メインコンテンツへスキップ
  • ミレニアル世代とは、主に企業のマーケティング戦略で使われる言葉です。近頃よく耳にする「Z世代」の1つ前の世代で、ちょうど結婚や出産など人生の転機に差し掛かる人が多いことから、ファミリー層向けの商品・サービスのマーケティング戦略で注目を浴びています。また、ミレニアル世代は企業でも主任や係長など現場のマネジメントをする立場であるかたも多く、BtoB企業でもマーケティングのターゲットとして据えられることが増えています。今回は、注目を集めるミレニアル世代について紹介します。定義や他の世代との違い、ミレニアル世代に見られる特徴、そして効果的なマーケティング施策について解説します。また、シャノンが実施したアンケートをもとに、2024年にミレニアル世代が注目するマーケティング施策事例についても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。目次Toggleミレニアル世代とは?ミレニアル世代の定義X世代・Y世代・Z世代との違いミレニアル世代の特徴IT革命とともに成長した「デジタルパイオニア」ワーク・ライフ・バランスを重視環境・社会問題への関心が高い所有よりシェアを好むミレニアル世代に効果的なマーケティング戦略写真・動画を活用付加価値として共感性の高い体験をアピールミレニアル世代に効果的なマーケティング施策事例SNSウェビナー動画セミナー(対面イベント)まとめミレニアル世代とは?マーケティング用語の「ミレニアル世代」は、現在30代前後の世代を指しています。結婚・子育てや、企業内での重要なポジョンへの昇格など、プライベートでも仕事でも大きな変化を迎えている世代です。まずはミレニアル世代の定義や、X世代・Y世代・Z世代との違いについて解説します。ミレニアル世代の定義ミレニアル世代の定義は、アメリカと日本で少々異なります。アメリカでの「ミレニアル世代」は、主に1981年〜1990年代半ば頃に生まれた世代を指す言葉です。ミレニアルという名称は、この世代のほとんどが新世紀(ミレニアム)を迎えた2000年代に社会進出していることから来ていて、世界人口の約3割を占めているとされています。一方で日本での「ミレニアル世代」は、1989年〜1995年ごろに生まれた世代を指す言葉です。バブル崩壊直後の平成初期に生まれていて、ミレニアル世代の親世代は高度経済成長期とともに育った「新人類世代」です。また、日本のミレニアル世代は2002年〜2011年に義務教育を受けた「ゆとり世代」とも重なっています。今回は、日本でのミレニアル世代について取り扱います。X世代・Y世代・Z世代との違いミレニアル世代と近い世代として、「X世代」「Y世代」「Z世代」などの言葉もあります。この3つの世代はアメリカのコンサルティング会社「マッキンゼー・アンド・カンパニー」が用いている定義で、それぞれ次の年代を指しています。X世代:1965年〜1979年生まれY世代:1980年〜1995年生まれ Z世代:1996年〜2012年生まれミレニアル世代は1989年〜1995年ごろに生まれた世代のため、Y世代はミレニアル世代とも重なります。ミレニアル世代はもともとアメリカで自然発生的に生まれた世代呼称で、心理学者のJeanTwengeが定義づけました。Z世代を指して「ポストミレニアル世代」と呼ぶこともあります。一方でY世代はマッキンゼー社が消費者トレンドを分析するためにつけた呼称で、世代ごとにアルファベット順で呼ばれています。そのため、X世代、Y世代、Z世代と続いていて、Z世代の次世代は「α(アルファ)世代」と名付けられました。※関連記事:Z世代とは?何歳からを指すのか、なぜZなのかを簡単に解説α(アルファ)世代とは?特徴や年齢層、価値観についてわかりやすく解説ミレニアル世代の特徴ここからは、X世代とZ世代と比較しながら、ミレニアル世代(Y世代)の特徴を深掘りしていきましょう。ミレニアル世代の特徴は、次の4つです。IT革命とともに成長した「デジタルパイオニア」ワーク・ライフ・バランスを重視環境・社会問題への関心が高い所有よりシェアを好むそれぞれ解説していきます。IT革命とともに成長した「デジタルパイオニア」IT革命とは、1990年代末〜2000年代初頭にインターネットの発達によって世界中の情報を手軽に手に入れられるようになり、社会に大きな影響を与えたことを指す言葉です。それにともない、学習指導要領にも「情報」の授業が採り入れられました。小・中学校では2002年度から、高校では2003年度からスタートしています。その後のWebのあり方の変化を身近に感じてきたことも、ミレニアル世代の特徴です。IT革命が起こった直後である2000年代初期までは、インターネットではユーザーが一方的に情報を受け取るだけでした。2000年代半ば頃からは、掲示板やmixi、YouTubeなどユーザー自身が情報発信できるサービスが多数誕生しました。こうした利用方法は「Web2.0」と呼ばれていて、インターネットがさらに身近になったことで、デジタルデバイスの普及率が爆発的に伸びました。総務省の調査によると、2000年〜2020年にかけてのインターネット利用率や、パソコン・スマートフォンの所持率の推移は次のようになっています。インターネット利用率パソコンスマートフォン2000年34.0%50.5%–2005年66.8%80.5%–2010年78.2%83.4%9.7%2015年83.0%76.8%72.0%2020年83.4%69.1%86.8%※参考:総務省|令和2年版情報通信白書|情報通信機器の保有状況インターネットやデジタルデバイスの普及とともに成長してきたことから、ミレニアル世代は「デジタルパイオニア」とも称されていて、高度なITリテラシーを有しています。一方で、生まれたときからインターネットが発達している「デジタルネイティブ」のZ世代と比べると、SNSの使用時間が平均1時間少なく、適度な距離感で活用する傾向にあるようです。※参考:アジア太平洋地域のZ世代は他の世代とどう違うか|マッキンゼー・アンド・カンパニーマーケティング&セールス研究グループワーク・ライフ・バランスを重視「失われた10年」とも呼ばれる1990年代以降、働き方の価値観が変化していきました。1998年以降は共働き世帯の数が専業主婦世帯の数を上回っている一方で、リーマンショック以降は国内の平均給与が低迷しつづけています。※参考:図表1-8-2 平均給与(実質)の推移(1年を通じて勤務した給与所得者)|令和2年版厚生労働白書-令和時代の社会保障と働き方を考える-|厚生労働省また、健康寿命の延長により、定年後のセカンドキャリアも珍しくはなくなってきました。そうした影響によって、がむしゃらに働くよりも、経済的に自立しつつ、長いあいだ健康に無理なく働けるワークスタイルが好まれるようになりました。この変化を受けて、内閣府は2007年に「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」を発表しています。ミレニアル世代はこうした価値観の変化を受け入れながら社会進出してきたため、自分で自由に使える「可処分時間」や、家庭で過ごす時間をしっかり持てる働き方を好む傾向にあります。環境・社会問題への関心が高いインターネットとともに成長してきたミレニアル世代は、マスメディアが提供する情報だけでなく、自分自身で世界中の情報にアクセスすることが可能です。政治や、人種・性別に関する差別問題など、1人ひとりの声に耳を傾けることが特徴です。当たり前とされている価値観をそのまま受け入れるのではなく、個性を理解して尊重する「多様性」という考え方が広まりました。そのうえ、地球温暖化やオゾン層の破壊、酸性雨などの気候変動問題や、東日本大震災をはじめとする災害なども経験しているため、社会や地球環境を取り巻くさまざまな問題への関心が高い傾向にあります。「#MeToo」のようなSNSを通じた社会運動や、災害復興ボランティア活動などへも積極的に参加することで、より良い状況になるよう働きかける人も多い世代です。所有よりシェアを好むミレニアル世代はバブル崩壊後に生まれたため、景気が低迷している時代しか知りません。しかし、親世代である「新人類世代」が高度経済成長とともに大人になったため、ミレニアル世代は生まれた時からモノが豊富な中で育った傾向にあります。必要なものはすでに揃っている環境で育ったものの、社会人になったあとは景気により所得がシビアである人も少なくありません。そのため、消費をためらう傾向があり、「物欲が少ない世代」と言われることがあります。ミレニアル世代はモノを所有するのではなく、低コストで利用できるシェアを好みます。たとえば、マイカーを購入せず必要な際にレンタカーを利用する、CDやDVDは買うよりもレンタルやサブスクリプションサービスで視聴するといった行動が見られます。ミレニアル世代に効果的なマーケティング戦略ミレニアル世代へのマーケティング戦略では、次の2つを押さえることで高い効果を期待できます。●写真・動画を活用●付加価値として共感性の高い体験をアピールそれぞれ解説していきます。写真・動画を活用読み込んで内容を理解する必要があるテキストよりも、写真や動画のように直感的に詳細を理解できる手段が有効です。デジタルパイオニアであるミレニアル世代は、SNSで毎日多くの情報を目にしており、流れてくる情報すべてをじっくり見ることはできません。流し見を防ぐためにも、ビジュアルで訴えかけられる写真や動画は有効です。また、ミレニアル世代はインターネット上の誤情報や悪質なデマを見分けられる力が養われています。実際に撮影した写真や動画を載せることで説得力が増し、ミレニアル世代への訴求力を高められるでしょう。付加価値として共感性の高い体験をアピール消費においてモノを得ることそのものではなく、それによって得られる体験を重視する傾向にあるミレニアル世代には、「やってみたい!」「同じ体験をしてみたい」と思わせる付加価値を訴求するのがポイントです。たとえば美容液の訴求であれば、同世代のインフルエンサーを起用して商品を使用した感想を投稿してもらうことで、「私も同じ効果を得られるかも」という期待から購買につながります。BtoB製品の場合も、ケース別の費用対効果を事例とともに紹介することで、導入に意欲的になってもらえるでしょう。ミレニアル世代に効果的なマーケティング施策事例シャノンでは、情報収集や選定に関わる20歳以上の男女かつウェビナ―を主催する企業を対象に「今後情報収集で参考にしたいチャネル」のアンケートを実施しました。ミレニアル世代に分類される30代の回答のうち、とくに得票数が高かった選択肢は次の通りです。企業のWebサイト46.3%各種Webメディア36.6%SNS36.6%ウェビナー34.1%動画33.3%展示会32.5%セミナー30.1%この結果を参考に、2024年に力を入れたいミレニアル世代向けマーケティング施策として、「SNS」「ウェビナー」「動画」「セミナー」の4つを紹介します。SNSデジタルパイオニアであるミレニアル世代は、情報収集にSNSを積極的に活用しています。フラー株式会社の調査によると、ミレニアル世代が1日にスマートフォンのアプリを利用する時間は平均6時間21分、そのうち55分をSNSが占めています。※参考:日本人のスマホアプリ利用時間は1日あたり4.8時間と過去最多に|フラー株式会社のプレスリリースそのため、LINEやX(旧Twitter)、Instagramなどでビジネス用アカウントを開設して、定期的に情報発信しながらフォロワーを獲得していくことで、毎日SNSをチェックするミレニアル世代の目に自然と入っていくでしょう。ただし、発信する時間帯には注意が必要です。家族との時間や自分の時間を大事にするミレニアル世代へ、家で過ごしている時に仕事に関連する情報を届けても、見られない可能性が高いです。そのため、BtoBの商材を扱う場合、SNSの更新は日中に行うのがおすすめです。※関連記事:LINEマーケティングとは?特徴やメリット、無料から使える機能を解説ウェビナーウェビナーはZoomのウェビナー機能などを活用したオンラインセミナーです。商品のデモンストレーションや専門ノウハウに関する講義だけでなく、BtoCでの商品紹介のインスタライブ配信なども広義でのウェビナーに含まれます。ウェビナーは職場や自宅のPCから簡単に参加でき、後日アーカイブ動画を公開すると当日スケジュールが合わなかった人も内容を確認できることがメリットです。ただし、主催者や参加者の通信環境によっては音声や画面が乱れるケースがある点には注意が必要です。また、チャット機能を活用した質疑応答タイムを設けることで参加者とコミュニケーションを取ることもできますが、「対面と比較すると具体的な相談がしづらい」という意見も多く上がっています。そうしたデメリットがありつつも、参加するハードルが低いことを活かして、潜在層を比較検討フェーズに引き上げる手段としてウェビナーを活用するのがおすすめです。※関連記事:ウェビナーとは?配信のはじめ方、メリットやデメリットから集客のコツまでをかんたん解説動画NTTドコモモバイル社会研究所が行った2023年の調査によると、30代で「YouTubeを利用している」と答えた人の割合は78.4%に上ります。20代が81.1%、10代が80.0%ですので、Z世代とほとんど変わらず動画に親しんでいる世代だと言えるでしょう。※参考:【サービス】YouTube認知率96.5% 利用率約7割:投稿は10~20代で1割程度(2023年5月15日)|レポート|NTTドコモモバイル社会研究所そのため、YouTubeを活用した動画でのアプローチも、ミレニアル世代にとって効果的です。また、動画プラットフォームではTikTokも有力ではありますが、30代以上の利用率は低いのが現状なので、ミレニアル世代にアプローチするのであれば、まずはYouTubeを利用すると良いでしょう。※関連記事:動画マーケティングとは?会社で活用するための手法を紹介セミナー(対面イベント)コロナ禍をきっかけにセミナーや展示会のオンライン化が進んでいるからこそ、対面イベントの効果も注目したいポイントです。シャノンが実施したアンケートでは、「今後、ウェビナ―とセミナーのどちらに参加したいですか」という質問には、30代の40.7%、20代の46.3%が「セミナー」と回答しています。前年度と比較してもミレニアル世代はセミナーの需要が増えていて、反対にX世代以上はウェビナーにニーズが集まっていることが分かります。体験を重視するミレニアル世代だからこそ、対面でのセミナーに力を入れるのもおすすめです。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.日本での「ミレニアル世代」は平成初期(1989年〜1995年ごろ)に生まれた世代で、Y世代(1980年〜1995年生まれ)とも重なっています。2.IT革命とともに育った「デジタルフロンティア」として高度なネットリテラシーを持つ人が多い一方で、生まれてからずっと景気が低迷しているため、消費をためらう傾向にあります。仕事ではワーク・ライフ・バランスを重視していて、性別・人種などの多様な価値観への理解が深く、社会問題・環境問題への関心も強いことも特徴です。3.ミレニアル世代向けのマーケティング戦略では、写真・動画を活用して直感的に訴求しつつ、購入することによって得られる付加価値を、共感性を重視しながらアピールすることがポイントです。4.シャノンのアンケートでは、ミレニアル世代が今後参考にしたい情報法チャネルとして上位に「ウェビナー」「SNS」「動画」「セミナー」が挙がっています。それぞれの特性を活かしつつ、ミレニアル世代向けのマーケティング施策として活用してみてください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/millennial_generation/

