用は？タクシー広告を検討するときに参考になる、タクシー広告の種類、費用、配信方法などを解説します。タクシー広告の種類と活用例タクシー広告には動画広告以外にも種類があります。アナログな媒体による広告、車外に表示させて一般の人に見せる広告などがあります。デジタルサイネージ動画を配信できるデジタルサイネージは主に助手席の後部に設置されています。最新のディスプレイはサイズが大きく画面もクリアになり、届けられる情報量が増えています。車窓サイネージ後部のガラス窓をデジタルサイネージにして動画を配信する最新技術です。アドケース運転席・助手席の背面に設置されたラックにリーフレットを入れる方法です。乗客の目に止まりやすい位置に設置されます。リーフレットの残数で効果測定ができます。ステッカーステッカーは車内向けと車外向けがあります。車内の乗客が見るのはドア内側、運転席後部など。車外向けではドア、サイドウィンドウ、リアウィンドウなどに貼ります。両面印刷で車内外向けのステッカーもあります。サンプリングドライバーが乗客に各種のノベルティを直接配布します。ラッピング車体全体に表示させるラッピング広告は他の車からも歩行者からもよく目につきます。ステッカーやラッピングなど、従来からの広告手法についても、動画広告と組み合わせることによって新たな相乗効果を生むことが期待できます。2022年新春、というタクシーをメディアとして活用した大規模な広告『進撃のタクシー』が展開されました。ディスプレイにキャラクターが登場する『進撃のタクシー』をアプリで配車車窓サイネージで動画広告を配信車内ではアニメを放映正月期間に車内で「進撃のおみくじ」を配布SNSでプレゼントが当たるキャンペーンを実施タクシー広告にはデジタルとアナログの両方がありますが、どちらも最大限活用したタクシー広告の好例といえそうです。タクシー動画広告の配信会社タクシーの動画広告を出稿できるのは主に以下の2社です。■TokyoPrime東京だけでなく大阪、札幌、福岡などの大都市を中心に、全国30都道府県に展開していることが特徴で、サイネージ導入車両66,000台、月間リーチ数は3,300万人です。■GROWTH東京23区内、特に繁華街を走行するタクシーを対象としてサイネージ導入車両11,500台を展開し、月間リーチ数は770万人です。タクシー広告の費用、出稿方法、事例タクシー動画広告の費用は上記2社の場合各種のプランがあり選択肢は豊富です。費用例としては首都圏で1週間動画を配信する場合で300～800万円程度です。これに加えて動画製作費も必要となるため、1000万円以上はかかるでしょう。しかしそれでも、費用対効果に満足してリピートする企業がかなり多いようです。TokyoPrime、GROWTHとも、くわしい媒体資料をWebサイトで提供していて、プランごとの費用と出稿方法が明記されています。また、タクシー広告の事例も公式Webサイトで多数紹介されています。TokyoPrimeの事例紹介GROWTHの事例紹介タクシー広告で成果を上げるポイント費用をかけてタクシー広告にトライするなら、成果を上げられるよう十分な準備をして臨みたいところです。成果を上げるポイントについて解説します。訴求力のある動画コンテンツの制作タクシーのデジタルサイネージでは視聴者向けの情報番組を配信していて、その合間に広告が流れます。動画広告は30秒が基本です。30秒あれば充実したコンテンツを届けることができます。動画制作のポイントは以下です。音声なしでも伝わる構成にするタクシー車内のサイネージからは音声も流れますが聴こえづらい場合もあります。音声なしでも内容がわかりやすく伝わる動画にすることが重要です。ターゲットに合うコンテンツターゲットは企業の管理職なのか富裕層なのか、自社の商品を届けたいペルソナを明確にして動画を製作します。自社メディアへの誘導配信画面にQRコードを表示させてオウンドメディアなどに誘導すればさらに追加の情報を届けられて、アクセス数を測定することもできます。効果測定の方法を決めておくタクシー広告の効果を測定する方法として、以下のようなものがあります。指名検索数Webアクセス数獲得リード数商談獲得数リードからの商談獲得率受注件数電話問い合わせ数指名検索とは商品やサービス名をユーザーが入力する検索のことです。広告配信期間に上記の数値がどの程度増えるかを測定します。上記のなかのどの数値で測定するのか、測定の方法と目標値を決めます。目標に達成したら再度広告出稿するのか、達成しなかったらいつ停止するのかなどのシナリオについても、事前に決めておく必要があります。マーケティング戦略のなかでの位置づけタクシー動画広告によってどの程度の集客アップ効果があるかの測定は重要ですが、その成果はタクシー動画広告だけによるものではありません。同じ動画コンテンツをYouTubeやSNSにも配信することで、リードは複数回同じ情報を見る可能性が高くなり、認知度が高まります。また、動画コンテンツから誘導するランディングページのわかりやすさやアクションのしやすさ、自然検索したときに自社のページに誘導できるSEO対策も不可欠です。年間の時系列や同時期に行う施策など、マーケティング戦略全体のなかでタクシー動画広告を効果的に位置づけることが、最終的な集客と売上アップのために重要です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。タクシー広告のなかで、デジタルサイネージから配信する動画広告が注目されています。タクシーの乗客には経営者や管理職など企業の決裁権者が多く、BtoBビジネスの集客に効果が認められています。富裕層の乗車も多いので、BtoCビジネスでも広告需要があります。タクシーの平均乗車時間は18分と短いですが広告を配信するには十分な時間の長さで、デジタルサイネージから流れる動画を見る可能性が高いです。タクシー動画広告のデメリットは費用が高額ということです。それでも一定の効果が認められ、BtoB企業に人気です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

自社が提供する価値を支持してくれるファンは、企業にとって重要な存在です。「価値」と一言でいっても、どこに価値を感じるかは人それぞれです。商品やサービスには、価格や性能などの「機能価値」や、商品・サービスにまつわる思い出や愛着などの「情緒価値」があります。加えて、企業が実施している社会活動へ共感する「社会価値」などがあります。こうした価値を自社や自社の商品・サービスに感じてくれるファンを増やしていくのが「ファンマーケティング」です。この記事では、ファンマーケティングについて解説していきます。ぜひ、参考にしてください。目次Toggleファンマーケティングとはファンマーケティングが注目される理由ファンマーケティングのメリット顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減されるファンマーケティングで注意することファンマーケティングを成功させるために必要なツールMAツールCRMツール各種SNSファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析口コミの分析ファンマーケティングに必要なスキルコミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキルファンマーケティングに成功している企業の事例ヤッホーブルーイングカゴメワークマンまとめファンマーケティングとはファンマーケティングとは、顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指すマーケティング手法です。ファンがどのようなことに価値を感じるかを理解し、ファンに喜んでもらう商品・サービスを提供していきます。近年ではインターネットの利用率が80％を超えているため、ファンマーケティングもインターネット上を中心に考えられています。インターネット上でおこなわれるファンマーケティングの手法SNSSNSによる企業とファンによる双方向のコミュニケーションコンテンツマーケティングオウンドメディアによる情報発信ファンコミュニティファン同士が交流するコミュニティメールマガジンメールによる情報発信ライブ配信ライブ配信による企業とファンとの双方向のコミュニケーションクラウドファンディングクラウドファンディングファンから資金を集めて、商品やサービスを開発・販売。リターンを送る。ファンマーケティングが注目される理由現代ではモノや情報が溢れており、企業同士の競争も激しくなっています。他社との競争優位性がなくなりつつあるため、最終的には価格勝負となってしまい、値下げ競争となってしまいがちです。モノや情報が溢れた結果、消費者の多様化も進みました。チャネルが増え、購買行動が変化し、それぞれに求める性能や価値が違ってきています。そのような時代だからこそ、自社に価値を感じてくれるファンを増やしていく必要があるのです。近年ではSNS（ソーシャルメディア）や口コミサイトが普及しており、消費者自らが発信して情報を共有するコンテンツが増えています。これをUGC（UserGeneratedContent）と呼びます。UGCは、企業が発信する情報と比べて信頼性が高く共感を得られやすいのが特徴です。こうした背景もあり、企業としては積極的にUGCを広めていきたいのです。UGCを生み出すためのアプローチ手段としても、ファンマーケティングは注目されています。ファンマーケティングのメリットファンマーケティングを実施すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。具体的なメリットは以下の3つです。 顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減されるそれぞれくわしく解説します。顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するファンマーケティングを実施することで、顧客のロイヤリティが高まります。有名な「パレートの法則」にあるように、売上の8割は2割の顧客によって生み出されます。この2割の顧客がロイヤリティの高い顧客であり、ファンです。ロイヤリティの高い顧客は商品やサービスを何度もリピート購入したり、口コミで広めてくれたりするため、売上が安定します。企業の一顧客が生涯にわたって購入する総額である「LTV」の最大化にもつながるのです。LTVは「LifeTimeValue（ライフタイムバリュー）」の略で、日本語では「顧客生涯価値」と訳されます。LTVが向上すれば経営は安定し、企業の成長につながります。LTVについては、「LTVとは？BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説！」をご覧ください。ロイヤリティの高い顧客のことを「ロイヤルカスタマー」と呼び、日本では「常連客」や「お得意様」と表現することが多いです。まさにファンと呼べる存在です。企業にとっては最重要な顧客であり、いかにロイヤルカスタマーと呼ばれるファンを増やすかを考える必要があります。ロイヤルカスタマーについては「ロイヤルカスタマーとは？その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法」をご覧ください。ブランディングにつながるブランディングとは、販売したい商品やサービスのターゲットとなる顧客を定め、顧客に共通イメージを形成することを目的とした活動を指します。ブランディングは、企業が一方的に作るものではありません。ファンによって作られることもあります。ファンマーケティングがうまくいけば、ファンによってブランディングが形成され広がっていく可能性もあります。ブランディングに成功してファンが増えると、他社と価格面で競争する必要がありません。結果、価格を高く設定できるので、利益率を高められます。ブランディングに成功している例として、スターバックスやAppleが挙げられます。スターバックスやAppleが値下げキャンペーンをすることは、ほとんどありません。ブランディングは社外に対してだけではなく、社内に対しても効果があります。人材採用がしやすくなり、働くモチベーションも高まります。採用率が上がり、離職率は下がるので、求人広告費や人材紹介料などの採用にかかる費用も抑えられるのです。ブランディングについては「ブランディングとは何か？企業の成功事例や意味をわかりやすく解説」をご覧ください。広告宣伝費が削減される従来のプロモーション手段として、テレビCMや新聞などのマスメディアを活用した広告がありました。しかし、最近はテレビを見る人や新聞を購読する人は減少しています。インターネット広告は増えていますが、数え切れないほどの広告があるため、なかなか顧客に届きません。顧客がファンになってくれると、自社や自社の商品・サービスを家族や友人などに口コミで広めてくれる可能性が高まります。ファンがファンを連れてきてくれるため、お金をかけて広告を出稿しなくても、新規顧客獲得が可能です。toCはもちろん、toBでも口コミ効果は大きいです。口コミは通常の広告に比べて信頼性が高いため、大きな金額が動くtoBでも効果があります。先ほども紹介したパレートの法則は、売上の8割は2割の顧客によって生み出されるという考え方です。ファンマーケティングに注力し、2割のファンを大切にすることで、広告を出さなくても成長できる可能性が高まります。ファンマーケティングで注意することファンマーケティングは、はじめてすぐに結果の出るものではありません。地道な取り組みを、じっくりとおこなう必要があります。短期的ではなく、中長期的な視点で取り組みましょう。定量的な成果をすぐに求めてしまいがちですが、まずは定性的な成果を積み上げていくことが大事です。また、ファンとの信頼を築くのは大変ですが、崩れるのは一瞬です。仮に商品・サービスに問題があったり、サポート対応に不満を抱かれた場合には、ファンが一気に離れてしまう可能性もあります。最近はSNSで炎上する企業アカウントもあります。そうならないためにも、SNSの運営ルールや投稿マニュアルは事前に作成しておきましょう。ファンマーケティングを成功させるために必要なツールファンマーケティングを成功させるためには、さまざまなツールが欠かせません。特に最近はデジタルを利用する方が多いので、デジタルツールが必要です。以下の3つのツールをご紹介していきます。MAツールCRMツール各種SNSMAツールMAツールとは「マーケティングオートメーションツール」を指します。MAツールは、「購買フェーズを引き上げるために顧客の状況にあわせて実施される、マーケティング活動全般を自動化するためのツール」です。「顧客」というのは新規顧客に限りません。既存顧客も含みます。MAツールを活用すれば、キャンペーンマネジメントやメールマーケティングも可能になります。お客さま一人ひとりに合った情報発信ができるので、顧客を育成してファンになってもらうための濃いコミュニケーションが可能です。さらに、MAツールを活用すれば、ファンがWebサイト上でどのように行動しているかもわかります。どのようなコンテンツに興味・関心を抱いているかを分析できるので、その次に制作するコンテンツの参考にできます。このようにMAツールは、ファンマーケティングを成功させるために欠かせないツールといえます。MAやMAツールについては、「マーケティングオートメーション（MA）とは？基礎知識やツールについてわかりやすく解説」をご覧ください。CRMツールファンマーケティングを成功させるためには、顧客とのコミュニケーションを円滑におこなうことが重要となります。そこで活用できるのが「CRMツール」です。CRMは日本語で「顧客関係管理」という意味で、CRMツールは顧客情報を最大限に活用するツールとなります。うまく活用すれば、顧客のことをできるだけ一人ひとり、詳細に理解することが可能です。CRMツールの基本機能は以下のとおりです。1)　顧客管理顧客のプロフィールや購入履歴のほか、各種のコンタクト履歴まで一元管理します。2)　問い合わせ管理既存顧客からの問い合わせ、商品への要望・クレームなどを管理します。3)　顧客フォロー管理商談や電話連絡など企業側からのアクション、メールマガジン配信やキャンペーン実施の履歴などについて管理します。4)　顧客分析既存顧客のデータを正確に蓄積し分析することで、特にフォローすべき優良顧客の判定、マーケティングに役立つペルソナの設定などが可能です。また、顧客ニーズを正確に知ることが事業戦略や商品開発に役立ちます。CRMやCRMツールについては「顧客理解に欠かせないCRMとは？マーケティングにどう役立てる？」をご覧ください。各種SNSファンマーケティングにおいて、SNS（ソーシャルメディア）の活用は非常に有効です。企業は自社の情報を発信することで顧客とのコミュニケーションをおこない、顧客との関係を強化できます。顧客からの「いいね」やコメントなど、一方通行の発信だけではなく、双方向のコミュニケーションが可能です。また、SNS上でプレゼントキャンペーンやハッシュタグを活用したイベントなどを開催することで、顧客との交流を深められます。近年、多くの方がSNSを利用しています。日本のSNS普及率は80％を超えたという調査結果があるほどです。出典：2020年度SNS利用動向に関する調査｜ICT総研【ICTマーケティング・コンサルティング・市場調査はICT総研】年齢層や活用シーンによって利用されるSNSは異なります。たとえば、年齢層が高くBtoBで活用したいなら「Facebook」がおすすめです。一方、年齢層が低くBtoCに活用したいなら「Instagram」や「TikTok」がおすすめとなります。幅広い層に拡散するためには「Twitter」がおすすめです。自社のターゲット層に合わせたSNSを選んでください。ファンマーケティングとソーシャルメディアマーケティング冒頭で説明したとおり、ファンマーケティングは顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指す手法です。ソーシャルメディアマーケティングは、SNSを活用してファンを増やし、売上や認知度向上を目指す手法です。どちらもファンを作って企業にとっての利益を目指す点では、目的は同じといえます。リアルイベントと違ってSNSは場所や時間の制約がないため、気軽に参加可能です。しっかりとソーシャルメディアマーケティングに取り組むことで、ファンとなってくれる方を増やせます。ソーシャルメディアマーケティングについては「ソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法」をご覧ください。ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法ファンマーケティングを成功させるには、中長期的な視点が必要とお伝えしました。しかし、企業の場合は定期的なレポーティングが求められるでしょう。うまくいっているかどうかを調べるには、どのような手段があるのでしょうか。以下の4つの方法を解説していきます。NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析 口コミの分析NPSの測定ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べるうえで、有効な指標が「NPS」（NetPromoterScore、ネットプロモータースコア）です。NPSの測定方法はシンプルです。「あなたはこの商品/サービスを他の人に勧めますか？」という質問について0から10までの11段階で回答してもらいます。その結果、顧客を以下のように「推奨者」「中立者」「批判者」に分類できます。この場合、9～10と回答した「推奨者」はファンであるロイヤルカスタマー、または将来ファンになってくれる可能性が高いです。企業のNPSは、「NPS＝推奨者の割合－批判者の割合」として数値化されます。NPSは企業の成長率との相関性も高いとされています。似た指標として挙げられるのが「顧客満足度」です。しかし、アンケート調査で「満足」と回答した顧客が、必ずしもその後にファンにならないのと比較して、「人に勧めたい」という回答がその後、ファンに結びつく可能性が高いという調査結果が報告されています。ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析SNSを活用している場合、エンゲージメントを分析することで、ファンマーケティングがうまくいっているかがわかります。エンゲージメントとは、深いつながりを意味します。SNSでのエンゲージメントは「いいね」や「RT」、「コメント」など、投稿に対する反応のことです。フォロワーが多いのにエンゲージメントが少ない場合は、以前はファンだったけど現在は違うこともあるので、ファンの熱量や共感を維持していくことが重要です。現代ではさまざまな商品やサービスが溢れています。自社の商品やサービスの情報を常に届けていないと、他にファンを奪われてしまうかもしれません。SNSのエンゲージメントが下がっている場合は、注意が必要です。SNS上での接点を増やし、ファンの熱量や共感を維持していきましょう。リピーターの割合を分析リピーターの割合が増えれば、ファンマーケティングはうまくいっていると考えられます。リピートするのは、商品・サービスに満足し、また買いたいと思ってくれたからです。何度もリピートしてくれるリピーターは、ファンになってくれる可能性も高いといえます。ファンである顧客のリピート購入率は非常に高く、9割を超えるというデータもあるほどです。(参照：トランスコスモス株式会社CommunicationScienceLab,消費者と企業のコミュニケーション実態把握)リピート率を高めるために、会員制度を設けることも施策の1つです。会員制度によってポイントや特典を付与する施策は有効ですが、会員向けの特典に比重を置きすぎると、会員ではないファンの反発を招く可能性があります。バランスを考えて施策を実施することが重要です。口コミの分析ファンとなってくれた顧客は、家族や友人に商品・サービスを紹介してくれたり、SNSやレビューサイトで発信してくれたりします。いわゆる口コミです。身近な人や実際に商品・サービスを使っているユーザーの口コミは非常に効果的です。ポジティブな口コミが増えている場合は、ファンマーケティングがうまくいっているといえます。逆にネガティブな口コミが増えている場合、商品・サービスの品質を向上させたり、コミュニケーション戦略を考え直さなくてはいけません。こうした口コミを分析することで、自社の商品・サービスがどのような印象を持たれているのかがわかります。そこにファンを獲得するためのヒントがあるはずです。毎年、データを分析していけば、前年比でどれくらい口コミが増えたのかもわかります。ファンマーケティングに必要なスキルファンマーケティングを実施するには、マーケティング全体のスキルに加えて、さまざまなスキルが必要になります。3つのスキルを紹介します。コミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキルコミュニケーションスキルファンマーケティングを実施する際、必ず発生するのがコミュニケーションです。フェーズによりますが、自社でファンコミュニティの運営やイベントの開催をすることもあります。その際にコミュニケーションスキルは欠かせません。ファンマーケティングは中長期視点で継続的におこなう必要があるので、ファンからのフィードバックを得ながら進めなければいけません。その際にもコミュニケーションスキルがないと、適切なフィードバックを得られない可能性があります。ファンによるコミュニティが生まれていて、活発に活動されている場合、企業側はあえて距離を取ることも必要です。「公式の中の人」が介入してしまうと、ファン同士の交流に水を差してしまう可能性があります。こうした雰囲気を読むこともコミュニケーションスキルの1つといえます。データ分析スキルファンマーケティングを実施するなかで、MAツールやCRMツール、アクセス解析ツールなどを使ってデータ分析する機会も多いです。データを分析することで、顧客の行動パターンやニーズを理解し、どのような施策が効果的かを把握できます。ファンマーケティングは、短期間で効果の出るものではありません。計画・実行をし、改善点を見つけ出して次につなげていきます。このようにPDCAを回すことが重要です。改善点を見つけるためには、データ分析スキルが欠かせません。クリエイティブスキル顧客からファンになってもらうためには、CX（CustomerExperience、顧客体験）の向上も考える必要があります。CX向上のためにはさまざまな手段があります。企画やイベントもそのうちの手段の一部です。ファンが興味を持ってくれる良質な企画やイベントを考えるには、クリエイティブスキルが求められます。商品・サービスのストーリーやコンセプトを適切に伝えるためにも、クリエイティブスキルは欠かせません。ファンマーケティングでは、ファンに向けた情報発信のため、独自の世界観を伝えるコンテンツ制作やキャンペーン企画もおこないます。すべて自分で制作する必要はありませんが、外部の業者に依頼する際にもクリエイティブスキルは欠かせません。情報収集をしてファンマーケティングの参考になりそうな事例を学び、クリエイティブに活かしてください。ファンマーケティングに成功している企業の事例ファンマーケティングに成功している企業の事例として、以下の3社を紹介します。ヤッホーブルーイングカゴメワークマンそれぞれに特徴的な施策があるので、参考にしてください。ヤッホーブルーイングヤッホーブルーイングは、クラフトビールの製造・販売をおこなっている会社です。顧客と体験を共創することで、ブランド価値を高めています。ヤッホーブルーイングでは、「よな友ピースプロジェクト」というファンイベントを開催。新製品の発表会にお客さんを招待したり、醸造所見学ツアーを開催したりしています。ファンコミュニティが成熟しており、熱狂的なファンの多さが特徴です。マス広告に頼らない口コミ中心のプロモーションを意識しており、リアルイベントの他にもSNS上で顧客参加型イベントも開催。SNS上でヤッホーブルーイングの商品に関する投稿を見つけると、コメントをしてコミュニケーションを取っています。オウンドメディアも運営しており、さまざまな切り口からのコンテンツを発信しています。発信するだけではなく、記事に対する反応を含む顧客の声を調べてコミュニケーションを図っているのです。ヤッホーブルーイングは、2020年11月期には18年連続で増収を達成するなど、業績を伸ばし続けています。その原動力の1つにファンマーケティングの成功が影響しているといえます。カゴメカゴメでは、「＆KAGOME（アンドカゴメ）」というサイトを2015年4月に開設しています。このサイトは「ファンを知る」「ファンに伝える」「ファンと一緒に体験する」が目的です。ファンとカゴメをつなぐファンコミュニティサイトになっており、カゴメとファンだけではなく、ファン同士のコミュニケーションも生まれています。会員登録が必要となりますが、登録は無料です。サイトでは、カゴメからのお知らせの他、ファンによるレシピやレビューが投稿されています。宣伝や一方的な情報発信だけでなく、ファンとのつながりを意識しているサイトです。また、年に数回、＆KAGOMEに登録している会員の中から希望者を募集し、カゴメが運営している施設に訪問してもらうイベントも開催しています。カゴメでは商品開発にもファンの声を反映させています。19年2月に新発売された「カゴメ濃厚仕立てのトマトソース」（チューブ版）は、ファンの声に応えて開発したものです。ワークマンワークマンでは、製品の熱いファンである「アンバサダー」によるUGCをマーケティングに活かしています。アンバサダーを導入したことで、売上が1.4倍に成長しました。アンバサダーはインフルエンサーほどの影響力はありませんが、本物のファンであるため熱量が高いです。ワークマンでは、アンバサダーにイベント動画へ出演してもらったり、アンバサダー向けに新製品発表会を開催しています。さらには、アンバサダーに製品開発の打ち合わせに参加してもらい、フィードバックをしてもらうことで、ファン目線での改良が可能となっています。アンバサダーにワークマンを宣伝してもらうだけではありません。ワークマンもWebサイトでアンバサダーのPRをします。アンバサダーに金銭的なインセンティブはありません。無報酬です。それでもアンバサダーになりたいという人は多くいます。ワークマン製品が好きな方をSNSやYouTubeでエゴサーチし、アンバサダーになってもらえるよう声がけしているようです。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.ファンマーケティングは、顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指すマーケティング手法です。2.ファンマーケティングのメリットは、以下の3つです。顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減される3.ファンマーケティングを成功させるために必要なツールは、以下の3つです。MAツールCRMツール各種SNS4.ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法は、以下の4つです。NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析口コミの分析5.ファンマーケティングに必要なスキルは、以下の3つです。コミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキル最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