    ミレニアル世代とは?Z世代との違いや、効果的なマーケティング施策を紹介

  • こんにちは、株式会社シャノンの村尾です。ChatGPTはメールのタイトルや本文を作成する際の強力なサポートツールです。しかし、ChatGPTから出力されたコンテンツがどうもしっくりこない。そんな経験はありませんか?この記事では、このような問題を解決する「自己批判・改善プロンプト」という方法をご紹介します。このプロンプトを利用すると、コンテンツの微妙な違和感を解消し、より効果的にChatGPTを活用することができます。目次Toggle自己批判・改善プロンプトの実例プロンプトこのプロンプトに対する、ChatGPTからの返答自己批判・改善プロンプト「自己批判・改善プロンプト」に対するChatGPTの出力自己批判・改善プロンプトの実例今回は、ウェビナーの集客メールのタイトルをChatGPTに考えてもらった実例をご紹介します。まずは普通にメールタイトルをChatGPTに考えてもらいます。プロンプト以下のウェビナーを企画しています。ターゲットにとって魅力的なメールタイトルを考えてください。#ウェビナーのタイトル検討期間がなが~い商材のみなさま向け、リードナーチャリング実践方法#ウェビナーの内容・リードナーチャリングに必要な環境のポイント・具体的なリードナーチャリング施策・事例・おすすめの取り組む順番#ターゲット・BtoB企業のマーケティング責任者・商材の検討期間は1年以上#制約事項・まずは、ウェビナーが解決できる潜在課題を深く考えてください。ここは出力する必要はありません。・次にターゲットがセミナーに参加すべき理由を深く考えてください。ここは出力する必要はありません。・最後に、ターゲットにとって魅力的な訴求ポイントを3つ考えて、訴求ポイント毎にメールタイトルを3つ考えてください。#メールタイトル:-訴求ポイント:—タイトル(訴求ポイントにつき3つ)このプロンプトでは、まずウェビナーのタイトル、内容、ターゲットをChatGPTに伝えています。次に、ウェビナーで解決する潜在的な課題と参加する理由を考慮し、ターゲットに響く魅力的な訴求ポイントを基に、メールタイトルの生成を指示しています。このプロンプトに対する、ChatGPTからの返答訴求ポイント1:効果的なリードナーチャリング戦略の提供:タイトル:「1年以上の検討期間を戦略的に短縮!効果的なリードナーチャリング手法」タイトル:「貴社のリードを育てる秘訣:長期商材向けナーチャリング戦略」タイトル:「マーケティング責任者必見!長期リードの成功への道筋」訴求ポイント2:実践的な事例と具体的な施策の紹介:タイトル:「実践から学ぶ!長期リード向けナーチャリング成功事例集」タイトル:「ナーチャリングの具体策:1年以上の商材販売での成果を上げる方法」タイトル:「効果的なリード育成の事例と施策:長期商材の成功への道」訴求ポイント3:効率的なリードナーチャリングの取り組み順序の提案:タイトル:「リードナーチャリングのステップバイステップ:長期検討商材のための効率的プランニング」タイトル:「マーケティング責任者向け:効率的なリードナーチャリング戦略の順序」タイトル:「時間を味方につけるリードナーチャリング:優先順位と効率的なアプローチ」いかがでしょうか? 具体的に何が違うのかを指摘するのは難しいですが、「なんか違う」と感じませんか? こうした状況で「自己批判・改善プロンプト」が役立ちます。自己批判・改善プロンプトまず、ターゲットの課題・痛みについてもう一度深く分析してください。その次に、提出してくれた訴求ポイントがタイトルの痛みを解決しない理由を客観的に考えて批判してください。最後に批判を踏まえて再度訴求ポイントを考えてタイトルを提案してください。自己批判・改善プロンプトのポイントは3つです。ターゲットの課題再理解:ターゲットの具体的な課題や痛みをもう一度深く分析させます。ポイントの客観的な批判:提出されたポイントがターゲットの課題を解決しない理由を客観的に分析し、問題点を特定させます。批判を踏まえた改善案の提案:批判を踏まえ、より適切な訴求ポイントを再検討し、新しいタイトルやアプローチを提案させます。「自己批判・改善プロンプト」に対するChatGPTの出力ターゲットの課題・痛みの分析ターゲットであるBtoB企業のマーケティング責任者が直面している主な課題は、長期にわたる商材の検討期間において、リードを継続的に関与させ、育成することです。このような状況では、以下の課題が生じる可能性があります:リードの関心の維持の難しさ:長い検討期間を通じてリードの関心を持続させるのは困難です。適切なコミュニケーション戦略の不足:長期にわたるリードナーチャリングにおいて、どのようにコミュニケーションを取るべきかについての戦略が不足している場合があります。リードの質と進捗の評価方法の不明瞭:長期間にわたるリードの質と進捗をどのように評価し、フォローアップすべきかの方法が不明確である可能性があります。訴求ポイントの批判提案された訴求ポイントは、以下の点でターゲットの痛みを解決しない可能性があります:一般的すぎる戦略の提供:効果的なリードナーチャリング戦略の提供は重要ですが、長期にわたる商材の特有の課題に特化していない可能性があります。具体的な施策と事例の不足:実践的な事例と具体的な施策は有用ですが、長期間にわたるリードの維持と進展に特化した内容でなければ、ターゲットのニーズに合致しない恐れがあります。取り組み順序の効率性に関する不明瞭さ:効率的なリードナーチャリングの取り組み順序は重要ですが、具体的に長期間の検討期間を持つ商材の独特なニーズにどのように対応するかが不明確である可能性があります。改善された訴求ポイントとタイトル提案これらの批判を踏まえ、以下のように訴求ポイントを再構築し、それに基づく新たなメールタイトルを提案します。改善された訴求ポイント1:長期リードの関心維持に特化した戦略タイトル:「年単位のリードも逃さない!長期関心維持のためのナーチャリング秘策」タイトル:「継続は力なり:長期リードを魅了するコミュニケーション戦略」タイトル:「長期リードの心を掴む:継続的関与のための戦略セミナー」改善された訴求ポイント2:長期リードに対応する具体的施策と事例の提供タイトル:「実践から学ぶ:長期リード向け特化ナーチャリング事例集」タイトル:「長期リードを転換へと導く:具体的施策と成功事例」タイトル:「1年以上の検討期間を克服:効果的リード育成の事例紹介」改善された訴求ポイント3:長期リード評価と進捗管理の方法タイトル:「長期リードの質と進捗を正確に評価:効果的な管理戦略セミナー」タイトル:「マーケティング責任者のためのガイド:長期リード評価のノウハウ」タイトル:「リードの進捗を見極める:長期商材のための評価とフォローアップ戦略」これらのタイトルは、ターゲットの痛みをより深く理解し、特定の課題に対する具体的な解決策を提供するように設計されています。いかがでしょうか?ChatGPTによる自己批判と改善のアプローチで、実際に使えそうな内容に改善されました。特に下の2つはちょっと修正すると実際に使えそうです。タイトル:「継続は力なり:長期リードを魅了するコミュニケーション戦略」タイトル:「長期リードの質と進捗を正確に評価:効果的な管理戦略セミナー」ChatGPTはコンテンツ作成において心強い味方ですが、「なんか違う」というコンテンツを出力してくることもあります。そんな時は、結局自分で修正案を考える、いわゆる「自分がやったほうが早い」と思うかもしれません。そんな気持ちをぐっと堪えて「自己批判・改善プロンプト」を試してください。ChatGPT自身が問題点を特定し、改善案を提示してくれるようになります。この記事がみなさまのChatGPT活用に役立てば幸いです。シャノンではメールタイトル作成などに役立つChatGPTのプロンプトテンプレートも提供していますので、ぜひダウンロードしてください。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/chatgpt_self/