CACとは顧客獲得単価。一人の顧客を獲得するために、広告費や人件費など、どれくらいの経費を費やしたかを算出した数値です。CACは、マーケティング活動の効果測定をするための指標として活用され、事業活動全体の健全性を評価するためにも重要です。今回は、CACの定義、計算式や評価方法、CACと関連性の深いLTVとの関係性、CACの改善の方法などを基本から順に解説していきます。後半ではCACを活用して作成する、シャノンおすすめの「マーケティング活動計画テンプレート」も公開しているので、ぜひご活用ください。目次ToggleCACとは何か、計算方法CAC（顧客獲得費用）とはCACとCPAの違いCACの種類CACの計算方法CACとLTVの関係性を理解しようLTVとはCACとLTVの比率、ユニットエコノミクスとはユニットエコノミクスはサブスクリプションビジネスの重要指標CACの改善方法Webサイトの改善デジタルツールなどによる業務効率化CACを改善すると同時に、LTVの最大化を進めることも重要シャノンおすすめ！　CACを算出してマーケティング活動を管理するExcelテンプレートマーケティング活動計画は、3ステップでまとめCACとは何か、計算方法最初に、CACとは何か、種類と計算方法などについて解説します。CAC（顧客獲得費用）とはCACは英語の「CustomerAcquisitionCost」の略で、日本語では「顧客獲得単価」と訳されます。CACとは、顧客一人を獲得するためにかかったコストのことです。顧客獲得のための費用として具体的には、広告出稿、ウェビナー/セミナー運営費、Web制作などのマーケティング部門の施策にかかる費用、インサイドセールスや営業部門の活動経費、人件費などが含まれます。CACとCPAの違いCACと似ている指標として、CPAがあります。CPAは「CostPerAction」（または「CostPerAcquisition」）の略で、こちらも日本語に訳すと顧客獲得単価となりますが、何を対象とするかに違いがあります。CACは事業や部門全体の費用と顧客数を対象としている指標です。一方のCPAは、「広告出稿のCPA」「イベントのCPA」というように、あるマーケティング施策を対象として、顧客または特定のコンバージョン（CA＝資料ダウンロード数、申込数、購買数など）を1件獲得するためにかかった単価を表すときに幅広く用いられます。他にも似た用語としてCPL（CostPerLead）があります。こちらは見込み客一人の獲得単価です。CPAのCVを「見込み客の獲得」とした場合には、CPAとCPLは同じ意味となります。CACの種類CACには以下の3種類があります。CACの種類名称意味含まれるコストの例OrganicCAC広告などの有料施策以外による顧客の獲得コスト。マーケティング部門と・営業部門の通常運用にかかるコストはこちらに含まれるWebサイトの運用SEO（検索エンジン最適化）LPO（ランディングページ最適化）SNSの運用自社で実施するウェビナー/セミナーPaidCAC広告やキャンペーン、外部委託などに費用をかけたときの顧客獲得コスト広告展示会への出展有料ツールの費用SNSの運用Webのクリエイティブ制作、SEO、LPO、イベントなどの外部委託費用BlendedCAC一般的なCACはこちらの意味。OrganicCACとPaidCACを合わせて算出される顧客獲得コストマーケティング部門では常にWebサイトの運用や改善、SNSの運用などを行っていることが一般的ですが、これらは自社リソースで継続的に行うことができるので、特別なコストをかけていない状態とみなし、そこで獲得できる顧客を対象とするCACをOrganicCACといいます。一方、メディアへ出稿する広告費や展示会など、他社への支払いが発生する施策を実施したときの顧客獲得コストをPaidCACといいます。OrganicCACとPaidCACを分けることで、顧客獲得にどの施策がより貢献したかを明確にでき、施策の見直しやその後の戦略立案に役立ちます。上表ではOrganicCACとPaidCACそれぞれに含まれる施策の例を挙げましたが、どこまでをOrganicCACとするかの線引きは企業や事業の方針によって違います。有料ツールの費用やWeb制作関連の外部委託費用をOrganicCACに含める場合もあります。CACの計算方法CACは、以下の計算式で求められます。CAC　＝　顧客獲得のためにかかった総費用　／　新規顧客獲得数1年間でかかった総費用が300万円、新規顧客獲得数が20名だった場合、CAC＝300／20＝15万円となります。1か月あるいは四半期ごとのCACを計測して推移を観測したり、OrganicCACとPaidCACとを分けたりすることにより、事業の状態を分析・検証することができます。事業分析では、CACだけでなくLTVも重要となります。次に、CACとLTVの関係について解説していきます。CACとLTVの関係性を理解しようCACと合わせて評価指標として活用されるLTVとは何かを改めて確認し、CACとLTVの関係性を理解します。LTVとはLTVは、「LifeTimeValue」の略で、日本語では顧客生涯価値と訳されます。一顧客が生涯にわたって購入する総額です。LTVを重視する考え方は、まずBtoCビジネスで導入されました。新規に顧客を獲得することも必要ですが、新規顧客獲得には一定のコスト=CACがかかります。それよりも、一人の顧客が繰り返し自社の商品やサービスをリピートしてくれるよう、顧客を継続的にフォローする施策のほうが低コストで効率がいいという観点から、LTVの最大化が重要とされるようになりました。BtoBでは、SaaS企業サブスクリプションサービスにおいて、解約防止のために顧客フォローが欠かせなくなり、LTVが重視されるようになりました。サブスクリプションサービスにおけるLTVの算出方法はいくつかありますが、一般的なものとして以下があります。LTV　＝　顧客の平均購入単価×平均顧客寿命平均顧客寿命　＝　1　/　チャーンレート（解約率）チャーンレート　＝　当月の解約顧客数　/　前月末の顧客数　×　100※LTVについてくわしくは、以下の記事で解説しています。LTVとは？BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説！CACとLTVの比率、ユニットエコノミクスとはユニットエコノミクス（UnitEconomics）とは、日本語に訳すと「単位あたりの経済性」となり、一顧客あたりの採算性を表します。ユニットエコノミクスは以下のように、LTVとCACから算出されます。ユニットエコノミクス　＝　LTV　／　CACユニットエコノミクスは、事業の健全性の指標です。その数値が１を上回っていれば事業は黒字ですが、１にかなり近い数値の場合、事業の収益率は低く、順調とはいえません。望ましいユニットエコノミクスの目安は３とされています。ユニットエコノミクスが３を上回っていれば、事業は健全な状態と判断できます。ただし、常にユニットエコノミクス3以上を目指すべき、というわけではありません。事業をスタートさせる段階では顧客を獲得するためにより大きな投資が必要で、ユニットエコノミクスが1あるいは1未満から始めることもあります。初期投資額を一定期間のうちに回収してユニットエコノミクスを3に近づけていく計画を立てて実行していきます。また、ユニットエコノミクスが3を大きく上回っているのも好ましい状態とはいえません。CACつまり顧客獲得のための費用をかけることにより、売上や収益を拡大できるにもかかわらず、機会を損失している可能性があります。ユニットエコノミクスはサブスクリプションビジネスの重要指標ユニットエコノミクスは、BtoBのSaaSにおけるサブスクリプションビジネスの健全性を判断する主要な指標とされています。サブスクリプションサービスでは、顧客を獲得した時点では顧客獲得コストを回収することができず、顧客が一定期間契約を継続したときに回収できます。回収期間は個々のサービスにより差がありますが、望ましい回収期間の目安は6～12か月とされます。回収期間を超えて、長期で契約を継続した場合には利益が増えていきます。このようなサブスクリプションビジネスを評価するには、獲得した一顧客あたりの売上の平均値であるLTVをCACと比較するユニットエコノミクスが有効です。CACの改善方法ユニットエコノミクスが３を下回っているとき、CACを下げる必要があります。CACを改善するいくつかの方法を解説します。広告出稿の見直しマーケティング部門の予算のなかで大きな金額をかけていることが多い広告出稿については、以下のようなポイントで削減の方向で見直します。メディア一般的なWeb広告、SNS広告、動画広告など、出稿しているメディアの費用対効果を検証して、効果が低い広告は削減、停止します。ターゲット広告を表示させるターゲットの絞り込みができるメディアについては、費用対効果の高いターゲティングができているか見直します。クリエイティブクリエイティブの改善も必要です。ABテストによる検証、過去に実績があったクリエイティブを参考にするといった方法があります。Webサイトの改善OrganicCACの対象であるWebサイトの改善がうまくいけば、CACを大幅に改善できます。コストはできるだけ現状維持しながらさらに成果を上げることができるか検討します。以下のような方法があります。オウンドメディアのコンテンツ強化オウンドメディアを制作する目的は、見込み客の集客です。そのために、見込み客や潜在顧客の関心を引くコンテンツを充実させます。※オウンドメディアのメリットとは？はじめかたから運用のポイントまでを解説SEOユーザーが自然検索したときに上位表示されるためのSEOも重要です。※SEOをわかりやすく解説！検索順位を上げるためにまずとるべき対策は？LPの最適化広告やメルマガの誘導先であるランディングページ（LP）を見直します。LPの文言やビジュアル、CTA（CallToAction、資料請求ボタンなど）の位置などを最適化して、CVRのアップを図ります。※BtoBリード獲得のために不可欠なランディングページの最適化。改善をどう進める？デジタルツールなどによる業務効率化MA、SFA、CRMなどのデジタルツールによる業務効率化も有力な選択肢です。MA（マーケティングオートメーション）は、多くのマーケティング施策を自動化してミスなく実施でき、業務効率化に有効です。また、MAを導入した場合、ユーザーによってWebサイトの表示を出し分けたり、見込み客の行動履歴に基づいてステップメールを配信したりといった施策の実行がしやすくなり、CVR（コンバージョン率）を上げる効果も期待ができます。CACを改善するための施策としては他に、マーケティング部門と営業部門の諸経費の削減、スキルアップ研修などによる人の生産性向上などもあります。CACを改善すると同時に、LTVの最大化を進めることも重要前述したように、サブスクリプションサービスの収益性の基準はユニットエコノミクスが3を上回る状態です。したがって、CACを削減することと同時に、LTVを最大化することも欠かせません。具体的には、顧客の解約率を下げること、アップセル・クロスセルを増やすこと、既存顧客向けのイベントなどによりロイヤルカスタマーを増やして口コミによる売上拡大を目指すこと、などがあります。シャノンおすすめ！　CACを算出してマーケティング活動を管理するExcelテンプレートマーケティング活動を計画に基づいて実行し、効果検証をするためにはCACの管理が欠かせません。シャノンが提供している「BtoBマーケティング活動計画テンプレート」を、CACを算出したマーケティングの活動計画の事例としてご紹介します。BtoBマーケティング活動計画テンプレートマーケティング活動計画は、3ステップでマーケティング活動の計画をたてる際には、まず「マーケティング部門でいくらの予算を使用して、どれだけの売上を上げるか」という目標を決定した後、各施策に落とし込んでいきます。以下の3ステップで進めます。顧客獲得計画施策活動計画振り返りステップ１の顧客獲得計画は、マーケティングの目標設定といえる部分ですが、ここでCACを使います。以下のように、「受注目標」「受注率」「商談数」および、マーケティングの予算を記入すると、CAC＝顧客獲得単価が算出されます。図のマーケティング部門予算から算出したCACと人件費を加味したCACは、それぞれ文中で解説したPaidCACとBlendedCACに該当します。全体の目標を記入した後、顧客獲得のための施策をリストアップして、各施策の予算と目標を記入していきます。リード獲得、商談化率などは各施策の前年実績を参考にしながら記入します。シャノンが提供しているExcelファイルではこの後に時系列で活動を整理する「年間カレンダー」、計画を検証する「振り返り」のシートが入ります。以上のように、マーケティングの活動計画を立てる上で、CACは主要な指標として欠かせません。CACの目標値を基準にして施策を展開し、CACの実績値をもとに施策の改善を図ります。実際のExcelファイルと解説マニュアルはこちらからダウンロードできます。■BtoBマーケティング活動計画テンプレート■BtoBマーケティング活動計画解説マニュアルファイルを使いながら活動計画を埋めていく様子をウェビナー「年初にやるべき施策を整理する、マーケティング活動計画のつくりかた」でも公開しておりますので、ぜひこちらの動画もご参考ください。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.CACとは顧客獲得単価のことです。一人の顧客を獲得するために広告費やイベント運営費、人件費などの費用がどれくらいかかったかを算出します。2. CACは以下の計算式で求められます。CAC　＝　顧客獲得のためにかかった総費用　／　新規顧客獲得数3. CACとLTVの比率として求められる「ユニットエコノミクス」は事業の健全性を評価する指標であり、3を上回ることが望ましいとされます。4.　ユニットエコノミクスが3を下回るとき、以下のような施策によりCACを改善します。合わせて、LTVの最大化のための施策も行います。広告出稿の見直しWebサイトの改善デジタルツールなどによる業務効率化最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

新しいサービスの名称や機能を企業に認知させたいBtoB企業にとって、試してみたい広告メディアのひとつが「タクシー広告」です。注目を集めているのは、乗車するとすぐ目に入るデジタルサイネージから配信される動画広告。集客効果が高いとされるのは、なぜでしょうか。今回は、タクシー動画広告のメリット、成長した背景、出稿の費用や方法について紹介します。目次Toggleタクシー広告とは？　注目されている背景タクシー広告とはタクシー広告が注目される背景タクシー広告のメリット・デメリットタクシー広告の種類と配信方法、費用は？タクシー広告の種類と活用例タクシー動画広告の配信会社タクシー広告の費用、出稿方法、事例タクシー広告で成果を上げるポイント訴求力のある動画コンテンツの制作効果測定の方法を決めておくマーケティング戦略のなかでの位置づけまとめタクシー広告とは？　注目されている背景タクシー広告のなかでも今注目されている動画広告とはどんなものか、それ以外の広告メディアも合わせて紹介します。タクシー広告とはタクシー広告とは、タクシーの車内外に表示される広告全般のことです。ステッカーや紙媒体も含まれます。しかし今、タクシー広告のなかで最も注目されているのは、車内に設置されたデジタルサイネージから配信される動画広告です。そのため、タクシー広告イコール動画広告のことを指していることもあります。ユーザーがタクシーに乗車する時間の平均は18分といわれます。18分という時間は、パソコンやタブレットを出して仕事をするにはやや短く、何もせずに目的地まで乗っていれば長く感じられる時間です。かつてはタクシー車内に、乗客の目に止まる位置にリーフレットを置いていました。しかしリーフレットは乗客が手に取らなければ見てもらえません。それが近年、ディスプレイに置き換わり、動画広告を配信するようになると、18分というスキマ時間に効率よく情報を届けて広告効果を上げられるようになりました。以下は、タクシー広告市場の成長予測の図です。出典：株式会社CARTAHOLDINGS,CARTAHOLDINGS、デジタルサイネージ広告市場調査を実施～2021年のデジタルサイネージ広告市場規模は594億円の見通し、2025年には1083億円と予測～タクシー広告はコロナ禍で急速に成長したこと、今後も市場は拡大の見込みであることがわかります。タクシー広告が注目される背景タクシー広告が注目を集めるようになった背景に、タクシーのサービス全般にわたるデジタル化があります。近年タクシーのサービスは大きく変化しています。タクシーに設置されたタブレットは、広告を配信するサイネージであると同時に決済端末でもあります。乗客はタクシー会社のアプリから非接触、キャッシュレスで簡単に支払いをすることができます。タクシーアプリは支払い手段のほか配車サービス、定額運賃や事前確定運賃などを提供していて、ユーザーにとっての利便性が増しています。アプリの会員登録により、いつどんな乗客がどのエリアに乗車するかというデータが取得でき、それをもとに費用対効果の高い広告配信が可能になります。このように、タクシーのサービスがデジタル化されたことで、タクシー広告が広告施策として効果を上げられるようになってきています。2020年以降のコロナ禍で、不特定多数の人との接触を避けることができるタクシー需要が増えたことも、タクシー広告の拡大を後押ししました。さらに、タクシーはビジネス利用が多く、しかも管理職の割合が多いことからBtoB企業がタクシー広告を利用するようになりました。そこで一定の実績が認識され、現在はBtoBの有力なマーケティング施策のひとつとされています。タクシー広告のメリット・デメリットタクシー広告のメリットは以下です。経営者や管理職、富裕層にリーチできる管理職以上のビジネスマンや富裕層は定期的にタクシーを利用する割合が多いことが知られています。これらの層はテレビやネット動画を見る機会が少ないですが、タクシー車内であれば動画を見る可能性があります。企業で決裁権のある経営者や管理職に直接情報を届けられるので、BtoBの広告の配信先として有効です。BtoCであれば投資商品や不動産などの高額商品の広告に向いています。時間と空間が限定され、広告が目に止まりやすい平均のタクシー乗車時間とされる18分という時間、タクシー車内の閉鎖的な空間という条件のもと、乗客はディスプレイから配信される動画にあまり抵抗感を感じずに目を向けます。広告を見てもらえる条件が揃っているといえます。一方、タクシー広告のデメリットは以下です。広告費・コンテンツ制作費が高額であるタクシー広告に動画配信する費用はエリアを限定しても数10万円からと高額です。そのためWeb広告のように低額から始めて効果を見ながら改善していくことができません。初回から成果を上げるためにコンテンツ制作費も十分な額を用意する必要があります。効果測定がしづらいタクシー広告の効果測定はWeb広告に比べると困難です。直接測定することが難しいですが、指名検索数やCVの推移によってある程度把握することができます。ほかに、タクシー会社が提供する配車アプリへのクーポン配信によって効果を測定する方法もあります。タクシー広告の種類と配信方法、費用は？タクシー広告を検討するときに参考になる、タクシー広告の種類、費用、配信方法などを解説します。タクシー広告の種類と活用例タクシー広告には動画広告以外にも種類があります。アナログな媒体による広告、車外に表示させて一般の人に見せる広告などがあります。デジタルサイネージ動画を配信できるデジタルサイネージは主に助手席の後部に設置されています。最新のディスプレイはサイズが大きく画面もクリアになり、届けられる情報量が増えています。車窓サイネージ後部のガラス窓をデジタルサイネージにして動画を配信する最新技術です。アドケース運転席・助手席の背面に設置されたラックにリーフレットを入れる方法です。乗客の目に止まりやすい位置に設置されます。リーフレットの残数で効果測定ができます。ステッカーステッカーは車内向けと車外向けがあります。車内の乗客が見るのはドア内側、運転席後部など。車外向けではドア、サイドウィンドウ、リアウィンドウなどに貼ります。両面印刷で車内外向けのステッカーもあります。サンプリングドライバーが乗客に各種のノベルティを直接配布します。ラッピング車体全体に表示させるラッピング広告は他の車からも歩行者からもよく目につきます。ステッカーやラッピングなど、従来からの広告手法についても、動画広告と組み合わせることによって新たな相乗効果を生むことが期待できます。2022年新春、というタクシーをメディアとして活用した大規模な広告『進撃のタクシー』が展開されました。ディスプレイにキャラクターが登場する『進撃のタクシー』をアプリで配車車窓サイネージで動画広告を配信車内ではアニメを放映正月期間に車内で「進撃のおみくじ」を配布SNSでプレゼントが当たるキャンペーンを実施タクシー広告にはデジタルとアナログの両方がありますが、どちらも最大限活用したタクシー広告の好例といえそうです。タクシー動画広告の配信会社タクシーの動画広告を出稿できるのは主に以下の2社です。■TokyoPrime東京だけでなく大阪、札幌、福岡などの大都市を中心に、全国30都道府県に展開していることが特徴で、サイネージ導入車両66,000台、月間リーチ数は3,300万人です。■GROWTH東京23区内、特に繁華街を走行するタクシーを対象としてサイネージ導入車両11,500台を展開し、月間リーチ数は770万人です。タクシー広告の費用、出稿方法、事例タクシー動画広告の費用は上記2社の場合各種のプランがあり選択肢は豊富です。費用例としては首都圏で1週間動画を配信する場合で300～800万円程度です。これに加えて動画製作費も必要となるため、1000万円以上はかかるでしょう。しかしそれでも、費用対効果に満足してリピートする企業がかなり多いようです。TokyoPrime、GROWTHとも、くわしい媒体資料をWebサイトで提供していて、プランごとの費用と出稿方法が明記されています。また、タクシー広告の事例も公式Webサイトで多数紹介されています。TokyoPrimeの事例紹介GROWTHの事例紹介タクシー広告で成果を上げるポイント費用をかけてタクシー広告にトライするなら、成果を上げられるよう十分な準備をして臨みたいところです。成果を上げるポイントについて解説します。訴求力のある動画コンテンツの制作タクシーのデジタルサイネージでは視聴者向けの情報番組を配信していて、その合間に広告が流れます。動画広告は30秒が基本です。30秒あれば充実したコンテンツを届けることができます。動画制作のポイントは以下です。音声なしでも伝わる構成にするタクシー車内のサイネージからは音声も流れますが聴こえづらい場合もあります。音声なしでも内容がわかりやすく伝わる動画にすることが重要です。ターゲットに合うコンテンツターゲットは企業の管理職なのか富裕層なのか、自社の商品を届けたいペルソナを明確にして動画を製作します。自社メディアへの誘導配信画面にQRコードを表示させてオウンドメディアなどに誘導すればさらに追加の情報を届けられて、アクセス数を測定することもできます。効果測定の方法を決めておくタクシー広告の効果を測定する方法として、以下のようなものがあります。指名検索数Webアクセス数獲得リード数商談獲得数リードからの商談獲得率受注件数電話問い合わせ数指名検索とは商品やサービス名をユーザーが入力する検索のことです。広告配信期間に上記の数値がどの程度増えるかを測定します。上記のなかのどの数値で測定するのか、測定の方法と目標値を決めます。目標に達成したら再度広告出稿するのか、達成しなかったらいつ停止するのかなどのシナリオについても、事前に決めておく必要があります。マーケティング戦略のなかでの位置づけタクシー動画広告によってどの程度の集客アップ効果があるかの測定は重要ですが、その成果はタクシー動画広告だけによるものではありません。同じ動画コンテンツをYouTubeやSNSにも配信することで、リードは複数回同じ情報を見る可能性が高くなり、認知度が高まります。また、動画コンテンツから誘導するランディングページのわかりやすさやアクションのしやすさ、自然検索したときに自社のページに誘導できるSEO対策も不可欠です。年間の時系列や同時期に行う施策など、マーケティング戦略全体のなかでタクシー動画広告を効果的に位置づけることが、最終的な集客と売上アップのために重要です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。タクシー広告のなかで、デジタルサイネージから配信する動画広告が注目されています。タクシーの乗客には経営者や管理職など企業の決裁権者が多く、BtoBビジネスの集客に効果が認められています。富裕層の乗車も多いので、BtoCビジネスでも広告需要があります。タクシーの平均乗車時間は18分と短いですが広告を配信するには十分な時間の長さで、デジタルサイネージから流れる動画を見る可能性が高いです。タクシー動画広告のデメリットは費用が高額ということです。それでも一定の効果が認められ、BtoB企業に人気です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

自社が提供する価値を支持してくれるファンは、企業にとって重要な存在です。「価値」と一言でいっても、どこに価値を感じるかは人それぞれです。商品やサービスには、価格や性能などの「機能価値」や、商品・サービスにまつわる思い出や愛着などの「情緒価値」があります。加えて、企業が実施している社会活動へ共感する「社会価値」などがあります。こうした価値を自社や自社の商品・サービスに感じてくれるファンを増やしていくのが「ファンマーケティング」です。この記事では、ファンマーケティングについて解説していきます。ぜひ、参考にしてください。目次Toggleファンマーケティングとはファンマーケティングが注目される理由ファンマーケティングのメリット顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減されるファンマーケティングで注意することファンマーケティングを成功させるために必要なツールMAツールCRMツール各種SNSファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析口コミの分析ファンマーケティングに必要なスキルコミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキルファンマーケティングに成功している企業の事例ヤッホーブルーイングカゴメワークマンまとめファンマーケティングとはファンマーケティングとは、顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指すマーケティング手法です。ファンがどのようなことに価値を感じるかを理解し、ファンに喜んでもらう商品・サービスを提供していきます。近年ではインターネットの利用率が80％を超えているため、ファンマーケティングもインターネット上を中心に考えられています。インターネット上でおこなわれるファンマーケティングの手法SNSSNSによる企業とファンによる双方向のコミュニケーションコンテンツマーケティングオウンドメディアによる情報発信ファンコミュニティファン同士が交流するコミュニティメールマガジンメールによる情報発信ライブ配信ライブ配信による企業とファンとの双方向のコミュニケーションクラウドファンディングクラウドファンディングファンから資金を集めて、商品やサービスを開発・販売。リターンを送る。ファンマーケティングが注目される理由現代ではモノや情報が溢れており、企業同士の競争も激しくなっています。他社との競争優位性がなくなりつつあるため、最終的には価格勝負となってしまい、値下げ競争となってしまいがちです。モノや情報が溢れた結果、消費者の多様化も進みました。チャネルが増え、購買行動が変化し、それぞれに求める性能や価値が違ってきています。そのような時代だからこそ、自社に価値を感じてくれるファンを増やしていく必要があるのです。近年ではSNS（ソーシャルメディア）や口コミサイトが普及しており、消費者自らが発信して情報を共有するコンテンツが増えています。これをUGC（UserGeneratedContent）と呼びます。UGCは、企業が発信する情報と比べて信頼性が高く共感を得られやすいのが特徴です。こうした背景もあり、企業としては積極的にUGCを広めていきたいのです。UGCを生み出すためのアプローチ手段としても、ファンマーケティングは注目されています。ファンマーケティングのメリットファンマーケティングを実施すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。具体的なメリットは以下の3つです。 顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減されるそれぞれくわしく解説します。顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するファンマーケティングを実施することで、顧客のロイヤリティが高まります。有名な「パレートの法則」にあるように、売上の8割は2割の顧客によって生み出されます。この2割の顧客がロイヤリティの高い顧客であり、ファンです。ロイヤリティの高い顧客は商品やサービスを何度もリピート購入したり、口コミで広めてくれたりするため、売上が安定します。企業の一顧客が生涯にわたって購入する総額である「LTV」の最大化にもつながるのです。LTVは「LifeTimeValue（ライフタイムバリュー）」の略で、日本語では「顧客生涯価値」と訳されます。LTVが向上すれば経営は安定し、企業の成長につながります。LTVについては、「LTVとは？BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説！」をご覧ください。ロイヤリティの高い顧客のことを「ロイヤルカスタマー」と呼び、日本では「常連客」や「お得意様」と表現することが多いです。まさにファンと呼べる存在です。企業にとっては最重要な顧客であり、いかにロイヤルカスタマーと呼ばれるファンを増やすかを考える必要があります。ロイヤルカスタマーについては「ロイヤルカスタマーとは？その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法」をご覧ください。ブランディングにつながるブランディングとは、販売したい商品やサービスのターゲットとなる顧客を定め、顧客に共通イメージを形成することを目的とした活動を指します。ブランディングは、企業が一方的に作るものではありません。ファンによって作られることもあります。ファンマーケティングがうまくいけば、ファンによってブランディングが形成され広がっていく可能性もあります。ブランディングに成功してファンが増えると、他社と価格面で競争する必要がありません。結果、価格を高く設定できるので、利益率を高められます。ブランディングに成功している例として、スターバックスやAppleが挙げられます。スターバックスやAppleが値下げキャンペーンをすることは、ほとんどありません。ブランディングは社外に対してだけではなく、社内に対しても効果があります。人材採用がしやすくなり、働くモチベーションも高まります。採用率が上がり、離職率は下がるので、求人広告費や人材紹介料などの採用にかかる費用も抑えられるのです。ブランディングについては「ブランディングとは何か？企業の成功事例や意味をわかりやすく解説」をご覧ください。広告宣伝費が削減される従来のプロモーション手段として、テレビCMや新聞などのマスメディアを活用した広告がありました。しかし、最近はテレビを見る人や新聞を購読する人は減少しています。インターネット広告は増えていますが、数え切れないほどの広告があるため、なかなか顧客に届きません。顧客がファンになってくれると、自社や自社の商品・サービスを家族や友人などに口コミで広めてくれる可能性が高まります。ファンがファンを連れてきてくれるため、お金をかけて広告を出稿しなくても、新規顧客獲得が可能です。toCはもちろん、toBでも口コミ効果は大きいです。口コミは通常の広告に比べて信頼性が高いため、大きな金額が動くtoBでも効果があります。先ほども紹介したパレートの法則は、売上の8割は2割の顧客によって生み出されるという考え方です。ファンマーケティングに注力し、2割のファンを大切にすることで、広告を出さなくても成長できる可能性が高まります。ファンマーケティングで注意することファンマーケティングは、はじめてすぐに結果の出るものではありません。地道な取り組みを、じっくりとおこなう必要があります。短期的ではなく、中長期的な視点で取り組みましょう。定量的な成果をすぐに求めてしまいがちですが、まずは定性的な成果を積み上げていくことが大事です。また、ファンとの信頼を築くのは大変ですが、崩れるのは一瞬です。仮に商品・サービスに問題があったり、サポート対応に不満を抱かれた場合には、ファンが一気に離れてしまう可能性もあります。最近はSNSで炎上する企業アカウントもあります。そうならないためにも、SNSの運営ルールや投稿マニュアルは事前に作成しておきましょう。ファンマーケティングを成功させるために必要なツールファンマーケティングを成功させるためには、さまざまなツールが欠かせません。特に最近はデジタルを利用する方が多いので、デジタルツールが必要です。以下の3つのツールをご紹介していきます。MAツールCRMツール各種SNSMAツールMAツールとは「マーケティングオートメーションツール」を指します。MAツールは、「購買フェーズを引き上げるために顧客の状況にあわせて実施される、マーケティング活動全般を自動化するためのツール」です。「顧客」というのは新規顧客に限りません。既存顧客も含みます。MAツールを活用すれば、キャンペーンマネジメントやメールマーケティングも可能になります。お客さま一人ひとりに合った情報発信ができるので、顧客を育成してファンになってもらうための濃いコミュニケーションが可能です。さらに、MAツールを活用すれば、ファンがWebサイト上でどのように行動しているかもわかります。どのようなコンテンツに興味・関心を抱いているかを分析できるので、その次に制作するコンテンツの参考にできます。このようにMAツールは、ファンマーケティングを成功させるために欠かせないツールといえます。MAやMAツールについては、「マーケティングオートメーション（MA）とは？基礎知識やツールについてわかりやすく解説」をご覧ください。CRMツールファンマーケティングを成功させるためには、顧客とのコミュニケーションを円滑におこなうことが重要となります。そこで活用できるのが「CRMツール」です。CRMは日本語で「顧客関係管理」という意味で、CRMツールは顧客情報を最大限に活用するツールとなります。うまく活用すれば、顧客のことをできるだけ一人ひとり、詳細に理解することが可能です。CRMツールの基本機能は以下のとおりです。1)　顧客管理顧客のプロフィールや購入履歴のほか、各種のコンタクト履歴まで一元管理します。2)　問い合わせ管理既存顧客からの問い合わせ、商品への要望・クレームなどを管理します。3)　顧客フォロー管理商談や電話連絡など企業側からのアクション、メールマガジン配信やキャンペーン実施の履歴などについて管理します。4)　顧客分析既存顧客のデータを正確に蓄積し分析することで、特にフォローすべき優良顧客の判定、マーケティングに役立つペルソナの設定などが可能です。また、顧客ニーズを正確に知ることが事業戦略や商品開発に役立ちます。CRMやCRMツールについては「顧客理解に欠かせないCRMとは？マーケティングにどう役立てる？」をご覧ください。各種SNSファンマーケティングにおいて、SNS（ソーシャルメディア）の活用は非常に有効です。企業は自社の情報を発信することで顧客とのコミュニケーションをおこない、顧客との関係を強化できます。顧客からの「いいね」やコメントなど、一方通行の発信だけではなく、双方向のコミュニケーションが可能です。また、SNS上でプレゼントキャンペーンやハッシュタグを活用したイベントなどを開催することで、顧客との交流を深められます。近年、多くの方がSNSを利用しています。日本のSNS普及率は80％を超えたという調査結果があるほどです。出典：2020年度SNS利用動向に関する調査｜ICT総研【ICTマーケティング・コンサルティング・市場調査はICT総研】年齢層や活用シーンによって利用されるSNSは異なります。たとえば、年齢層が高くBtoBで活用したいなら「Facebook」がおすすめです。一方、年齢層が低くBtoCに活用したいなら「Instagram」や「TikTok」がおすすめとなります。幅広い層に拡散するためには「Twitter」がおすすめです。自社のターゲット層に合わせたSNSを選んでください。ファンマーケティングとソーシャルメディアマーケティング冒頭で説明したとおり、ファンマーケティングは顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指す手法です。ソーシャルメディアマーケティングは、SNSを活用してファンを増やし、売上や認知度向上を目指す手法です。どちらもファンを作って企業にとっての利益を目指す点では、目的は同じといえます。リアルイベントと違ってSNSは場所や時間の制約がないため、気軽に参加可能です。しっかりとソーシャルメディアマーケティングに取り組むことで、ファンとなってくれる方を増やせます。ソーシャルメディアマーケティングについては「ソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法」をご覧ください。ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法ファンマーケティングを成功させるには、中長期的な視点が必要とお伝えしました。しかし、企業の場合は定期的なレポーティングが求められるでしょう。うまくいっているかどうかを調べるには、どのような手段があるのでしょうか。以下の4つの方法を解説していきます。NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析 口コミの分析NPSの測定ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べるうえで、有効な指標が「NPS」（NetPromoterScore、ネットプロモータースコア）です。NPSの測定方法はシンプルです。「あなたはこの商品/サービスを他の人に勧めますか？」という質問について0から10までの11段階で回答してもらいます。その結果、顧客を以下のように「推奨者」「中立者」「批判者」に分類できます。この場合、9～10と回答した「推奨者」はファンであるロイヤルカスタマー、または将来ファンになってくれる可能性が高いです。企業のNPSは、「NPS＝推奨者の割合－批判者の割合」として数値化されます。NPSは企業の成長率との相関性も高いとされています。似た指標として挙げられるのが「顧客満足度」です。しかし、アンケート調査で「満足」と回答した顧客が、必ずしもその後にファンにならないのと比較して、「人に勧めたい」という回答がその後、ファンに結びつく可能性が高いという調査結果が報告されています。ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析SNSを活用している場合、エンゲージメントを分析することで、ファンマーケティングがうまくいっているかがわかります。エンゲージメントとは、深いつながりを意味します。SNSでのエンゲージメントは「いいね」や「RT」、「コメント」など、投稿に対する反応のことです。フォロワーが多いのにエンゲージメントが少ない場合は、以前はファンだったけど現在は違うこともあるので、ファンの熱量や共感を維持していくことが重要です。現代ではさまざまな商品やサービスが溢れています。自社の商品やサービスの情報を常に届けていないと、他にファンを奪われてしまうかもしれません。SNSのエンゲージメントが下がっている場合は、注意が必要です。SNS上での接点を増やし、ファンの熱量や共感を維持していきましょう。リピーターの割合を分析リピーターの割合が増えれば、ファンマーケティングはうまくいっていると考えられます。リピートするのは、商品・サービスに満足し、また買いたいと思ってくれたからです。何度もリピートしてくれるリピーターは、ファンになってくれる可能性も高いといえます。ファンである顧客のリピート購入率は非常に高く、9割を超えるというデータもあるほどです。(参照：トランスコスモス株式会社CommunicationScienceLab,消費者と企業のコミュニケーション実態把握)リピート率を高めるために、会員制度を設けることも施策の1つです。会員制度によってポイントや特典を付与する施策は有効ですが、会員向けの特典に比重を置きすぎると、会員ではないファンの反発を招く可能性があります。バランスを考えて施策を実施することが重要です。口コミの分析ファンとなってくれた顧客は、家族や友人に商品・サービスを紹介してくれたり、SNSやレビューサイトで発信してくれたりします。いわゆる口コミです。身近な人や実際に商品・サービスを使っているユーザーの口コミは非常に効果的です。ポジティブな口コミが増えている場合は、ファンマーケティングがうまくいっているといえます。逆にネガティブな口コミが増えている場合、商品・サービスの品質を向上させたり、コミュニケーション戦略を考え直さなくてはいけません。こうした口コミを分析することで、自社の商品・サービスがどのような印象を持たれているのかがわかります。そこにファンを獲得するためのヒントがあるはずです。毎年、データを分析していけば、前年比でどれくらい口コミが増えたのかもわかります。ファンマーケティングに必要なスキルファンマーケティングを実施するには、マーケティング全体のスキルに加えて、さまざまなスキルが必要になります。3つのスキルを紹介します。コミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキルコミュニケーションスキルファンマーケティングを実施する際、必ず発生するのがコミュニケーションです。フェーズによりますが、自社でファンコミュニティの運営やイベントの開催をすることもあります。その際にコミュニケーションスキルは欠かせません。ファンマーケティングは中長期視点で継続的におこなう必要があるので、ファンからのフィードバックを得ながら進めなければいけません。その際にもコミュニケーションスキルがないと、適切なフィードバックを得られない可能性があります。ファンによるコミュニティが生まれていて、活発に活動されている場合、企業側はあえて距離を取ることも必要です。「公式の中の人」が介入してしまうと、ファン同士の交流に水を差してしまう可能性があります。こうした雰囲気を読むこともコミュニケーションスキルの1つといえます。データ分析スキルファンマーケティングを実施するなかで、MAツールやCRMツール、アクセス解析ツールなどを使ってデータ分析する機会も多いです。データを分析することで、顧客の行動パターンやニーズを理解し、どのような施策が効果的かを把握できます。ファンマーケティングは、短期間で効果の出るものではありません。計画・実行をし、改善点を見つけ出して次につなげていきます。このようにPDCAを回すことが重要です。改善点を見つけるためには、データ分析スキルが欠かせません。クリエイティブスキル顧客からファンになってもらうためには、CX（CustomerExperience、顧客体験）の向上も考える必要があります。CX向上のためにはさまざまな手段があります。企画やイベントもそのうちの手段の一部です。ファンが興味を持ってくれる良質な企画やイベントを考えるには、クリエイティブスキルが求められます。商品・サービスのストーリーやコンセプトを適切に伝えるためにも、クリエイティブスキルは欠かせません。ファンマーケティングでは、ファンに向けた情報発信のため、独自の世界観を伝えるコンテンツ制作やキャンペーン企画もおこないます。すべて自分で制作する必要はありませんが、外部の業者に依頼する際にもクリエイティブスキルは欠かせません。情報収集をしてファンマーケティングの参考になりそうな事例を学び、クリエイティブに活かしてください。ファンマーケティングに成功している企業の事例ファンマーケティングに成功している企業の事例として、以下の3社を紹介します。ヤッホーブルーイングカゴメワークマンそれぞれに特徴的な施策があるので、参考にしてください。ヤッホーブルーイングヤッホーブルーイングは、クラフトビールの製造・販売をおこなっている会社です。顧客と体験を共創することで、ブランド価値を高めています。ヤッホーブルーイングでは、「よな友ピースプロジェクト」というファンイベントを開催。新製品の発表会にお客さんを招待したり、醸造所見学ツアーを開催したりしています。ファンコミュニティが成熟しており、熱狂的なファンの多さが特徴です。マス広告に頼らない口コミ中心のプロモーションを意識しており、リアルイベントの他にもSNS上で顧客参加型イベントも開催。SNS上でヤッホーブルーイングの商品に関する投稿を見つけると、コメントをしてコミュニケーションを取っています。オウンドメディアも運営しており、さまざまな切り口からのコンテンツを発信しています。発信するだけではなく、記事に対する反応を含む顧客の声を調べてコミュニケーションを図っているのです。ヤッホーブルーイングは、2020年11月期には18年連続で増収を達成するなど、業績を伸ばし続けています。その原動力の1つにファンマーケティングの成功が影響しているといえます。カゴメカゴメでは、「＆KAGOME（アンドカゴメ）」というサイトを2015年4月に開設しています。このサイトは「ファンを知る」「ファンに伝える」「ファンと一緒に体験する」が目的です。ファンとカゴメをつなぐファンコミュニティサイトになっており、カゴメとファンだけではなく、ファン同士のコミュニケーションも生まれています。会員登録が必要となりますが、登録は無料です。サイトでは、カゴメからのお知らせの他、ファンによるレシピやレビューが投稿されています。宣伝や一方的な情報発信だけでなく、ファンとのつながりを意識しているサイトです。また、年に数回、＆KAGOMEに登録している会員の中から希望者を募集し、カゴメが運営している施設に訪問してもらうイベントも開催しています。カゴメでは商品開発にもファンの声を反映させています。19年2月に新発売された「カゴメ濃厚仕立てのトマトソース」（チューブ版）は、ファンの声に応えて開発したものです。ワークマンワークマンでは、製品の熱いファンである「アンバサダー」によるUGCをマーケティングに活かしています。アンバサダーを導入したことで、売上が1.4倍に成長しました。アンバサダーはインフルエンサーほどの影響力はありませんが、本物のファンであるため熱量が高いです。ワークマンでは、アンバサダーにイベント動画へ出演してもらったり、アンバサダー向けに新製品発表会を開催しています。さらには、アンバサダーに製品開発の打ち合わせに参加してもらい、フィードバックをしてもらうことで、ファン目線での改良が可能となっています。アンバサダーにワークマンを宣伝してもらうだけではありません。ワークマンもWebサイトでアンバサダーのPRをします。アンバサダーに金銭的なインセンティブはありません。無報酬です。それでもアンバサダーになりたいという人は多くいます。ワークマン製品が好きな方をSNSやYouTubeでエゴサーチし、アンバサダーになってもらえるよう声がけしているようです。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.ファンマーケティングは、顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指すマーケティング手法です。2.ファンマーケティングのメリットは、以下の3つです。顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減される3.ファンマーケティングを成功させるために必要なツールは、以下の3つです。MAツールCRMツール各種SNS4.ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法は、以下の4つです。NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析口コミの分析5.ファンマーケティングに必要なスキルは、以下の3つです。コミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキル最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