    ChatGPTのなんか違うを解消、「自己批判・改善プロンプト」とは

  • みなさま、こんにちは。株式会社シャノン マーケティング部のuzukiです。シャノンは2023年10月25日〜27日、幕張メッセで開かれた日本最大のIT展示会「JapanITWeek【秋】」に出展しました。新型コロナウイルスの影響でなかなかリアルイベントに参加できずの2022年でしたが、2023年はリアルイベントが活況で弊社でもほぼ毎月何かしらに参加していました。今回は「JapanITWeek【秋】」でのシャノンブース企画の裏側をリアルにお伝えします!この記事を書いた人株式会社シャノン マーケティング部 イベント担当これまでBtoB企業のマーケティング職を複数社経験。2022年株式会社シャノンのマーケティング部へ入社。イベント施策をメインで担当し、ほぼ毎月展示会に出展するなかで他社さんがやっていないような新しいことに取り組もうと試行錯誤中。2022年は4回、2023年は11回リアルイベントに出展。目次Toggle展示会、前年踏襲の壁迷走?快走?異色のドンキコーナーなぜこんな異色のブースを作ろうと思ったのか?「新しいことをやる」と決断した日企画を作りこみ、作成物を洗い出す会期1.5週間前はとにかく作る!作る!作る!驚異の手書きPOP時間がない展示会担当の強い味方「キンコーズ」飾りつけにもセンスが問われる搬入日さいごに(展示会担当者の所感)展示会、前年踏襲の壁1年の中でも特に大きな展示会のため絶対に負けられない戦いです。BtoB企業にとって新規のお客様と出会う機会として展示会出展は外せない施策です。私もこれまでの職歴のなかで中小企業のマーケ部をいくつか経験していますが、頻度の差こそあれど展示会に出展しない企業はありませんでした。そのぐらいメジャーな施策ではありながら、展示会には悩ましいポイントがいくつかあり、これは中小企業のマーケ部あるあるだと思っています。使う予算が大きい割にブースの装飾や企画が前年踏襲になりがち事務局に書類提出、カタログ用意、パネル作成、営業部に接客依頼・・・・・・などなど。展示会以外の施策も進めつつ準備しなければいけないため会期までかなり多忙どこに工夫の余地があるかわからず、代理店さんから提案されたブースデザインをそのまま採用してしまっている要は「展示会は時間・お金がかかる!……けど色々試す余裕なんてない!」その結果「去年通りでいくしかない」そんな状況に陥りがちなのです。代理店さんから提案されたブースデザインを見て、「なんかいつもと変わらないな……もっと何か新しいことができないのかな……」と思って再提案をお願いするも、出てきたものはあまり変わらず。悩んでいるうちにも会期は迫り、ブース上部にある看板のデザインを変えるくらいで結局いつもとあまり変わらないブースに。私もこんなもやもやを抱えながらも時間がないことを免罪符に、いわゆる『置きにいった』出展の経験が多数あります。同じようなお悩みを抱えるBtoB企業のイベント担当のかたが少なからずいるのではと思い、今回ITWeekでシャノンが実施したちょっとおかしなブース作りについて記事にしてみました。何か少しでも参考になったら嬉しいです。迷走?快走?異色のドンキコーナー一歩間違えれば大事故のブースが出来上がるリスクもありました。まず何をやったのか実績をご紹介します。IT企業の展示ブースといえば、通常『スマート』で『スタイリッシュ』で『クール』を追及するところかと思いますが、私たちが進んだのはその真逆の道でした。イメージしたのはあの驚安の殿堂です。来場者のメイン通路に向けて横幅3mの巨大ひな壇を置き、ドンキコーナーを設置しました。上部から吊り下げた3面バナー言葉数の多いパネル多数の手書きPOPと賑やかなノベルティ一見するとIT製品を扱っているとは思えません。良くいえば賑やかで悪くいえばゴチャゴチャなブースを作ってしまいました。「で、新しいことやったのはいいけど結果は?」というのが本ブログを読まれているマーケターのみなさまの気になるところかと思います。結果としては、昨年の同展示会の名刺獲得数を倍増することができました。※※ITWeek2022秋と2023秋での弊社名刺獲得数結果の比較より算出(もちろんこの結果はブース装飾だけでなくオペレーションの改善などいくつかの成功要因の組み合わせだと思っております。)なぜこんな異色のブースを作ろうと思ったのか?POPの内容や飾りかたは本屋さんのディスプレイを参考にしました。接客台があって、パソコンがあって、製品資料が用意できればとりあえず出展はできます。省労力、経費削減の観点で考えるならそちらのほうが効率的かもしれません(それも1つの手だと思います)。ただ、私自身がBtoBの展示会に情報収集に行く来場者として「似たようなブースが多いな」と感じていました。また冒頭で述べた通り出展社側として「時間がないので前年踏襲」というジレンマを抱えていました。あのスマートでスタイリッシュなブースが並ぶなかで良い意味で違和感を生み出したい。『マーケティングの再現性を提供する』をミッションにしている企業のマーケ部として進んで新しい取り組みを実施し、そのなかで得た知見をお客様にも提供したい。良い意味での違和感が企業の独自性につながるのではないかと思ったのです。また、こうした情緒的な面だけでなく、マーケティング部として数字を獲得するためのロジックの面でもドンキ企画はいけるのではないかと静かに感触を得ていました。ここ最近私たちが注力しているマーケティング戦略の1つに”カテゴリーエントリーポイント(CEP)訴求”があります。カテゴリーエントリーポイントとは、何かを購入しようと思ったときにブランドを想起するきっかけやヒントのことで、時間・場所、ターゲットやシチュエーションなど、ブランドと紐付いたイメージがCEPです。シャノンは会社としても、マーケティングオートメーションという製品としてもまだまだお客様の認知を獲得できていないと思っています。お客様の課題や痛みやシーンを訴求することで弊社製品を想起してもらえるようにする、というCEP訴求戦略を各施策で注力している最中でした。CEP訴求を行ううえで言葉数が多くなることともドンキ企画は相性がいいと思っていたのです。「新しいことをやる」と決断した日ドンキを店舗視察したときに学んだことを活かすため、正面だけでなくひな壇のサイドも飾りつけしました。「新しいことにチャレンジしたいです」といえば何でも許されるかといえば、世の役職者たちもそこまで甘くありません。このチャレンジによっていかに数字を生むのかそのロジックを提示し、承認してもらえなければ企画の実現には至らないのです。私と同僚はドンキ企画っていけるのでは?と意思疎通したその日の業務後に、疲れ切った身体にムチを打って新宿のドンキを視察に行きました。今振り返るとこうして実際に足を運んで、ドンキ店内のPOPの威力を体感できたことで「いける!」という確信が持てましたし、企画に熱量が入ったような気がします。店内を細かく観察させていただき、その後同僚と何がポイントなのかについて話し合いました。企画段階では盛り上がったものの、展示会の方向性を決定する会議ではマーケ部部長とマーケティング部メンバー3人の計4人で、張り詰めた空気のなか真剣に話し合いました。今考えると少し笑えるのですが「ドンキを構成する要素って?」「何があればドンキっぽいっていえるの」「どういうロジックで数字になるの」とドンキを主語に私たちは部長からなかなかの追及を受けました。私たちメンバーはこの企画は面白いしいけると思っていたものの、追及されるとうまく答えられなくて全員が黙ってしまう瞬間もありました。前年踏襲の企画でいけば楽だしリスクもないし費用もかかりません。ただ弊社のようなまだ認知も十分に獲得できていない状況で「ただ置きにいった」ブースを作っても大きなリターンは得られないだろうと私は考えていました。「シャノンって面白いことやってる会社だな」と何かしら印象に残るものを実現したい、という気持ちが前年踏襲でラクしたい気持ちを上回りました。これまでは上部の大きな看板と壁で製品カテゴリと大まかな特徴を打ち出していましたが、ドンキコーナーを作ることでより詳細なCEP(カテゴリーエントリーポイント)訴求ができるはず。「訴求ポイントが増えより詳細になることでMA(マーケティングオートメーション)で刺さらなかった人も刺すことができると思います!」半ば意地のような説得でした。最終的には私たちの熱量に押されたのか、「じゃあ、失敗してもいいからやってみよう」と部長の承認がおりました。企画を作りこみ、作成物を洗い出すイラレが使えるメンバーがいたため、企画について話しているうちにどんどん図面が出来上がっていきました。畏怖の念を抱きました。ドンキ企画で行こうと決めてからはその後何度も店舗に足を運び、さらに細部まで観察させていただきました。どんな大きさでどんなPOPをいくつ作れば「っぽい」のか、イラレで原寸サイズを確認しながら企画を進めていきました。展示会のご担当のかたにおすすめしたいのはこの「原寸で考える」というポイントです。IKEAなどの大型家具がショールームで見るのと1K6畳の自分の部屋に置いたときに圧迫感が全然違うのと同じように、展示会場は思ったよりも広いです。頭の中ではいい感じでも実際に会場に設置したときに意外と「こぢんまり」見えてしまうことが多いのです。また、作成するパネルやPOPも実際に原寸で置いてみることで「枚数がもっとあったほうがいい」とか「訴求ポイントの全体バランス」なども調整が可能です。もしチームにイラレを使えるメンバーがいない時はパワポでもいいので、パネル単品ではなくブース全体で、できる限り原寸の縮尺で考えることをおすすめさせていただきます。こういったいわゆる立面図の作成は通常外注でお願いすることが多いと思いますが、今回は自分たちで考えたイメージを具現化していくのも自分たちしかいないため、自分たちで考えながら詳細を固めていきました。通常は外注してしまう作業も自分たちで手を動かし頭を使って考えながら進めることで企画が詰まり、よりオリジナルな企画が出来上がってきました。何度も店舗を視察にいったことで私と同僚の頭の中に共通の『実現したいイメージ』が生まれていました。会期1.5週間前はとにかく作る!作る!作る!POP作成は真剣勝負(5分で1枚作成するという時間制限があるからです)。メンバー内で必要なPOPの種類と数量を洗い出していったらとんでもない量になってしまいました。作成物の数量管理シートを見ているだけでも酔ってしまいそうです。その時すでに会期まで2週間を切っていました。企画やオペレーションを詰めつつ、ブースのレイアウトも決めつつ、営業の方向けに説明会を行いつつ、会期の8日前はとにかくパネルやPOPを作りまくりました。実にその数約100点。まあとんでもない量です。あまりにすごい量なので洗い出した時点で私と同僚は気が遠くなり、一度は感情が無になってしまいました。<作成物と数量>手書きPOP:45枚(自社で作成)パネル関連:42枚(オフィス近くのキンコーズに入稿)A1パネル:10枚(外部のデザイン会社さんに発注)会期の8日前に今から約100点の販促物作成を行うことを想像できますでしょうか。私はできなかったです。スケジュールは組んだもののまだ何も完成してはいないのです。何かトラブルがあって作成が滞れば、中途半端なしょぼいブースの出来上がりです。展示会担当である私は怖くて震えました。しかしもうひな壇は発注済み、このメイン企画を中心にレイアウトは決定済み。もう引き返すことはできません。震えながらも決死の覚悟で約100点を完成させるためのラフ案を作成していきました。驚異の手書きPOP手書きPOPは社内で作成することにしたため、4月に入社したばかりの1年目メンバーにも入ってもらって計7名で作成しました。画用紙やペン、ボンド、ハサミなどを大量に用意し、社員が昼食を取る用のラウンジで一斉に作成を行いました。(※余談ですが出社割合が増えた弊害で会議室が埋まっており長時間作業できる場所がラウンジしかなかったのです)大人7名が画用紙をチョキチョキ切り抜いて、ポスカで文字をフチどって、CEPに沿った手書きPOPを作りまくりました。その光景は端からみたら異様だったと思います。しかし時間もないし、予算はものすごい額だし、もう私たちは必死です。あまりに真剣に取り組むあまりシーンとしたなかでポスカをシャカシャカ振る音と画用紙にマッキーを引くキュッキュという音が響いていました。どのくらい直前まで作っていたのだろうとGoogleカレンダーを見返しましたが、会期の3日前(土日除く)でまだ手書きPOPを作成していました。時間がない展示会担当の強い味方「キンコーズ」普段の業務でチラシやカタログを発注するときは速くて安いラクスルを使わせていただいていますが、ラクスルさんは納品日を指定することができないため、展示会前にはオフィス近くのキンコーズをよく使わせていただいています。(キンコーズさん、いつもありがとうございます!)今回もいつもの調子で前日にキンコーズに入稿すれば翌日に受取れる想定でスケジュールを組んでいました。しかしここで予定外のトラブルが。私たちの入稿したパネルの量があまりにも多すぎたため(なんせ大きさ様々で計42枚のパネル……!)、店舗のかたから私に電話がかかってきて「翌日受取なんてとてもムリ」だと言うではありませんか。「この量はムリムリムリ!店舗で印刷できない量だから工場に出さないとムリかも!もっと前もって入稿してくれないと!」と印刷リーダーっぽいおじさまに軽く怒られてしまいました。いや、しかしごもっとも。キンコーズで1日で印刷してもらう量ではないのです。展示間近で搬入に間に合わせる必要があるのでなんとかがんばっていただけないか交渉し、謝り倒して納期をなんとか少し縮めていただき、完成したパネルを一括搬入荷物に載せることができました。ファミリーの引っ越しか!という量の荷物飾りつけにもセンスが問われる搬入日ひな壇の飾りつけはセンスのあるメンバーに隊長になってもらいました。無事に手書きPOPやパネルが間に合ったものの、搬入日のひな壇の飾りつけがまた大変でした。ブース内の準備自体は毎月展示会に出展していた恩恵で2時間もあれば終わるのですが、ひな壇はただPOPやホワイトペーパーを設置すればOKではなく、『テーマに沿って』『見やすく』『映えるように飾る』ことがキモです。いったん設置してみては「なんか違う……」を繰り返しました。13時から搬入を始めて飾りつけが終わったのは19時前。約6時間の格闘の末、やっとドンキコーナーのひな壇が完成しました。外はもう完全に暗くなっていました。残っている出展社さん自体が少なくなっていて、見渡せば周りにあるのはスタイリッシュでスマートなブースばかり。改めてブースを遠くから眺めてみたときに「この方向性でいいんだよね・・・いいんだよね・・・!?」と不安にかられそうになりました。「いや、絶対大丈夫。すごくいい!」メンバー同士で励まし合いながら明日からの会期に闘志を燃やしました。さいごに(展示会担当者の所感)ひな壇だけでなくショッピングカートもレンタルして飾りつけしました。本記事の冒頭でも書いた通り、獲得した名刺は昨年から倍増しました。ただそれだけでなく嬉しかったのが他の出展社さんの反応です。「これどうやって作ったんですか?」「うちも新しいことをやりたいんだけどなかなか時間が取れなくて・・・すごいですね」「写真撮ってもいいですか?」「ホワイトペーパーもらってもいいですか?」搬入日の帰りがけや会期中も足を止めて話しかけてもらえたことがとても嬉しかったです。弊社はマーケティングオートメーションというシステムを扱っており、マーケターのかたにお使いいただくことが多い製品のため、出展社さんは大事な未来のお客様です。そんなマーケターのみなさんにありがたいお言葉をかけていただいたことは光栄でした。会話をするなかでやはりみなさん展示会の出展について「前年踏襲になりがち」というお悩みを抱えているようでした。新しいことをやったからといって受注ひいては売上につながらなければ本末転倒です。名刺が獲得できればOKなわけではなく、今回のITWeekでお会いできたお客様と今後も継続的に関係性を築いていくことが重要であることは痛いほど認識しています。今回感じたのは、「展示会とはこういうもの」となんとなく自分の中で作っていた枠を壊す怖さと楽しさです。新しいチャレンジにはリスクもあるし、何よりもまず怖いです。失敗したら、かけた費用分の責任を取れるのか考えると本当に怖かったです。でもこの怖いという感情も大事で、怖いと思うくらいの挑戦をしていかなければ何も変えられないと感じました。これは展示会以外の仕事全般にもいえるかもしれません。すでにわかっていることだけではなく、自分の中に仮説を持ってわからないこともやってみる。新しいことをやってみるからこそ新しい知見が得られ経験値が貯まるのです。新しいことに挑戦する過程で周囲から色々言われることもあると思いますが、企画した本人が「選んだ選択肢を正解にする」という強い気持ちで貫き通すことが大事だと思います。やっている側が本気で取り組んでいるとその気合いが意外と伝播するものです。今回怖いと思いながらやってみましたが結果的に社内外ともにポジティブな反応を得ることができました。マーケティング部としてさまざまな施策を行っていくうえで前年踏襲ばかりでは広がっていきません。時にはリスクがあっても思い切った施策を行ってみたことで学びがたくさんありました。商談になったお客様の分析結果から自分たちが仮説として立てたCEP訴求が間違ってないこともわかりました。展示会の出展にかかる費用は高額ですがそこを縮小しようとするのではなく、むしろ費用を使って結果を倍増させる道を模索していくことが結果的に会社の成長につながっていくのではないか、といちマーケティング部員である自分は思った次第です。これまで『人力舎の芸人さんによるマーケティング漫才企画』、『IKEAの本棚をブースの中に6台立てた本屋企画』などおよそBtoB展示会のブースに似つかわしくないチャレンジングな企画に挑戦してきました。今後もシャノンならではの個性を立てたブース作りを目指していきたいと思いますので展示会にご来場の際はぜひシャノンのブースを探してみていただけるとうれしいです。————————————————————————————————–以上です。今回の記事はいかがでしたでしょうか?感想やみなさまの会社で行っている展示会の工夫などあれば教えていただけますと幸いです。X(旧Twitter)で投稿いただく際はハッシュタグ#シャノンのブログも添えてポストいただけるとうれしいです。シャノン公式アカウントから「いいね」させていただくかもしれません。▼「展示会からの商談をもっと増やしたい!」とお考えのみなさまシャノンのマーケティングオートメーションをお使いいただくことで効果的に商談を増やし、展示会の費用対効果が向上します。⇒資料ダウンロードはこちら最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/event_shanonbooth_donki/

    【BtoB展示会】目指したのはド〇キ?シャノン流ちょっとおかしなブースの作りかた

  • イベントを活用するマーケティングが注目されています。企業が商品やサービスを売るとき、顧客の購買の動機づけとなるような“体験”を提供できることがその理由です。イベントマーケティングは、BtoCだけでなくBtoBビジネスでも活用されています。しかし、イベントを開催するにはコストも手間もかかります。イベントを成功させ、マーケティング施策としても成果を上げていくためには、いくつかのポイントを押さえて進めていく必要があります。今回は、イベントマーケティングとは何か、注目される理由などを確認した後、BtoBビジネスにおけるイベントマーケティングの進め方、成果を上げるポイントを解説。最後にシャノンが実践してきた各種イベントの事例やデータもご紹介します。「出展社や来場者を集める効果的なイベントの形式がわからない」といったお悩みはございませんか?シャノンが多くの実績と経験をもとに最適なイベントをご提案いたします。⇒イベントに関する資料はこちら目次Toggleイベントマーケティングとは?イベントマーケティングとは? なぜ注目されるのかイベントの種類イベントマーケティングのメリット・デメリットBtoC、BtoBのイベントマーケティングBtoBのイベントマーケティングとは? 進め方と成果を上げるポイントBtoBのイベントマーケティングの進め方イベントマーケティングで成果を上げるポイントイベントマーケティングの事例紹介:展示会、カンファレンス、ウェビナー展示会ではホットリードを見つけることと事後フォローが重要シャノンのビジネスカンファレンスでは1,000名超を集客シャノンでは2019年からウェビナーを開催まとめイベントマーケティングとは?イベントマーケティングとは何か、メリットやデメリットについてなどの基本的なことをまず確認します。イベントマーケティングとは? なぜ注目されるのかイベントマーケティングとは、イベントを活用して自社の商品やサービスの売上拡大をめざすマーケティング活動のことです。イベントマーケティングが注目される理由として、以下の点が挙げられます。消費者が顧客体験を重視する傾向イベントは「体験」をする機会です。商品やサービスの選択肢が豊富で情報量も多い現代、消費者が購買を決定する決め手として体験を重視する傾向があります。ソーシャルメディアとの親和性イベントの体験は投稿で拡散されることが多く、ソーシャルメディアと親和性があります。消費行動のパターンであるAISAS(Attention、Interest、Search、Action、Share)で知られているように、SNSで共有された情報から他の人が購買に至る傾向もあります。企業が顧客理解を深める機会になる企業側の観点からみると、イベントは顧客とリアルな接点を持ち、率直な意見を聞けるマーケットリサーチの機会でもあります。複雑化しているといわれる顧客の消費行動を理解するためにもイベントマーケティングが有効です。イベントの種類イベントマーケティングに活用される主なイベントの種類として、以下があります。博覧会・展示会企業が自社製品やサービスを展示・紹介する場です。広い会場に多くの出展者が集結するため、出展企業にとっては多くの人にPRできる機会です。カンファレンス・シンポジウム・講演会商品やサービスのターゲット層にとって興味・関心がありそうなテーマで行うビジネスカンファレンスや、知名度の高い講演者が登壇する講演会などです。セミナー・ウェビナー特定のテーマに興味や関心を抱く人を募って開催されるイベントを指します。セミナーはオフラインに対し、ウェビナーはオンライン上で実施されることがベターです。スポーツ・音楽・演劇・ゲームなどのイベント試合観戦、音楽やゲームに特化した祭典などがあり、集客力が高いという特徴があります。地域イベント祭り、商店街や自治体の催し、花火大会などがあります。飲食イベントさまざまなフードが集まる大規模なイベントから、お店の新メニュー発売イベントなど多岐にわたります。飲食イベントは年代・属性などを問わず幅広く集客がしやすいイベントです。コンテスト、顕彰個人や団体が競うコンテスト、コンクール、表彰式などがあります。式典、セレモニー周年記念行事、施設のオープニングセレモニーなどがあります。学校のイベント大学・専門学校・学生団体などが実施するイベントです。プロモーションイベント商品やサービスを直接PRするイベントです。ポップアップストア企業がプロモーションのために期間限定で出店する店舗です。商品を販売せずにサンプルの展示、体験やプレゼントの提供などを行うこともあります。上記の中には地域イベントや学校イベントのように企業が主催しないものもあります。このようなイベントには、企業は協賛という形で参画することがあり、これも広義のイベントマーケティングに含まれます。イベントマーケティングのメリット・デメリットイベントマーケティングのメリットとデメリットは以下の通りです。《イベントマーケティングのメリット》他のマーケティング施策でリーチしにくい集客ができる日常的なマーケティング活動として、広告、Webマーケティングなどがありますが、イベントの開催によってそれだけではリーチできないターゲット層を集客できる可能性があります。まだ購買ニーズが顕在化していない潜在顧客にいち早くアプローチするためにも有効です。参考:潜在顧客とは?顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説体験により購買意欲を高められる価値のある体験や特別な体験をすることにより、顧客の購買意欲が高められます。商品を認知しつつも行動に踏み切ることがなかった見込み客に購買を促すきっかけになります。既存顧客のエンゲージメントを向上させるイベントは新規顧客開拓の機会となりますが、既存顧客に対してはエンゲージメント向上の効果があります。ブランドのイメージアップに有効イベントを開催または協賛することで、多くの人に企業名や商品名を知ってもらうことができ、ブランドイメージの向上に役立ちます。情報の拡散を期待できる話題性のあるイベントはSNSで共有され拡散されます。また、イベントの内容が注目されればニュース記事として各種メディアに掲載され、費用を投じて行う広告宣伝以上に認知度を高められる可能性もあります。《イベントマーケティングのデメリット》コストがかかる特にオフラインのイベントは多額の会場費や人件費がかかります。すぐに売上に結びつかず、費用対効果が見えにくいイベントの開催が売上にすぐ結びつかないこともあります。特にBtoBではその傾向が強いです。イベントが成功かどうかは中長期の視野でとらえる必要があり、費用対効果が測定しにくい傾向があります。準備に手間と時間がかかり、集客には特に苦労するイベントではコンテンツの準備や計画に多くの手間と時間がかかります。また、大きなイベントでは集客の目標達成のために労力がかかります。参考:イベント集客のコツと方法を徹底解説。メール戦略で集客に成功した事例も紹介!失敗するリスクがあるイベントは成功するとは限らず、リスクもあります。・人が集まらない、あるいは集まりすぎた・何らかの事故が起きた・イベントの内容に評価が得られなかったなどが考えられます。評判を落としてしまう事態にならないよう、綿密に準備することが大切です。BtoC、BtoBのイベントマーケティングイベントマーケティングの方法は、BtoCとBtoBで違いがあります。BtoCのイベントマーケティングで主に活用されているイベントは、飲食やエンターテインメントのイベント、地域イベントのような幅広い客層が集まるイベントです。イベント会場で商品を有料または無料で提供したり、特別な体験ができる機会を提供したりすることで、ターゲット層に対して認知度を高められます。近年は、「ゲームショウ」「文具博」のような展示会形式のBtoCイベントも増えています。BtoBのイベントマーケティングで主に活用されているイベントは、・展示会・ビジネスカンファレンス・セミナー/ウェビナーの3つです。BtoBのイベントマーケティングでは、上記のようなイベントにより見込み客を集客します。すぐに売上に結びつかないこともありますが、継続的にフォローすることで購買意欲を高められます。そのために、BtoBのイベントマーケティングでは、イベント開催後の見込み客のフォローが重要です。この後は、BtoBのイベントマーケティングについて解説していきます。BtoBのイベントマーケティングとは? 進め方と成果を上げるポイントBtoBにおけるイベントマーケティングの進め方、成果を上げるために押さえたいポイントについて解説します。BtoBのイベントマーケティングの進め方イベントマーケティングの基本的な進め方について、BtoB企業がリアルイベントを実施する場合の例で解説します。1.イベントの企画まずイベントの目標を設定し、いつどんなイベントを開催するかの企画を立てます。企画書にはイベントのタイトル、開催概要、集客プラン、予算、スケジュールなどを明記します。イベントの企画書でお困りのかたは、以下の記事をご参考ください。参考:イベントの企画書の書き方は?テンプレートとポイントのまとめで解説!2.イベントの準備会場や知名度の高い講演者のスケジュールなど、優先度の高いものから決定しましょう。その後、詳細なプログラムの作成、スポンサー募集、ランディングページやその他のクリエイティブ制作などを進めていきます。3.告知と集客イベントの概要が決定したらできるだけ早く告知と集客に着手します。集客のための施策として・ハウスリストへのメール案内・SNSからの発信・イベント告知サイト、プレスリリースサイトへの掲載・Web広告・DM・社員の口コミなどがあります。イベント集客における具体的な施策についてお困りのかたは、以下の記事をご参考ください。参考:カンファレンスとは?ミーティングとの違いや意味、開催するメリットを事例を用いて解説4.イベントの実施イベントの当日は進行表に基づき、会場準備、受付、接客などの業務を分担して進めます。5.イベントの振り返りと参加者のフォロー終了後には来場者アンケート集計などをもとにイベントの振り返り・分析を行います。また、参加者には速やかにお礼メールを送信し、その後は見込み客として継続的にフォローをしていきます。イベントマーケティングで成果を上げるポイントイベントでの集客は売上に直結するわけではありません。しかし、イベントマーケティングで中長期的な商談の増加といった成果を上げていくために、以下のような点がポイントとなります。個々のイベントの目標を明確にするイベントを実施するときにはどのようなターゲット層に対して何を伝えるのか、目標を明確にすることが重要です。大規模イベントではできるだけ多くの人を集客することに専念することもあります。また、シャノンでは定期的にウェビナーを開催していますが、「興味・関心層向けに業界のノウハウを紹介する引き上げウェビナー」と「具体的に製品の検討をしている比較検討層向けの製品ウェビナー」の2つのパターンで実施しています。製品ウェビナーについては集客数が少ないですが、商談へ進むアポイント率は高くなっています。イベントの振り返りと改善を重ねる1回限りのイベントで成果を出すことが難しくても、回を重ねて改善していくことが可能です。イベント後には効果測定や振り返りを行い、改善ポイントを見つけ出して次のイベント開催に活かします。自社の経験を蓄積することでより効果的なイベントマーケティングが行えるようになります。リードナーチャリングを継続するイベントの参加者には購買意欲が高くない人も多くいますが、貴重な見込み客です。イベント後は購買意欲の引き上げを目指して、継続的なリードナーチャリングを行っていきます。リードナーチャリングにおける具体的な施策は以下の記事で紹介しています。参考:リードナーチャリングとは?MAツールを武器に、BtoB顧客を引き上げる手法を事例つきで解説デジタルツールを活用するイベント施策とその他のマーケティング施策の集客は一元的に管理して、購買意欲が高い見込み客(ホットリード)には早めにアプローチすること、それ以外の見込み客(ウォームリード、コールドリード)にはリードナーチャリングを継続していくことが重要です。これらの業務を効率よく進めるために、デジタルツールが有効です。イベントの経験が少ない企業は協力会社の活用を検討するイベントを開催した経験が少ない企業は、当初は外部のイベント会社のサポートを受けることがおすすめです。自社に不足しているリソースを提供でき、信頼できる協力会社を選ぶことが大事です。シャノンではリードナーチャリングを自動化・効率化できるマーケティングオートメーション(MA)、イベントの準備から事後フォローまでを効率化できるイベント管理システムを提供しています。また、豊富なイベント開催実績をもとに、イベントの企画・事務局運営・人材などのサポートも行っています。⇒シャノンのイベント管理システムを見てみる⇒シャノンのマーケティング支援ツールを見てみるイベントマーケティングの事例紹介:展示会、カンファレンス、ウェビナーシャノンでは展示会参加、カンファレンスやウェビナーなどのイベント施策を行っています。各施策の事例と押さえたいポイントについて紹介します。展示会ではホットリードを見つけることと事後フォローが重要展示会出展の最大のメリットは、多くのリードを獲得できることです。そして、来場者の中にはその場で商談が可能、あるいはすぐアポイントがとれるホットリードが一定数存在するため、そのような顧客をできるだけ多く、競合他社よりも早く見つけ出すことが重要です。ホットリードには担当者がしっかり接客する展示会では、集客・対話をしながらホットリードとウォーム・コールドリードの判断をし、ホットリードに対しては担当者が接客をしてアポイント獲得をめざします。展示会中に名刺をスキャンするすべてのリードに対して展示会後の翌営業日からフォローをスタートできるよう、展示会のバックヤードで名刺スキャンを進めます。⇒シャノンの名刺管理サービスを見てみるウォーム・コールドリードを再判定するウォーム・コールドと判断したリードに対しては展示会後にメールでフォローを実施します。このグループにも「ホットリード」が存在する可能性があるので、ホットリード向けの情報を届けることによって再判定をします。どのように再判定を実施するかは、以下の動画で解説しています。参考:サンクスメールでフェーズ再判定、展示会フォローで外せないポイントとは再判定をできるだけスピーディーに行うことで、商談の可能性が高くなります。シャノンではこれらのポイントを実践することにより、展示会の費用対効果を高めることに成功しました。シャノンのビジネスカンファレンスでは1,000名超を集客シャノンは自社イベントとして2023年7月「シャノンデジアナカンファレンス2023」を開催し、1,000名を超えるお申込をいただきました。「市場の創造」というテーマで、パネルディスカッション、著名な専門家による特別講演、最新の機能紹介など、さまざまなセッションを実施しました。カンファレンスにご来場いただいたことを皮切りに商談化までつながったケ―スもあり、商談が停滞していたリードに対して改めてアプローチをするきっかけとしても有効に活用することができました。カンファレンスの集客のために実施した施策については、以下の記事でくわしく解説しています。参考:カンファレンスとは?ミーティングとの違いや意味、開催するメリットを事例を用いて解説シャノンでは2019年からウェビナーを開催シャノンは2019年8月からウェビナーを開催し、今では年間約75回のウェビナーを実施しています。現在はターゲットごとに、2種類のウェビナーを実施しています。購買意欲が高い「比較検討層」向けの製品ウェビナーと、購買意欲はまだ低いが一定の関心を抱いている「興味・関心層」向けの関心ウェビナーです。また、ウェビナーを定期開催してきた結果より、以下のようなデータが得られています。・ウェビナーの集客数は、対面セミナーの約5倍・ウェビナーの見逃し配信は、申込者の1/4の方が視聴する・40分と60分のウェビナーでは、40分のほうが視聴者満足度が高いウェビナーは対面セミナーと比較してコストがかからず、確実に成果を上げることもできているので、費用対効果が高いイベント施策であるといえます。ウェビナーについては、以下の記事でくわしく解説しています。参考:ウェビナーとは?配信のはじめ方、メリットやデメリットから集客のコツまでをかんたん解説まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.イベントマーケティングが注目される理由として、以下があります。・消費者が顧客体験を重視する傾向・ソーシャルメディアとの親和性・企業が顧客理解を深める機会になる2.イベントマーケティングのメリット・デメリットは以下です。《メリット》・他のマーケティング施策でリーチしにくい集客ができる・体験により購買意欲を高められる・既存顧客のエンゲージメントを向上させる・ブランドイメージアップに有効・拡散を期待できる《デメリット》・コストがかかる・すぐに売上に結びつかず、費用対効果が見えにくい・準備に手間と時間がかかり、集客には特に苦労する・失敗するリスクがある3.イベントマーケティングで成果を上げるポイントは以下です。・個々のイベントの目標を明確にする・イベントの振り返りと改善を重ねる・リードナーチャリングを継続する・デジタルツールを活用する・イベントの経験が少ない企業は支援会社の活用を検討する4.BtoBのイベント施策事例を紹介します。・展示会・カンファレンス・ウェビナー最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/event_marketing/

    イベントマーケティングとは?メリットや進め方、成果を上げるポイント、事例を紹介!