1分で終わる簡単なものから時間がかかる設問数の多いものまで、幅広く実施されているアンケート。誰でもアンケートに答えた経験があるでしょう。そして、仕事などでアンケートを作成して集計した経験を持つ人も少なくないと思います。単純な方法でありながら貴重なデータが得られ、多くの場面で活用されている「アンケート」は、マーケティングにとっても欠かせない重要な施策です。今回は、マーケティングにおけるアンケートの役割、活用方法、適切な実施方法などを解説します。また、シャノンマーケティングプラットフォームのアンケート機能についても後半でご紹介しています。なお、アンケートの集計と分析については別の記事で解説しています。参考：アンケート結果を活用するために欠かせない、アンケートの集計と分析の方法また、以下では、シャノンマーケティングプラットフォームのアンケート機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次Toggleマーケティングにおける「アンケート」の機能とは？アンケートとは？　市場調査、インタビューとのちがいアンケートの種類と実施方法アンケート調査の活用方法マーケティングに本当に役立つ、アンケートの実施方法アンケートの目的と仮説を決める実施方法・調査対象・サンプル数の決定MAのアンケート機能を活用無料のGoogleFormなどでもアンケート作成が可能アンケート結果の活用事例企業のアンケート活用事例シャノンのアンケート活用事例まとめマーケティングにおける「アンケート」の機能とは？アンケートや市場調査とは何か？を確認した後、マーケティングにおいてアンケートがどのように活用されるのか？についてまとめます。アンケートとは？　市場調査、インタビューとのちがいアンケートとは、多くの人に対して同じ質問をして、回答を集計する調査方法です。企業のマーケティングにおいては、一般ユーザーや顧客に対してアンケートが実施されます。アンケートは、「Aの商品を買いたいですか？」という質問に対して「はい/いいえ」で回答した数に注目する「定量調査」です。一方、「なぜAの商品を買いたいと思いましたか？」と直接質問して、会話をしながら趣味や嗜好を聞き出すことを「インタビュー」といい、こちらは「定性調査」です。アンケートやインタビューは企業自らが集めた情報であり、これは「１次データ」と呼ばれます。国や調査会社の統計資料などは「２次データ」、１次データや２次データを加工したものを「３次データ」と呼びます。市場調査とアンケートの位置づけについて確認しておきます。アンケートやインタビューは「市場調査（マーケットリサーチ）」の一環として行われます。市場調査とは様々な調査とデータ分析により市場を知ることで、その一手法としてアンケートやインタビューがあります。アンケートの種類と実施方法アンケートには様々な種類があります。まず、実施方法として以下があります。Webアンケートネット上で回答してその場で送信するアンケートの方法は、回答・回収がしやすく、よく用いられています。街頭アンケート繁華街などで歩く人に声掛けしてアンケートを実施する方法です。商品プレゼントなどと合わせて実施されることも多いです。会場アンケート特定の会場を用意して回答してもらう方法です。質問数が多く回答に時間がかかるアンケートの場合の方法です。訪問アンケート直接自宅や職場を訪ねて、対面でアンケート調査を実施する方法です。回答者にじっくり回答してもらうため、後日改めて回収のために訪問する場合が「訪問留置調査」といいます。この他に郵送、電話、FAXなどでもアンケートが実施されています。また、回答者の集め方は調査目的によって違います。新商品開発のための調査などでは繁華街でランダムに人を集めます。マーケティング施策のペルソナを設定する場合なら顧客が対象となります。アンケート調査の活用方法冒頭で説明したように、企業が実施するアンケートで得られるのはその企業だけの貴重な「１次データ」です。その情報は、以下のような多くの用途に活用されます。マーケティング施策の改善「メルマガが多すぎる」「参加したイベントがよかったので、また実施してほしい」など、アンケートで多かった意見があればマーケティング施策の改善に役立てます。ペルソナを設定する企業や特定の商品に固有のペルソナは、アンケートなどの１次データで裏付けることにより、明確化され、多くのマーケティング施策に役立ちます。顧客満足度を知る商品を購入してくれた人を対象とするアンケートでは、顧客満足度を知ることができます。また、「どこからこの商品を知ったか」「なぜこの商品を選んだか」などの質問の回答も重要な情報です。商品や企業のブランドイメージを知る認知度やブランドイメージのアップはマーケティングの重要なテーマです。定期的なアンケートによりイメージアップ施策の成果を測れます。また、外部調査によって客観的に計測することも有効です。新商品開発に活用する新商品開発の現場ではアンケートがしばしば実施されます。ネーミングやパッケージ、価格などを決めるうえで重要な指標です。営業資料として活用するBtoBビジネスではお問い合わせフォームに簡単なアンケートを用意し、顧客の要望をあらかじめ知ることで営業成果を上げている例があります。ホワイトペーパー/セミナーやウェビナーのコンテンツ「他の企業にはどんな課題があるのか？」などを知ることができるアンケート結果は見込み客にとっても魅力あるコンテンツとなるので、ホワイトペーパーやセミナー、ウェビナーのコンテンツになります。ニュースリリース広く一般の人にとって興味深いアンケート結果は、価値あるニュースとなります。ニュースリリースが多くのメディアで注目されれば認知度アップにもなります。以上のように、アンケートは幅広く約立ちます。しかもあまりコストをかけずに実施できるので、どんどん実施しようと思われた方もいるかもしれません。しかし、信頼に足る有意な結果を得て各種施策に役立てるためには、手順を守り正しく実施する必要があります。マーケティングに本当に役立つ、アンケートの実施方法アンケートを実施するときの適切な手順、注意点について述べていきます。アンケートの目的と仮説を決める実施にあたり、まずアンケートの目的を明確にして、仮説を設定します。仮説はたとえば、「ウェビナーを45分に設定して実施しているが、35分に短縮した方が利用しやすい人が多いのではないか？」「月額500円のサブスクリプションサービスのプレミアム版は、月額780円でサービス内容は××を追加するのが適切ではないか」のように設定します。このように具体的に設定すると、仮説の数値に近い選択肢を含めてアンケートを実施し、仮説の通りかどうかを検証するといった方針が定まります。具体的な数値なしに「ウェビナーが長すぎる」「プレミアムプランがあったほうがよい」といった回答を得られたとしても、改善の方針が定まらなくなってしまいます。実施方法・調査対象・サンプル数の決定アンケートの目的や仮説が決まったら、実施方法と調査対象、必要なサンプル数を決めます。実施方法は、Webアンケートや会場アンケートなどのうち実施しやすいものを選びます。調査対象者は、アンケートの目的に合う属性の人を集める必要があります。上記の仮説でウェビナーについて問う場合は普段ウェビナーの案内を出す顧客や見込み客となりますが、新しいサービスについてのアンケートの場合はどうでしょうか。新サービスの調査対象は、現在の顧客である「月額500円のサブスクリプションサービスを利用している人」ではないことに、注意が必要です。現サービスを使用していないが内容が違ったら購入するかもしれないターゲット層」を含めて調査する必要があります。次にアンケートを実施するサンプル数を決めます。アンケート調査では、サンプル数が少ない、および回答の割合（はい/いいえなど）が50％/50％に近いほど誤差が大きくなります。以下はサンプルサイズと誤差の早見表です。たとえば横軸のサンプル数が200で縦軸の「はい」の回答が30％だったとき、誤差は±6.4％となります。株式会社グルーブワークス、サンプルサイズ(人数)はどうやって決める？【便利な計算ツールもご紹介】表の右寄りの1000人を超えたエリアを見ると、サンプル数を増やしても誤差はさほど変わらないことがわかります。また、厳密にいうと必要なサンプル数はアンケートの集計・分析方法によっても違いがあります。ただ、ごく大まかな目安として、アンケートではサンプル数を500ほど集めることが基本と認識しておきましょう。実際にはアンケート対象者の数がもっと少ない場合もあり、十分なサンプルサイズを確保できないこともあるでしょう。しかしサンプルサイズと誤差の関係は知っておきましょう。アンケートの回収率を左右する、質問項目の作成アンケートの質問項目の作成では、以下のようなポイントをおさえます。冒頭に性別、年代などの属性を質問するアンケートの集計の際には、回答を属性で分析する「クロス集計」がよく行われます。回答者の傾向を深く知りたい場合、属性についての質問はできるだけ簡単にしつつ、ぜひ入れておきたい項目です。仮説をふまえ、正確に集計できるように項目や選択肢を設定する回答者にとってわかりやすく答えやすいアンケートを心がけます。選択肢を設置するときは、後で集計するときの計算方法も考えておきます。質問数を絞り込み、回答しやすさを考えて作成する質問数と質問の内容を厳選して、できるだけ絞り込みましょう。質問の順序は、答えやすいシンプルな質問から始めて、自然に内容が流れていくようにします。特定の答えを誘導しないようにする仮説で「こうではないか」と想定している結果があるとはいえ、誘導してしまったら正確な結果を得られません。質問や選択肢は恣意的な要素を排除してフェアに作成します。質問がわかりにくかったり長かったりして「アンケートの回答しやすさ」に欠けると、アンケートを最後まで回答することなく離脱してしまう回答者の割合が増えてしまいます。アンケートの回収率が下がると結果の精度も下がるので注意しましょう。MAのアンケート機能を活用マーケティング部門では大いに活用したいアンケートですが、実施して回答を回収したものの、その結果を施策に反映するまでに至っていないといった事態も考えられます。アンケートの作成、配布、回収、集計、分析という一連の作業を効率よく実施するために、アンケート機能が搭載されたMAが有効です。一般のMAにアンケート機能が実装されているとは限りませんが、シャノンマーケティングプラットフォームにはアンケート機能があり、サービス利用者に活用されている機能のひとつとなっています。シャノンマーケティングプラットフォームのアンケート機能により、アンケート作成から配布、集計までが効率よく簡単に行えます。複数回のアンケート履歴をリードに紐づけて継続的に管理できることも便利です。無料のGoogleFormなどでもアンケート作成が可能MAやアンケート作成ツールを使っていない場合、無料で利用できるGoogleFormsが便利です。Web上でアンケートフォームを簡単に作成し、メールで送信することができます。質問項目ごとにラジオボタン、チェックボックスなどの回答方法を選んで作成したアンケートフォームをメールで送信後、変身された回答はスプレッドシードに集計された状態で蓄積されます。マイクロソフトのOffice365にもほぼ同じようなFormsというアンケート作成機能があり、Excelで結果を集計できます。アンケート結果の活用事例多様なかたちでアンケートを活用する企業事例、シャノンのアンケート実施例をご紹介します。企業のアンケート活用事例アンケート施策やそのアンケートの集計結果はさまざまな形で活用されていますが、以下はその一例です。「紙ストロー」に関する意識調査結果（日本製紙グループ、2020年11月）紙ストローの使用感は「とてもいい」「いい」を合わせて62.6%と肯定的な結果が出ています。日本製紙の環境への取り組みをPRして企業イメージアップにも貢献するアンケート調査となっています。夏休みの宿題・過ごし方に関するアンケート（株式会社イオレ、2022年8月）「らくらく連絡網」のサービスを提供する同社がサービスのユーザーを対象としたアンケートを実施して、その結果をリリースしています。子育て世代に共感を呼びそうな内容でユーザー層にアピールするとともに、企業向けには子育て世代向けのマーケティング支援ができることを告知しています。アンケートに答えてプレゼントに応募（アサヒディアナチュラ2022年7月）「アンケートに答えて応募」は多くの企業が実施するプロモーション方法です。QRコートを読み取ってLINEからアンケートを送信し、プレゼントに応募します。商品について認知度を高めると同時に、ユーザーデータを集めることができる手法です。シャノンのアンケート活用事例シャノンでは各種のアンケートを実施して施策のエビデンスを得るとともに、集計結果を活用しています。アンケートから読み解く動画活用のポイント（2021年5月）企業と視聴者へそれぞれ、ビジネス情報の動画活用についてアンケートを実施。2020年時点で5割以上の企業がウェビナーを開始していること、視聴者はWebサイト動画からの情報収集を重視していることなどの結果をとりまとめ、発表しました。集計結果はニュースリリースとして配信したり、同時期にリリースした「動画管理機能」のプロモーションに活用したりしました。ウェビナーが定着した一方で、セミナーを希望する人は3割以上（2021年5月）ウェビナーが浸透した2021年秋、コロナ禍が落ち着いたらウェビナーよりもセミナーを希望するかどうかを調査し、セミナーを選ぶという回答が3割で、今後情報収集のチャネルは多様化すると結論付けました。このアンケート結果はウェビナーのテーマとして取り上げました。以下は、ウェビナーで実施する参加者アンケートについての記事です。参考：【事例あり】ウェビナーにおけるアンケートの重要性と回答率を高める質問項目を紹介！今回の記事ではアンケートの基礎知識と実施の手順について紹介しましたが、アンケートの集計と分析については以下で解説しているのでこちらも参照してください。参考：アンケート結果を活用するために欠かせない、アンケートの集計と分析の方法まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.アンケートはマーケティングの市場調査の位置手法に位置づけられます。企業にとって貴重な1次データが得られます。2.アンケートは以下のようにマーケティングで活用されます。・マーケティング施策の改善・ペルソナを設定する・顧客満足度を知る・商品や企業のブランドイメージを知る・新商品開発に活用する・営業資料として活用する・ホワイトペーパー/セミナーやウェビナーのコンテンツ・ニュースリリース3.有効な結果を得るために、アンケートの仮説設定や質問項目の絞り込みがポイントとなります。4.MAツールによりアンケートの作成、配布、集計、分析が自動化でき、見込み客や顧客データと一括で管理もできます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

現代はモノやサービスが溢れています。消費者に選ばれるためには、消費者が本当に求めるモノやサービスが必要です。しかし、本当に求められるモノやサービスはなかなか生まれません。そのために多くの企業が市場調査や分析をして、求められるモノやサービスを開発しようとしています。消費者が本当に求めるモノやサービスを生み出すためには消費者の「インサイト」を捉える必要があります。インサイト（Insight）という言葉は、日本語で「洞察」や「明察」という意味です。消費者のインサイトを捉えることで、イノベーションにつながるアイデアが生まれます。この記事では、マーケティング活動に活かせるインサイトについてくわしく解説します。マーケティングについては「マーケティングとは？その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介！」でくわしく解説していますので、ぜひご覧ください。目次Toggleインサイトとはインサイトが注目される理由インサイトとニーズとの違いインサイトの調査方法アンケート調査ユーザーインタビュー行動観察ソーシャルリスニングインサイトのメリット・デメリットインサイトのメリットインサイトのデメリットインサイトの活用・調査事例日清食品JR東日本シャノンまとめインサイトとはインサイトとは、消費者を動かす隠れた行動原理や深層心理のことです。シャノンでは「顧客の隠れた買う気スイッチ」と呼んでます。人間の意識は潜在意識が5％、無意識が95％ともいわれています。この大半を占める「無意識」が消費者の行動原理につながります。消費者のインサイトを捉えれば、商品開発やマーケティング戦略に活かすことが可能です。消費者の購買意欲を高められるので売上があがり、企業としての存在感も高められます。インサイトが注目される理由現代は市場が成熟化しており、高品質なモノやサービスが溢れています。他社との違いを打ち出すことが難しいため、価格競争に陥りがちです。価格競争になると、値下げをしなければなりません。そうすると利益は下がり、消耗してしまいます。競合他社が多くひしめく中で持続的に利益を上げるには、他社と違った商品やサービスを開発する「差別化」が必要です。消費者のインサイトを捉えられていれば、これまで市場に出ていない新しいモノやサービスを開発できるので、競合他社との差別化につながります。インサイトとニーズとの違いインサイトとニーズは混同されがちですが、意味は異なります。インサイトは「消費者自身が無意識に抱いている欲求」です。一方、ニーズは「消費者自身が認識できている欲求」といえます。ニーズであれば消費者自身に聞くことである程度引き出せますが、インサイトは消費者自身が気づいていないので引き出すことのが難しいです。しかし、インサイトを理解できれば、消費者が本当に求めているものがわかります。インサイトとニーズの違いを表にまとめましたので、ご覧ください。インサイトニーズ消費者自身が無意識に抱いている欲求消費者自身が認識できている欲求競合他社は知らない競合他社も知っている競争優位性がある競争優位性はない（価格競争になる）上の表でインサイトとニーズは異なるとわかりましたが、どうすればインサイトを理解できるのでしょうか。具体的な調査方法をいくつかお伝えします。インサイトの調査方法インサイトの発見には顧客理解が必要になります。インサイトは無意識の中に隠されており、いる状態です。消費者自身が気づいていないものなので、直接質問しても答えを導き出すことができません答えられません。そのため、消費者の感情や思考、行動などを調査してインサイトを探る必要があります。これから紹介する調査方法を実施した後は、チーム内で振り返るデブリーフィングやワークショップをおこないましょう。ひとりで考えるだけではなく、チームでさまざまな考えを共有することでインサイトを発見できる可能性が高まります。アンケート調査アンケート調査のみで消費者のインサイトを発見することは難しいです。ただし、インサイトを調べる入り口としてアンケートは活用できます。アンケートによって定量調査をおこない、他の調査に活かしましょう。Webアンケートであれば、対面でおこなうアンケートよりも多くの回答が収集できます。集めたデータをもとに、ユーザーインタビューや行動観察などでインサイトの発見につなげていきます。アンケートの作成方法については「マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は？」でくわしく解説しています。ユーザーインタビューユーザーインタビューには、1対1でおこなうデプスインタビューや複数人でおこなうグループインタビューがあります。これらを活用することでインサイト発見のきっかけをつかめます。ただし、ユーザーに「どのような商品や機能がほしいですか？」と直接的な質問をしても意味がありません。インサイトは消費者自身が無意識に抱いている欲求なので、本人は答えられないはずです。そこで、写真を使って潜在意識を掘り下げるビジュアル刺激法が有効です。テーマを設定して、そのテーマに合うと思った写真を選んでもらいます。選んだ写真に対してインタビューを進めていくことで、インサイトを探っていきます。行動観察消費者の行動を観察することで、無意識な行動を確認できます。カルビーの元会長兼CEOの松本晃さんは、毎週末になるとスーパーやコンビニといった現場で消費者の行動を観察していました。カルビーのフルグラがまだ売れていなかった頃、フルグラが置かれているお米やシリアルコーナーには、そもそも人があまり立ち寄りませんでした。そこでフルグラを牛乳やヨーグルト売り場の近くに置いたところ、売上が伸びたのです。さらに1食分を小袋で売ったり、朝食に適した値段設定にするなどの施策をおこないました。結果、フルグラは5年で10倍の売上を達成するほどの大ヒット商品になっています。消費者の購買行動を観察し、「お米やパン以外の朝食の選択肢がほしい」というインサイトを捉えた結果といえます。ソーシャルリスニングTwitterやFacebook、InstagramなどのSNS（ソーシャルネットワーク）や口コミサイトなど、消費者の投稿を分析することでインサイトの発見につながります。1つひとつの投稿を確認するのは大変ですが、分析ツールを活用すれば時間をかけずに調査可能です。アンケートやインタビューの場合、決められた質問に対して回答しますが、ソーシャルリスニングでは率直な意見を集められます。自社の商品名やサービス名、会社名などで検索してみてください。また、これらはリアルタイムに情報発信されているので、現在の情報を手軽に得られるのが特徴です。インサイトのメリット・デメリット続いてインサイトのメリット・デメリットについて紹介します。インサイトを発見することで大きなメリットがありますが、発見するまでが大変です。メリットとデメリットを把握したうえで、インサイト調査をおこなうかどうか決定しましょう。インサイトのメリットインサイトを発見するメリットは、イノベーションにつながるアイデアが生まれる点です。消費者が無意識に求めているモノやサービスを提供できるようになります。イノベーションを起こせれば他社との差別化ができるので、シェアの拡大や顧客獲得につながります。価格競争からも抜け出せるので、売上・利益ともに伸びていきます。インサイトのデメリットインサイトのデメリットは、発見することが難しい点です。インサイトを調査するためには、人手やお金、時間といったリソースが必要です。長年調査をしても発見できない可能性もあります。また、継続して調査することが必要です。人の心理は時代によって変化します。「現在」のインサイトを捉えるためには、継続してインサイトを調査しなければなりません。大変ですが、そのぶんインサイトを発見できた場合の価値は大きいです。インサイトの活用・調査事例インサイトを発見することは難しいですが、発見できれば商品開発やマーケティング戦略に活かせるので、売上につながります。インサイトを開発やマーケティング活動に活用して、成功した企業事例を紹介します。日清食品日清食品のカップヌードルは、インサイトの活用事例として有名です。カップヌードルは若年層に人気のイメージが強く、シニア層への訴求ができていませんでした。そこで日清食品が目をつけたのがアクティブシニアです。シニア＝健康志向というイメージでしたが、アクティブシニアをターゲットに調査した結果、自由に好きなものを食べており、健康と美味しさを求めていることがわかりました。アクティブシニアのインサイトを捉え、健康に配慮しつつスープの味にもこだわった「カップヌードルリッチ」が開発され、発売7か月で1,400万食を売り上げました。JR東日本JR東日本は、駅を集う場所という考えで「エキナカ」を生み出し、駅と一体化した商業空間「ecute（エキュート）」の開業を成功させました。駅を交通手段としての利用だけでなく、新たな市場としました。まさに駅ならではのインサイトを活用した事例です。JR東日本企画駅消費研究センターは、エキナカや駅のファッションビルなどでショッピングを楽しむ消費者を「エキシューマー」と名付け、「エキシューマー・インサイト」を探究しています。シャノン最後に、シャノンの事例としてインサイトの調査方法についてご紹介します。シャノンではコンテンツを企画する上で、顧客理解が浅いと企画が煮詰まってしまう場面があったので、アンケートやデプスインタビューを実施しています。アンケートでは、マーケティング部門のかたへご自身が在籍されているチームとご自身について尋ねる質問を中心に回答を集めたのですが、より具体的な業務について伺うデプスインタビューも実施し、その後は社内で振り返りミーティングを行っています。ちなみにデプスインタビューでは、ユーザーさまご自身のお話を伺うために、できる限り誘導するような質問はせず、インタビュワーが話すぎないよう心がけています。また、表情や話しかたなど少しでも違和感があった場合はメモを残しています。実際に話していただいた内容も重要なのですが、「あえて話さなかったこと」に隠れた思いがあると考え、チームでの振り返りの際に必ず触れるようにしています。まとめこの記事では、インサイトについて解説をしてきました。ポイントは以下の4つです。インサイトとは、消費者を動かす隠れた行動原理や深層心理のことです。人間の意識は潜在意識が5％、無意識が95％といわれており、この大半を占める「無意識」が消費者の行動原理につながります。インサイトとニーズは意味が異なります。インサイトは「消費者自身が無意識に抱いている欲求」。ニーズは「消費者自身が認識できている欲求」です。インサイトを捉えれば競争優位性が生まれます。インサイトの発見には顧客理解が必要です。インサイトの調査方法は大きく分けて以下の4つがあります。アンケート調査ユーザーインタビュー行動観察ソーシャルリスニングインサイトのメリットは、イノベーションにつながるアイデアが生まれる点です。一方、デメリットはインサイトを発見することが難しい点です。発見できた場合の価値は大きいといえます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