  • 企業が開催するイベントとして、展示会、セミナーやウェビナー、ビジネスカンファレンスなどがあります。このようなビジネスイベントでは受付業務を円滑に行うことが重要です。写真は、シャノンが7月に開催して1000名超を集客した「シャノンデジアナカンファレンス2023」での無人受付カウンターの様子です。参加者は端末にQRコードを読み込ませるだけで受付完了。リアルタイムの来場者管理やイベント後のフォローなども合わせて行いましたが、これらを可能にしているのがイベント管理システムです。本記事では、受付の業務内容や役割をまず確認し、受付業務を効率化できるイベント管理ツールについても解説します。シャノンの自社イベントでの受付業務の事例については、後半で改めてご紹介します。目次Toggleイベントの受付業務とは? その重要性を確認イベント受付の主な業務内容受付業務の重要な役割とは?受付業務で失敗しないためのポイントは?イベント受付業務を効率化するツールとはイベント受付に活用できる「イベント管理ツール」の機能と選び方受付にイベント管理ツールを導入するメリット・デメリットイベント管理ツール導入のメリットイベント管理ツール導入のデメリットシャノンのイベント管理システムとは「シャノンデジアナカンファレンス2023」での受付業務の事例を紹介!QRコード受付をiPadで行うメリットは?来場通知メールでホスピタリティー向上まとめイベントの受付業務とは? その重要性を確認イベントの受付業務の内容、重要性などの基本を確認します。イベント受付の主な業務内容イベントの当日に受付が担当する主な業務として、以下があります。事前セッティングイベント会場の当日準備として、受付カウンターや端末のセッティング、配布資料の準備、案内表示や導線整備などを行います。一人一人の受付に要する時間が短く、全体がスムーズに流れるように配慮します。イベントの参加人数に対して必要十分な受付人員や端末数を配置することも重要です。来場者の受付来場するゲストを迎え、受付を行います。ビジネスイベントでは事前申込に基づいて当日の来場を確認する形式が多いので、冒頭で紹介したような無人受付システムでない場合は受付担当者が速やかに確認作業をすることがポイントです。また、VIP、介助などの特別な対応、事前登録がないゲストの当日受付なども必要となります。各種問い合わせ対応イベントの内容や会場内の設備、入退場についてなどの各種問い合わせへの対応をします。想定される質問とその解答例を用意しておきましょう。非常時などの対応急病や災害のような非常時、その他の不測の事態への対応が必要になることもあります。万一に備えて事前に対応の方法を決めておきましょう。受付業務の重要な役割とは?受付業務の役割として、以下2つが挙げられます。参加者の満足度を高めるすべての来場者が最初に接する受付スタッフの接客や運営の印象は、イベントそのものの満足度に影響をあたえます。企業のイメージアップや参加者のリピート増加のためにも重要です。参加者を見込み客として、将来の商談へつなげる展示会や商品発表会のような集客イベントはもちろん、それ以外のビジネスイベントもマーケティング活動の一環として実施されます。参加者のなかで購買意欲の高い見込み客を見つけたり、将来の顧客となるよう興味を引き上げたりするためにも、受付という最初の接点を活用することが重要です。つまり受付業務は、イベントを円滑に進めるためだけでなく、マーケティング活動の一環として積極的に活用すべき機会とも言えます。顧客との接点を最大限に活用するために役立つイベント管理システムについては、後ほど解説します。受付業務で失敗しないためのポイントは?受付業務の重要な役割を理解して、失敗なく実施するためのポイントとして、以下が挙げられます。スピーディーかつ確実なオペレーション一人一人の受付に要する時間を最短にすることで、行列や待ち時間ができるだけ発生しないようにします。スピーディーであると同時に、名刺をいただき来場者について確実に記録することも大事です。「想定外」が起きないよう、マニュアルなどを準備さまざまな問い合わせに対してあわてることなく対応すること、何か事故が起きても最善の対応がとれることが大事です。そのためにはあらゆる事態を想定して準備をしておきます。スタッフ共有のマニュアルを作成しておくことも有効です。必要に応じてツールや協力会社を活用するイベントの準備全体を効率化して、その中で受付業務についても最適なオペレーションを用意するためには、イベント管理ツールの導入が効果的です。また、イベント開催経験が少ない企業は、専門会社の協力を得ることも有効です。イベント受付業務を効率化するツールとは受付業務に役立つイベント管理ツールの選び方、導入のメリット・デメリットなどについて解説します。イベント受付に活用できる「イベント管理ツール」の機能と選び方イベント受付業務をデジタル化できるツールとして、受付業務に特化したツールとイベント全体を管理するシステムとがあります。無料から利用できるシンプルなツールもあります。自社にとって必要な機能を見極めてツールを選ぶことがポイントです。イベント受付に関連する主な機能としては、以下があります。当日受付冒頭で紹介したようなQRコードによる無人受付のほか、入場パスを発行、入退場管理、当日決済などの業務を管理する機能です。来場通知特定の申込者が来場したときに担当者に通知する機能です。アンケート退場までにイベント参加者のアンケートを回収・集計する機能です。イベント全般を管理するツールの場合、上記に加えて、事前申込の受付、申込者へのメール送信、オンラインイベントの視聴者ログ管理、イベント後の参加者フォロー、各種分析、MA連携などの機能があります。イベントの申込や参加の情報を活用してマーケティング活動を行っていく場合は、イベント管理システムが適しています。受付にイベント管理ツールを導入するメリット・デメリット受付業務にイベント管理ツールを導入するメリットとして以下が挙げられます。イベント管理ツール導入のメリット受付業務を効率化でき、来場者の満足度も上げられるQRコードによる受付はスピーディーで待ち時間の発生が少なく、感染症対策としても有効で参加者に好評です。最新技術の活用でイメージアップにもつながります。限られたスタッフを有効活用できる受付業務に人員を割かないため、スタッフは来場者の問い合わせ対応、全体の運営管理などに専念できます。結果としてイベント運営全体の品質向上に役立ちます。マーケティング活動に役立つイベント管理ツールの各種機能がイベントの来場者に対するマーケティング活動に有効です。たとえば、自社の顧客がイベントに来場した際、リアルタイムで担当者にメール送信する「通知機能」により、顧客に対して十分なアテンドをすることができます。来場者に対してイベント終了後できるだけ早くお礼メールを送信することも効果的です。また、デメリットとしては以下があります。イベント管理ツール導入のデメリットコストがかかるシステムの導入にはコストがかかります。イベントの規模が大きくない場合は費用対効果が得られないこともあります。リソースや経験の不足を解決できない自社イベントを開催した経験が乏しい場合、リソースが不足している場合には、ツール導入だけでは不十分です。特に未経験から大規模イベントを開催する場合には、企画・運営の経験が豊富で人材などのサポートも可能なイベント支援会社の協力を得ることがおすすめです。シャノンのイベント管理システムとはシャノンのイベント管理システムは、小規模なセミナーから大型の展示会まで、リアルとオンラインのさまざまなイベントを一元管理できるツールです。以下のような特徴があります。安心の実績と経験日本を代表する多くのリアル/オンラインイベントでシャノンが選ばれています。セキュリティ基準に厳しい金融・保険業界でも高い評価をいただいています。機材や人材の支援も可能人的リソースの不足はイベントを開催したい企業の多くが抱える課題です。シャノンはシステムだけでなく、事務局運営、イベント当日の人材支援、機材の提供についてもサポートしています。リアル/オンラインの履歴を一元管理リアル、オンライン、ハイブリッドの開催方法を問わず、すべてのイベントの来場や行動の履歴を一元管理できます。柔軟なカスタマイズと自由度の高いデザインイベントに関わる全てのページをオリジナルデザインにすることができます。柔軟なカスタマイズも可能。システム開発会社ならではの強みです。シャノンのイベント管理システムについて、詳しい資料はこちらからダウンロードできます。「シャノンデジアナカンファレンス2023」での受付業務の事例を紹介!シャノンが2023年7月に開催したイベントで実施した受付業務について紹介します。QRコード受付をiPadで行うメリットは?イベントの受付には以下のようにiPadを設置しました。これまでシャノンを活用したイベントでは、受付スタッフがいることが前提でしたが、今回はiPadを使用することにより、無人・非接触の受付対応が可能に。お客様ご自身でQRコード認証をして受講票フォルダを取っていただく方法により、来場者をお待たせすることなく、スムーズな受付進行が可能となりました。来場通知メールでホスピタリティー向上「来場通知メール」により、大切なお客様に対してタイミングを逃さずフォローができます。今回は、お客様が入場した際に、担当者へメールで通知しました。担当者はお客様の来場に備えて受付近くで待機する必要はなく、必要な接客をすることができます。多くのお客様を迎える今回のようなイベントでは、エントランスや受付エリアには誘導スタッフのみが立ち、お客様のスムーズな導線を確保することも大事です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.受付業務の重要な役割は2つです。受付業務もマーケティング活動の一環として活用します。・参加者の満足度を高める・参加者を将来の商談へつなげる2.受付業務で失敗しないためのポイントは以下です。・スピーディーかつ確実なオペレーション・「想定外」が起きないよう、マニュアルなどを準備・必要に応じてツールや協力会社を活用する3.受付にイベント管理ツールを導入するメリット・デメリットは以下です。《メリット》・受付業務を効率化でき、来場者の満足度も上げられる・限られたスタッフを有効活用できる・マーケティング活動に役立つ《デメリット》・コストがかかる・リソースや経験の不足を解決できない4.シャノンが開催したビジネスカンファレンスでは、QRコードをiPadの画面で読み取る無人受付を採用。スムーズな受付進行ができました。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/event_reception/

    イベント受付業務の重要性と失敗しない進め方は?管理ツールを活用した事例も紹介

  • みなさま、こんにちは。株式会社シャノン マーケティング部の村野です。ChatGPTを使って、SNSの投稿文を作成できたら便利だと思いませんか?この記事では、SNSへの投稿文を「いいかんじ」にしてくれるプロンプトはなにか?を検証した過程と結果をご紹介いたします。企業のSNSご担当者さまはもちろん、ChatGPTのプロンプトにお悩みを持つみなさまのお役に立てたらと思い記事にしてみましたので、最後までご覧いただけますと幸いです。なお、本記事ではGPT3.5を使用しています。▼3分で分かる!動画でのご紹介はこちら。 目次ToggleSNS投稿にChatGPTを活用しようと思った背景前提パターン1:役割・目的を与えてみるシンプルな指示役割を与える目的を与えるここまでのまとめパターン2:特徴・キャラを与える特徴・キャラクターを与える特徴・キャラを「制約事項」にまとめて与えるここまでのまとめパターン3:参考文体を与える特徴を出して真似させるフォーマットに沿った特徴を出して真似させるここまでのまとめまとめSNS投稿にChatGPTを活用しようと思った背景私は現在マーケティング部でSNSを担当しておりますが、投稿内容の作成に時間がかかり投稿頻度をあげられないという悩みを抱えています。改善にあたって自身の業務を効率化する方法を考えたときに、ChatGPTを活用して作業時間を短縮することはできないかと思い、業務に組み込む方法を模索しはじめました。活用できるポイントを探るにあたり、改めてSNSの投稿文作成のフローを考えてみます。・スケジュールを立てる・内容のテーマを決める・文章を作成する・文章の表現を決める・投稿する本来はもっと複雑なフローですが、大枠ですとこの流れで進めていることが多いです。今回は、一番チャレンジしやすそうな要素「文章の表現を決める」に絞ってプロンプトを考えてみました。試行錯誤の末にわかった、投稿文を「いいかんじ」にしてくれるプロンプトは何か?検証結果はブログの最後でご紹介いたします。前提検証内容:・プロンプトのパターンを考えてどう変化するかを検証する・そのなかから業務で活用できそうなプロンプトを選定する条件:・検証にあたってChatGPTにインプットするSNSの投稿文章は統一するインプットするSNSの投稿文章:「コンテンツナーチャリング」についてご紹介します。リードナーチャリングにおいて、お客様の購買プロセスを青い三角形の「認知」「興味」「関心」「比較」「検討」「商談」の順に上昇させることが重要です。このプロセスをコンテンツを通じて推進していくことを「コンテンツナーチャリング」と呼びます。パターン1:役割・目的を与えてみるシンプルな指示まずは、この先プロンプトによる変化を分かりやすくするためにシンプルな指示を出してみます。気づいたこと:・元の文章に近い形ででてくる・かなりフォーマル・言い回しが変わった具体的な要求をせず「表現を変えてください」とだけ伝えると変化は最小限で、変わったのは文体のみでした。(「~と呼びます」が「~と称します」になるなど。)役割を与える次に、プロンプトといえばこちら。ChatGPTに役割を与えるロールプレイ型のプロンプトを試してみます。先ほどの文章に、「あなたはBtoB企業のSNS担当者です」という一文を加え生成してもらいました。気づいたこと:・元の文章に近い形ででてくる・かなりフォーマル・言い回しが変わったこちらは最初の指示と同様、大きな変化は見られませんでした。目的を与える次は、ChatGPTに目的を伝えてみます。今回はInstagramへの投稿を目的として生成してもらいました。気づいたこと:・絵文字とハッシュタグがついた・文体がカジュアルになったChatGPTでSNSを指定することでそれっぽくはなりましたが、元の文章と大きな差異は見られません。また、生成された文章を見ると、SNSにしては堅い印象を受けませんか?人力で投稿文を考える際は、ブランドのイメージにもよりますが親しみやすさをだすために、絵文字をつけたり、言い回しを柔らかくしたり、表現の工夫をするはずです。ここまでのプロンプトでは、そういった要素を指定することができないため、次はそれらの要素をカスタマイズできるようなプロンプトを生成していきます。ここまでのまとめ・役割と目的を伝えるだけでは文章に大きな変化は見られない。パターン2:特徴・キャラを与えるパターン①を参考に、投稿文作成において必要な要素をまとめたのが以下です。客観的に判断できる要素を「特徴」、主観的な要素を「キャラクター」として定義しました。特徴・見出しの有無・絵文字の有無・ハッシュタグの有無キャラクター・トーン:カジュアル↔フォーマル・言い回し:ポジティブ↔ネガティブ・語尾:○○これらの要素を指定して作成できたら便利ですよね。たとえば、トーンを「カジュアル」または「フォーマル」にカスタマイズするなどです。例1)カジュアルなトーン例2)フォーマルなトーン特徴・キャラクターを与えるそれではChatGPTに、特徴とキャラクターの要素を伝えて元の文章に反映するよう指示を出してみます。気づいたこと:・特徴の見出し、語尾が反映されない。このあと、何回かおなじように試してみたのですが、特徴が反映されなかったり、キャラクターが不安定になる(「どすえ~」の語尾が反映されない)といった問題が発生しました。ChatGPTに反映されない理由と正しい指示方法を聞いてみたところ、要約すると「指示が抽象的なため文章で指示してほしい」と回答があったのでそのように指示してみます。それがこちらです。気づいたこと:・元の文章と比べ、大きく変化を出せるようになった・元の文章にはない文言が追加されているが、要素として指定した内容は備わっている・指示を出すときは要点のみではなく具体的に指示をするとよい特徴・キャラを「制約事項」にまとめて与えるここまでで必要な要素を反映することはできましたが、文章が勝手に追加されてしまう点、また、指示が所どころ不安定な点があるため、最後に「元の文章の意味や要点を変えずに」という指示を加えてみます。また、特徴とキャラクターを分けずに「制約事項」として指示した結果、こうなりました。同じ文章で制約事項を変えても同様に回答が得られるのでしょうか?語尾をお嬢様口調(「ですわ」「ですのよ」)で指定して生成したものがこちらです。気づいたこと:・元の文章と比べ、大きく変化がみられる・「意味や要点を変えずに」といった一文を加えることで文章の破綻が大幅に軽減される・特徴・キャラクターは分けず制約事項として指示しても反映される要素を変えても指示通りに回答を生成してもらえました。パターン①と比較すると、表現が元の文章から大きく変化し、生成された文章自体は使える形になってきたのではないでしょうか。一方で特徴やキャラクターを指示する方法ですと、それらの中身を考える必要があるのでやや手間がかかりますよね。もっと楽に変化を持たせたい場合や、理想とする具体的な文体がある場合を想定したプロンプトも検証してみようと思います。ここまでのまとめ・文章ごとで意図的に変化を付けられるようになった・課題として、フォーマット(条件)を考える必要があるパターン3:参考文体を与える参考文体があれば、文章を真似させれば良いだけなので、より簡単に文章を作成することができるのではないでしょうか。ChatGPTを使ったステップとしては、・特徴を出させる・文体を真似させるの2つがあるので、ひとまとめにしてChatGPTに指示してみます。特徴を出して真似させる参考文体(以下文章①)は、過去シャノンがXに投稿したポストを入力しました。気づいたこと:・文章表現と訴求内容の特徴が混ざっている・ハッシュタグ、見出しがないなど、欲しい要素が入っていない参考文体の特徴を出して反映させるだけでは、元の内容の訴求内容も反映されてしまいました。本来したかったことは、絵文字や見出しをつけて文章のテイストを揃えることで、イベントの出展情報といった訴求内容は反映してほしくない要素でした。フォーマットに沿った特徴を出して真似させる次は、予めフォーマットを指定して、それに倣った特徴を生成してもらいます。気づいたこと:・指定した特徴はすべて反映されている余計な文言はありますが、使える形になってきたのではないでしょうか。別パターンでも回答が生成されるか検証するために、元の文章①に他の要素を加えてみましょう。語尾「ござる」を追加してみます。※指示の文章に「すべて」という文言を追加しています。危うい箇所はありますが、反映はされています。参考文章を真似て生成する際は、予めフォーマットを指定することである程度は理想の形に落とし込むことができそうですね。ここまでのまとめ・文体を真似て抽出することで理想の文体に近づけることが可能。まとめどのプロンプトが活用できそうか?について、シャノンではパターン③の使い勝手が良さそうだと感じましたが、SNSの運用方針によっても使用したいパターンが異なるのではないでしょうか。みなさんにとって、どのプロンプトが魅力的でしたか?・パターン1:役割・目的を与えてみる・パターン2:特徴・キャラを与えてみる・パターン3:参考文体を与えてみるぜひX(旧Twitter)で感想を教えていただけますと幸いです。その際は、ハッシュタグ#シャノンのブログも添えてポストいただくとシャノン公式アカウントから「いいね」させていただくかもしれません。シャノンでは今後、ChatGPTを活用したSNS運営を予定しております。ぜひフォローして続報をお待ちください!シャノンのSNSを見に行く▼「ChatGPTでコンテンツをどう作れば良いか分からない」といったお悩みを持つみなさまへシャノンが実際に活用しているChatGPTのプロンプトテンプレートを無料でプレゼントしております。ぜひご活用くださいませ。“テンプレートの使いかた”資料が付いてくるChatGPTプロンプトテンプレート最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/sns_chatgpt/

    【検証】SNS投稿につかえるChatGPTのプロンプトとは?