企業のあらゆる業務で「データドリブン」が重視されています。過去のデータを蓄積・分析した結果をもとに、適切なアクションプランを実行することにより、在庫の最適化、納品スピードの向上、販路拡大などを実現できます。データドリブンは、企業の成長に欠かせません。今回は、データドリブンの意味や注目される背景、メリット・デメリットなどを確認していきます。後半ではデータドリブンマーケティングについても解説します。目次Toggleデータドリブンとは？データドリブンの意味データドリブンが注目される背景データドリブンの5つのステップデータドリブンのメリット・デメリットデータドリブンのメリットデータドリブンのデメリットデータドリブンを支援するツールデータドリブンに必要な人材データドリブンに必要な専門職全社員のデジタルスキル向上も不可欠データドリブンマーケティングとは？　方法と事例を紹介MAで実現するデータドリブンマーケティングデータドリブンの事例を紹介データドリブンマーケティングの企業事例まとめデータドリブンとは？「データは21世紀の石油である」という言葉があるように、データの有効活用が企業にとって重要です。データドリブンの意味、データドリブンを進める手順、データドリブンのために必要な要素について述べていきます。データドリブンの意味データドリブンとは、売り上げやマーケティングのデータに基づいて、企業の戦略や意思決定を行うことです。データドリブン（DataDriven）のDataは「情報」、Drivenは「～をもとにした」「～に突き動かされた」という意味です。データドリブンは、「データドリブンな○○」、というように何らかの活動の形容詞として使われます。たとえば「データドリブンマーケティング」であれば、「データに基づいて施策を決定・実行するマーケティング」という意味です。「データドリブン経営」「データドリブン人事」などの用語もよく使われます。データが一切ない場合、勘や経験といった要素を頼りに思いつきで施策を考えることになります。このような施策は根拠があいまいなため、検証も甘くなりがちです。一方、データドリブンの場合はデータを基盤としているため客観的な評価や検証が明確になり、施策の改善がしやすくなります。データドリブンは企業の持続的な成長のために不可欠といえるでしょう。データドリブンが注目される背景現在データドリブンが注目される背景として、以下があります。消費者行動の多様化・複雑化消費者の購買行動は現在、多様で複雑になっています。節約志向の人、エシカル重視の人、高級ブランド好きな人までさまざまで、行動を予測することが難しいでしょう。しかし膨大なデータを分析することによりある程度予測することができます。DXの必要性すべての企業にDX（デジタルトランスフォーメーション）、つまりビジネスのデジタル変革が必要とされていて、その一環としてデータドリブンも欠かせません。AIの進歩膨大なデータを活用するテクノロジーがさらに進歩して、生成AIなどのAI技術がビジネスでも活用されており、同時ににデータドリブン推進も重視されています。シャノンはChatGPTと連携したコンテンツ作成を支援する「シャノンコンテンツアシスタント」を新たに開発し、2024年3月現在無料トライアルを実施中です。くわしくは以下のサイトををご確認ください。シャノンコンテンツアシスタントの製品ページを確認するデータドリブンの5つのステップ以下は、データドリブンを進める流れの一例です。１　データの蓄積と管理データを活用するには一定量以上のデータが必要なので、まずデータを蓄積することが大事です。たとえば以下のようなデータがあります。アクセスログアプリデータセンシングデータSNS履歴POSデータGPSデータただ蓄積するだけでなく、活用できる形式にするための「データクレンジング」を行うこともポイントです。適切なデータの管理や運用体制、セキュリティへの意識も重要です。データを適切に管理することをデータマネジメントといいます。参考：データクレンジングとは？マーケティング施策成功のために欠かせないデータクレンジングの手順２　データの可視化蓄積したデータから何が読み取れるのかを判断しやすくするために、データの可視化を行いましょう。グラフやチャートなどに加工し、可視化することで、人間の脳はデータを理解しやすくなり、これまで気がつかなかった課題に気づくことがあります。可視化の例として、以下があります。グラフ（棒グラフ、円グラフ、折れ線グラフなど）チャート（バブルチャート、レーダーチャートなど）、マッピングヒートマップ相関図イラストデータの可視化によりチームで認識を共有しやすく、スムーズに方向性が定まります。業務効率を上げるために有効な方法です。データをわかりやすく可視化するには、ビジネスインテリジェンス（BI）ツールの活用が有効です。３　データの分析データ分析には多くの手法があります。以下は、マーケティング分野でよく使用されている分析手法の一例です。分析方法内容クラスター分析大きなグループから似たもの同士のグループを見つけ出します。年齢や居住地域のようなあらかじめわかっているグループ分けではなく、趣味嗜好を組み合わせたグループを見つけ出すときに使用します。クロス分析項目をかけ合わせて集計します。アンケート調査の分析に用いられることが多く、シンプルでわかりやすい分析方法です。アソシエーション分析商品間の関連性を見つけ出します。スーパーやコンビニのように、さまざまな商品を扱う場合に有用です。ロジスティック回路分析複数の要因から事象の発生率を予測します。マーケティング以外に災害の発生予測や病気の発生率などにも活用されています。テキストマイニング多くのテキストデータから傾向を読み取り、可視化します。文章を単語に分割し、出現頻度や相関関係をAI（人工知能）で分析します。データを分析するためには、詳細な解析が可能なデジタルツールが役立ちます。ChatGPTなどの外部サービスを使いこなすことも有効です。４　仮説を立て、施策を決定データの分析結果をもとに、現状の課題を見つけ出し、それを解決するための仮説を立てましょう。たとえば、「飲めない事情があるが、飲酒はしたい」というニーズがあるという仮説のもとで、ノンアルコールのビールが開発され、今では定着しています。新商品や新たな施策を決定するときは、常にデータ分析をもとに立てられた仮説があります。５　施策の実行と検証決定した施策を実行にうつしましょう。そのために新しいシステムを構築することもあります。実行の結果として新たに蓄積されたデータをもとに、仮説の検証を行い、PDCAを回します。以上のようなデータドリブン推進の手順を進めるにあたり、分析のためのデジタルツールとデータを管理・分析するスキルを持った人材が必要です。必要なツールと人材については、後述します。データドリブンのメリット・デメリットデータドリブンのメリット・デメリットを整理します。データドリブンのメリットデータドリブンの主なメリットとして、以下の４つが挙げられます。再現性がある従来の仕事は、勘や個人の経験によって進められることがありました。この場合、手法が属人化してしまい、担当者が変わると引き継がれないことが少なくありません。しかし、適切にデータを残せば新しい担当者になったときも再現性があります。データドリブンな仕事の進め方は再現性が高いくチーム内で手法を共有しやすいのがメリットです。より正確なニーズ予測ができる過去のデータから一日の売上を予測して品揃えすれば消費者のニーズに応えながら無駄な在庫を最小化できます。また、売れ筋商品の傾向を分析して次の商品を開発すればヒットの確率が上がるでしょう。このようにして消費者のニーズに応える商品やサービスを提供し、売上や利益を伸ばすことができます。意思決定が速くなるたとえばデジタルマーケティングでは見込み客のウェビナー視聴やWeb閲覧の履歴をスコア化して、一定のスコアに達したときにはインサイドセールスから架電するといったルールを設定します。これにより、購買意欲の高い見込み客にスピーディーにアプローチして、競合他社に先んじることができます。検証と改善がしやすいデータをもとに一定のルールでアクションを実行した結果が思わしくなかった場合、当初の仮説を見直して、ルールを変更することにより改善ができます。スピーディーにPDCAサイクルを回せることもデータドリブンのメリットです。データドリブンのデメリットデータドリブンのデメリットとして、以下2つが挙げられます。専門スキルが必要蓄積したデータを分析して有効に活用するためには専門知識が必要です。社内にスキルが不足している場合は人材の採用または育成が必要です。現在は高度デジタル人材が不足しているので、人材の採用または社内育成がデータドリブンを進めるうえでの課題となります。初期投資が必要データドリブン推進のため、データ分析のためのツールや機器などへの初期投資が必要です。新システム導入の際には社員研修の時間もかかるでしょう。以上のようにデータドリブンにはデメリットもありますが、かけたコスト以上のリターンが得られる取り組みです。成果を上げられるよう、データドリブンを着実に推進することが重要です。データドリブンを支援するツールデータドリブンを支援するツールはさまざまです。代表的なツールについて、以下にまとめます。データドリブンを実現するために、以下すべてのツールを準備しなければならないわけではありません。事業スタイルや施策の目的に合ったツールを選びましょう。ツールの種類ツールの役割代表的なツール名BI（ビジネスインテリジェンス）ツールデータを可視化するためのツール・MotionBoardCloud・Tableau・MicrosoftPowerBIなどDMP（データマネジメントプラットフォーム）CDP（カスタマーデータプラットフォーム）顧客情報の管理・分析をするツールDMPは外部データも連携可・RtoasterJuicer・AdobeExperienceCloudなどアクセス解析ツールWebサイトのパフォーマンスを知るためのツール・GoogleAnalytics4・GoogleサーチコンソールなどCRM、SFA顧客情報、営業履歴を管理するためのツール・eセールスマネージャー・kintone・SalesforceSalesCloudなどMA（マーケティングオートメーション）マーケティングのデータ管理および施策を自動化するためのツール・SHANONMARKETINGPLATFORMなどBI（ビジネスインテリジェンス）ツールビジネスインテリジェンスツールは、収集されたデータを統合、加工し、見やすく可視化してくれるツールです。データの量が膨大な「ビッグデータ」は処理が難しくなりますが、BIツールを活用すればビッグデータも可視化できます。DMP、CDPDMP（データマネジメントプラットフォーム）とCDP（カスタマーデータプラットフォーム）はデータを管理するプラットフォームです。DMPはインターネット情報から必要なデータを取得して広告施策に活用します。一方、CDPは自社の顧客情報を管理・分析します。アクセス解析ツールアクセス解析ツールは、Webサイトを訪れたユーザーの数や行動履歴を解析するためのツールです。Webサイトを評価するためには欠かせません。まず無料で利用できる「Googleアナリティクス4」を導入することが一般的です。以下２つの記事では、アクセス解析で得られるデータ、活用方法について解説しています。参考：アクセス解析とは？基礎知識から目的、分析方法、おすすめツールまでわかりやすく解説参考：Googleアナリティクス(GA4)とは？使い方や導入方法、MAツール連携事例も紹介CRM、SFACRMは顧客情報管理、SFAは営業支援システムです。SFAのデータはCRMに引き継がれるので、両者を一体化したツールもあります。以下の記事ではSFAとCRAについてくわしく解説しています。参考：SFA、CRM、MAの違いとは？それぞれの役割やマーケティングと営業を効率化する連携を解説MA（マーケティングオートメーション）マーケティングオートメーションは見込み客のデータ管理とマーケティング施策の自動化を主な機能とするマーケティングのためのデジタルツールです。MAの活用にあたって、何からはじめればよいのかお悩みのかたは、MAのはじめかたについて解説したこちらの資料をご参考ください。参考：マーケティングオートメーションのはじめかたデータドリブンに必要な人材データドリブンを進めるために欠かせないのがデジタル人材です。以下のような人材が必要です。データドリブンに必要な専門職データドリブン推進のために欠かせない専門職の代表例が以下の２つです。データサイエンティストデータサイエンティストとは、ビッグデータを適切な方法で管理し、機械学習を用いたデータ分析や仮説検証を行うプロフェッショナルです。データドリブンを推進するために欠かせない人材といえるでしょう。データアナリストデータアナリストはデータ分析のスペシャリストであると当時に、分析結果を活用してビジネスソリューションの提案も行います。データアナリストはややビジネス寄り、データサイエンティストは専門性の高いエンジニア寄りという位置づけです。全社員のデジタルスキル向上も不可欠データドリブンを進めるためには、データを扱う専門職を配置するだけでなく、一般の社員もデジタルスキルを高める必要があります。社内研修などでレベルアップを図ります。また、データを活用できるマーケター、データマネジメントを理解する管理職も不可欠です。このほか、外部の研修サービスを利用してデータサイエンティストやデータアナリストのような専門職の予備軍を社内人材から育成することも有効です。全社員のデジタルスキル向上にもつながります。データドリブンマーケティングとは？　方法と事例を紹介データドリブンマーケティングとは、データを収集・活用して行うマーケティングのことです。データドリブンマーケティングにはMAツールが有効です。シャノンが実践しているデータドリブンマーケティングの事例も紹介します。MAで実現するデータドリブンマーケティングMAを活用して業務をデジタル化することにより、データを効率よく蓄積・管理して、マーケティング施策をスピーディーに実行することができます。以下のように、MAにより「自動名寄せ」「自動でフラグ付与」などが可能です。MAを導入して実施するデータドリブンマーケティングは、以下のようなメリットがあります。作業の手間を軽減し、効率化できるMAにより多くの業務が自動化され作業工数が大幅に減ります。このため、マーケターは高度な業務に専念できます。データが整備され、分析や施策の精度が上がる正確なデータ収集とデータクレンジングによりデータの品質が上がり、分析や施策の精度も上がります。機会損失を減らせるスピーディーに施策を実行できるので、見込み客にアプローチするタイミングを逃したり、競合他社に先んじられる機会損失を減らすことができます。データドリブンの事例を紹介MAを活用したデータドリブン施策の事例を紹介します。■興味フラグ付与によりアプローチのチャンスを拡大見込み客が「製品A」のページを見ていたとき、MAでは自動で「興味範囲：製品A」というフラグを付与します。これにより、その後製品Aに関連する情報を配信するときは、興味フラグをもとに絞り込み、関心のある人だけに情報を届けることができます。■休眠顧客を検知して素早くフォローしばらく動きがない休眠顧客は、もう需要がないとは限らず、企業内の事情により検討が再開することもあります。MAにより、そんな状況の変化を検知することができます。参考：休眠顧客の掘り起こしはなぜ必要？おすすめのアプローチ方法を紹介！MAでは休眠顧客からWebサイトへアクセスがあったとき、アラートを上げる設定ができます。これにより、タイミングを逃さず見込み客へのアクションをすることができます。データドリブンマーケティングの企業事例データドリブンマーケティングの成功事例を3例、紹介します。■JTB大手旅行会社の株式会社JTBでは、2017年にデータドリブンをおこなう戦略組織「データサイエンスセントラル」を立ち上げました。DMPを基盤にデータの統合と分析を実施。基盤と分析、施策を目的から逆算して設計し、施策を実行。その結果がデータベースに溜まり、PDCAを回しました。この結果、CVRが45％も増えた事例も生まれています。■USJテーマパークを運営する、USJ（ユニバーサル・スタジオ・ジャパン）もデータドリブンマーケティングを実践しています。パーク内の行動データを取得するために、センシングやGPS、ビーコン、Wi-Fiなどのさまざまなソリューションを組み合わせて観測。最終的には地磁気のデータ活用をしています。これらの行動データをマーケティングや新サービスの開発に活用しています。業績のV字回復にデータドリブンが貢献しているといえるでしょう。データは来園者（ゲスト）を理解するうえでも欠かせません。データをもとに、ゲストに喜んでもらえるサービスを提供し続けています。■Netflix世界190か国以上で動画配信サービスを展開するNetflix（ネットフリックス）は、データドリブンな企業として有名です。おすすめの動画を表示するレコメンドエンジンは、ユーザーの行動データを活用して作られています。レコメンドエンジンによって、ユーザーは自分好みの作品を発見でき、満足度が高まっています。Netflixではオリジナルコンテンツも作成していますが、データをコンテンツ制作にも活用しているのが特徴です。視聴データをもとに、ユーザーに好まれる作品ジャンルやストーリー、出演者などのデータを収集します。それをコンテンツ制作に活かしています。結果、作品の質が高まり、オリジナルコンテンツがゴールデングローブ賞やアカデミー賞を席巻するほどです。まとめ本稿のポイントは以下です。1.　データドリブンとは、「データに基づいて施策を決定・実行する」という意味です。DXの必要性やAIの浸透によりさらに重視されています。2.　データドリブンの5つのステップは以下の通りです。1　データの蓄積と管理2　データの可視化3　データの分析4　仮説を立て、施策を決定5　施策の実行と検証3.　データドリブンのメリットとして以下の4つが挙げられます。再現性があるより正確なニーズ予測ができる意思決定が速くなる検証と改善がしやすいまた、デメリットとしては専門スキルと初期投資が必要であることが挙げられます。4.　データドリブンを支援するツールとして以下があります。・BIツール・DMP、CDP・アクセス解析ツール・CRM、SFA・MA5.　データドリブンマーケティングとは、データに基づくマーケティングのことで、MAツールの活用がおすすめです。そのメリットは以下です。・作業の手間を軽減し、効率化できる・データが整備され、分析や施策の精度が上がる・機会損失を減らせる最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

ブランドという言葉は日常生活の中でも良く耳にします。誰もが「チョコレート」「英会話教室」「証券会社」などのブランド名をいくつか挙げることができるでしょう。多くの人が思い浮かべることができる企業や商品・サービスはブランド力があるといえます。これらのブランドは、一定期間以上積み重ねられたブランディングによって確立されています。また、「ブランドマーケティング」という言葉もあり、ブランディングとマーケティングには深い関係性があります。今回は、ブランディングとは何か、その種類や施策、企業の成功事例などを解説していきます。目次Toggleブランディングとは？マーケティングやPRとの違いも理解しようブランドの定義は？ブランディングの目的ブランディングが必要とされる理由ブランディングとマーケティング、PRの違いブランディングのメリットとデメリットブランディングのメリットブランディングのデメリットブランディングの種類企業ブランディング商品・サービスブランディングインナーブランディング採用ブランディングブランディングの手順と成功させるためのポイントブランディングの手順ブランディングを成功させるポイントブランディングの施策キャッチコピーキャラクターロゴパッケージスポンサードWebサイト／オウンドメディアSNSイベント・セミナーテレビCMブランディングに成功している企業の事例LVMHスターバックスヤンマーシャノンが実施したブランディングの定義まとめブランディングとは？マーケティングやPRとの違いも理解しようブランディングとは、商品やサービスのターゲットとなる顧客を定め、顧客に共通イメージを形成することを目的とした活動です。まずブランディングの定義、マーケティングやPRとの違いや位置づけを確認します。ブランドの定義は？「ブランド」の語源は、自分が所有する牛と他人が所有する牛を区別するための目印としてつける「焼印」からだとされています。ブランドとは何かについて、フィリップ・コトラーは以下のように定義しています。ブランドとは、個別の売り手もしくは売り手集団の商品やサービスを識別させ、競合他社の商品やサービスから差別化するための名称、言葉、記号、シンボル、デザイン、あるいはそれらの組み合わせつまりブランドとは、顧客が商品やサービス・企業を選び、購買行動をする理由となる、顧客のなかに形成されたイメージやストーリー全般のことです。ブランドは企業が一方的に作るものではなく、顧客によって作られることもありますが、一般的には企業の側からのブランド戦略が必要になります。具体的には、商品・価格・販路・販促の戦略が必要です。ブランディングの目的ブランディングの目的は、企業名や商品・サービスの価値に関して、顧客に共通イメージを形成することです。結果として、顧客から選ばれることを目指します。ブランドが確立されて競合他社に対して明確な差別化ができていれば、仮に価格が高かったとしても購入される可能性が高くなります。顧客に選ばれるだけではなく、従業員や株主の行動にも影響を与えます。また、企業ブランドが浸透すれば、いい人材を採用しやすくなります。企業の財務諸表上では見えませんが、競争力に寄与する貴重な資産であり、企業価値を形成する重要な要素です。ブランディングが必要とされる理由今、なぜブランディングが必要とされているのでしょうか。理由として以下が挙げられます。顧客体験（CX）の重視現代ではモノやサービスが溢れており、顧客は何を買えばいいのか決めきれません。そこで、顧客から見て共感できる価値のあるなしが購買の有力な動機づけとなってきます。顧客が体験する価値のことをカスタマーエクスペリエンス（CX）といいます。CX向上はマーケティングに欠かせない要素であり、ブランド力向上とリンクしています。CXについては、「カスタマーエクスペリエンス（CX）とは？向上する4つのメリットや成功の具体例を紹介」でくわしく解説しています。LTVの最大化ブランディングに成功すれば、常に顧客から選ばれ、自社のファンとなってくれる顧客を獲得し、LTV（ライフタイムバリュー、顧客生涯価値）を最大化できます。LTVとは一人の顧客が生涯で購入する総額のことです。LTVについては「LTVとは？BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性と施策を解説」でくわしく解説しています。ブランディングとマーケティング、PRの違いブランディングとマーケティングの違いは、目的にあります。ブランディングの目的は、顧客に企業や商品・サービスのイメージを構築して思い浮かべてもらい、選ばれることです。一方、マーケティングの目的は、商品やサービスの販売促進です。著名な経営学者であるピーター・ドラッカーは、マーケティングの目的について「マーケティングの目的は販売を不要にすることだ」と述べています。ブランディングとマーケティングの位置づけについては、ブランディングはマーケティングのひとつの要素であるという考え方、マーケティングの上位概念とする考え方などがあります。マーケティングについては「マーケティングとは？その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介！」でくわしく解説しています。次に、PRは、「パブリック・リレーションズ」の略語で、日本語では「広報」という意味です。PRとは自社や商品について各種のメディアを通じて情報発信することで、その目的は顧客との関係づくりです。ブランディング、マーケティング、PRの目的の違いブランディング顧客自身に「商品Aがよい」と思ってもらうマーケティング顧客に「商品Aがよい」と伝えるPR「商品Aがよい」ことを客観的に知らせるブランディングとマーケティング、PRには相互作用があります。PRやマーケティングの施策を進めることがブランディングにも影響を及ぼします。だからこそ、ブランディングとマーケティング、PRの活動は明確な企業理念を共有し、一貫した戦略のもとで進める必要があります。ブランディングのメリットとデメリットブランディングには多くのメリットがありますが、デメリットもあります。ブランディングのメリットブランディングのメリットとして、以下が挙げられます。広告宣伝費の削減商品を販売するためにWeb広告やテレビCMで告知をするとき、広告費がかかります。広告を停止すると売上が減少する傾向にあるため、定期的に広告を出し続けるということが一般的です。しかしブランディングに成功すれば、企業名や商品名がブランドとして認知されるので、広告宣伝をしなくても一定の顧客を獲得できるようになります。さらに、顧客がファン化してくれれば、長期にわたって売上に貢献してくれるだけでなく、周囲の人に薦めてくれることが増え、いっそうの広告宣伝費の削減につながります。また、一定のブランディングに成功した企業では、顧客がすでに商品の魅力を認識しているので、必ずしも広告で価格や機能などをくわしく伝える必要がなくなります。代わりに企業が伝えたいブランドイメージを広告に表現すれば、さらにブランド力を高めることが可能です。売上の向上スーパーやコンビニなどで大量に陳列されていたり、POPで紹介されている商品を買うことがありますが、これはマーケティング施策の結果としての購買行動です。一方、ブランディングに成功して認知度が上がれば、店舗に商品があるだけで顧客から見つけられる「指名買い」により、売上が伸びます。固定ファンのリピート需要も売上に貢献します。利益率の向上ブランディングに成功すると利益率が高まります。ハイブランドの洋服やバッグなどが好例ですが、原材料費がそれほど変わらなくても、販売会社のロゴが刻印されているだけで価格が高く設定されています。ブランド力がそのまま価格プレミアムに表れています。ブランド力があれば、価格を高く設定できるようになり、利益率は高くなります。得た利益は、ブランディング活動や商品開発に投資できるため好循環が生まれます。信頼性の向上ブランディングは、商品やサービスの品質、あるいは企業自身に対する信頼度を向上させる効果があります。「なんとなくあの企業は信頼できる」という個人が抱く印象は、ブランディング施策の積み重ねの上に成り立ちます。そして得られた信頼感は、顧客に選ばれるだけでなく、取引先、株式市場、人材市場で選ばれることにもつながり、ビジネスチャンスの拡大と企業の成長をもたらします。人材の確保新卒や転職で就職活動するとき、知らない名前の会社よりは知っている名前の会社、さらにできれば、よりよいイメージの会社を選びたいと思うでしょう。自社の顧客でありファンである人が求人に応募してくれる可能性もあります。このような人材は、企業や商品の価値に共感しているのでモチベーションも高い傾向です。人材の確保がしやすくなると、求人のための広告費や人材紹介量などの採用コストが抑えられます。ブランディングのデメリットブランディングのデメリットとして、以下が挙げられます。コストと時間がかかるブランディング施策にはコストがかかります。また、施策を実施してから成果が出るまでには少なくとも半年～1年程度の時間がかかります。商品やサービスの名前とブランドイメージが十分浸透するには、さらに長い期間を要することもあります。不確実性があるブランディング施策の結果、定着したブランドイメージが当初の狙い通りになるかどうかは不確実です。ブランディングは企業からの発信だけでなく顧客間のコミュニケーションによっても醸成され、外部要因が加わることによっても変化するからです。ブランディングの種類ブランディングには、大きく分けて以下の4つの種類があります。企業ブランディング商品・サービスブランディングインナーブランディング採用ブランディングそれぞれくわしく解説します。企業ブランディング企業ブランディングとは、企業自身のイメージや価値を顧客に認知してもらうことです。企業ブランディングを進めるには、まず企業の現状を分析することから始めます。定義された企業価値をもとに、ミッション・ビジョン・バリューといった企業理念を定義し、それを企業活動で具体化していきます。企業ブランディングの具体的な施策例は以下の通りです。企業名、ロゴ、キャッチフレーズの構築企業公式サイトのリニューアルイベント、企業CMCSR活動（環境保全や社会貢献活動など）近年は社会的にSDGsへの意識が高まっているため、CSR活動は企業ブランディングに欠かせない要素となっています。商品・サービスブランディング商品・サービスブランディングとは、商品やサービスが消費者に選ばれ続けるための活動を指します。商品・サービスの魅力や価値を消費者に伝え、長期的なファンになってもらいます。商品・サービスブランディングは、商品・サービスそのものに価値があることが前提です。食品であればおいしさや機能性などの魅力があり、それが伝わるようパッケージやネーミングなどによって商品の価値を高めます。商品・サービスブランディングの具体的な施策例は以下の通りです。ネーミング外観・パッケージ・仕様価格設定広告宣伝専用WebサイトSNSアカウント運用販促イベント・キャンペーンすでにある商品やサービスの名称やパッケージ、価格などを変更する、「リブランディング」もよくおこなわれます。インナーブランディングインナーブランディングとは、自社の社員向けのブランディングのことです。これに対して、上に紹介したような顧客向けの商品や企業のブランディングのことをアウターブランディングといいます。インナーブランディングでは、自社のミッション・ビジョン・バリューといった企業理念を社内で共有し、社員が共感をもつことで、モチベーション向上につながります。社員のエンゲージメント向上により離職率が低下し、事業の安定性が高まります。インナーブランディングは、短期的に成果の出るものではありません。社員とのコミュニケーションを継続的におこない、中長期的視野で実施します。インナーブランディングの具体的な施策例は以下の通りです。社内報ワークショップ・社内研修定期的な経営層との交流社内イベント　などインナーブランディングの効果を計測するために、社内アンケートや組織サーベイという手段があります。これらを定期的に実施することで、社員が会社のことをどう思っているのかを調査できます。採用ブランディング採用ブランディングは、人材市場において自社が選ばれるためのブランディングです。自社がどのように社会に貢献しているか、どのような社風か、労働環境はどうなっているのかなどを伝え、求職者に「この会社で働きたい」と思ってもらえるように取り組みを進めます。採用ブランディングの具体的な施策例は以下の通りです。福利厚生制度の充実オフィス環境の整備採用サイトや動画の作成会社案内の作成採用イベントへの出展　など労働人口が減少し、人材不足が叫ばれるなか、企業にとって必要な人材を獲得することは事業を成長させるために欠かせません。採用ブランディングが成功すれば、採用にかかる費用を削減できます。また、求職者に企業イメージを正確に伝えられるので、入社後の定着率向上させることにもつながります。ブランディングの手順と成功させるためのポイント実際にブランディングをどのように進めていくか、成功のポイントはなにかを解説します。ブランディングの手順1.　目的の設定対象となる顧客ターゲットを明確にしたうえで、ターゲットにどのようなブランドイメージを持たれたいのかという目的を設定します。多くの企業では、活動における予算や人材は限られます。そのため、ターゲットを絞り込むことで効率的にブランディングを進められます。まずはターゲット層へのブランド浸透を図り、成功したら近い層に向けて展開していきましょう。2.　自社の現状分析目的の設定ができたら、自社の現状分析をしていきます。自社を知るためには、他社や外部環境分析をする必要があります。そこで役立つのがマーケティング分析手法です。マーケティング分析手法の種類マーケティング分析手法の内容PEST分析事業の外部環境を知ることができる3C分析事業を客観的に評価できるVRIO分析企業の内部環境を評価できるSWOT分析内部環境と外部環境を比較検討できるSTP分析セグメント・ターゲット・ポジショニングを設定できる4P/4C分析戦略を具体化できる詳細な分析により得られる「自社の強み」や「ターゲットのニーズ」がブランディングの重要な手がかりになります。マーケティングの分析手法については、「「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介」でくわしく解説しています。3.　ブランドアイデンティティの設定ブランド論の第一人者であるデービッド・アーカー教授によれば、ブランドアイデンティティとは「ブランドの名前やシンボルと結びついた資産の集合であり、商品やサービスによって顧客に提供される価値を増大させるもの」です。簡単にいうと、ブランドアイデンティティは、企業から顧客へ伝えたいブランドのイメージのことです。たとえば、企業や商品のコーポレートカラーとして明るいグリーンを選んだとします。緑色は安心感、フレッシュさ、自然の美しさ、エコロジーなどのイメージを伝えます。同じようにして企業がロゴデザインやキャッチフレーズを選んでいくことにより、ブランドアイデンティティが決まっていきます。ブランドアイデンティティは企業側が意図したものであり、ブランドイメージはそれを受け取った顧客側の認識となります。そのため、ブランドアイデンティティとブランドイメージは異なる可能性もあります。顧客が認識するブランドイメージと企業が理想とするブランドアイデンティティを近づけるため、戦略を考えて実行する必要があります。ブランドアイデンティティを構成する要素は複数あります。要素と内容については、下記の通りです。ブランドアイデンティティの要素内容五感的特徴視覚・聴覚・触覚・嗅覚・味覚に関する特徴事実的特徴品質管理にもとづいた安全性などの内容に関する科学的な特徴機能的価値科学的な機能面の価値情緒的価値希少性や信頼性などの情緒的な価値ライフスタイル的価値おしゃれさや高級感などのライフスタイル的な価値社会・倫理的価値サステナビリティやフェアトレードなどの社会・倫理的価値（参照：「平成28年度輸出戦略実行事業」ブランディングの考え方・海外事例整理、アクセンチュア株式会社）上図のように、ブランドを形成するには、商品の事実的な特徴や機能的特徴に加え、顧客の感性に訴求する必要があります。4.　ブランドの浸透ブランドアイデンティティを設定したあとは、ブランドを浸透させるために活動します。浸透させる対象は主に顧客ですが、社員、投資家などに対しても行うことがあります。ブランドを浸透させるためには、コストや時間がかかります。長期的なプランのもと、継続的に施策をおこなうことが重要です。ブランドを浸透させる具体的な方法については、この後のブランディング施策で解説します。5.　ブランディングの検証と改善ブランドが浸透しているかを計測するために定期的に調査を行います。調査にあたっては、「ブランドエクイティ」と呼ばれるブランドの資産価値を評価する基準を決めておきましょう。ブランドエクイティには以下の5つの要素があります。ブランド認知ブランド連想ブランドロイヤリティ知覚品質その他のブランド資産調査方法として、ユーザーインタビューやアンケートが有効です。浸透には時間がかかるため、年に1回程度が目安となります。これを毎年おこなってください。調査の結果、課題点があれば改善をしていきます。時代によって外部環境は変化するので、ブランド価値も変化します。状況によってはリブランディングが必要となります。ブランディングを成功させるポイント企業が作成したブランドアイデンティティやブランディング施策が顧客に受け入れられなければ、ブランディングはうまくいきません。ブランディングを成功させるポイントとして、たとえば以下が挙げられます。綿密なリサーチを行う現状分析は、企業当事者の思い込みを排除して、正確に客観的に実施する必要があります。外部の専門企業の協力を得て、第三者の視点を入れながら行うことがおすすめです。自社の強みを活かすブランディング施策を行っていない段階でも、顧客は企業や商品・サービスに関して、すでに何らかのイメージを抱いています。顧客インタビューなどの機会を何度か設けて、顧客の購買理由や体験を丁寧にリサーチし、そこから自社の強みを見つけてブランディングに活かします。インナーブランディングを同時に行うアウターブランディングを行うとき、インナーブランディングも同時に行うことがおすすめです。ブランディングは全社で意識を共有して進めていく必要があるからです。まず社員の共感を得て、社内からブランディングを浸透させていくことがポイントです。ブランディングの施策ブランディングのための具体的な9つの施策についてお伝えします。どれも重要な施策です。キャッチコピーキャッチコピーは、企業の特徴や強みを短い言葉で表現したものです。質の高いキャッチコピーは、長年にわたって顧客の心に残ります。キャッチコピーを聞いただけで、商品名や企業名が頭に浮かぶ経験をしたことがあるのではないでしょうか。株式会社ロッテの「お口の恋人」というキャッチコピーは、コーポレートメッセージとして多くの消費者に浸透しています。また、株式会社ニトリの「お、ねだん以上。ニトリ」というキャッチコピーは、ニトリの強みや特徴を表現しています。キャッチコピーはブランドコンセプトを表しているので、Webサイトやプロモーションなど、さまざまなところで活用できます。キャラクター自社オリジナルのキャラクターを制作・起用することでブランディングを図る施策です。株式会社不二家の「ペコちゃん」は、長きにわたり不二家を象徴する存在です。不二家の店頭にペコちゃんの人形が置かれているのを見かけたことがあるのではないでしょうか。ペコちゃんはテレビCMや商品パッケージ、商品名にも起用されています。キャラクターは時代に応じて変化します。ペコちゃんも細部のデザインを修正しながら、現代に至っています。今の時代に適応してペコちゃんのSNSアカウントも開設されています。ほかにも、LINEやクロネコヤマトのキャラクターなど、誰でも思い浮かべることができるほど浸透しているキャラクターが数多くあります。ロゴロゴは、企業や商品・サービスを端的に表現して伝えます。見ればすぐ企業名や商品・サービスを思い出せる多くのロゴが生活に浸透しています。ロゴには言葉の壁がなく、グローバルに価値を伝えます。たとえばマクドナルドやナイキのロゴは、世界で認知されています。ロゴの活用場所として、以下があります。看板商品パッケージパンフレットWebサイトノベルティユニフォームなどさまざまな場面で活用できるロゴは、ブランディングには欠かせない存在です。そのぶん、使用方法は厳しく規定する必要があります。パッケージパッケージには、商品の特徴や魅力を伝える役割があります。顧客に伝えたい価値を表現したパッケージはブランディング施策として重要です。株式会社明治の「明治ザ・チョコレート」は、パッケージを変更したことでブランド価値向上と売上向上を実現しました。2014年に販売開始された同商品を、2016年にリニューアル。パッケージデザインも変えました。複数のデザイン会社に依頼し、十数種類のデザイン案の中から決定したそうです。手作り感や高級感のあるパッケージに変更し、チョコレート専門店で販売されているチョコレートのような雰囲気を演出しました。2022年9月には更にリニューアルをし、カカオ産地の循環をイメージしたパッケージデザインへ変更しています。パッケージで産地と消費者のサステナブルなつながりを訴求する狙いがあるようです。また、「無印良品」の商品のパッケージは同じデザインで統一されています。そこに、シンプル、ナチュラル、持続可能性などのメッセージが明確に表現されていて、パッケージによるブランディングの成功例といえるでしょう。スポンサードスポーツ大会や文化イベントのスポンサードをすることで、ブランディングをおこないます。世界で約100億本を売り上げているエナジードリンク「レッドブル」を販売するレッドブル社は、さまざまなスポーツ大会やチーム、個人アスリートにスポンサードしています。有名スポーツや選手に限らず、まだそれほど知名度のないスポーツや選手に対してもスポンサードをしているのが特徴です。最近では、e-sportsのイベントや選手にもスポンサードをしており、若者をターゲットにしたブランディング施策もおこなっています。Webサイト／オウンドメディア総務省の「情報通信白書」によると、日本のインターネット利用率は84.9％で、多くの人がスマホやタブレットから気になる企業や商品・サービスについて調べます。そのため、ブランディング施策においてもWebサイトは重要な存在です。（参考：令和5年版情報通信白書）株式会社サイバーエージェントのWebサイトは、メインビジュアルに社員インタビューやサービス紹介を掲載しています。サービス内容やサステナビリティに関する取り組みも見やすくまとめられており、顧客が会社の情報を得やすく設計されています。また、自社で作成したコンテンツを蓄積していくオウンドメディアは、自由度が高くブランディング施策に最適です。コンテンツを発信することで、自社について幅広く知ってもらえます。トヨタ自動車株式会社が運営する「トヨタイムズ」は、トヨタに関する情報を中心に発信し、テレビCMや雑誌、YouTubeとも連携しています。これまで公開されることのなかったトヨタのありのままの姿を発信することで、顧客との接点を作っています。オウンドメディアのブランディングについては以下の記事でも解説しています。参考：オウンドメディアの意味やメリットとは？作り方から成功事例まで徹底解説！SNSInstagram、X（旧Twitter）、TikTokなどのSNSアカウント運用によるブランディングもさかんに行われています。SNSのユーザー層に合わせてSNSごとに異なるブランディングを展開することもあるようです。Xで830万人のフォロワーを誇るローソンは、毎日ローソンの商品やキャンペーン情報を投稿しています。画像、動画、漫画など多様で飽きさせないコンテンツを展開しています。TikTokの資生堂アカウントでは、メイク方法を詳しく紹介する動画に特化して発信しています。SNSのメリットは、双方向コミュニケーションがとれることです。直接フォロワーから反響を受け取り、ブランディングの浸透を確かめながら進めることができます。また、アカウント運用は低コストでできるため、個人店舗や中小企業でもやり方次第でブランディングが可能です。しかし一方で、発信の内容で失敗すればブランドイメージを損なうリスクもあります。ソーシャルメディアを用いたブランディングやマーケティングについて、詳しく知りたいかたは下記の記事も参考にしてください。参考：ソーシャルメディアマーケティングとは？基礎知識や具体的な手法、SNS活用方法も解説イベント・セミナーイベントやセミナーの開催も、ブランディングにつながります。BtoCでは、ゲーム会社がゲームの世界観をリアルで提供するイベント、メーカーが親子を工場に招いてものづくりを学ぶ体験イベント、期間限定のコラボカフェや展覧会など、多様なイベントが開催されます。BtoBでは、勉強会、セミナー、シンポジウムなどを開催することが多いです。Web広告事業の会社がWeb広告に関するセミナーを定期的に実施すれば、「Web広告ならあの会社」というブランド醸成に効果的です。また、企業の代表や専門知識を持った社員がイベントやセミナーへ登壇すれば、参加者に信頼感をアピールできます。イベントのブランディングやマーケティングについて詳しく知りたいかたは以下の記事も参考にしてください。参考：イベントマーケティングとは？メリットや進め方、成果を上げるポイント、事例を紹介！テレビCM商品やサービスを売ったり、告知したりする広告についてはWeb広告で十分という場合もありますが、ブランディング施策としてはテレビCMを選ぶ傾向があります。テレビCMはWeb広告と比較して、ブランディングに欠かせない信頼度を向上させる効果が高いことが一因と考えられます。また、動画はテキストや写真によるコンテンツと比べて5000倍もの情報量があるといわれ、テレビCMであれば幅広い顧客層に対して一気に情報を届けることができることもメリットです。最近は、BtoB企業のテレビCMが増えていますが、これはまさにブランディング施策の一環です。世界最大のガラスメーカーであるAGC株式会社は約110年の間、「旭硝子」という社名で事業をおこなっていましたが、グローバル一体経営を実現するため、2018年に社名を旭硝子からAGCに変更しました。社名変更を多くの人に知ってもらうため、テレビCMを放映しブランディング施策を進めています。ブランディングに成功している企業の事例ブランディングに成功している企業から、特徴的な3例を紹介します。最後に、シャノンが現在取り組んでいるブランディングの資料の一部を公開します。LVMHLVMHは、LOUISVUITTON（ルイ・ヴィトン）やDior（ディオール）、BVLGARI（ブルガリ）などの商品を扱っています。LVMHのブランドのひとつであるルイ・ヴィトンは、1854年に旅行鞄専門店からスタートしました。その後、1896年にLとVの文字を組み合わせたモノグラムが誕生し、ブランドを象徴するロゴとなっています。ヨーロッパのみならず日本でも大人気のブランドです。品質へのこだわりはもちろんのこと、大規模な広告プロモーションの展開や店舗戦略などにより、強いブランド力を長く維持しています。最近では、サステナビリティにも力を入れており、公式サイト上にサステナビリティに関するページを公開しています。スターバックス日本でもなじみ深いスターバックスは、世界最大のコーヒーチェーンです。1971年にワシントン州に第1号店がオープンし、1996年には銀座に日本第1号店がオープンしました。コーヒーが美味しいうえ、おしゃれで高級感のある店内が「サードプレイス（第3の場所）」として人気です。割引やテレビCMによる大規模プロモーションをおこなわなくてもブランディングに成功しているという点では珍しい企業です。人と地球とコミュニティを大切にしており、「女性活躍における行動計画」の策定や紙ストローの導入など、SDGSへの取り組みも注目されています。ヤンマーヤンマーは、1912年に創業された歴史のある企業です。大地と海と都市をフィールドに農業機械の製造販売や船舶用エンジンの開発、エネルギーマネジメントシステムの開発・提供などをおこなっています。ヤンマーが1959年に開始した『ヤン坊マー坊天気予報』のテレビ放送は、2014年までの55年間に渡って続きました。このキャラクターイメージが強かったヤンマーですが、創業100周年を迎えた2012年、グローバル市場でブランディングを進めるためにリブランディング施策を実施。コーポレートアイデンティティや商品デザインを変更しました。2024年1月、「ヤン坊マー坊」のデザインが9代目となりましたが、従来と大きく変わったことで話題になりました。ブランディング活動の結果、ブランドイメージは向上し、入社希望者の増加やメディアへの露出が増えています。シャノンが実施したブランディングの定義シャノンでブランディングを再定義した際、実施した主な作業は以下のようなものです。各種の分析を通じでシャノンの業界での立ち位置を確認し、言語化する詳細なペルソナを作成するターゲットにとってのシャノンの価値を明確にするブランディング施策を決定して実行するペルソナの詳しい作成方法について知りたいかたは下記の記事も参考にしてください。参考：ペルソナマーケティングとは？設定するメリットや作成方法、具体例を紹介また、シャノンの「MissionVisionValue」は、以下の通り定義しています。Ourmissionマーケティングの再現性で世界を変えるVision日本を代表するマーケティングクラウドになる5Valuesお客様の立場に立つ個人と会社の成長チームファーストサイエンス創造思考くわしくはこちらのページでご覧いただけます。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.　ブランディングは、販売したい商品やサービスのターゲットとなる顧客を定め、顧客　　に共通イメージを形成することを目的とした活動です。2.　ブランディングの目的は、顧客に商品やサービス、企業のイメージを構築して思い浮かべてもらい、選ばれることです。そのためには、他社との違いや自社ならではの強みを明確にする必要があります。3.　ブランディングのメリットは以下の5つです。・広告宣伝費の削減・売上の向上・利益率が高まる・信頼性の向上・人材の確保4.　ブランディング施策は大きく分けると以下の9つです。・キャッチコピー・キャラクター・ロゴ・パッケージ・スポンサード・Webサイト/オウンドメディア・SNS・イベント・セミナー・CMブランディングは重要ですが、成功させるのは簡単ではありません。長い時間とお金がかかることを理解したうえで、短期的な効果を求めず長期的な目線で取り組んでください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