  • 2023年は、多くのイベントがオフラインで開催されています。シャノンでは7月25日、「シャノンデジアナカンファレンス2023」を開催。4年ぶりとなる大規模な自社イベントを盛況のうちに無事終えることができました。参考:プライベートカンファレンスに1,000名超の申込と大盛況!「シャノンデジアナカンファレンス2023」を開催しましたこのような大きなイベントは、日頃のマーケティング活動ではリーチできない顧客と出会えることはもちろん、今後のビジネスチャンスを模索する機会としても貴重な場です。今回は、カンファレンスとは何かという基本から始まり、マーケティング施策としてのメリット、準備や集客の進め方を解説します。後半では、シャノンがカンファレンスを開催するにあたりどんな施策を実施したか、何が効果的だったかについて、実例でご紹介します。目次Toggleカンファレンスとは何かカンファレンスとは?ミーティング、シンポジウム、フォーラムとの違いビジネスカンファレンスの目的ビジネスカンファレンスのメリット・デメリットカンファレンス開催の手順目的の設定カンファレンスの準備カンファレンス当日の対応終了後の対応オンライン開催、ハイブリッド開催の場合カンファレンスの集客・申込者管理にMAが有効プライベートカンファレンスで1,000人を集客した施策を紹介!「シャノンデジアナカンファレンス2023」の概要広告、DMで新たな顧客層にアプローチハウスリストへのメルマガは、1コンテンツでの案内が効果的まとめカンファレンスとは何かカンファレンスとは何か、開催するメリットや目的などの基本を確認します。カンファレンスとは?カンファレンス(Conference)は、「会議」「協議会」などと訳されます。「カンファランス」「コンファレンス」などと表記されることもあります。カンファレンスの内容はさまざまです。学術、政治、社会活動などの現場で行われる会議をカンファレンスと呼ぶことがあります。医療・福祉分野では、関係者が集まって治療やケアの方針を決定するクローズドな会議のことを、小規模であってもカンファレンスと呼びます。ビジネス関連のテーマで開催されるのが「ビジネスカンファレンス」です。本記事ではこのあと、ビジネスカンファレンスについて解説していきます。ビジネスカンファレンスは、ビジネスシーンにおいてやや規模が大きい会議イベントを指し、100名以上の大人数で行われることが多いです。テーマに関心がある人が有料または無料で参加します。専門知識を持つ人の基調講演、パネルディスカッション、講演者と参加者、あるいは参加者同士の情報交換などを行うことが一般的です。業界団体やイベント会社によって開催されることもありますが、一企業で主催するカンファレンスのことを、「プライベートカンファレンス」といいます。また、オンラインのみで実施されるものは「オンラインカンファレンス」といいます。自社の顧客にとって関心のあるテーマを設定してビジネスカンファレンスを開催することは、特にBtoB企業のマーケティング施策として有効です。集客だけでなく企業ブランディングにも役立つので、近年ビジネスカンファレンスを実施する企業が増えています。ミーティング、シンポジウム、フォーラムとの違い会議を表す言葉として、カンファレンス以外にも以下のような用語があります。ミーティング(meeting)カンファレンスとミーティングを比較すると、カンファレンスは大人数、ミーティングは比較的少人数で行われます。また、ミーティングはあらかじめ決まった人で行われるのに対して、カンファレンスは幅広く参加者を集める場合が多いです。ただし、「ファンミーティング」のようにミーティングの名称で参加者を募集するイベントもあるので、厳密な定義ではありません。シンポジウム(symposium)シンポジウムは、一般参加者が視聴する場で何らかのテーマを掲げて行われる講演会、パネルディスカッションなどを実施するイベントのことです。カンファレンスと比べると学術的・専門的で、少人数で実施されることもあります。大規模なイベントを「カンファレンス」と呼び、そのなかの1セッションとしてシンポジウムが実施されることもあります。フォーラム(forum)forumは「公開で行われる会議」という意味です。フォーラムもシンポジウムと同じように何らかのテーマに対して参加者が集まって議論や討論、情報交換を行うイベントです。シンポジウムがどちらかというと学術的・専門的であるのと比べて、フォーラムのテーマは幅広いです。シンポジウムは専門家が主体、フォーラムは一般参加者による討論が主体という傾向がありますが、それにあてはまらないイベントもあり一概にはいえません。コンベンション(convention)コンベンションはカンファレンスと大体同じ形式で、カンファレンスよりもさらに規模が大きいものをいいます。カンファレンスミーティングシンポジウムフォーラムコンベンション規模比較的中規模比較的小規模比較的中規模比較的中規模比較的大規模参加者関係者のみが出席する場合が多い。関係者のみが出席する場合が多い。一般聴衆者が参加する場合が多い。一般聴衆者が参加する場合が多い。一般聴衆者が参加する場合が多い。内容特定のテーマに沿って発表や議論を行う。ビジネス関連の内容が主。特定のテーマに沿って発表や議論を行う。複数の視点から意見を出し合う。研究発表など学術的な内容が主。特定のテーマに沿って発表や議論を行う。結論を出すことを目的にする。特定のテーマに沿って発表や議論を行う。「カンファレンス」「シンポジウム」「フォーラム」は用語のニュアンスが少しずつ違いますが、違いをまとめたものが上記の表です。しかし、それぞれの内容は似ていて、厳密な定義もありません。大体の意味をふまえたうえで、どんな名称を選ぶかは主催者が自由に決定しています。ビジネスカンファレンスの目的企業がビジネスカンファレンスを開催する目的として、以下のようなものがあります。集客自社の商品やサービスを販売するための集客を最終目的とする場合が多いです。既存顧客のロイヤリティ向上既存顧客を対象として、顧客サービスを主な目的とするカンファレンスもあります。既存顧客にとって価値ある体験を提供することで、顧客ロイヤリティの向上を図ります。ブランディングカンファレンス開催はブランディング効果があります。企業名や商品名の認知度を上げるとともに、価値のあるテーマを掲げることや多くの参加者を集める実績により、社会的信用度も増します。CSR(企業の社会的責任)企業が積極的に社会的責任を果たすことが求められている近年、CSR活動の実践は集客や人材確保にも有効です。環境保全や教育支援などのCSR活動をカンファレンスのテーマとする場合もあります。知見の獲得と蓄積業界の課題などをテーマに幅広く議論するカンファレンスは、自社にとってだけでなく業界全体にとって意義があり、今後のビジネスに役立つ知見を獲得・蓄積することができます。実際のカンファレンスは、上記のうち複数の目的を兼ねていることが多いです。例えば、既存顧客向けのビジネスカンファレンスを開催して、同時に新規の集客も行い、幅広く告知することで企業のブランディングにも寄与するといった形です。その場合も、主たる目的を明確にすることが重要です。ビジネスカンファレンスのメリット・デメリットビジネスカンファレンスを開催することで得られるメリットの例として、以下があります。《ビジネスカンファレンスのメリット》潜在顧客を獲得でき、将来の売上が期待できる通常のマーケティング活動ではリーチしづらい潜在顧客の獲得に有効です。カンファレンス参加者がすぐに購買に結びつくことは決して多くはないですが、中長期的な売上拡大が期待できます。既存顧客のロイヤリティを高められる既存顧客に役立つコンテンツを届けたり、既存顧客同士の交流を促したりするカンファレンスは、顧客ロイヤリティ向上に役立ちます。社員のモチベーションアップビジネスカンファレンスを開催するときは多くの社員を巻き込みます。部門を超えて社員同士が協力することでモチベーションがアップし、従業員エンゲージメント向上につながります。コンテンツを蓄積・活用できる講演やセッションの内容は自社のノウハウとして蓄積できるほか、コンテンツマーケティングに活用できます。一方、デメリットとしては以下があります。《ビジネスカンファレンスのデメリット》売上に直結しないビジネスカンファレンスの参加者は情報収集をしている段階のかたも多いので、売上に結びつくまで時間を要する場合があります。コストがかかる会場費のほか、広告費、講師謝礼などの経費がかかります。リアル開催では会場費が最も大きなコストです。しかし、テレビCMなどと比較すれば、低予算でできるマーケティング施策です。リソースが必要通常業務以外の仕事が増えるので、社員に負担がかかります。十分なリソースと時間的な余裕を確保して準備を進める必要があります。カンファレンス開催の手順ビジネスカンファレンスを開催するための手順を解説します。目的の設定計画を立てる段階で、カンファレンスの目的を明確にします。業界の知見を集めることで何らかの課題解決をすることが目的の場合もあれば、「人材」や「DX」など多くの人が関心を持つテーマで話し合うようなカンファレンスもあります。また、購入意欲が高い見込み客の集客を主目的とする場合もあるでしょう。目的は一つではなく複数である場合が多いですが、優先順位を明確にすることが大切です。カンファレンスの準備カンファレンスの準備として、以下があります。開催概要の決定まず開催方法がリアルかオンラインかを決め、次にカンファレンスの規模(参加者人数)と予算を決定します。リアルイベントの場合は、参加者人数の設定と会場選びが大きなポイントになります。集客しやすい場所、人が集まりやすい日程を考慮して、希望条件に合う会場をおさえることが重要です。予算内で立地がよく人気の高い会場を確保するためには、半年前までに会場と日時を確定させるようにしましょう。開催期間については、プライベートカンファレンスの場合半日~1日以内で開催することが多いですが、共同開催など規模が大きなカンファレンスは数日間で実施されることもあります。プログラムの決定テーマに沿った内容で講師やパネラーを決定していきます。カンファレンスの内容は集客に直結します。人気があり集客力がある講師のスケジュールは早めに確保する必要があり、会場や日程と同時に検討します。外部講師を招く基調講演などをメインにしながら、自社のセミナーやウェビナーで人気があったコンテンツを参考にした内製のプログラムを追加して、内容のバリエーションを広げることもあります。収支計画・スケジュール会場費・広告宣伝費などの経費計画、参加人数その他の目標を設定し、スケジュールを決定します。内容を早めに確定させることで告知を早めて、集客に注力できます。クリエイティブの制作概要が決定したらキービジュアルを決めてランディングページを作成します。同時にWeb広告や印刷物のデザインも進めていきます。集客カンファレンスに限らず、各種イベントを開催するときには集客が最大のポイントとなります。今まで自社がリーチできなかったターゲット層との接点を増やすには広告配信が有効です。そのほかにハウスリストへのメール送信、SNSからの発信、プレスリリース配信などが主な施策です。DMなどオフラインの手段を合わせて実施することもあるでしょう。また、リマインドメールや来場者特典などにより、事前申込者の来場率を上げることも重要です。集客については、以下の記事でくわしく解説しているのでこちらも参照してください。参考:イベント集客のコツと方法を徹底解説。メール戦略で集客に成功した事例も紹介!カンファレンス当日の対応カンファレンス当日のオペレーションで気を付けたいポイントのひとつが受付です。事前に受けた申込情報と来場者の照合を素早くすること、代理参加など事前登録がない来場者もスピーディーに受け付けすることで、参加者全員がストレスなく入場できます。また、参加者の満足度やどのコンテンツが人気が高かったかを計測できるよう、アンケートを実施することも忘れないようにしましょう。参考:マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は?終了後の対応カンファレンス終了後の対応として、以下があります。スピーディーにお礼メールを送信するカンファレンスに参加した記憶が鮮明なうちにお礼のメールを送信します。開催日当日または翌日にはお礼メールを送信しましょう。当日不参加者にアーカイブなどの情報を案内する参加申込者のなかで当日不参加だった人にはアーカイブ視聴などの案内を送ります。開催報告リリースを配信するプレスリリースなどでカンファレンスの報告リリースを作成、配信します。参加者の人数、参加者の声など、カンファレンスが成功だったことを示すデータをできるだけ入れましょう。コンテンツを活用するカンファレンスで実施した講演やプレゼンテーションの動画、資料などを加工して、コンテンツマーケティングに活用します。以下の記事ではウェビナーの動画を二次利用する事例を紹介しています。参考:コンテンツマーケティングとは?進め方、事例、コンテンツを増やすコツまでをご紹介オンライン開催、ハイブリッド開催の場合ビジネスカンファレンスをオンラインのみで開催することもあります。オンラインイベントの場合、会場のキャパシティにとらわれず多くの参加者を集められること、遠方からも集客できること、会場費削減などのメリットがあります。オンライン開催では、参加者の体験価値を上げるためにメタバースを活用する方法もあります。参考:メタバースの展示会、すでに成果は出ている!?BtoBマーケティングで注目の新手法を解説一方リアル開催は、オンライン開催よりも経費も手間もかかりますが、スタッフと参加者のコミュニケーションが十分にとれること、参加者同士の交流などにより体験の満足度が高いことなど、主催者と参加者の双方に多くのメリットがあり、今後も実施されていくでしょう。リアルイベントではオンライン参加も可能とするハイブリッド開催が可能です。リアル・オンライン・ハイブリッドという開催方法の選択肢はいずれも、目的に合わせて活用されていく見込みです。カンファレンスの集客・申込者管理にMAが有効ここまで紹介してきたように、ビジネスカンファレンスの準備は多岐にわたり、多くのタスクがあります。このようなカンファレンスの準備にはイベント管理システムが有効です。たとえば、集客の施策では何度も案内メールを送信して、その反応をチェックしてさらに新たなメールを作成するといった作業がありますが、配信設定やCVRなどを管理できるMAにより作業を効率化できます。1通目のメールが開封されなかったユーザーと開封されたユーザーに対して内容が異なるメールを送信する場合は、シナリオ設定をおこなうことでに自動化できます。また、カンファレンス当日の受付では来場者の情報をもとに、お礼メールを当日中に自動で配信することも可能です。参考:MAのシナリオ機能とは?シナリオを作成するメリット、手順、シャノンが実践しているシナリオ事例も多数紹介!シャノンのイベント管理システムには、このほかにも以下のような各種機能があり、作業の効率化と制度の高い施策の実施に有効です。プライベートカンファレンスで1,000人を集客した施策を紹介!冒頭で紹介した「シャノンデジアナカンファレンス2023」では1,000名超のお申込をいただきました。今回シャノンが実際に取り組んだ広告やメールなどの施策についてご紹介します。「シャノンデジアナカンファレンス2023」の概要「シャノンデジアナカンファレンス2023」は、シャノンが主催するプライベートカンファレンスです。従来、主に新規顧客向けに年1回開催してきたリアルイベントですが、コロナ禍を経て4年ぶりのリアル開催となりました。タイトル通り、「デジタルとアナログの両方を活用して企業のマーケティング課題を解決する」ために有用な情報を届ける機会を提供しました。詳しくはカンファレンス詳細をご覧ください。広告、DMで新たな顧客層にアプローチ今まで自社と接点がない新たな顧客層へ届くよう、広告やDMでアプローチをしました。以下はバナー広告の一例です。以下のように特典を強調した広告を作成したところ、一定のコンバージョンがありました。また、自社の「ChatGPT」を題材とした講演の広告はCTRが平均よりも高く、ChatGPTに対する注目度の高さがうかがえます。また、「同僚お誘いキャンペーン」と題して、同僚(同じ会社のかた)の同伴を促進するキャンペーンを実施しました。お誘いしたかた、されたかた双方に特典をプレゼントするという内容で、こちらも一定の成果を得られています。以下は7月初旬に発送したDMです。A4サイズで表裏にカンファレンスの情報を詳しく掲載しています。ハウスリストへのメルマガは、1コンテンツでの案内が効果的シャノンでは開催月の7月に入ってから、週に5~7回のメールを送信しました。各メールのCTR、クリック数、CVRなどをチェックしながらメール施策を継続していますが、全体を集計した結果、カンファレンスの情報のみを配信する単独メール(画像:newsletter)の集客効果が特に高いことがわかりました。まとめ本記事のポイントは以下です。カンファレンスとは会議のことで、さまざまな会議をカンファレンスと呼びます。ビジネスカンファレンスは、企業のマーケティング施策として活用されています。ビジネスカンファレンスのメリットとデメリットは以下です。《ビジネスカンファレンスのメリット》・潜在顧客を獲得でき、将来の売上が期待できる・既存顧客のロイヤリティを高められる・社員のモチベーションアップ・コンテンツを蓄積・活用できる《ビジネスカンファレンスのデメリット》・売上に直結しない・コストがかかる・リソースが必要ビジネスカンファレンスを開催するための手順は以下です。1.目的の設定2.カンファレンスの準備3.当日の対応4.終了後の対応ビジネスカンファレンスの準備作業を効率化するために、MAが有効です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/conference/