潜在顧客とは自社の商品やサービスのことを知らないユーザー、または名前は知っていても、その商品が自分のニーズに合うと知らないユーザーのことです。マーケティングではまず顕在顧客からアプローチしますが、それだけでは不十分なので潜在顧客へのアプローチが必要になってきます。今回は、手間がかかるけれど、うまく情報を届けられたら顕在顧客よりも成果が得られる、そんな「宝の山」である潜在顧客へのアプローチの方法について解説していきます。最後に潜在顧客の掘り起こしに成功した企業の事例、シャノンの潜在顧客向けマーケティング施策の事例もご紹介しています。シャノンのMAでは、潜在顧客の興味・関心引き上げにお役立ていただける機能を豊富に搭載しております。よりくわしい製品機能はこちらをご覧ください。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次Toggle潜在顧客とは？　見込み顧客、顕在顧客との違いはなにか潜在顧客とはどんな顧客か顕在顧客、潜在顧客、見込み顧客の違いと位置づけBtoBビジネスでは、顧客の多くが潜在顧客BtoBビジネスにおける潜在顧客アプローチの進め方潜在顧客へアプローチするメリット潜在顧客へアプローチする方法潜在顧客向けアプローチの注意点潜在顧客へのアプローチ事例。シャノンではオウンドメディアをメインに展開潜在顧客を取り込んだ企業事例シャノンではコンテンツマーケティングのほか、「バンパー広告」も実施まとめ潜在顧客とは？　見込み顧客、顕在顧客との違いはなにかまず潜在顧客、見込み顧客、顕在顧客などの定義について確認していきます。潜在顧客とはどんな顧客か潜在顧客とは、本来ニーズがありながらも購買行動を起こしていない顧客のことをいいます。もう少し細かくみていくと、潜在顧客のなかには、以下のような人たちがいます。自分のニーズに気づいていない人消費者自身も明確に気付いていないニーズを「潜在ニーズ」、さらにそれよりも深層心理にある欲求を「インサイト」といいます。自分自身に何らかの悩みがありながらも、その悩みを本人は明確に認識していない状態を指します。参考：インサイトとは？顧客となる消費者を知りマーケティングに活かすニーズには気付いているが、それに応えられる商品を知らない人これはBtoBで特に多いケースです。たとえば業務効率化SaaS分野では多くの新しいツールが登場していますが、企業の総務、営業など各部門の担当者が自社の課題を解決できるツールについてまだ知らないことがよくあります。ニーズがあり商品も知っているが、ニーズと商品が結びついていない人BtoCの例を１つ挙げます。最近ブームになった健康食の1つにオートミールがあります。ブームとはいえまだ試していない人も少なくありません。そのなかには、「オートミールは健康にいいが味がよくない」というイメージを持っている人もいます。しかし食べやすくした新商品があること、オートミールのアレンジレシピが豊富なことなどの情報をうまく届けたら、さらに購買層を開拓できる可能性があります。BtoBでも、名前をきいたことがあるが内容をよく知らないサブスクリプションサービスの事例は多くあり、ニーズのある潜在顧客へいかにリーチするかが課題となっています。顕在顧客、潜在顧客、見込み顧客の違いと位置づけ潜在顧客以外に顕在顧客、見込み顧客などの言葉もあります。「顕在顧客」とはニーズが顕在化している人ニーズの認識があり、それに応える商品があることも知っている顧客のことを顕在顧客といいます。顕在顧客は商品の広告やWebサイトを見るなど、自分からアクションをおこします。「見込み顧客」は、その何割かが将来の顧客となる見込み顧客は見込み客、リード（Lead）ともいいます。見込み顧客という用語が示す対象が最も狭い場合は、マーケティング部門でメールアドレスなどを取得した「見込み客リスト」の顧客です。それより広い意味では、顕在顧客とほぼ同義で使われることがあります。さらにもっと広く、「未来の顧客になりうる人」のすべてという意味で、潜在顧客と顕在顧客のすべてを対象として「見込み顧客」と呼ぶこともあります。以下の左の図は、シャノンがマーケティングに使用している「購買ピラミッド」です。商品名を知っただけの人は「認知」のフェーズで、この部分の顧客は「潜在顧客」にあたります。そこから「興味」→「関心」→「比較・検討」へと関心度が高まるフェーズは「顕在顧客」です。潜在顧客は「認知」フェーズ外にも多くいるので、マーケティング部門はより多くの潜在顧客を見込み客として取り込めるよう施策を続けることが重要です。ほかに、「未顧客」「非顧客」という用語もあります。未顧客は今顧客でない人、非顧客は自社の商品を買わない人のことをいいます。潜在顧客は未顧客のなかに含まれている可能性がありますが、非顧客は「買わない、興味がない」というグループなので、潜在顧客がいないとみなされます。BtoBビジネスでは、顧客の多くが潜在顧客BtoBビジネスでは毎年多数のサブスクリプションサービスが登場していて、そのうち多くの企業に名前を知られかつ内容も知られているサービスはわずかです。シャノンが提供しているMAツールにしても、何のためにどう使うのか、導入したときに成果が得られるのかなど、見込み客に対してサービスを理解してもらうまでに多くのコミュニケーションを必要とします。一方顧客となる企業の側は、DXを推進が急がれるなかで多くの課題を抱えています。BtoBマーケティングではまず、「自社のサービスを認知してもらう」、つまり潜在顧客へのアプローチが重要となっています。参考：DXとは何かをわかりやすく解説！今、企業はDXをどう進めている？BtoBビジネスにおける潜在顧客アプローチの進め方主にBtoBビジネスを想定して、潜在顧客の掘り起こしのための施策、その後の流れなどを解説します。潜在顧客へアプローチするメリット潜在顧客へアプローチすることには、以下のようなメリットがあります。顕在顧客よりも競合が少ないすでに商品について知識がある見込み顧客は、自ら調べたり競合商品を比較検討したりして購買行動を進めていくことが多く、企業側からアプローチできる余地があまりありません。しかし潜在顧客にアプローチして接点を持てれば、競合に先んじて情報を届けることができます。顧客を増やせるBtoCですでによく知られている商品の場合なら潜在顧客は少ないですが、BtoBの場合、顕在顧客よりも潜在顧客のほうがずっと多いと考えられる場合も多く、潜在顧客への効果的なアプローチが顧客を増やすために欠かせません。関係性を築けたときは信頼を得られる潜在顧客へのアプローチでは、商品を「知らせる」ことから始まり、ていねいなコミュニケーションの積み重ねがあります。結果的に見込み顧客、顧客と進展した場合には、信頼関係が築かれていてロイヤリティの高い顧客となる可能性があります。潜在顧客へアプローチする方法潜在顧客は自ら商品を検索したり、自社のWebサイトを訪れたりはしてくれません。したがって、多様な方法で情報を届ける必要があります。BtoBビジネスの場合の潜在顧客へのアプローチ方法として、以下があります。Web広告潜在顧客へ情報を届ける方法として即効性が高いのがWeb広告です。Web広告にもいろいろな種類がありますが、「ディスプレイ広告」をはじめ、「動画広告」「SNS広告」「記事広告」などが有効です。商品について直接伝えるのではなく、「こんな困りごとありませんか？」というように、企業が業務上でかかえている課題感に訴えるコンテンツで、担当者の目に留まりやすくします。参考：Web広告の種類と役割、効果的な運用方法を紹介！オウンドメディア／SEO潜在顧客へのアプローチとしてはオウンドメディアによるコンテンツマーケティングも有効です。ただし、広告よりも手間と時間がかかります。何らかの課題を抱えた企業の担当者が解決策や手がかりとなる情報を探すために自然検索で入力しそうなワードを想定して、そのソリューションとなるようなコンテンツを幅広く展開します。オウンドメディアのコンテンツは時間をかけて多様なキーワードをカバーできる内容で充実させていきます。できるだけ潜在顧客が検索しそうなキーワードに対して自社のページを上位表示させるようなSEO対策も必要です。参考：オウンドメディアのメリットとは？はじめかたから運用のポイントまでを解説SEOをわかりやすく解説！検索順位を上げるためにまずとるべき対策は？展示会多数の企業が出展するオンライン/オフラインの展示会は、多様な企業、業種、役職の人が訪れるため、他では出会えない潜在顧客に出会える可能性があります。展示会では多くの人が訪れやすいブース展示を工夫し、プレゼントを用意して積極的な声掛けを行うなどの対策でできるだけ幅広く集客し、名刺交換をします。参考：展示会ブースを出展して集客する方法！ポイントは装飾やデザインセミナー／ウェビナーの開催ターゲットとする企業の担当者にとって興味・関心が高いと思われるキーパーソンによる講演、企業の課題解決のヒントになる勉強会など、自社の商品を知らない見込み顧客が参加してみようと感じるようなコンテンツを用意して、Web広告やDMなどで幅広く告知を行い、集客します。セミナー／ウェビナーが見込み顧客にとって満足度の高いものであれば、その後自社の商品にも興味を持ってもらえる可能性が高くなります。DMダイレクトメールを送付する方法です。ほかの方法ではリーチできない見込み顧客と接点が得られる可能性があります。SNSやYouTubeの企業アカウントの運営広告やオウンドメディアと連携させながらSNSの企業アカウントから定期的に情報を発信します。定期的にSNS投稿する手間がありますが、潜在顧客の目に留まる機会を増やすことができます。TVCM、タクシー広告潜在顧客に注目してもらうためには、TVCMやタクシー広告という選択肢もあります。以上のように多くのマーケティング施策が考えられます。上記のなかで自社に合ういくつかの施策を組み合わせて進めていきます。シャノンのマーケティングオートメーションでは、セミナー（ウェビナー）やDMなど潜在顧客向けの施策の実施・管理が可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら潜在顧客向けアプローチの注意点潜在顧客へのアプローチでは、以下の点に注意が必要です。リーチするまでに手間と時間がかかるWeb広告でもコンテンツマーケティングの手法でも、個別の商品名や優れた機能を伝えても潜在顧客には届きません。潜在顧客へのアプローチでは、ターゲット企業の担当者にとって「役に立ちそう」と思ってもらうまでに手間と時間がかかります。オウンドメディアのコンテンツを増やすといった作業をしながらじっくり取り組むことが大事です。顕在顧客となった後も興味・関心の引き上げが必要潜在顧客がようやく顕在顧客となったとしても、まだ興味・関心度は高くはないので、継続的に情報を届けて引き上げをはかります。また、顕在顧客となったときから見込み客は競合他社の商品にも目が向くようになるので、競合に奪われないよう先手を打つ必要もあります。見込み客の興味・関心を引き上げる施策をリードナーチャリングといいます。参考：リードナーチャリングとは？MAツールを武器に、BtoB顧客を引き上げるための5つのステップをわかりやすく解説潜在顧客へのアプローチ事例。シャノンではオウンドメディアをメインに展開潜在顧客を掘り起こして顧客化に成功すると、企業の成長につながります。そんな企業事例と、シャノンの施策例をご紹介します。潜在顧客を取り込んだ企業事例潜在顧客の掘り起こしと顧客化・ファン化に成功したBtoC企業の事例として、以下があります。■カーブスカーブスはアメリカ発祥の女性専用フィットネスジムです。女性専用というだけでなく、主に50代以上の主婦層がターゲットです。この顧客層は従来、フィットネスジムに行ったことがないだけでなく、フィットネスジムに行きたいと思ったことが一度もない「潜在顧客」でした。1回30分、健康維持が目的というハードルの低さが受け入れられ、店舗数を拡大しました。■ワークマン作業服専門店だったワークマンがカジュアルウェア市場に進出して成功した事例は有名です。キャンプや園芸をする人の間でウェアや靴の人気が広がりつつあった兆候に、SNS投稿などから企業担当者が気づきました。以降、積極的に潜在顧客を掘り起こし、一般客向けの店舗「ワークマンプラス」などで成長を続けています。■シャノンいまご覧いただいているオウンドメディア「シャノンのブログ」も、潜在顧客へのアプローチ施策といえます。マーケティングに関する情報をお届けして、シャノンがみなさまのマーケティングをご支援する企業であることを知っていただくために、2023年1月現在、毎月4本ほど記事を公開しています。シャノンではコンテンツマーケティングのほか、「バンパー広告」も実施シャノンでは、潜在顧客へのアプローチとして継続的に実施している施策のベースはオウンドメディア、つまりこのブログです。企業のマーケティング担当者にとって役に立つ情報を多様な切り口で展開しています。また、定期的に開催しているセミナー／ウェビナーも集客に貢献しています。ほかに、2020年と2022年にバンパー広告を実施しました。バンパー広告は新規顧客の取り込みとブランド力アップが目的ですが、多くの人が見るため潜在顧客に対してもアプローチできます。2020年の広告では以下のような動画を作成して、ブランドワード検索数のアップという成果を得ました。 今後も新たな動画広告などの試みを定期的に実施して、より効果的な集客方法を見つけていきます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.潜在顧客とは、商品やサービスについてまだ知らない未来の顧客のことです。2.潜在顧客に対して顕在顧客は商品やサービスについてよく知っている人、見込み顧客は将来顧客となることが期待される人です。3.潜在顧客へのアプローチ方法は以下です。・Web広告・オウンドメディア/SEO・展示会・セミナー/ウェビナーの開催・DM・SNSの企業アカウント運営・TVCM、タクシー広告最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

「3C分析」はマーケティングのフレームワークのひとつとしてよく知られています。複数あるフレームワークのなかでも、戦略策定の初期段階で使用されることが多いです。3C分析は40年以上前、元マッキンゼー日本支社長で経営コンサルタントの大前研一氏が1982年に英語で著した『TheMindoftheStrategist』のなかで、はじめて提唱されました。同書では、TheStrategicTriangle（戦略的トライアングル）として、「Customer」「Competitor」「Corporate」の３つを挙げ、それぞれのカテゴリにおける戦略を明らかにしています。今回はこの3C分析について、目的や分析の順番、他の分析方法との併用のしかたなどを解説していきます。目次Toggleマーケティングの分析手法、3C分析とは3C分析とはなにか3C分析の目的3C分析の順番3C分析のメリットとデメリット3C分析の具体的な手順Customer（顧客、市場）の分析Competitor（競合）の分析Company（自社）3C分析はどんなときに使う？　他の分析手法との組み合わせ、シャノンの具体例を交えて紹介！シャノンでは3C分析とPEST分析を実施まとめマーケティングの分析手法、3C分析とは代表的なマーケティング手法のひとつである3C分析について、基本を確認します。3C分析とはなにか「3C」とは、Customer、Competitor、Companyの3つです。顧客（Customer）…顧客が求めているもの、マーケットの規模や成長性など競合（Competitor）…競合他社の強さ、参入の容易さなど自社（Company）…自社の資金・生産能力・人材・ブランド力などのリソースCustomer（顧客、市場）Customerには「顧客」のほか「市場」の意味もあります。顧客はどこにどれくらいいるのか、参入可能な市場の規模や成長性などを分析します。ひとりの顧客がどんな行動をとるかに焦点を当ててミクロ的に分析することもあります。Competitor（競合）Competitorは競合相手です。競合する企業の数、シェアがどれくらいか、競合する商品の特徴や価格などの環境を分析します。Company（自社）Companyは自社です。自社の強みと弱み、自社の商品の売上やシェア、保有するリソース（人、モノ、資金、技術）などについて分析します。3C分析は、以上のように3つのCそれぞれを詳細に分析することにより、事業の全体について抜け・漏れなくチェックができ、有効な戦略を導き出せるという考え方です。3C分析にCo-Operator（協力者）を加えたものを4Cといい、4C分析という方法もあります。さらに、Community（地域）を加えて5C分析とすることもあります。3C分析の目的3C分析の目的は、KFS（KeyFactorforSuccess）を見つけることです。KFSは重要成功要因と訳され、他より優位が認められる要素のことです。KFSはKSF（KeySuccessFactor、重要成功要因）と表されることもあり、CSF（CriticalSuccessFactor、主要成功要因）とも同義です。KFSは具体的には、「価格の安さ」「多くの顧客に商品を届けられる販売網」などのように絞り込まれます。こうしたシンプルなKFSを正しく導き出すために、企業は経営判断ができるレベルであらゆる角度から3Cを分析する必要があります。たとえば、自動車部品の会社が製造部門だけで3C分析を行った場合には「どの技術を推進するか」「価格はどこまで下げられるか」といった議論が可能ですが、部門外から人やお金を持ってくる議論ができません。「新規採用で製造部門の人員を強化する」「設備投資を行う」といった戦略を決定するためには経営部門が総合的に判断する必要があります。また、自社だけでなく競合する他社も3C分析を行って次の戦略を実践しているので、定期的に3C分析を繰り返して戦略をブラッシュアップしていくことも欠かせません。3C分析の順番3C分析には順番があります。それはCustomer→Competitor→Companyという順です。理由として、以下が挙げられます。CustomerとCompetitorは外部環境、Companyは内部環境Customer（市場・顧客）とCompetitor（競合）の2つは自社でコントロールできない外部環境で、Company（自社）はコントロール可能な内部環境です。与えられた市場環境をまず理解して、その後、それに対応できる自社の戦略を分析するという流れになります。顧客の視点に立つことが最も重要最も重要なことから分析していくとこの順番になります。顧客が何を求めているかをよく知ることが3C分析成功のカギとなります。たとえば「第三のビール」は低価格を理由に売れました。一方、スマートフォンはガラケーよりも魅力があったのでより高価でも売れました。どちらも顧客のニーズに的確に応えたからヒットしたといえます。3C分析のメリットとデメリット3C分析のメリットは以下です。シンプルでわかりやすい３つのCという枠組がシンプルでわかりやすく、企業内外で合意形成するのに役立ちます。抜け・漏れがない3つのCという枠組みだけですが、抜け・漏れなく必要な項目をチェックでき、KFSを導き出すために役立ちます。優先順位が明確3C分析では検討の順番が決まっているので、優先順位を誤ることなく分析を進めることができます。一方、デメリットとして以下が挙げられます。Competitorの情報収集が難しい場合がある競合他社の情報は一般的な企業データベースから得られるもののみで、それ以外の新商品開発や顧客情報などを入手することは困難です。大きな市場を対象とする3C分析では検討に十分な情報が得られないこともあります。分析に時間がかかってしまうことがある戦略の決定と実践にはスピードが要求されるのに、競争の激しい市場などを分析するときには時間がかかってしまうこともあります。最終判断に主観が入る可能性があるCompanyの分析やKSFを決定する段階で主観が入る可能性があります。これを避けるために第三者に分析をする方法もあります。3C分析は有効なフレームワークですが、デメリットの部分を補うために他の分析手法を併用することもよく行われます。どんな手法を使うかについてはこのあと述べていきます。3C分析の具体的な手順次に、３つのCそれぞれの分析について解説していきます。Customer（顧客、市場）の分析Customerには「顧客」と「市場」の２つがありますが、まず顧客の分析から紹介します。顧客を知るための方法の代表例が「セグメンテーション」です。セグメンテーションとは、顧客を細分化して、自社の商品やサービスのターゲットとなるセグメント＝顧客グループがどこにあるのかを明らかにすることです。また、現状では自社の顧客グループではないが今後のアプローチの対象となる顧客グループを見つけて、その顧客ニーズに合わせた商品を開発することもあります。具体的には、顧客を年齢、性別、居住地、年収、ライフスタイルなどでグループ分けしていきます。セグメンテーションとセグメントについては以下の記事でくわしく紹介しています。参考：セグメントとは？意味や目的、分類方法、シャノンの事例「セグメントメール」も解説！セグメンテーションに始まる商品開発の手順を手法化したのが、コトラーが提唱したSTP分析です。参考：「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介ほかに、顧客分析の方法としてアンケートやクラスタリングがあります。これらの手法については以下を参照してください。参考：マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は？クラスタリングの手法をスコアリングに活用したら、「先読み力」がアップ顧客は常に変化するということも重視すべき点です。変化のポイントとして、顧客構成、顧客行動、顧客志向などがあります。顧客の変化をいち早くとらえて商品やサービスに反映させることで新しい市場を先におさえることができればその後も有効です。次に市場の分析です。マクロ分析としての「PEST分析」、ミクロ分析としての「5フォース分析」が代表的です。PEST分析では外部環境を以下の４つに分類してそれぞれ分析します。政治（Politics）…消費税率、規制の強化・緩和など経済（Economy）…景気動向、市場の成長、金利など社会（Society）…少子高齢化、ライフスタイルの変化、流行など技術（Technology）…最新の技術動向など5フォース分析では、以下を分析します。競合他社…現在の競合他社との競争の激しさ買い手の交渉力…BtoCなら消費者、BtoBなら顧客企業との力関係売り手の交渉力…原材料を供給する企業との力関係代替品の脅威…他の品やサービスに代替えされる可能性新規参入の脅威…今後競合企業が参入する可能性ほかにも市場分析には多様なフレームワークがあります。以下の記事で解説しているので参照してください。参考：市場分析の手法にはどんなものがある？種類や活用法を知っておこうCompetitor（競合）の分析Competitor（競合）の分析にあたっては、自社にとって競合にあたる企業を対象として分析をします。競合企業の現状を知る競合企業の現在の売上、市場シェア、成長率、広告戦略、商品の特徴などの基本的な情報は有料/無料のデータベースサービスから取得できます。情報を集めて、まず競合企業の現状を正確に理解します。競合企業の強み・弱みを特定する競合が自社よりもシェア上位や同程度であるならばその理由を解明していき、自社にはない競合の強みを特定します。あれば弱みも、明らかにしていきます。競合企業分析のためにアンケート調査、インタビュー調査などを行うこともあります。すでに顧客と市場の分析を終えているので顧客のニーズがどんなものかがわかっていますが、それに対して競合企業がどこまで的確に応えているのかを見ていくことがポイントです。Company（自社）最後に行う自社の分析では、KFSを特定することが目的です。Customer、Competitorの分析を終えて、「顧客は何を望んでいるのか」「市場の成長見込みはどの程度か」、「競合他社は顧客ニーズにどこまで応えられているか、いないか」などが明らかになっています。競合する市場において、Competitorの弱みの部分に対して自社が優位となるような強みを持っていれば、それはKFSの有力候補となります。また、Competitorがニーズに応えきれていない顧客セグメントをターゲットとして新たな事業展開をはかることも選択肢となります。自社の分析では内部環境を整理するVRIO分析、内部環境と外部環境を比較しながら分析するSWOT分析などを用いることもあります。VRIO分析では自社の経営資源を以下の4点から評価します。Value（価値）Rarity（稀少性）Imitability（模倣可能性）Organization（組織）SWOT分析では、内部環境としてのStrength（強み）とWeakness（弱み）、外部環境の機会（Opportunity）と脅威（Threat）を対比させながら分析します。これらの過程を経て、競合より優位に事業を展開できるKFSは何かを明らかにします。3C分析はどんなときに使う？　他の分析手法との組み合わせ、シャノンの具体例を交えて紹介！実際の現場で3C分析を有効活用するときに他の分析手法と併用する事例、シャノンの活用事例についてご紹介します。シャノンでは3C分析とPEST分析を実施シャノンでは自社の中長期的な戦略立案に関連して、自社の3C分析とPEST分析を同時に行いました。以下はその一部を抜粋したものです。PEST分析を同時に行うことで外部環境をくわしく分析して、そのなかでシャノンの立ち位置がより明確になります。実際にはこの他にも工程を経るのですが、一連の分析によりKSFを明らかにしていきました。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。 3C分析とは、Customer（顧客、市場）、Competitor（競合）、Company（自社）に分けて分析をするマーケティングのフレームワークです。3C分析の目的は、KFSを特定することです。PEST分析、SWOT分析など他の分析手法と併用することにより3C分析を補強することもよく行われます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

「Z世代」という名称は、10代～20代を表す言葉としてメディアにもよく取り上げられていてご存じの方も多いと思いますが、正確には何歳から何歳でしょうか？Z世代は、1996年から2012年までとする定義が最も一般的です。つまり2024年初めの年齢でいうと、Z世代は11歳～28歳までということになります。小学生から社会人までと幅広く、ひとくくりにしてZ世代はこんな傾向、と言いきれない部分もありそうです。Z世代にはそれ以前の世代向けのマーケティング手法が有効ではないといわれています。それはなぜなのでしょうか。この記事では、Z世代の特徴と、それをふまえた有効なマーケティング手法について解説します。X世代、ミレニアル世代など他の世代との比較についてもまとめました。Z世代をふくむ、ターゲットに最適なマーケティング活動を実施するための機能が備わった、シャノンのマーケティングオートメーションはこちらでくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次ToggleZ世代とは？意味や重要性を解説Z世代とは？なぜ“Z”なのかZ世代は全世界共通Z世代が注目される理由Z世代と一緒に覚えたいX世代、Y世代、α世代とは？X世代、Y世代（ミレニアル世代）、α世代とはミレニアル世代（Y世代）とZ世代の違いZ世代とα世代の違いZ世代の特徴価値観の特徴消費行動の特徴情報収集の特徴発信方法の特徴働き方の特徴Z世代へのマーケティングデジタルマーケティングSNSマーケティング体験型キャンペーンスポンサーシップインフルエンサーマーケティングまとめZ世代とは？意味や重要性を解説Z世代の定義やZの意味、なぜ注目されるのかについて解説します。Z世代とは？なぜ“Z”なのかZ世代は英語圏で「GenerationZ」といい、ミレニアル世代の下の世代であるため「ポストミレニアル世代」とも呼ばれます。アメリカのコンサルティング会社、マッキンゼー・アンド・カンパニーの定義によると、Z世代とは、1996-2012年に生まれた若い世代を指します。（厳密な年代の線引きには諸説あります。）なぜ”Z”世代かというと、アルファベット順で呼ばれているからです。Z世代の前の世代を「X世代」「Y世代」と呼んでいます。アルファベット順で考えると、次はZとなるため「Z世代」と呼ばれています。さらにZ世代より若い世代については、α（アルファ）世代と呼ばれています。Z世代は全世界共通Z世代は、世界共通の概念です。世界中のZ世代が、生まれたときからインターネットで得られる大量の情報にアクセスし、モバイルデバイスやSNSを使いこなしています。Z世代が生まれた社会は不確実性が高く、格差社会や気候変動といった不安定要素があることも世界共通の傾向です。さらにコロナ禍では学校への登校が停止されオンライン授業になるなどの「ニューノーマル」の経験者でもあります。このような環境下で育ったZ世代は、安定志向で効率重視、自分にとっての価値を重視するといった特徴があるといわれています。Z世代の特徴については後ほどくわしく解説します。Z世代が注目される理由日本において、20代の人口は1995-2018年の間に30％以上減少していますが、世界的には増加しています。2020年時点で世界のZ世代が占める割合は約24％で、その購買力は15兆円といわれています。アジア太平洋地域（APAC）でも、2025年までにZ世代が人口の約25％となる見込みです。Z世代は今後社会の中心となり、収入も支出も増えていくので、企業にとって重要な存在です。アメリカでは総消費の40％をZ世代が占めており、購買力は約5兆円あり、将来的には約22兆円まで成長すると予想されています。（出展：令和３年度コンテンツ海外展開促進事業（Ｚ世代におけるｅスポーツ及びゲーム空間における広告価値の検証事業）│KPMGコンサルティング株式会社）2042年までには30兆ドル以上の資産が若い世代に移転すると予想されており、Z世代の購買力は今後さらに高まります。このように、世界的にみると人口が増えて購買力も高まっていくZ世代は、ビジネスの重要な顧客です。これから先、Z世代に訴求できる商品開発やマーケティングをおこない、選ばれることが企業にとって必須であり、Z世代を理解することが重要です。Z世代と一緒に覚えたいX世代、Y世代、α世代とは？世代を表現する用語としてほかに、X世代、Y世代、α世代があります。Y世代は、2000年代に社会人となっていることから「ミレニアル世代」と呼ばれていて、この名称のほうが知られています。以下の表に、X世代、Y世代、Z世代、α世代がどの年代に生まれたかをまとめています。名称別名生まれた年代2024年の年齢世代の特徴X世代ジェネレーションX1965～1979年45～59歳TVや雑誌で育ったがデジタルも使えるY世代ミレニアル世代1980～1995年29～44歳デジタルパイオニア、消費行動は身長、仲間を重視Z世代ポストミレニアル世代1996～2012年11～28歳デジタルネイティブ、SNSを活用α世代2013年～10歳以下SNSネイティブ、プログラミングが必修※上記でY世代が1980～1995年生まれ、Z世代が1996～2012年生まれとしていますが、世代の境界線の年については、諸説があります。X世代、Y世代（ミレニアル世代）、α世代とはX世代、Y世代、α世代について解説します。X世代1965年～1979年に生まれた世代です。「バブル世代」の後期と、「団塊ジュニア世代」が含まれます。2024年に45～59歳なので、すでに社会人としては責任ある地位についている人が多いです。しかし1970年以降に生まれた人のなかに新卒時が就職氷河期と重なり、転職を繰り返し「失われた世代」に該当する人もいます。Y世代（ミレニアル世代）1980年～1995年に生まれた世代です。義務教育のときが「ゆとり教育」だった世代が含まれます。ミレニアル世代はインターネットやデジタルデバイスが急速に進化するなかで成長しました。ワーク・ライフ・バランスを重視し、モノへの執着が少なく、シェアエコノミーを選ぶ傾向があるとされます。ミレニアル世代以降、世代の特徴が世界共通になったといわれています。参考：ミレニアル世代とは？Z世代との違いや、効果的なマーケティング施策を紹介α世代Z世代より下の、2013年以降に生まれた世代です。この世代はミレニアル世代を親に持ち、生まれたときからデジタルデバイスが普及しているため上の年代と比べてさらにデジタルリテラシーが高いです。2024年現在は10歳以下なので、まだ購買力はないですが、α世代が成長したらZ世代とは異なる消費行動をすると予測されます。参考：α（アルファ）世代とは？特徴や年齢層、価値観についてわかりやすく解説以下は、年代別のよく利用するメディアを調査した結果です。（出典：令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査│総務省情報通信政策研究所）X世代、Y世代、Z世代のメディア利用の違いがわかります。特にテレビをどの程度に利用しているかが世代ごとに大きく違っています。ミレニアル世代（Y世代）とZ世代の違いミレニアル世代とZ世代、2つの世代はよく比較されるので、少しくわしく説明します。両者には共通する特徴がいくつかあります。一方で違う点もあります。ミレニアル世代とZ世代の共通点・ワーク・ライフ・バランスを重視・横のつながり、仲間を重視・環境問題・社会課題に関心・多様性を尊重するまず共通点からみていきます。ワーク・ライフ・バランスを重視どちらの世代も自分や家族のための時間を大切にしていて、給料が高くてハードな仕事より適度な仕事時間と適度な報酬を選択します。横のつながり、仲間を重視プライベートでは、家族のほか地域の仲間や趣味の友人関係などの横のつながりを大切にします。職場でもチームワークを重視し、協調性があります。環境問題・社会課題に関心SDGsなどの環境問題、LGBTや格差、国際紛争などの社会課題に関心があり、解決のためのアクションも起こします。寄付やボランティア、その他の社会貢献活動をすることにも抵抗がないことが多いです。多様性を尊重する国籍、性別、宗教などにかかわらず、人の多様性を受け入れ、尊重する傾向があります。次に、ミレニアル世代とZ世代の相違点を見ていきます。以下は、ミレニアル世代とZ世代の情報収集ツールの比較です。（出展：令和３年度コンテンツ海外展開促進事業（Ｚ世代におけるｅスポーツ及びゲーム空間における広告価値の検証事業）│KPMGコンサルティング株式会社）ミレニアル世代ではテレビ、Z世代ではSNSと動画共有サービスの割合が高くなっています。以下は、ミレニアル世代とZ世代のちがいのまとめです。世代Y世代(ミレニアル世代)Z世代情報チャネル展示会に足を運んだり、書籍で情報収集したり、実体験を重要視する幼少期からデジタルがあるのが当たり前で、ネットメディアの使用がスタンダードデジタルリテラシー高いさらに高い消費行動コト消費　トキ消費イミ消費　エモ消費貯蓄傾向平均的高いマインド楽観的、理想主義、柔軟将来不安、現実主義、堅実ミレニアル世代のほうが、情報チャネルが幅広いミレニアル世代の主な情報源はネットですが、テレビや雑誌に親しんでいた世代であるため、今もテレビや雑誌から情報収集することがあり、本も読みます。展示会に足を運んだり、書籍で情報収集したり、実体験を重要視する傾向が見られます。一方、Z世代はSNSやYouTubeなどネットメディアを中心に情報取得する傾向があります。これは幼少期からデジタルがあるのが当たり前であり、ネットメディアの使用が定着しているからとも考えられます。ミレニアル世代のほうが、やや消費に積極的で体験重視消費行動に対しては、ミレニアル世代のほうがやや積極的です。消費行動はモノ消費からコト消費、トキ消費、イミ消費、エモ消費などに移行・細分化されてきました。エモ消費については、後述します。Z世代のほうが貯蓄や投資への意識が高いZ世代は不確実性の高い時代に生まれ育ち、将来に不安をかかえています。そのため、お金を消費より貯蓄に回す傾向で、投資にも若い年代から関心を持ちます。ミレニアル世代の方が楽観的、Z世代は堅実ミレニアル世代は楽観的で理想主義といわれ、一方Z世代は不安を感じていて堅実、現実主義といわれています。以上、世代の違いについて述べましたが、もちろん実際には個人差があり、あてはまらない人も多いでしょう。このような区分は、マーケティングの視点から、両世代を整理してみたものです。Z世代とα世代の違いα世代は生まれたときからスマートフォンやタブレットが存在し、小学校から一人1台の端末を使い、プログラミング教育を受ける機会も多い、最もデジタルネイティブな世代です。Z世代とα世代の大きな違いは、デジタルリテラシーの高さです。α世代は子どものころからオンライン会議、バーチャル空間、プログラミングなどに抵抗感がなく、意識せずにデジタルツールを活用しています。さらに、α世代は「SNSネイティブ」で、幼少期からSNSを使いこなしています。その他の点では、Z世代とα世代は共通点が指摘されています。SDGsや社会課題に関心があるタイパを重視するなどです。「2025年には、全世界のα世代は約20億人に達し、ベビーブーマー世代を超えて歴史上最大の世代になる」と指摘されており、α世代の今後が注目されています。（参照：Z世代の次の主役「α世代」とは？これまでの世代との違いは？│CRITEO）Z世代の特徴Z世代は経済低迷期に生まれたため、景気の良い時代を知りません。さらに、東日本大震災や新型コロナウイルスの感染拡大などの「ニューノーマル」を経験しています。不安定な時代を過ごしているため、未来に対する不安が大きく、堅実な志向が特徴です。ニューノーマルについては「ニューノーマルとは？コロナ禍での新しい働き方を簡単にわかりやすく解説」でくわしく解説しています。Z世代はテレビの視聴時間が少ない一方、ソーシャルメディア（SNS）の利用が多いです。デジタル経由で友人とのコミュニケーションをとることが日常的です。インターネットの利用時間の内訳は、約35％が動画共有サービス、約28％がSNS、約15％がゲームです。インターネットの利用内訳サービス例動画共有サービス（約35％）YouTube、ニコニコ動画などSNS（約28％）Instagram、TikTok、Twitter　などゲーム（約15％）LeagueofLegends、Fortnite　など価値観の特徴Z世代の価値観の特徴として、2点を挙げることができます。多様性を理解し尊重するZ世代は多様性を尊重する傾向です。学校教育でSDGsやダイバーシティについて学んだ人も多く、Z世代の8割が「多様性は大切だと思う」と回答しています。（参照：「多様性は大切だと思う」8割、「人と競争するのが苦手」7割BIGLOBEが「Z世代の意識調査」第１弾（価値観・行動編）を発表│ビッグローブ株式会社）多様性の例として、下記が挙げられます。性別年齢国籍価値観ライフスタイル　など日本企業でも、それぞれの個を尊重して認め合い、良いところを活かす「ダイバーシティ＆インクルージョン」が進められています。環境問題、社会課題への関心が高いZ世代はSDGsを学校で学んだ世代で、環境問題や社会問題への関心も高いです。SHIBUYA109エンタテイメントが運営する、若者マーケティング研究機関「SHIBUYA109lab.（シブヤイチマルキューラボ）」がZ世代のSDGsと消費に関する意識調査をおこなっています。この調査によると、Z世代の70%以上が社会的課題を解決する取り組みを実施。また、Z世代の67.7％が社会的課題に取り組む企業に対してポジティブな印象を受けることがわかりました。消費行動の特徴Z世代の消費行動には、以下のような特徴があります。エモ消費を好む「エモい」消費行動のことです。具体例として昭和レトロな喫茶店でクリームソーダを飲むフィルム付カメラを買って撮影する被災地を応援するためにその地域の産品を購入するなどが挙げられます。エモ消費の3要素は、「共感性」「ハッピー」「シェア」で、共感や幸福感を他の人に伝えるためにSNSでシェアすることが欠かせません。上記の例のうち3つ目は「意味のある消費」でもあるので、「イミ消費」とも呼ばれます。サスティナブル（持続可能）な選択をするZ世代はサステナビリティ（持続可能性）を意識して消費行動をしています。環境にやさしい商品、社会的課題の解決に取り組んでいる企業の商品を好むことが多いです。似た商品であれば、環境に配慮されたほうが選ばれます。日本では、Z世代の54％がサステナブルな形で生産された衣料品を探しています。こうした社会課題の解決を応援する購買行動を「エシカル消費」といいます。しかし、エシカル消費に対する意識が高くても、それに対して価格プレミアムを許容する割合は他の世代と変わりません。Z世代はまだ若く学生も多いため、使えるお金がほかの世代と比べて少ないからだと推測されます。リサーチしてからネットショッピングZ世代はネットショッピングが日常に普及しています。その際、パソコンよりもスマートフォンを使うことが多いことも特徴です。購入を決める前にスマートフォンでリサーチをすることが常態化しており、失敗なく、安く買いたいという気持ちが強いです。「ネタバレ消費」とも呼ばれています。このようにインターネットを活用して、欲しい情報を集めるリテラシーが高いというのも、Z世代の特徴です。ブランド選びはSNSを参考にするZ世代は人気の高いブランドを好む傾向が高いという特徴があります。一方で、他人とはちがう差別化できるブランドを求める傾向もあるといわれます。この相反する特徴のため、企業にとっては心をつかむのが難しい世代です。その他に、パーソナライゼーション、限定商品、他ブランドとのコラボレーションなど、特別な付加価値や付帯サービスに対する期待が高いという特徴もあります。Z世代がブランドを選ぶ際には、YouTubeやTikTokを参考にする機会が多く、Z世代の約70%前後が、少なくとも月に1回以上はこれらのサイトで新しいブランドを知ると回答しました。この数字は、他の世代と比べて高いです。（参照：アジア太平洋地域のZ世代は他の世代とどう違うか）情報収集の特徴Z世代は、SNSや動画共有サービスで情報収集する機会が多いです。SNSをきっかけに商品がヒットZ世代の消費行動で欠かせないのがSNSです。SNSでの紹介がきっかけとなり売れた商品は数多くあります。2021年にはTikTokで紹介された『残像に口紅を』（著：筒井康隆）の売上が急増し、緊急重版となりました。この本は1989年に発売されたSF小説で、Z世代が生まれる前の作品です。このようにTikTokがきっかけとなり売れる現象を「TikTok売れ」と呼びます。ほかにも、大塚商会の食物繊維飲料「ファイブミニ」やKATEの口紅「リップモンスター」などがTikTok売れしました。GoogleよりもSNSで「タグる」「タブる」Googleなどて検索することを「ググる」といいますが、Instagramでのハッシュタグ検索を「タグる」、発見タブを閲覧することを「タブる」といいます。Z世代が求めている情報は、SNS検索のほうが早く入手できます。情報収集にはInstagramやX（旧Twiiter）、知りたいことがあるときはYouTube、動画を見たいときはTikTokというように、Z世代はSNSを使いこなしています。タイパ重視NetflixやYouTubeには多くのコンテンツがありますが、自分の時間は限られています。Z世代はタイムパフォーマンスを意識して、動画を見る際に倍速再生で視聴することも多いです。音楽を聴くときにはイントロを早送りすることもあります。家族や友人からの情報を重視SNSをチェックして多くの情報に触れる機会が多いZ世代ですが、SNS投稿よりも家族や友人からの情報を信頼している傾向が高いというデータがあります。多くのユーザーが頻繁SNSを利用するけれど、投稿についてはそれほどしていないという結果です。発信方法の特徴Z世代は情報発信もSNSでおこなうことが多いです。映え写真で「いいね！」をもらうSNSの投稿では、何枚もの写真から1枚選び、アプリを使って加工し、吟味した内容でSNSに投稿。友人たちから「いいね!」をもらいたいという承認欲求がはっきりしているのもZ世代の特徴です。「ユーチューバー」「インフルエンサー」になりたいまだ社会に出ていないZ世代のランキングで、将来なりたい職業としてユーチューバーやインフルエンサーが上位に入ります。自分の個性を表現して評価を得られる職業にあこがれを持っています。Z世代以前では、学校生活に携帯電話を持ち込むことは禁止されているケースが多かったですが、最近では学校でSNSを活用しているケースがあります。なかには学校の部活として「TikTok部」がある高校があります。TikTok部では、教員の指導を受けながら、部員が動画の撮影・編集・出演を担当。この投稿を見たことがきっかけで、入学した学生もいるそうです。Z世代にとってSNSは重要なコミュニケーションツールであり、楽しむ場所であり、自己表現の機会にもなっています。（参照：Z世代の将来に関する意識調査│memedays）働き方の特徴Z世代の一部は、すでに社会人として働いています。働き方の特徴として以下が挙げられます。オフィスに出社が基本KDDI株式会社の調査によると、Z世代の社会人が考える理想の働き方は、「できる限り毎日、オフィスへ出社する」が38.8%で最多です。一番コミュニケーションが取りやすい方法では、「対面」と答えた方が61.2％と多い結果となっています。この結果は、意外と思う方も多いのではないでしょうか。コロナ禍には、Z世代の社会人は入社直後からリモートワークというケースを余儀なくされました。そんな世代だからこそ、リアルなコミュニケーションの価値を認めているのかもしれません。（参照：Z世代の理想の働き方は「オフィス」「対面」「地元」「安定」！？│KDDI株式会社）ワーク・ライフ・バランスを重視日本のZ世代は、ワーク・ライフ・バランスを重視する傾向があり、仕事もプライベートも大事にしています。Z世代の採用を考えている企業は、ワーク・ライフ・バランスに配慮した社内制度やコミュニケーションを取りやすい体制を整える必要があります。Z世代へのマーケティングマーケティングは、商品やサービスの提供にかかわる企業活動全般の戦略、戦術などを指します。ターゲットに応じてマーケット手段を変えていくことで成果を得られます。Z世代に向けてマーケティング活動をしたい場合、Z世代の特徴に合ったマーケティング手段を知っておくことが重要です。ここからは、具体的なマーケティング手法を解説していきます。マーケティングについては「マーケティングとは？その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介！」でくわしく解説しています。デジタルマーケティングデジタルリテラシーの高いZ世代には、デジタルマーケティングが有効です。デジタルマーケティングについては「デジタルマーケティングを基本から徹底解説！メリット、具体的な施策、活用事例を紹介」でくわしく解説しています。デジタル施策は成果を検証できるので、PDCAを回しやすいというメリットがあります。デジタルは24時間365日働いてくれるため、コストパフォーマンスも高いです。デジタルのタッチポイントには、次のようなものが挙げられます。WebサイトWeb広告SNSウェビナーメールアプリビッグデータVR/AR/MRIoT動画このようなチャネルやデータなどを関連付けながら活用するのが、デジタルマーケティングです。Z世代は常に情報に触れているため、その人にとって興味関心の高いコンテンツでないと見てもらうことができません。パーソナライズされた広告を配信するにあたって、データを活用できるデジタルマーケティングは相性が良いです。コンテンツでは、動画が効果を発揮します。Z世代は他の世代と比べると、YouTubeやTikTokなどの動画を視聴する量が圧倒的に多いです。動画コンテンツのクオリティは視聴回数、認知度アップ、購買決定に影響力を持つため、企業も動画に力を入れる必要があります。タイムパフォーマンスを意識するZ世代に対しては、再生時間の長いものではなく、短尺のショート動画がおすすめです。他にZ世代向けの施策として「メタバース」の活用もおすすめです。メタバースとは、インターネット上につくられた仮想空間のことです。Z世代はメタバースにも親しんでいる世代であるため、マーケティングにも活用できる可能性があります。アメリカでは、すでにZ世代の88％がメタバースを経験したことがあるという調査データもあります。（参照：Z世代の88％がすでにメタバースを経験。最新調査5枚のスライドが示唆する｢Web3エンタメ｣の可能性）メタバースについては「【2023年版】メタバースとは？　仮想空間でできることやメリット・デメリット、ビジネスへの活用を解説」でくわしく解説しています。SNSマーケティングZ世代はSNSを最も長時間活用している世代です。メディア事業などを展開するテスティーの調査によると、「SNSを利用している」と回答した割合は中学生で97.3%、高校生で98.9%、大学生で97.9%という結果でした。（参照：SNS利用に関する調査│株式会社テスティー）これだけ多くのZ世代がSNSを利用しているため、企業はSNS活用が欠かせません。SNSマーケティングは、企業アカウントの運用SNS広告の２つから成ります。SNS広告は、会員を対象として年齢・居住地などを正確にターゲット設定できるので、今後ライフイベントが多いZ世代への訴求に適しています。SNSは顧客との距離が近く、インタラクティブなコミュニケーションがしやすいです。商品やサービスの認知度アップや購入につなげられる可能性もあります。さらに収集したユーザーの声を、ブランディングや商品開発に活かすことができます。最近では、SNSのアプリやWebサイト内で直接商品を購入できる「ソーシャルコマース」が実装されるケースもみられます。実際にSNSがきっかけで売れた商品に「地球グミ（正式名称：トローリプラネットグミ）」があります。インフルエンサーがSNSで紹介したことで、食べてみたいと思った人や同じようにSNSで紹介したいと思った人が急増し、品切れが続きました。炎上や簡単に撤退できない点など、気を付けなければならない点もありますが、SNSを活用することでZ世代にリーチできる可能性が高まります。ソーシャルメディアマーケティングやSNSを用いたマーケティングについては以下の記事でくわしく解説しています。参考：ソーシャルメディアマーケティングとは？基礎知識や具体的な手法、SNS活用方法も解説参考：SNSマーケティングとは？5つの施策ポイントや成功事例、BtoBで有効な事例も紹介体験型キャンペーンZ世代はモノよりコトに価値を感じます。ここでの「コト」とは具体的には、特別な旅行やイベント、大切な人との会食、体験などです。2021年6月、スターバックスコーヒーから「47JIMOTOフラペチーノ」が発売されました。全国47都道府県で、それぞれ違ったフレーバーのフラペチーノを楽しめるというものです。Z世代の間でも、各地のフラペチーノを楽しむ「都道府県スタバ巡り」が話題になりました。購入した限定フレーバーのフラペチーノをSNSに投稿する人も多く、SNS上でも大きな話題になり、Twitterのトレンド入りもするほど話題となったキャンペーンです。都道府県スタバ巡りは、SHIBUYA109lab.が公開した「SHIBUYA109lab.トレンド大賞2021」の体験部門の1位になりました。この例のように、思わず体験してみたくなるキャンペーンを実施することで、Z世代の関心を捉えることができます。スポンサーシップZ世代は、広告よりも自分が所属しているコミュニティ内の情報を信頼する傾向が見られます。そうしたコミュニティを支援する「スポンサーシップ」もひとつのマーケティング手段です。たとえば、Z世代と親和性の高いe-sportsのコミュニティや大会などへのスポンサーシップなどが考えられます。海外では、飲料メーカーのレッドブルやファッションブランドのルイ・ヴィトンが、e-sportsのスポンサードをしています。レッドブルは、日本のe-sportsへのスポンサーシップも活発です。※2018年2月に、レッドブルが手がけるアジアで最初のゲーミングスペース「RedBullGamingSphereTokyo」を東京都中野区にオープンしています。日本の事例では、一般社団法人日本野球機構とコナミデジタルエンタテイメントが共催したe-sportsイベント「eBASEBALLプロスピAリーグ2021シーズン」があります。このイベントのスポンサーシップ効果調査によると、約40％のファンがスポンサーシップによりブランドイメージが向上したと回答しました。（参照：Z世代におけるeスポーツおよびゲーム空間における広告価値の検証事業│経済産業省、KPMGコンサルティング株式会社）特に13-15歳の層では、約50％がスポンサーシップによりブランドイメージが向上したと回答しており、Z世代のなかでも若い層へ訴求効果が高い傾向にあります。インフルエンサーマーケティングZ世代はテレビその他のマスメディアをあまり見ないので、テレビCMや新聞雑誌への広告では効果が得られないでしょう。それよりもZ世代に効果的な方法のひとつに、インフルエンサーマーケティングがあります。インフルエンサーとは、世間に対して与える影響力の大きい人のことをいいます。SNSのフォロワー数や、YouTubeのチャンネル登録者数が多い方は、まさにインフルエンサーです。好きなインフルエンサーが紹介する商品やサービスは、Z世代に受け入れられる可能性が高いです。企業がインフルエンサーマーケティングを検討する際には、Z世代に人気のあるインフルエンサーを知っておくことが大事です。まとめ本稿のポイントは以下です。1.　Z世代とは、1996年から2012年に生まれた世代で、全世界共通の世代カテゴリです。2.　X世代は1965～1979年、Y世代は1980～1995年、α世代は2013年以降に生まれた人のことです。ミレニアル世代とZ世代を比較すると、Z世代のほうがデジタルリテラシーが高く、現実主義で堅実、といわれています。3.　Z世代の特徴として、以下があります。・多様性を理解し尊重する・環境問題、社会課題への関心が高い・エモ消費を好む・リサーチしてからネットショッピング・SNSで「タグる」「タブる」・タイパ重視・ワーク・ライフ・バランスを重視4.　Z世代へのマーケティング施策として、以下が有効です。・デジタルマーケティング・SNSマーケティング・体験型キャンペーン・スポンサーシップ・インフルエンサーマーケティング最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