    カンファレンスとは?ミーティングとの違いや開催方法を事例を用いて解説

  • シンポジウムというと、少し前は大学や新聞社が主催するイメージでした。しかし最近は、企業がマーケティング活動の一環として開催する例が増えています。今回は、シンポジウムとはどのような形式のイベントか、企業がシンポジウムを開催するメリット・デメリットなどを解説し、事例もご紹介していきます。目次Toggleシンポジウムとは何かシンポジウムとは?カンファレンス、フォーラムとの違いと共通点シンポジウムのメリット・デメリット企業が開催するシンポジウムの事例シンポジウム開催の手順開催と目的の決定開催概要の決定開催当日までの準備シンポジウム当日と終了後シンポジウムの効率的な運営・管理にMAが有効シャノンがサポートしたシンポジウム事例を紹介イベントの概要シンポジウムをメタバースで実施するメリットまとめシンポジウムとは何かシンポジウムとは会議形式のイベントです。まずはじめにシンポジウムとは何か、企業がシンポジウムを開催するメリットやデメリットを確認します。シンポジウムとは?英語のsymposiumの和訳は「公開討論会」です。シンポジウムは日本語としても定着していますが、意味は英語とほぼ同じで、多くの人が視聴する場で行われる討論会のことです。討論会にもいくつかのパターンがありますが、形式としては、あるテーマについて一人が話す講演会、セミナー数名がパネラーとしてステージ上で討論を行うパネルディスカッションゲストがインタビューを受ける対話形式講演者やパネラーと一般参加者との質疑応答などがあり、ひとつのシンポジウムのなかでこれらを組み合わせたプログラムが組まれます。シンポジウムでは特定のテーマや課題を設定して、それについてよく知る専門家と興味・関心を持つ人が集まります。各種のセッションにより課題の解決策を出し合ったり、最新の知識を共有したりします。シンポジウムでは専門的・学術的なテーマを取り扱うことが多く、大学や自治体などが主催者となって開催されることが多いですが、近年は企業が実施することも増えています。以上がシンポジウムの一般的な姿ですが、明確な定義があるわけではありません。実際の内容はシンポジウム主催者が決めるもので、グループに分かれての座談会や飲食を伴う交流会などが含まれるものもありますし、設定されるテーマが必ずしも専門的・学術的ではない場合もあります。カンファレンス、フォーラムとの違いと共通点シンポジウム以外に会議イベントを表す言葉として、以下があり、少しずつ違いがあります。カンファレンス(conference)カンファレンスとは、やや規模が大きな会議・討論会のことです。「医療カンファレンス」のように特定の会議を指す場合もありますが、企業が主催するビジネスカンファレンスは一般の参加者を集めて行われ、シンポジウムに近い形式です。シンポジウムが専門的・学術的なテーマを扱うことが多いのと比較して、カンファレンスのテーマはビジネス関連が多いですが、明確な区別はありません。フォーラム(forum)英語のforumは「公開で行われる会議」という意味なので、これもシンポジウムと近いです。フォーラムは1つのテーマについて討論する場であるのに対して、シンポジウムは複数の視点から意見を出し合う、という違いが定義されている場合もありますが、開催されている事例を比較すると両者の差異が明確にあるわけではないようです。シンポジウム、カンファレンス、フォーラムという言葉を各種の会議イベントで見かけますが、そこに明確な区別はありません。いずれも、「特定のテーマについて専門家と一般参加者が集まり、討論や情報共有をする場」ということでは共通しているといえます。そして、企業がマーケティング施策のひとつとして実施するイベントの名称として、テーマやターゲットに合うものを主催者が選んで使用しています。シンポジウムのメリット・デメリット企業がシンポジウムを開催するメリットとして、以下があります。《シンポジウムを開催するメリット》潜在顧客を獲得できる自社の商品やサービスのターゲット層が関心を持ちそうなテーマ、コンテンツを提供することで、通常のマーケティング活動ではリーチしづらい潜在顧客を獲得できます。将来的に商品・サービスを購入する可能性がある見込み客を広く集客できます。ブランディング効果がある業界の課題解決に積極的な企業であると印象づけることができ、企業ブランディングに効果があります。また、企業名や商品・サービス名の認知度アップにも役立ちます。シンポジウムが興味深いテーマであればSNSやメディアで取り上げられる可能性もあり、企業名を広める手段としてはTVCMなどより低コストといえます。社員のモチベーションアップイベントを開催するためには社員の協力が必要不可欠です。日常とは違うイベントの準備で多くの社員が協同することで、モチベーションアップ、従業員エンゲージメント向上に有効です。ノウハウやネットワークの蓄積企業自身や業界が抱える課題について、専門家を交えて解決策を話し合い、知識を深めることができます。専門家とのネットワークを拡大する効果もあります。コンテンツの活用シンポジウムの講演録や議事録は、企業のオウンドメディア、メールマガジンなどのコンテンツとして活用できます。一方、デメリットとしては以下があります。《シンポジウムのデメリット》売上に直結しないシンポジウムで多くの参加者を集客しても、情報収集をしている段階のかたも多いので、企業の売上に結びつくまでに時間を要する場合があります。コストがかかる会場費のほか、広告費、講師謝礼などの経費がかかります。リソースが必要通常業務以外の仕事が増えるので、開催当日だけではなく企画の段階から社員に負担がかかります。シンポジウムを開催するときは上記のようなメリットとデメリットがあることをふまえ、目的を明確にすること、無理のない予算やスケジュールの計画を立てることが大事です。企業が開催するシンポジウムの事例企業がシンポジウムを開催する事例のいくつかを紹介します。ぴあ総研シンポジウム「文化芸術・集客エンタメは、人々と社会をどう豊かにできるのか」(2023年5月)基調講演とパネスディスカッションという基本的な構成で、一般参加者300名ほどで開催されました。クエストグループISシンポジウム(2023年2月)基調講演、社長講演、グループ社員による発表の3部構成。こちらは社内向けイベントです。日立ITユーザ会 2023北海道シンポジウム(2023年10月)日間開催。1日目は講演、論文発表、交流会。2日目は親睦を深める開催地観光という構成で、ユーザ同士の交流の機会になっているようです。シンポジウム開催の手順シンポジウムを開催するための手順を解説します。開催と目的の決定前述したように、シンポジウム形式とは特定のテーマを設定して、討論や講演会などで知見を深める機会です。BtoBのイベントとして企画する場合は、・自社の顧客にとって興味・関心があるテーマは何か・テーマを取り扱う形式としてシンポジウムが適当かを検討して、開催の目的を明確に設定します。開催概要の決定どのようなシンポジウムにするか、概要を決定します。最初に決定することは以下です。日時開催の形式(リアル・オンライン)会場メインとなる講演者開催規模(定員)予算リアル開催の場合、参加者人数・予算・希望の開催日時といった複数の条件を満たす会場を確保することが重要です。同時に、シンポジウムの基調講演などで招く講演者のスケジュール確認も必要となります。余裕をもって準備を進めるためには、半年前までに開催概要を決めましょう。開催当日までの準備シンポジウムの概要を決定してから開催当日までには、以下のような準備が必要です。プログラムの確定基調講演以外のプログラムを決めます。外部のゲストに依頼するほか、自社代表者の講演、自社スタッフによるセミナーなどを実施することもあります。内容が決まれば、各セッションのタイムスケジュールを確定させます。告知プログラムが確定したらランディングページを作成して公開し、必要に応じてDMや配布用チラシなども作成します。その後は集客のための各種告知や宣伝に力を入れます。以下のような施策があります。Web広告SNSメールDM経営陣や営業担当者による声掛け詳細な集客の方法については、以下の記事で詳しく解説しているので、こちらも参照してください。参考:イベント集客のコツと方法を徹底解説。メール戦略で集客に成功した事例も紹介!参加申込者に対しては、お礼メールや途中経過の告知、リマインドメールなどでシンポジウムの当日まで定期的にコミュニケーションをとります。開催当日のための準備当日必要となる機材、資料、備品などの手配、当日のスタッフのシフト、受付やアテンドのフローなどを作成します。会場での配信テスト、リハーサルも必要です。シンポジウム当日と終了後シンポジウムの当日は、開始時刻の直前に多くの人が訪れてもスムーズに案内できるよう、マニュアルを整備しておきます。トラブル発生などにも対応できるよう、十分な人員で体制を整えます。シンポジウムの終了後には、参加者にお礼のメールを送り、その後もコミュニケーションを継続します。参加申込者で当日不参加だった人にはアーカイブ視聴などを案内します。事後フォローは素早く行うことがポイントです。シンポジウムの効率的な運営・管理にMAが有効企業がシンポジウムのようなイベントを開催するとき、通常業務に加えて多くのタスクが発生して、社員にとって負担になってしまうデメリットがあることはすでに述べました。負担が大きすぎると、シンポジウムのスムーズな運営が難しくなってしまいます。シンポジウムを含む企業イベントの運営・管理を効率よく進めるには、イベント管理システムが有効です。シャノンのMAはイベント管理に強みがあります。リアル・オンラインの参加者を一元管理して、各種の案内メールを自動化。当日の受付業務では、受付をスピーディーにするとともに、終了後のお礼メール送信までを自動化できます。イベント運営・管理業務の全般を効率化することができます。シャノンがサポートしたシンポジウム事例を紹介シンポジウムは、オンラインでの開催も可能です。最近では、メタバース空間でのイベントを開催する企業も増えてきています。最後に、シャノンの子会社であるZIKUのメタバースを活用してオンライン開催されたシンポジウムの事例をご紹介します。イベントの概要名称メタバースを活用した企業DXシンポジウム開催概要日時:2022年12月15日 13:00~17:00主催者:大阪府参加費:無料内容中小企業のDX化をテーマに、マイクロソフト、サイボウズなどIT企業4社がセミナー登壇企業ブースでは出展企業がDX人材の採用に向けた個別相談を受付背景大阪府はDX人材の育成やマッチングなどを支援する「オオサカDXメソッド」を展開しています。就職を目指す若者を対象としたDXトレーニング(にであうトレーニング)で育成した人材をはじめとするDX人材の採用促進を目的として、本シンポジウムが実施されました。シンポジウムをメタバースで実施するメリットリアル開催に制限がかかる場合、オンライン開催となりますが、メタバースを活用することにより、リアルイベントのような体験を一部提供することができ、参加者の満足度が上がります。来場者はアバターで会場を自由に動き回り、興味・関心があるブースに立ち寄ってコミュニケーションをとり、欲しい情報を入手できます。開催期間中はいつでも入退場ができるので、参加者は自分の都合に合わせてシンポジウムに参加することが可能ということもメリットです。まとめ本稿のポイントは以下です。1. シンポジウムは、一般参加者を交えて基調講演やパネルディスカッションなどを行う会議イベントです。企業がシンポジウムを開催する例が増えています。2. シンポジウムを開催するメリットとデメリットは以下です。《開催のメリット》・潜在顧客を獲得できる・プランディング効果がある・社員のモチベーションアップ・ノウハウやネットワークの蓄積・コンテンツの活用《開催のデメリット》・売上に直結しない・コストがかかる・リソースが必要3. シンポジウムのような通常業務外の作業を効率化するために、MAのイベント管理システムが有効です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/symposium/

    シンポジウムとは?意味やフォーラムとの違い、開催方法を事例で解説

  • デジタルマーケティングの市場規模はますます拡大する一方で、マーケティング担当者の中にはデジタルの限界を感じている方も少なくありません。そこで注目を集めているのが、アナログなマーケティング手法であるダイレクトメール(DM)です。ダイレクトメールは内容や他の施策との組み合わせ次第では、休眠顧客の掘り起こしで高い効果を期待できます。今回は、ダイレクトメールの定義や注目を浴びている理由、メリット・デメリットについて解説します。さらに、ダイレクトメールの効果を高めるポイントをシャノンの事例をもとに紹介していますので、ぜひお役立てください。目次Toggleそもそも今なぜダイレクトメール(DM)なのかそもそもダイレクトメールとは?メルマガとの違いは?ダイレクトメールが注目を浴びる理由ダイレクトメールのメリット・デメリットダイレクトメールのメリットダイレクトメールのデメリットダイレクトメールの効果を高めるポイントを、シャノンの事例をもとに解説顧客の興味関心を引き上げられる内容にするインサイドセールスと連携するMAを活用して効率化するダイレクトメールでよくある悩みまとめそもそも今なぜダイレクトメール(DM)なのかデジタルツールを活用したマーケティングが主流となっている中で、ダイレクトメール(DM)が注目を浴びています。アナログツールであるダイレクトメールがなぜ今重要視されているのでしょうか。そもそもダイレクトメールとは?メルマガとの違いは?ダイレクトメールは、企業や店などが特定の個人に宛てて送る広告のことです。狭義のダイレクトメールは、広告が印刷されたハガキや封書を郵送やメール便で送ることを言います。SNSで個人的にメッセージをやりとりする機能「ダイレクトメッセージ」もダイレクトメールと同じくDMと呼ばれていますが、今回は広告手法としてのDM(ダイレクトメール)について解説します。ダイレクトメールと似た広告手法に、顧客にメールで広告やお役立ち情報を送る「メールマガジン」があります。ダイレクトメールとメールマガジンの最大の違いは、アナログかデジタルかです。それによって、送付するコストや頻度も変わってきます。ダイレクトメールを送るためには印刷代や郵送費などのコストが伴いますが、デジタルのメールマガジンは送るためにコストはほとんどかかりません。そのため、ダイレクトメールはここぞというタイミングにのみ送られるケースが多く、手軽に送りやすいメールマガジンは配信頻度も高くなります。ダイレクトメールが注目を浴びる理由DXが推進される中で、アナログな手法のダイレクトメールが再び脚光を浴びています。その理由は、デジタルマーケティングが陥りやすい罠にあります。デジタルマーケティングはPVや開封率といった顧客の行動がデータ化されるため、施策の効果を測りやすいことがメリットです。一方で、マーケティングのゴールである「資料請求」「問い合わせ」といった目先の数値のみに着目してしまい、マーケティングの成果が会社の売上に繋がらないことがあります。シャノンでも2015年ごろから、アナログ施策を切り捨ててデジタル広告やSEOを強化していました。それにより、資料請求の件数が1年で248%、2年後には324%まで増加しました。しかし、会社の業績は資料請求の件数と連動せず、思うように伸びなかったのです。その原因は、資料請求した顧客を興味関心フェーズから引き上げるためのアプローチが、デジタル施策だけでは不十分だったことです。この反省を活かして、現在はデジタル施策にダイレクトメールなどのアナログの施策を組み合わせた「デジアナマーケティング」を実施しています。関連記事:刈り取り広告を2年間続けて気づいた、デジタルマーケティングの落とし穴ダイレクトメールのメリット・デメリットダイレクトメールはどんな特性をもつマーケティング手法なのか、メリットとデメリットからあらためて見てみましょう。ダイレクトメールのメリット開封率が高い一般社団法人日本ダイレクトメール協会の調査によると、開封・閲読率は79.5%に上ります。BtoBのメルマガの開封率は一般的に10〜20%と言われていますので、ダイレクトメールの開封率がいかに高いかが分かるでしょう。特別感があるデジタルマーケティングが主流な中で、形に残るアナログな手法は珍しいため特別感があります。とくに若年層は、はじめてダイレクトメールを受け取ると「ビジネスパーソンとして認められた」と感じる人も多いようです。サイズやデザインの自由度が高いメールマガジンやリスティング広告などと違い、サイズやデザインを自由自在に決められることもダイレクトメールのメリットです。はがきでも、一般的なはがきサイズからA4サイズのはがきまで、さまざまなサイズを選べます。封書であれば何枚も広告を入れられるので、メールマガジンのようにメッセージを1つのみに絞る必要もありません。ダイレクトメールのデメリット開封するタイミングが出社率に左右されるダイレクトメールは会社宛に送るため、担当者が出社しないと受け取ってもらえません。出社率が低い担当者に宛てたダイレクトメールは、狙ったタイミングに目を通してもらえない可能性も高いでしょう。そのため、働く場所を問わずアプローチできる手法と組み合わせることが大切です。効果測定に工夫が必要ダイレクトメールはデジタルマーケティングのように、開封率やクリック数などのデータを正確に集計することはできません。効果を測定するために、ダイレクトメールにQRコードを載せたり、メールや電話でフォローしたりなどの工夫が必要です。ダイレクトメールの効果を高めるポイントを、シャノンの事例をもとに解説ダイレクトメールの効果を高めるポイントを、シャノンの事例を交えながら紹介します。顧客の興味関心を引き上げられる内容にするダイレクトメールには、顧客が次のフェーズへと移行できるような内容を盛り込みましょう。とくにおすすめしたいのが、セミナーやイベントの案内です。コーネル大学の実験によると、コミュニケーションの方法はメールよりも対面の方が34倍の効果があると言われています。そのため対面でコミュニケーションするセミナーは、商談に至っていない顧客をホットリード化するのに非常に効果的です。インサイドセールスと連携するダイレクトメールは、メールや電話などインサイドセールスが担当するアプローチ手法と組み合わせて取り組むことで、高い効果を発揮できます。ダイレクトメールが届いた頃を見計らって、メールや電話などの直接的なフォローを行いましょう。シャノンでは、ダイレクトメールを活用して新機能や同業他社の事例の案内を行った際に、アポ率12%を達成しました。電話のみで案内した場合は一般的に1〜3%が相場だと言われていますので、高水準な成果を得られていることが分かります。さらに、ダイレクトメールの送付後に電話に出た人の中で、ネガティブな反応を示した人はたった4%でした。多くの人が電話でのフォローを肯定的に受け取ってもらえるため、より良い顧客体験を作り出すことができます。そのため、ダイレクトメールを含めたダイレクトマーケティングの施策段階から、マーケティング部門とインサイドセールス部門が連携して取り組むことが大切です。目標設定もダイレクトメール単体ではなく、メールや電話でのフォローと組み合わせた数値にすると良いでしょう。MAを活用して効率化するダイレクトメールの作成業務は、MA(マーケティング・オートメーション)を活用して効率化しましょう。ダイレクトメールは開封率が高いマーケティング手法ですが、高い効果を発揮できるのはこれまで自社と関わりのある顧客を掘り起こすケースです。たとえば、これまでに商品・サービスの購入経験がある顧客や、セミナーへの参加、お役立ち資料の請求をするために会員登録した顧客などが当てはまります。そのため送付リストには、MAに登録されているリードや顧客情報を活用可能です。また、ダイレクトメールの内容を考えるにあたって、MAが分析した顧客の属性が参考になります。それにより顧客のニーズに合ったダイレクトメールを送ることができるため、十分な効果を期待できるでしょう。さらに、インサイドセールスとの情報共有もMAでスムーズに行えます。シャノンでは、2023年5月から送付したかたと同業種のかたのシャノン活用事例に関するダイレクトメールを送付し、インサイドセールスと連携して電話やメールでのフォローを行った結果、ダイレクトメール経由でアポイントを獲得することに成功しました。はじめたばかりの施策なのでまだまだ改善点はありますが、デザイン費や印刷・郵送費といったコストを踏まえると、費用対効果の面から見ても成果を見込める実績を挙げています。ダイレクトメールでよくある悩み最後に、ダイレクトメールに関するよくある悩みにお答えします。Q.ダイレクトメールを試してみたいけれど、制作方法が分からないA.ダイレクトメールの基本を学びたい方には、一般社団法人日本ダイレクトメール協会の書籍「新DMの教科書」がおすすめです。ダイレクトメールに関する認定資格である「DMマーケティングエキスパート」の公式テキストで、ダイレクトメールの分析・制作・改善方法を学べます。Q.効果的なデザインにしたいけど、社内にノウハウがないA.デザイン会社にアウトソーシングするのがおすすめです。ダイレクトメールのデザインの相場はハガキの場合1件3~5万円程度ですので、数件の成果を得られれば十分に費用対効果を満たせるでしょう。Q.ダイレクトメールの反応が悪く、次のアクションに繋がらないA.記載する内容や設定している目標が、ダイレクトメールと相性が悪い可能性があります。今一度ダイレクトメールの内容や発送先を見直して、効果を高められるよう改善を測りましょう。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。アナログなマーケティング手法であるダイレクトメールは開封率が高く、顧客を興味関心フェーズから引き上げるために効果的です。ダイレクトメールはインサイドセールスによる電話・メールでのアプローチと組み合わせることで、高い効果を発揮できるでしょう。ダイレクトメールの送付リスト作成やインサイドセールスとの連携、効果測定はMAを活用して効率化できます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/dm/

    ダイレクトメール(DM)とは?効果を高める方法や成功事例を紹介

  • 商談や展示会などで大量の名刺を交換する営業は、名刺管理の方法に頭を悩ませることも多いのではないでしょうか。名刺管理を適切な方法で実施すると、管理作業が効率化できるうえ、休眠顧客の掘り起こしも可能なため、営業個人や会社の売上アップも狙えます。今回は、名刺管理の必要性を紹介したうえで、アナログな名刺管理とアプリを活用した名刺管理の特徴を比較します。さらに、名刺管理アプリを活用して売上アップを狙うポイントやおすすめのアプリも紹介しますので、ぜひお役立てください。目次Toggle名刺管理とは名刺管理の必要性アナログな名刺管理方法のメリット・デメリット名刺管理アプリのメリット・デメリット名刺管理アプリを活用して売上アップを狙うポイント名刺と商談情報を紐付ける名刺とマーケティング履歴を紐付ける名刺管理アプリは『シャノン名刺』がおすすめ!『シャノン名刺』の特徴『シャノン名刺』を活用した名刺管理の成功事例まとめ名刺管理とは名刺管理とは、商談や展示会などで受け取った顧客の名刺を、営業活動やマーケティングに活かせるよう管理することを言います。まずは名刺管理に取り組む重要性と、アナログな名刺管理とデジタルの名刺管理のメリット・デメリットについて解説します。名刺管理の必要性シャノンが独自に行った調査では、1人の営業職が年間で交換する名刺の枚数はおよそ200枚に上ります。そのうち70%は、まだ商談化に至らない「マーケティングリード」だという結果が出ました。(出典:「データから見えてきた、SHANONMARKETINGPLATFORM徹底活用術」|シャノンのブログ)また、コロナ禍をきっかけにリモートを前提とした営業プロセスへとシフトしました。そのことにより、顧客と直接商談する「アウトサイドセールス」だけでなく、電話やメールを活用したアポイント獲得やアップセルなどの非接触なアプローチに専念する「インサイドセールス部門」の重要性が増しています。営業(アウトサイドセールス)がインサイドセールス部門やマーケティング部門と連携するためには、名刺を受け取った営業本人の手元に留めておくのでは不十分です。会社の財産として共有することで、インサイドセールス部門やマーケティング部門がリードとして活用することができます。名刺管理の方法は、大きく分けて2つあります。1つはバインダーやノートにファイリングするアナログな方法、もう1つがExcelや専用アプリなどを活用して管理するデジタルな方法です。どちらにもメリットとデメリットがあるため、特性を知った上で自分に合った方法を選びましょう。アナログな名刺管理方法のメリット・デメリット名刺を名刺ホルダーやボックス、ノートなどを使って管理するアナログな手法は、名刺の量が少ない場合に向いています。限られた数の既存顧客をルート営業する業種であれば、お得意様の名刺をポケットサイズの名刺ファイルに入れて携帯していると、必要なときにすぐに取り出せて便利です。そうしたアナログな名刺管理方法は、以下のようなメリットとデメリットが挙げられます。《アナログな名刺管理方法のメリット》低コストで気軽にはじめられる名刺ファイルや名刺ボックスは数百円〜千円前後で販売されていますし、社内に余っているノートや箱などを活用して名刺を管理することも可能です。低コストだからこそ、思い立ったときに気軽に試せることも魅力でしょう。情報を書き込める名刺に書き込んだメモを、そのままの形で保管できることもメリットです。担当者の印象や購買見込みをはじめ、重要な情報を備忘録として書き込むことで、引き継ぎ時やマーケティング部門との連携時も顧客情報として紐付けられます。《アナログな名刺管理方法のデメリット》顧客が属人化してしまうアナログベースで管理すると、営業が「苦労してアポを取ったお客様だから」と名刺を手放したがらないことがあります。個人同士で営業成績を競いあうような文化の強い企業で発生しやすい問題です。そうなると営業が各自で名刺を管理することになり、マーケティング部門との連携は進みづらくなります。情報漏洩のリスクがある電源がなくてもいつでもどこでも確認できるのはアナログ名刺のメリットですが、持ち運ぶ際に紛失してしまう恐れがあります。紛失した場所によっては、外部の人に拾われて情報が悪用される可能性も捨てきれません。管理に時間と手間がかかる少数の名刺であればアナログでも簡単に管理できますが、数百枚〜数千枚の名刺をアナログで保管するのは大変です。十分に整理されていないことで目的の名刺を探しづらくなり、やり取りの少ない顧客の名刺は埋もれていってしまうでしょう。名刺管理アプリのメリット・デメリットデジタルでの名刺管理にはExcelやGoogleスプレッドシートなどの方法もありますが、社内での情報共有が目的であれば名刺管理アプリがおすすめです。名刺管理アプリには、以下のようなメリットとデメリットが挙げられます。《名刺管理アプリのメリット