ロイヤリティの高い顧客ほど、自社に対して多くの売上をもたらしてくれます。ロイヤルティマーケティングがうまくいけば顧客のロイヤリティは高まり、会社に良い影響をもたらすことが可能です。1950年代後半ごろにおこなわれた、スタンプを貯めると商品と交換できる仕組みが、日本国内で初めてのロイヤリティマーケティングだといわれています。この記事では、ロイヤリティマーケティングの概要やプログラムの進め方などについてわかりやすく解説していきます。ロイヤリティマーケティングを活用したいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。目次Toggleロイヤリティマーケティングとはロイヤリティマーケティングが重要な理由顧客がファンになってくれるLTVが最大化され、売上が向上する顧客による口コミ効果が期待できるロイヤリティマーケティングの進めプログラムの決定プロモーションの実行効果検証と改善ロイヤリティマーケティングの成功事例スターバックスANAまとめロイヤリティマーケティングとはロイヤリティマーケティングとは、「お客さまに、自社や自社商品に愛着を抱いてもらい、売上や利益に貢献してもらうためのマーケティング活動」を指します。そのために重要なのが、顧客のロイヤリティを高めることです。ロイヤリティとは、忠誠や愛着、愛情などを意味します。自社に対してロイヤリティの高い顧客は、新規顧客に比べて多くの売上をもたらしてくれます。ロイヤリティマーケティング手法の代表的な例が「会員制度」です。会員限定の特典やサービスを提供することで、顧客満足度を高められます。会員は非会員と比べて平均注文額が31％高く、追加注文率も25％高いというデータもあります。ロイヤリティマーケティングと関連して、近年で注目を集めている業務が「カスタマーサクセス」です。顧客の成功を支えることで、自社の売上につながる可能性が高まるという考え方です。カスタマーサクセスについては、「カスタマーサクセスとは？業務内容、導入のメリットについて解説！」でくわしく解説しています。ロイヤリティマーケティングが重要な理由ロイヤリティマーケティングが重要な理由は、大きく分けて以下の3つです。顧客がファンになってくれるLTVが最大化され、売上が向上する顧客による口コミ効果が期待できるそれぞれくわしく見ていきましょう。顧客がファンになってくれるロイヤリティマーケティングがうまくいけば、顧客がファンになってくれます。なぜ、ファンになってくれることが重要かというと、会社の利益に関わるからです。既存顧客の維持コストに比べ、新規顧客の獲得コストは5倍かかるという1対5の法則や、顧客離れを5％改善すれば利益率が25％以上改善されるという5対25の法則があります。このように、ファンを作ることでコストが減らせて利益を改善できる可能性が高いです。自社や自社商品・サービスのファンになってくれる顧客を、「ロイヤルカスタマー」とも呼びます。日本では「常連客」や「お得意様」という表現のほうがわかりやすいかもしれません。ロイヤルカスタマーについては「ロイヤルカスタマーとは？その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法」でくわしく解説しています。顧客のロイヤリティ向上のために必要なCX顧客のロイヤリティを高めて、ロイヤルカスタマーになってもらうために必要なのがCX（カスタマーエクスペリエンス）です。CXは、日本語に訳すと「顧客体験」や「顧客体験価値」となります。CXは顧客が商品やサービスを購入する時点、およびその前後におけるすべての体験のことです。CX向上に取り組むことで顧客のロイヤリティも向上し、ロイヤルカスタマーになってもらえます。CX向上のためには、以下のような手段があります。ペルソナの設定カスタマーサービス体制の構築カスタマーサクセス部門の設置・強化顧客向けイベントの開催　などCXについては、「BtoBでも重視されるカスタマーエクスペリエンスとは？CX向上の具体策も紹介」でくわしく解説しています。LTVが最大化され、売上が向上するLTVは「LifeTimeValue（ライフタイムバリュー）」の略で、日本語では「顧客生涯価値」と訳されます。企業の一顧客が生涯にわたって購入する総額です。LTVが向上すれば、ある程度将来的な売上が見込めるため、経営の安定につながります。ロイヤリティマーケティングに成功して顧客がロイヤルカスタマーとなれば、顧客は自社の商品・サービスを使い続けてくれます。そうすれば、結果的にLTVも最大化されるというわけです。LTVについては、「LTVとは？BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説！」でくわしく解説しています。顧客による口コミ効果が期待できる自社や自社の商品・サービスを口コミで広めてくれる顧客は、理想のロイヤルカスタマーです。口コミは商品の売上にも密接に関係します。2020年にデンマークのTrustpilotという企業がおこなった調査によると、顧客の89%は商品やサービスを購入する前にレビューを参考にしているそうです。顧客を口コミで広めてくれるようなロイヤルカスタマーへと引き上げることが、ロイヤリティマーケティングにおいては重要といえます。そのためには、期待を上回る感動体験を顧客へ提供する必要があります。ロイヤリティマーケティングの進めロイヤリティマーケティングの進め方は、大きく分けて次のとおりです。プログラムの決定プロモーションの実行効果検証と改善ロイヤリティマーケティングを進める際には、事前に目的を決めましょう。その目的に基づいたKPIを設定することで、定量的に数値を計測できます。KPIについては「マーケティングの成否を分ける「KPI」「KGI」の重要性とは。シャノンがKPI設定で失敗した実体験もご紹介！」をご覧ください。プログラムの決定ロイヤリティプログラムには、大きく分けて3つの種類があります。会員プログラムポイントプログラムロイヤルカスタマー向けプログラムそれぞれのプログラム内容については以下をご覧ください。プログラムの種類プログラムの内容会員プログラム割引クーポンなど、プロモーション情報の発信ポイントプログラム商品やサービスを購入するごとに、ポイントが貯まるロイヤルカスタマー向けプログラム空港のラウンジなど、ロイヤルカスタマーを対象に、特別体験を提供ロイヤリティプログラムを決める際には、顧客視点で考えることが重要です。顧客にどのような付加価値を提供すれば、自社へ愛着を持ってくれるのかを考えて進めてください。そのためには、既存顧客のカスタマージャーニーを知る必要があります。カスタマージャーニーとは、ある商品やサービスを知った人が、情報収集しながら次第に購入意欲を高めて購入へといたるまでの過程のことです。カスタマージャーニーによってユーザーの行動が見える化されます。ロイヤリティプログラムは、それぞれの種類を組み合わせて活用することも可能です。ロイヤリティマーケティングに成功している企業には、それぞれの種類を組み合わせたプログラムを実践しているケースが多く見られます。プロモーションの実行ロイヤリティプログラムが決定しても、使われなければ意味がありません。そのために、プロモーションを実行する必要があります。会員プログラムであれば、従来おこなわれてきたメールマガジンやダイレクトメールに加え、SNSや自社独自のスマートフォンアプリで情報発信をしてください。ポイントプログラムであれば、実店舗の場合は会計時にプログラムを紹介し、ポイントが貯まることを伝えた上で登録を促しましょう。他社でも利用できる共通ポイントプログラムに加入することで、顧客が加入するメリットは高まります。ロイヤルカスタマー向けプログラムであれば、内容を充実させることが最大のプロモーションです。すでに自社のロイヤルカスタマーとなってくれている顧客を手放さないため、継続的に特別な体験を提供することが大切です。効果検証と改善ロイヤリティマーケティングが進んでからは、効果検証と改善が必要です。顧客のロイヤリティを測る指標に、NPS（NetPromoterScore）があります。「あなたはこの商品/サービスを他の人に勧めますか？」という質問に対する答えを、0～10までの11段階から選び回答してもらいます。以下のように、「推奨者」「中立者」「批判者」に分類できます。「NPS＝推奨者の割合－批判者の割合」として数値化可能です。NPSは企業の成長率との相関性も高いとされており、定期的なスコア調査が重要です。NPSの高い推奨者は、まさにロイヤルカスタマーといえます。批判者と中立者が多い場合、顧客は満足できていない可能性が高いので、改善する必要があります。ユーザーインタビューやアンケートを実施して、データを取得してください。取得したデータを分析して、どのような不満があるのかを把握しましょう。改善できるものはすぐに改善することで、顧客ロイヤリティが高まります。ロイヤリティマーケティングの成功事例ロイヤリティマーケティングに成功している企業は多いです。本稿では、世界最大のコーヒーチェーン「スターバックス」と航空会社の「ANA」の事例を紹介します。スターバックススターバックスでは、「スターバックスリワード」というプログラムがあります。スターバックスの商品を買うとスターが貯まり、貯まったスターはドリンクやフード、オリジナルグッズと交換できます。このプログラムは、「会員プログラム」「ポイントプログラム」「ロイヤルカスタマー向けプログラム」のすべてを網羅しています。会員登録をし、デジタルスターバックスカードを発行するか、スターバックスカードをウェブ登録することでスターバックスリワードへ参加可能です。貯めたスターの数によって会員ステータスが決まります。会員ステータスの種類は以下の2つです。Green会員Gold会員Gold会員になると、誕生月特典やサプライズプレゼントなどの特典を得られます。これはまさに、ロイヤルカスタマー向けプログラムです。スターバックスリワードには1080万人（2022年12月31日時点）と、多くの会員が登録しています。ANAANA（全日本空輸）では、「ANAマイレージクラブ」というプログラムがあります。スターバックスと同じく、「会員プログラム」「ポイントプログラム」「ロイヤルカスタマー向けプログラム」のすべてを網羅しています。ANAマイレージクラブに入会すると、カードが付与され、さまざまな特典を受けられます。特典の例は以下のとおりです。搭乗や買い物によってマイルが貯まるANAが提携しているお店やホテルで割引サービスが受けられるフライトの予約が簡単におこなえる　などさらにロイヤルカスタマー向けプログラムとして、プレミアムメンバーシップもあります。プレミアムメンバーは、ラウンジの利用や座席クラスのアップグレード、チェックインや手荷物受け取りの優先などの限定特典が受けられます。プレミアムメンバーシップは、1年間で獲得したプレミアムポイントに応じて翌年度のプレミアムステイタスが決まります。ステイタスの種類は以下の3つです。ブロンズサービスメンバープラチナサービスメンバーダイヤモンドサービスメンバーそれぞれのステイタスに応じて、限定特典内容が異なります。ダイヤモンドサービスメンバー限定サービスは、選択式特典やオリジナルネームタグなどです。ANAマイレージクラブの会員数は約3800万人にも及びます。まとめロイヤリティマーケティングについて解説してきました。本稿のポイントは以下の3点です。1.ロイヤリティマーケティングとは、「お客さまに、自社や自社商品に愛着を抱いてもらい、売上や利益に貢献してもらうためのマーケティング活動」。ロイヤリティマーケティングが重要な理由は以下のとおりです。顧客がファンになってくれるLTVが最大化され、売上が向上する顧客による口コミ効果が期待できる2.ロイヤリティマーケティングを進めるには、プログラムの決定、プロモーションの実行、効果検証と改善が欠かせません。ロイヤリティプログラムには、大きく分けて3つの種類があります。会員プログラムポイントプログラムロイヤルカスタマー向けプログラム3.スターバックスやANAのようにロイヤリティマーケティングに成功している企業は多くあります。ロイヤリティマーケティングに成功している企業には、それぞれの種類を組み合わせたプログラムを実践しているケースが多く見られます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

マーケティングの戦略や施策を進めていくにあたり、欠かせない手法がアンケートです。アンケートの役割、作成方法や手順、注意点を以下の記事でまとめています。参考：マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は？今回はその続編として、アンケートの集計に関する知識、MAのアンケートツールの活用、分析の方法などを解説します。目次Toggle調査結果を活用するために重要な、アンケート集計のコツ集計を考慮した質問項目の作成知っておきたい「尺度」とは？集計前にアンケートを整理する「エディティング」単純集計とクロス集計など、集計方法の種類平均値・中央値・最頻値の使い分けマーケティング部門のアンケート集計にはMAツールがおすすめExcelを使ったアンケートの集計とグラフ化MAツールなら、データ入力も個別の設定も不要集計結果をさらに活用する分析手法多変量解析とは？　アンケート結果を分析して活用した事例を紹介狙い通りの結果が得られないときは、再チャレンジまとめ調査結果を活用するために重要な、アンケート集計のコツアンケートの結果を正しく導き出すために、正確な集計が重要です。ミスや歪みのない集計のために注意すべき点をまとめます。集計を考慮した質問項目の作成アンケートの質問項目は、回収後の集計しやすさ、分析しやすさを考えて作成します。以下のようなポイントがあります。必要に応じて属性を回答する質問を入れておくアンケートの冒頭には、「性別」「年代（10代、20代、…など）」「職業（社会人、学生など）」など、回答者の大まかな属性についての質問を入れることが多いです。これらの項目は、あとで説明するクロス集計を行うときに役立ちます。性別、年代、職業以外によく使われる属性としては、「最終学歴」「居住地域」「年収」「家族構成」などがありますが、アンケートの目的にそって必要最低限に絞ります。できるだけ「無回答」が生じない質問にする回答者が回答しづらい質問をできるだけ避けましょう。文章で回答する自由回答の質問は少なめにして、選択肢を選ぶ質問では「どちらともいえない」のような選択肢も入れておくと、無回答を減らせます。知っておきたい「尺度」とは？アンケートの回答のしかたは以下のような4つの尺度に分類されます。アンケートの4つの尺度定性データ名義尺度（名前、性別、一番好きな季節など）順序尺度（好きなものの順位、理由を選ぶなど）定量データ間隔尺度（温度、年・月など）比例尺度（年収、年齢、売上金額など）名義尺度のデータは、それ自体を数値化することはできませんが、同じ回答をカウントすることが可能です。順序尺度は、「好きな動物を順番に3つ選ぶ」のように順序をつける尺度です。満足度を質問するときに「満足・どちらかといえば満足・どちらともいえない・どちらかといえば不満足・不満足」のような選択肢を選ぶ回答方法がありますが、これをリッカート尺度といい、順序尺度のひとつです。間隔尺度は等間隔の数値を回答するもので、年・月、温度などです。上記のリッカート尺度の5段階にそれぞれ5～1点を割り当てて間隔尺度とする場合もあります。比例尺度は最もデータとして加工しやすい数値データです。重量、金額、人数、年齢などがあてはまります。集計前にアンケートを整理する「エディティング」改修したアンケートをチェックする作業を「エディティング」（またはデータクリーニング）といいます。回答はまず有効票と無効票とに分類します。「調査対象以外の人が回答した」「一人が複数の回答をした」「重要な回答が無回答」などが無効票となります。無回答の欄があったとしてもそれだけで無効票とはなりませんが、無回答をどのように処理するか、あらかじめ決めたルールのもとで整理します。また、回答欄や回答方法のミスで明らかに修正が可能なものは修正します。その後、回答を数値化する場合もありますが、この作業を「コーディング」といいます。単純集計とクロス集計など、集計方法の種類代表的な集計方法には、単純集計とクロス集計、自由記述集計があります。単純集計まず、１つ１つの質問項目ごとに回答数や割合を計算します。単純集計の結果を見て、全体の傾向をつかみ、その後のクロス集計や分析の方針を決めていきます。たとえば「あなたはコンビニを週何回利用しますか？」という質問に対して得られた回答を集計した結果が以下です。コンビニの利用頻度はどれくらいですか？回答数合計毎日週4日以上週2～3日週1日週1日未満2126255282245クロス集計クロス集計は、属性ごとの回答の傾向を知るために行います。「あなたはコンビニを週何回利用しますか？」という質問に対して得られた回答を、さらに性別でクロス集計した例が以下です。コンビニの利用頻度はどれくらいですか？回答数合計毎日週4日以上週2～3日週1日週1日未満212全体6255282245102男性383718817110女性2418101428自由記述集計自由回答を集計することを自由記述集計といいます。自由に記述した文章を集めたときは、頻出するキーワードに注目する「コーディング」、単語の縮減頻度を分析して可視化する「テキストマイニング」などを実施することもあります。平均値・中央値・最頻値の使い分け数値データの代表値として「平均値」「中央値」「最頻値」があります。それぞれの定義は以下です。平均値は「すべての数値を合計してデータ数で割った値」中央値は「すべてのデータを小さい順に並べたときに、ちょうど中央に位置するデータの値」最頻値は「最も頻度が多い数値」最初に平均値と中央値を算出します。平均値と中央値にあまり差がない場合は、平均値を代表値とします。しかし、データの数値のなかに「極端なバラつきのあるデータ」があると、平均値はその数値に影響を受けます。このとき平均値と中央値には乖離が生じます。よく例に挙げられるのが平均年収です。たとえば、ある年の日本の給与所得者の平均年収は430万円だったとします。このとき、中央値はこれより低い390万円ほど。これは、一部の高い年収を得ている人が平均値を上に引き上げている現状を示しています。中央値のほうが平均的な人を代表しているといえます。さらにこのときの最頻値は350万円でした。これは、多くの人が中央値よりさらに低い年収だということです。マーケティング部門のアンケート集計にはMAツールがおすすめアンケート集計やグラフ化のツールについて解説します。Excelを利用している人が多いと思いますが、マーケティング部門であれば、他の施策と合わせて管理できるMAが便利です。Excelを使ったアンケートの集計とグラフ化Excelを使ったアンケートの集計では、まず一回答を一行として入力した「データソース」を用意します。単純集計ならCOUNTIF関数で集計できます。クロス集計の場合は、ピボットテーブルによって関数を使わずに分割表を作成できます。集計した結果をもとにグラフを作成します。Excelを日常的に使っている人にとっては難しい作業ではなく、各種のデータ加工や集計ができるでしょう。また、GoogleフォームやマイクロソフトのFormsを使えばアンケートの回答がそのままデータソースとなるので、元データを入力する手間も不要です。ただし、課題もあります。マーケティング施策の一環として見込み客や顧客に対してアンケートを実施する場合、「営業担当者への要望」「自社の課題」「欲しい追加機能」など、今後の営業活動に関連する重要な情報が含まれています。にもかかわらず、他のマーケティング施策と紐づけたり、同じ顧客からの回答履歴を時間軸で管理したりすることが簡単に行えないという点です。MAツールなら、データ入力も個別の設定も不要マーケティング部門では以下のようなアンケートを実施します。イベントに来場した人への満足度アンケート顧客向けに商品やサービスの満足度アンケートお問い合わせがあった見込み客向けに営業担当者への要望アンケートメールマガジンの読者へメルマガへの要望アンケートMAツールのアンケート機能を活用すれば、このようなアンケートの回答履歴を見込み客や顧客のデータと一元管理できます。回答のなかには、アップセルやクロスセルにつながるポジティブなもの、解約のリスクがあるネガティブなものなどが含まれていますが、営業担当者やカスタマーサービスへすぐに情報を連携してフォローすることができます。シャノンのマーケティングプラットフォームはアンケート機能を実装しています。アンケートの作成・配布・回収・集計・分析までの自動化はもちろん、集計データを見込み客や顧客の履歴と合わせて蓄積し、マーケティングに活用できます。集計結果をさらに活用する分析手法アンケートを集計・グラフ化しただけでも傾向がつかめますが、各種の分析手法を使うことでさらに深い知見が得られることがあります。データの分析手法と事例を合わせて紹介します。多変量解析とは？　マーケティングにおいて、市場予測、商品開発、マーケットのセグメンテーションなどさまざまな目的で多変量解析が行われています。多変量解析とは、3つ以上の変数に基づいて予測、判定などを行ういろいろな統計手法の総称です。前述したクロス集計は２つの変数を解析しています。さらに進んで、3つ以上の変数を同時に解析しようとすることを多変量解析といいます。多変量解析にはクラスター分析、コレスポンデンス分析、決定木、その他多数の分析手法があります。日本インフォメーション株式会社、多変量解析についてアンケート結果を分析して活用した事例を紹介データを統計的に分析する手法は数多くありますが、そのなかで、市場調査などのマーケティング分野でよく使用されているものを紹介します。クラスター分析により顧客像をグルーピングクラスター分析は多変量解析のひとつで、大きなグループのなかから似たもの同士のグループを見つけ出す手法です。年齢や居住地域のようなあらかじめわかっているグループ分けではなく、趣味嗜好を組み合わせたグループを見つけ出すときに使用します。7タイプゴルファー診断株式会社Tポイント・ジャパンはゴルフに関するアンケート調査を実施して得られた結果をもとに、プレースタイルや価値観、メンタル面の傾向などを調査し、クラスター分析により7キャラクターのタイプを作成。　　「7タイプゴルファー診断」サイトをオープンしました。コレスポンデンス分析でポジショニングを可視化コレスポンデンス分析は多変量解析のひとつで、2変量の解析から得られる傾向を平面にマッピングして傾向を可視化します。「数量化Ⅲ類」も同じ方法です。スマホゲームのジャンルとプレイ理由株式会社クロス・マーケティングはゲームに関する調査を行い、スマートフォンゲームのジャンルとプレイする理由についてコレスポンデンス分析を行いました。Z世代は「話題作りになる」「友人・知人ができる」などの理由から”FPS・バトルロイヤル”を選ぶ、女性30代～60代は「ひまつぶし」のために“パズルゲーム”を選ぶといった結果が得られました。テキストマイニングで世相の言葉を視覚化するテキストマイニングは多くのテキストデータから傾向を読み取り可視化する方法です。文章を単語に分割し、出現頻度や相関関係をAIで分析します。感染禍で日常の尊さを実感コロナ禍が私たちのくらしにどんな影響を与えたのか、新潟日報社がアンケートを行い、得られた自由記述の回答をテキストマイニングによりまとめました。「大切さ」「生活スタイル」「気付かす」「人生観」などの特徴的な言葉が見つかりました。狙い通りの結果が得られないときは、再チャレンジ実際には、アンケートの作成、集計、分析を適切・正確に行ったにもかかわらず、有意な結果が得られないことが珍しくありません。あらかじめ立てた仮説が肯定されず、一方で否定する根拠も得られないといった場合もあります。また、望む結論に近づけるために集計や分析の段階で無意識のうちにバイアスをかけてしまうことにも、注意が必要です。興味深い結果が得られた場合は多くの利用価値がありますが、残念ながらそうならない場合もあります。アンケートでは「有意な結果が得られなかった」という結論も、現状を反映する事実として重要と位置づけ、また別の角度からアンケートの計画を立てていきましょう。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.アンケートの結果は「4つの尺度」などのデータの特性を理解した上で適切に集計します。2.アンケートの集計方法として、単純集計、クロス集計、自由記述集計があります。3.マーケティング部門で行うアンケートの集計・管理にはリードや顧客のデータとして管理できるMAツールがおすすめです。4.マーケティングのアンケート調査では、集計結果をさらに分析して傾向を見つけ出すため、多変量解析の手法などを活用します。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

ABテストとは、WebページなどでA案とB案を試して、どちらのほうが効果があるかテストすることです。まず実際の例を見てみましょう。以下はシャノンの製品を紹介するTOPページです。最も目立つ場所に設置したボタンから、Aは資料請求へ、Bは製品紹介ページへと遷移します。AとB、どちらのボタンがより押されたでしょうか。結果は「A案の方が265％高い」というものでした。詳細については本文中でご紹介します。今回は、これからABテストを始める方にもわかりやすく、目的や手順、成果を上げるためのポイントを解説します。また、ABテストをすでに実施している人にとっては、2023年9月にGoogleオプティマイズが終了することが発表され、代わりのABテストツールを探すことも急務です。後半では代わりのツール候補、シャノンのABテスト事例なども紹介します。目次ToggleABテストとは何？　なぜ活用されているのかABテストとは？ABテストの目的ABテストのメリットとデメリットABテストの具体的な進め方と成果を上げるポイントABテストの対象ABテストの進め方ABテストで成果を上げるためのポイントGoogleオプティマイズに代わるABテストツール7選と、選び方のポイント代表的なABテストツール７選ABテストツールを選ぶポイントシャノンが実施してきたABテストの事例を紹介！WebサイトのABテスト事例メールのABテスト事例まとめABテストとは何？　なぜ活用されているのかABテストとは何か、実施する目的やメリット・デメリットなどを確認します。ABテストとは？ABテストとは、WebページやWeb広告で、A案とB案を同時に配信し、効果があった方を採用するテストです。AとBの２つの案をテストすることが多いためABテストと呼びますが、3案、あるいはそれ以上を同時に比較することもあります。3パターン以上を同時にテストすることを多変量テストといいます。ABテストで成果を上げた事例として、オバマ大統領が6000万ドルもの寄付金を集めたWebサイトが有名です。このときは、メインビジュアルやボタンの組み合わせで24パターンを用意してテストしました。その結果、以下が採用されたそうです。出典：テストの目的ABテストの目的は、集客、CV（コンバージョン）などの数値を上げることです。運用中のWebサイトのCVが思わしくないとき、Webサイトを修正しようとします。具体的には、キャッチコピーやメインビジュアル、サイト導線などのリニューアルを検討します。ここでWebサイト運営チームが、現行のWebサイトをA案とするとき、キャッチコピーを短く簡潔なものに変更したB案を提案したとします。そこには、「短く簡潔なキャッチコピーの方がユーザーが離脱しにくく、CVが増えるのではないか」という仮説があります。しかし、実際にB案へのリニューアルを実施した後、確実に集客力が上がるという保証はなく、リニューアル後に数値が下がってしまう可能性もゼロではありません。また、ページリニューアルで集客が10％増えるのか、200％増えるのか予測することも難しいです。しかし、限定された対象と期間でABテストを行うことにより、A案とB案のどちらが効果的か、どの程度に違いがあるかについて、一定のエビデンスが得られます。ここで冒頭のABテストの結果を紹介します。結果は、「A案の方が265％高い」というものでした。このようなABテストの結果を踏まえて、Webページへの実装をしていきます。ABテストのメリットとデメリットABテストのメリットとデメリットとして、以下が挙げられます。ABテストのメリット低コストで施策の改善ができるABテストはWebページなどの現状を一部変更して実施できます。ABテストツールを使用することもありますが、それでも各種施策と比較して低コストといえます。限られた予算内で施策の改善ができる方法といえます。シンプルで実行しやすいABテストは設定方法がシンプルで工数が少なく、実施しやすいこと、結果もわかりやすいことがメリットです。リスクを最小限にできるWebサイトやWeb広告など、一部でテストを実施して良い結果だけを残して継続していくので、大きな失敗をするリスクを避けることができます。ABテストのデメリット一定の母数が必要ABテストで信頼できる結果を得るために、有意水準を5％に設定して母数が400以上といわれています。また、WebサイトならPVが2000以上必要という目安もあります。したがって、作成したばかりで流入ユーザー数が少ないWebサイトには不向きです。結果が狙い通り出ないこともあるABテストの結果が明確に出る場合もあれば、正しく設定してもAとBに有意な差が認められないときもあります。その場合は原因分析をふまえて再び仮説を立てて、テストを繰り返します。ABテスト実施後の改善が適切に進まないことがあるABテストを行うことはそれほど難しくはないのですが、得られた結果を反映させて次のステップに進むという改善のサイクルが順調に進まないことがあります。事前にPDCAを含めた全体の計画を固めておくことが大切です。ABテストの具体的な進め方と成果を上げるポイントABテストを実践する対象、手順、成果を上げるためのポイントを紹介します。ABテストの対象ABテストは以下のような対象に有効で、Webマーケティングにおいて幅広く活用できます。WebサイトWebサイトのレイアウト、ビジュアルなどについて、ひとつひとつABテストにより改善していくことができます。トップページや重要なページから始めます。対象とする箇所テストするポイント計測値の例ファーストビューメインビジュアル、レイアウト、全体の色調などuu（ユニークユーザー）数、CTR、滞在時間テキストメインキャッチ、テキストの分量、表示内容　などCTA、バナー大きさ、色、位置、表示させる文言　などCTR（クリック率）フォーム購買・会員登録・資料ダウンロードなど、ユーザーのアクションを促すフォームを設置したページはCVに直結するため重要な部分です。対象とする箇所テストするポイント計測値の例フォーム入力項目の数、入力の方法、フォーム画面に表示させる情報の内容と量、レイアウト　などCVR（コンバージョン率）Web広告CTR（クリック率）やCVR（コンバージョン率）が高く、より効果が高い広告のクリエイティブを見つけ出したいときも、ABテストが活用されています。対象とする箇所テストするポイント計測値の例広告広告のビジュアル、キャッチコピー　などCTR、CVRメールマガジンメールマガジンのABテストは通常のメール配信システムだけで実行できるので、他の対象よりも手軽です。開封率やCTRを検証します。多くのメルマガのなかでユーザーの目に止まるために重要なタイトルは、特にABテストが有効な部分です。対象とする箇所テストするポイント計測値の例タイトルタイトルの内容、文言の長さ、表示方法　など開封率、CTR、CVRファーストビューメール上部のファーストビューに表示させるビジュアル、目次の有無など内容ワンテーマか複数のテーマか、など発信者名個人名を付記するか　などABテストの進め方ABテストは以下の流れで進めます。課題を明確にする「資料請求ページのコンバージョン率（CVR）を上げたい」「Web広告のクリック率（CTR）を上げたい」などの課題を明らかにします。いくつかの改善点がある場合、まず最も検証したい1か所を選びます。↓仮説を立てる課題を解決するにはどんな改善をするべきか、仮説を立てます。↓テストパターンを用意する仮説にもとづいてAとB、あるいは3つ以上のテストパターンを用意します。↓期間を決めてテストを実行する期間を決めて、ABテストを実施します。↓結果を検証するABテストの結果をもとに、改善を実施します。有意な結果が得られなかった場合は、その原因を分析し、再度仮説を立ててPDCAを回します。ABテストで成果を上げるためのポイントABテストで着実に成果を上げるために、以下のようなポイントに留意しましょう。実施する期間の目安は1～2週間内容によっても違いますが、一般的なABテストの期間は短い場合では1～2週間実施することが多いです。最大で1か月程度実施することもありますが、期間を延長すれば有意な結果が得られるというわけではないので注意しましょう。計画的にABテストを繰り返すABテストは重要な項目から順番に、定期的に実施していき、細かい改善を重ねていくとともに、結果を蓄積することが大切です。あらかじめ計画を立てて、「毎週ABテストを1件ずつ」など、コンスタントに実施することが理想的です。テスト項目は1回に１つABテスト1回につき、1か所をテストします。2か所以上を一度に変更すると、どのパターンがベストなのかわからなくなってしまいます。ただしABテストに慣れてきて、かつ母数が確保できる場合、2か所を検証するときに4パターンを用意するといった多変量テストも可能です。根拠を明確にして仮説を立てる解像度の高い仮説を立てることが重要です。そのためにはアクセス数などの現状分析のほか、ペルソナを明確にして、顧客視点に立って想像力を働かせることも大切です。過去のABテストの事例を活用するABテストを繰り返してテータを集めることにより、自社固有の貴重なデータを蓄積して、好まれるカラーやビジュアル、レイアウトなどの傾向があればまとめていきます。実績を活用することでさらにABテストの有意性が増します。Googleオプティマイズに代わるABテストツール7選と、選び方のポイント2023年9月にGoogleオプティマイズが終了するため、これに代わるABテストツールを検討している方も多いと思います。検討したいABテストツールと選び方のポイントを紹介します。代表的なABテストツール７選GoogleOptimizeが2023年9月に終了するため、多くの企業はそれに代わるツールを検討しています。いくつかの代表的なABテストツールを紹介します。まず世界でトップシェアを占めるのがABTasty、Optimizely、VWOの３つです。GoogleがGoogleオプティマイズ終了後のサードパーティーとして公式に認めています。■Optimizely世界で最も利用されている、多機能なABテストツールです。中級者以上向けなので、他のツールを使用していてさらに高度なテストを行いたい場合におすすめです。■ABTastyフランスの会社が開発したツールで、専門知識がなくても利用しやすいテンプレート機能があります。■VWOインドの企業が提供。ABテストを簡単に実施でき、他の機能も充実しています。次に国産のツールをご紹介します。■KAIZENPlatform専門知識がなくても操作でき、サポート体制も充実しています。■Juicer無料で利用できる機能が多く、導入しやすいサービスです。■Rtoaster操作が簡単で多機能。サポートも充実しています。■DLPO国内での実績が高く、ABテストをはじめとするランディングページ最適化ツールです。ABテストツールは機能が充実しているもの、単機能に近いシンプルなものなど様々です。自社の予算と使用目的をふまえて検討しましょう。ABテストツールを選ぶポイントABテストツールを選ぶポイントとして、以下があります。必要な機能があるか自社で行いたいABテストを実施できる機能を備えているかが最も重要です。ただし、多機能なツールで価格が高くなってしまうことも避けるべきで、必要な機能のみを提供しているツールがベストです。操作性分かりやすく簡単に操作できるツールかどうかを無料試用期間などで確かめる必要があります。サポート体制サポートやコンサルティング体制についても要チェックです。外資系のサービスの場合、日本語対応についても確認しましょう。他のツールとの連携自社で使用しているツールと連携可能がどうかもチェックポイントです。シャノンが実施してきたABテストの事例を紹介！最後に、シャノンが実践してきたABテストの事例をご紹介します。WebサイトのABテスト事例「ランディングページのキービジュアルがカルーセル　vs　動画」では、動画のほうが効果がありました。「LPのキービジュアルに概要あり　vs　概要なし」では、Ａのほうが440％申込率が高い結果となりました。Aの枠で囲った部分には、「この資料でわかること」の要点を箇条書きにしています。また、有意な違いがなかったテストもあります。以下の「ウェビナーの紹介動画が上部　vs　下部」では、差異がありませんでした。メールのABテスト事例シャノンではメールについても多くのABテストを重ねてきました。以下の「成功推し　vs　失敗しない推し」では、どちらがよかったでしょうか。結果はBでした。CTRはA、Bに違いはなかったのですが、CVRである申込率はBのほうが180％高いというはっきりした差異がありました。以下は、ユーザーに呼びかけるタイトル、客観的に課題をとらえたタイトルのABテストです。結果は「マーケリーダーに必要な」という文言が入ったAでした。しかし一方で、似たような設定で結果が異なる、以下のような結果もありました。このような結果になる原因は、「キャッチコピーの内容」によるものか、それとも単に「キャッチコピーの短さ」でしょうか。こうした疑問をさらにABテストを重ねることで明らかにしていきます。以下は、メルマガのABテストの実施と結果検証についてのショート動画です。【検証】メルマガのタイトルは短いほうがいいの？【メルマガA/Bテスト結果共有】メールタイトルは成功押しか失敗押し、どちらが効果的？また、ABテストの事例をご紹介したウェビナーがございます。シャノンで実施しているABテストについて詳しく知りたいかたは、ウェビナー「シャノンが毎週実施しているA/Bテストの中から、厳選事例をご紹介」のアーカイブをご覧ください。 まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.ABテストとは、A案とB案を比較して、効果があった方を採用する方法です。WebサイトやWeb広告、メルマガなどの改善に有効です。2つの案だけでなく3つ以上の案もテストでき、その場合は「多変量テスト」といいます。2.ABテストは以下のような対象に対して活用されています。WebサイトフォームWeb広告メルマガ3.ABテストで成果を上げるポイントは以下です。実施する期間の目安は1～2週間計画的にABテストを繰り返すテスト項目は1回に１つ根拠を明確にして仮説を立てる過去のABテストの事例を活用する4.　GoogleOptimizeが2023年9月に終了してしまうため、企業はそれに代わるツールを検討する必要があります。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

オンラインで集客し、オフラインの店舗へ誘導。それがO2Oです。オンラインの中だけでECサイトへ誘導することが増えていますが、一方でO2Oも重視されています。O2Oマーケティングの典型的な例として、「コンビニや飲食店がアプリに配信するクーポン」がありますが、ほかにはどんな方法があるでしょうか。また、O2OマーケティングはOnlinetoOfflineがメインですがOfflinetoOnlineもあります。それぞれどんな事例があるかについても解説します。目次ToggleO2Oマーケティングとは何か、その重要性は？O2Oマーケティングとは？O2Oマーケティングがなぜ重視されているかOMO、オムニチャネルとの違いBtoBでO2Oマーケティングの事例はある？O2Oマーケティングの具体的な手法オンラインから実店舗へ誘導する「クーポン」「LINE」「TikTok」などSNSの活用リピート需要を促進する「公式アプリ」では位置情報も活用新規顧客の獲得にはWeb広告メタバース活用でO2OマーケティングOfflinetoOnline　の活用事例店舗で選んでWebで買う「ショールーミング店舗」リアルイベント後にオンラインで商品を購入まとめO2Oマーケティングとは何か、その重要性は？O2Oマーケティングとは何か、なぜ重要なのかを解説します。O2Oマーケティングとは？O2Oとは、「OnlinetoOffline」の略です。O2Oマーケティングとは、オウンドメディア、Web広告、アプリなどのオンラインの場からオフラインのリアル店舗などへユーザーを誘導するマーケティングのことです。O2Oに店舗を訪れたユーザーがその後ECサイトで購入するような、オフラインからオンラインへの誘導を含めることもあります。O2Oマーケティングの具体例は、たとえば以下です。飲食店がWebサイトやアプリでクーポンを発行するWeb広告で店舗のセール情報を配信するSNSにおすすめ商品の情報と期間限定価格を表示させるコーヒー店のアプリでコーヒーを予約して、店舗で受け取るこのように、多くの人がすでに利用している機能がO2Oマーケティングの施策によるものです。O2Oマーケティングがなぜ重視されているかO2Oマーケティングという考え方は2010年代ごろに登場しましたが、2015年頃から重視されるようになりました。その背景として、以下があります。スマートフォンの普及スマートフォンが普及したことで、「OnlinetoOffline」の状況は劇的に変わりました。オフラインのシーンでも常にオンラインにアクセスできるようになり、顧客の購買行動にWebからの情報が欠かせなくなっています。SNSの影響力が増大Instagram、TikTokなどで紹介された商品が大ヒットする事例が増え、SNSはプロモーションの重要なチャネルとなっています。ほかにFacebook、LINEなどを含めたSNS活用がマーケティングにおいても欠かせなくなっています。参考：ソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法ショールーミング対策ショールーミングとは、実店舗をショールームのように利用する購買行動のことで、「店舗で商品の価格や品質を確かめたうえで、その後同じ商品をオンライン検索して、最安値で購入する」という方法です。品質も価格も求めるからこその自然な消費者行動だともいえます。店の側はこの傾向を前提に、オンラインとオフラインの接点を用意して消費者が購入しやすい機会を提供する必要がありました。「コト」体験としてのリアル店舗の再評価リアル店舗には、「スタッフとのコミュニケーションを楽しむ」「ショッピングを通して友達との交流を楽しむ」といったリアルならではの体験があります。特に若い世代などは商品よりも「店を訪れる」「アレコレ商品を選ぶ」「購入後は使用シーンをSNSに投稿する」などのコト体験を重視しています。OMO、オムニチャネルとの違いO2OはOnlinetoOfflineですが、OMOやオムニチャネルとはどう違うのでしょうか。オムニチャネルとは、O2Oの発展形で、多様なチャネルが連携された状態のことをいいます。チャネルには「実店舗」「ECサイト」「SNS」「アプリ」などがあり、どのチャネルでも購入・支払・受取が行える状態です。顧客にとっては便利で快適、企業にとってはあらゆる接点における顧客行動を一元化でき、顧客理解に役立ちます。OMOとはOnlineMergeswithOfflineの略で「オンラインとオフラインを融合する」と訳すことができます。OMOの具体例として「無人コンビニ」があります。ユーザーは入店して商品を手に取り、そのまま店を出ていって買い物が完了します。オフラインを可能な限りオンライン化した、最も進化したスタイルです。OMOは中国やアメリカで浸透してきていますが、キャッシュレス決裁の割合が30％（2021年、経済産業省）の日本ではまだ主流にはなっていません。BtoBでO2Oマーケティングの事例はある？O2OマーケティングはBtoCビジネスで一般化していますが、BtoBではどうでしょうか。BtoBで「実店舗」にあたるものとして製品体験できるショールームやイベント、展示会などが考えられます。たとえばコクヨでは、次世代型のオフィスを「ライブオフィス」と呼び、全国各地にショールームを開設。東京本社の品川ライブオフィスでは、コクヨ社員が働く様子を「展示」しています。このような注目すべき事例もありますが、全体としてはBtoBにおけるO2Oマーケティングの実績はこれから増えるという段階のようです。O2Oマーケティングの具体的な手法O2Oマーケティングの代表的な手法を解説します。オンラインから実店舗へ誘導する「クーポン」早くから定着したO2Oマーケティングの手法がクーポンです。モバイルデバイスが広まる前、Webで飲食店のクーポンを印刷して持参していたこともありました。今はスマートフォンから多様なクーポンが日替わりで配信されています。クーポンには「割引」「お買物券」「プレゼント」などのタイプがあります。チャネルとしては飲食店やメーカー公式アプリ、クーポンを掲載しているSMSやニュースアプリなどがあります。オンラインクーポンの発行は低コストで実施できるほか、「どの店で」「どれくらい」「何の」クーポンが利用されたかのデータが計測できることもメリットです。LINEなどのSNSから配信されたクーポンでは利用者の年代や居住地などの属性も調査できます。「LINE」「TikTok」などSNSの活用SNSを使ったO2Oマーケティングの方法は企業アカウントからの投稿SNS広告クーポンの配信キャンペーンの告知などがあります。フォロワーの属性データを取得して顧客理解を深められることもSNS活用の魅力です。LINEの企業アカウントは主に若い世代向けの美容・ファッション・飲食などのプロモーションに適しています。Instagramは写真と動画によるプロモーションに向いています。たとえば「チームラボ」はライブ感のある動画を配信して施設の集客に成功しています。また、日本の観光地やホテルは英語で投稿することによりインバウンドの集客を増やしています。家具店などもInstagramとの相性がいいようです。TikTokでは最近「TikTok売れ」が注目され、動画マーケティングによりさらに利用者が増えていきそうです。企業だけでなく、飲食店やヘアサロンなどの個人店でSNSを活用して集客に成功している例も少なくありません。SNSは今後ともO2Oマーケティングに欠かせないプラットフォームだといえるでしょう。参考：ソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法リピート需要を促進する「公式アプリ」では位置情報も活用ファストフード、ファミリーレストラン、コンビニなど、リピート需要や「顧客のファン化」を目指す企業の多くが公式アプリを提供しています。公式アプリにより、プッシュ通知クーポンの提供独自コンテンツの配信特典やセール情報の提供毎日起動したくなるようなゲーム要素を提供などが可能です。専用アプリでは企業や店舗独自のサービスを提供できます。たとえばスシローのアプリには並ばずに順番を待てる「予約システム」があり、大ヒットしました。スマートフォンの位置情報を活用した「ジオプッシュ通知」も活用できます。ユーザーが店舗近くのエリアを訪れると、店で使えるクーポンなどを提供するしくみです。新規顧客の獲得にはWeb広告企業アカウントをフォローしたり、定期的にブログをチェックしたりしているロイヤリティの高い顧客に対しては、SNSやアプリが有効です。一方、公式アプリは使っていないしSNSのフォローもしていない潜在顧客に対しては幅広く目に止まりそうな「Web広告」でアプローチします。人気のアプリなどへ広告して「新規ご利用限定」などのクーポンを配信し、実店舗への来店を促します。メタバース活用でO2Oマーケティングオンラインの世界は3Dで他の人と交流できる「メタバース」に広がっています。今後はメタバースもO2Oマーケティングに活用できる可能性があります。まず、メタバースイベントへのブース出展や広告出稿などでリアル店舗へ誘導する方法が考えられます。ほかに、独立したメタバースである「バーチャルOKINAWA」で沖縄の楽しさを体験した人が、実際に沖縄旅行に行くといったパターンもあります。また、ゲームが提供する仮想世界への出展もあります。ニンテンドーのゲーム「あつまれどうぶつの森」では飲食店や旅行会社、アパレルなどの「島」が提供されました。メタバースは進化中なので、今後今までにないO2Oマーケティングが展開されるかもしれません。参考：メタバースとは何？どんなビジネスが展開？マーケティング分野でのメタバース活用も解説！OfflinetoOnline　の活用事例OfflinetoOnlineもO2Oマーケティングの一環です。方法と具体例を紹介します。店舗で選んでWebで買う「ショールーミング店舗」OfflinetoOnlineの典型例のひとつがショールーミング店舗です。ショールーミング型店舗では商品を販売しません。実際の商品に商品を見て触れて確かめた後、ECサイトで購入します。高島屋は2022年4月、新宿にショールーミングストアをオープンさせました。化粧品や雑貨、衣料品などのほか、国内外のD2C（DesignertoCustomer）ブランドなど稀少性の高い商品をそろえています。これより先に伊勢丹もショールーミング形式のストアを開設しています。ユニクロ・GUの商品タグについているバーコードからWebを開き、在庫状況・商品レビュー・スタイリングを見ることができます。また、ヨドバシカメラはすべての商品にQRコードを付け、選んだその場でECサイトから注文できるしくみにより売上を伸ばした実績があります。OfflinetoOnlineは店舗での体験を重視しつつ、顧客にとっての購入の利便性にも配慮した施策といえます。リアルイベント後にオンラインで商品を購入リアルイベントで紹介した商品をECで入手できるしくみもOfflinetoOnlineです。たとえば、東京ガールズコレクション「TGC」では公式通販サイト「TGCONLINESTORE」を開設。モデル着用の商品を購入することができます。このほかにも音楽フェス、アイドルやアニメキャラクターのイベント、子どもむけイベントなどで専用ECサイトを開設し、グッズを販売する例があります。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.　O2Oは「OnlinetoOffline」の略です。O2Oマーケティングは実店舗でモノやサービスを売りたい企業に重視されています。2.　O2Oマーケティングの具体策としては以下があります。・クーポン・SNS・公式アプリ・Web広告3.　OfflinetoOnlineのO2Oマーケティング施策としてショールーミング店舗などがあります。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら

市場分析には多様な手法があります。3C分析SWOT分析PEST分析5フォース分析など、聞いたことはあるが明確に知らない、使いこなせていないという方も多いと思います。今回は、分析方法の種類、それぞれどんな目的で用いられるのかについて解説していきます。なお、市場分析後のマーケティング施策実施に欠かせない機能を備えた、シャノンのマーケティングオートメーションについては、以下でくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次Toggleマーケティングに不可欠！？市場分析の基本を再確認マーケティングにおける「市場」と「市場分析」アンゾフの成長マトリクスで市場を位置づけ「マーケットリサーチ」と「マーケティングリサーチ」のちがいは？市場分析とは、その目的は？まず知るべきは「市場規模」と「市場動向」市場分析の手法外部環境を知る「PEST分析」シンプルだがモレのない評価ができる3C分析内部環境と外部環境を対比させる「SWOT分析」事業の脅威を知る「5フォース分析」市場を理解し、販売戦略を固める「STP分析」自社の事業を評価する「PPM分析」マーケティングの現場で市場分析をどう進めるのか？市場分析の方法をいくつか組み合わせて使うことが一般的企業や商品の「ブランディング」のための市場分析まとめマーケティングに不可欠！？市場分析の基本を再確認まずマーケティングにける「市場」とは何かを確認し、市場分析とはどんな方法か、その目的について理解を深めます。マーケティングにおける「市場」と「市場分析」まず一般的な「市場」の意味を確認します。「市場」とは、「売り手と買い手が自由に売り買いをする場」です。日本語読みの「いちば」のように、多くのモノと人が物理的に集まる場所がもともとの姿ですが、現在ではネット上に多種多様な市場が存在します。ネット通販、動画やゲームの配信、株取引、さらに仮想通貨やNFTへと、何かが取引される「市場」は拡大しています。では、マーケティングのなかで位置づけられる市場とはどんなものでしょうか。マーケティングは、商品やサービスの現在の買い手と今後開拓すべき未来の買い手が対象です。現在の買い手がいるのは「顕在市場」または「既存市場」、将来の買い手がいる可能性があるのは「潜在市場」または「新市場」です。商品やサービスの購入者を理解するため、マーケティングでは「市場調査」や「市場分析」を行います。アンゾフの成長マトリクスで市場を位置づけ以下は、「アンゾフの成長マトリクス」と呼ばれる図です。既存市場へ既存商品をさらに売っていく「市場浸透」ある市場ですでに販売実績がある商品について、価格競争力を高めたり広告宣伝したりして市場でのシェアを伸ばしていく戦略です。既存市場へ新規商品を投入する「新製品開発」既存の市場に新しい商品で参入します。すでに売れている既存商品と差別化できる商品力がポイントになります。新規市場へ既存商品を売る「新市場開拓」既存商品で新しい市場を開拓する戦略です。海外進出が典型例です。新規市場へ新規商品を売る「多角化」新規商品を新規市場へ売っていくのはリスクが高くコストもかかります。しかし成功したときには企業は多角化により事業基盤を強くできる、ハイリスク・ハイリターンの戦略です。環境や時代のニーズが変化するなかで、現状維持だけでは企業は衰退してしまいます。上記のような成長戦略が必要ですが、どの方向へ、どのくらい進むのか。それを決めるために必要となるのが「市場調査」と「市場分析」です。「マーケットリサーチ」と「マーケティングリサーチ」のちがいは？「マーケットリサーチ」と「マーケティングリサーチ」はどう違うのでしょうか。「MarketResearch」と「MarketingResearch」は、どちらも英和辞書で調べると「市場調査」と訳されています。厳密な定義はないので、英語圏でも日本でも同じような意味合いで使われていることもあるようです。2つが区別されていることもあります。マーケットリサーチは各種の統計データやアンケートなどにより市場を調査することであり、リサーチ会社が提供する客観的な市場調査レポートなども該当します。一方、マーケティングリサーチというとき、商品やサービスを売る企業が行う市場調査・市場分析・テストマーケティングなど、主体的で幅広い対象をさしていることが多いようです。市場分析とは、その目的は？市場分析とは、市場をさまざまな客観データにより理解し、後述するような手法を用いて分析することです。市場分析の目的は、商品開発や事業戦略、マーケティング活動に合理的根拠を得ることだといえます。アンゾフのマトリクスで紹介したように、成長戦略にはコストやリスクがともないます。コストやリスクを最小化して成果を最大化するために市場分析を行います。まず知るべきは「市場規模」と「市場動向」市場分析を行うにあたり、まず知るべきデータは「市場規模」と「市場動向」です。市場規模はどのように調べるか？市場規模とは業界の総売上です。既存商品の場合は、官公庁や業界団体が発行する資料でデータが得られます。しかし新しい商品で市場規模がわからない場合は、自社と競合他社の売上など、入手できるデータから推計します。市場動向とは何をさすか？市場動向とは、時系列で市場を観察したときにみられる傾向のことで、市場が拡大しているか、縮小しているかが重要です。ほかに競争が激化しているのか寡占化が進んでいるのかといった動向も知ることができます。以下のグラフは株式会社KADOKAWAによる国内ゲーム市場規模の調査結果です。出典：株式会社KADOKAWA「ファミ通ゲーム白書2021」2020年、市場規模は2兆円を超えたこと、市場動向は急拡大の傾向であること、特にオンラインプラットフォームゲームが伸びていることがわかります。企業はこうした基本情報をふまえ、次に紹介するような市場分析を行っていきます。市場分析の手法市場分析の代表的な手法をご紹介します。外部環境を知る「PEST分析」PEST分析では、企業自身がコントロールできない外部環境を分野別に評価します。PESTとは以下の頭文字をとったものです。政治（Politics）…消費税率、規制の強化・緩和など経済（Economy）…景気動向、市場の成長、金利など社会（Society）…少子高齢化、ライフスタイルの変化、流行など技術（Technology）…最新の技術動向など近年はコロナ禍という深刻な社会要因が多くの企業に影響を与えました。最近では円安と、エネルギーや原材料の高騰による物価高が深刻になっています。こうした外部要因をいちはやくとらえ、事業戦略に反映させることが重要です。近年はこれに環境（Ecology）を追加して「PESTE」分析とすることもあります。シンプルだがモレのない評価ができる3C分析3C分析は、事業の課題を明らかにして戦略を策定するときに用いられます。「3C」とはCustomer、Competitor、Companyの3つです。顧客（Customer）…顧客が求めているもの、マーケットの規模や成長性など競合（Competitor）…競合他社の強さ、参入の容易さなど自社（Company）…自社の資金・生産能力・人材・ブランド力などのリソース一番目のＣ=Customerには「顧客」のほか「市場」の意味もあり、顧客はどこにどれくらいいるのか、参入可能な市場があるかなどを分析します。また、3つのうちCustomer、Competitorは外部要因、Companyは内部要因です。3Cそれぞれの環境要因を分析して、事業を評価します。内部環境と外部環境を対比させる「SWOT分析」SWOT分析は、外部環境と内部環境を対比させて同時に分析します。内部環境・・・「強み（Strength）」「弱み（Weakness）」外部環境・・・「機会（Opportunity）」「脅威（Threat）」図のようにプラス要因とマイナス要因を配置することで、事業の課題がどこにあるかを明らかにし、戦略立案に役立てます。事業の脅威を知る「5フォース分析」5フォース（5F）分析はマイケル・ポーターが提唱した手法です。事業をおびやかす脅威の現状と、今後脅威が現れる可能性を分析します。競合他社…現在の競合他社との競争の激しさ買い手の交渉力…BtoCなら消費者、BtoBなら顧客企業との力関係売り手の交渉力…原材料を供給する企業との力関係代替品の脅威…他の品やサービスに代替えされる可能性新規参入の脅威…今後競合企業が参入する可能性外部要因のみを対象とする5フォース分析は、SWOT分析や3C分析と併せて利用されることも多いです。市場を理解し、販売戦略を固める「STP分析」STP分析により、どんな顧客層へ向けて商品・サービスを提供するのかを絞り込み、戦略を明確化します。セグメンテーション（Segmentation）…顧客を分類するセグメンテーションでは、年齢・性別・地域・職業・趣味や価値観などで顧客を分類し、それぞれのグループに自社商品がどの程度フィットするかどうかを測定します。ターゲティング（Targeting）…ターゲットを設定する分類した顧客グループのなかで、アプローチしたいターゲットグループを決定します。ポジショニング（Positioning）…ターゲットに対する立ち位置を明確化するターゲットを絞り込んだ市場において、競合他社と比較しながら立ち位置を明確にし、どんな特徴を持った商品・サービスを提供するかを決め、差別化をはかります。これらの分析手法は、マーケティングの手法と考え方をまとめた以下の記事でもご紹介しています。「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介自社の事業を評価する「PPM分析」PPMはProductPortfolioManagement（プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント）の略で、PPM分析とは、経営資源の配分の最適化をはかるための分析手法です。PPM分析では自社の事業を以下の4象限に配置します。「花形（Star）」・・・成長市場において高いシェアがとれている事業です。収益性が高いものの競争が激しく、好業績を維持するために継続投資が必要です。「金のなる木（CashCow）」・・・成長率の低い市場でシェアが高い事業です。売上増は見込めないものの追加投資が不要で、今後も安定収益が期待できます。「問題児（ProblemChild）」・・・成長市場で競争も激しく、シェアを伸ばせていない事業です。今後シェアを高めるためには投資が必要です。「負け犬（Dog）」・・・低成長市場でシェアも少ない事業です。この状態が続くなら事業を清算すべきと判断できます。企業が限られた資金をどの事業に配分すべきかを検討するとき、PPM分析が有効です。マーケティングの現場で市場分析をどう進めるのか？多様な市場分析の方法を、実際のマーケティングの現場ではどう活用するかについて解説します。市場分析の方法をいくつか組み合わせて使うことが一般的市場分析の手法はいくつもあります。必ずしもすべてを実施する必要はありませんが、1つ2つ程度では足りないと思われます。市場を知ることと、自社商品と市場の関係性を理解することが重要です。以下は事業化までの段階ごとに必要となる分析手法の図です。必要な分析手法を選んで実施し、正確な判断を下すことが求められます。参考：マーケティングにおける戦略の立て方。「戦略」の意味と重要性、成果を出した事例もご紹介！企業や商品の「ブランディング」のための市場分析市場分析を行うのは、商品開発の方針や事業戦略を決定するときです。したがって企業の経営陣が市場分析をすることはあっても、マーケティングの現場の担当者はあまりかかわりがないかもしれません。しかし、市場分析の経緯や結果を社内で共有し、理解を深めることは必要です。全社的な共通認識を持って取りくむべきテーマのひとつとして「ブランディング」があります。成長を続けて一定の実績を残してきた企業が、あるタイミングにおいて「ブランディング」を検討することになります。蓄積してきた付加価値を棚卸しして「ブランド」として再定義する作業です。このようなとき、市場分析が有効です。現在の市場はどんな状況か。そのなかで自社あるいは自社の商品・サービスの価値はどこあるのか。それらを正確に分析することで、ブランディングの方向が決まります。最後に、市場分析後のマーケティング施策実施に欠かせない、シャノンのマーケティングオートメーションについては、以下でくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.マーケティングにおける市場とは、現在の顧客と未来の顧客がいる場のことです。商品・サービスを売っていくためにそれを分析するのが「市場分析」です。2.市場分析の手法として以下があります。・PEST分析・3C分析・SWOT分析・5フォース分析・STP分析・PPM分析3.市場分析の手法は事業の段階ごとに組み合わせて使います。企業や商品のブランディングの際、改めて市場分析を行うことも有効です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら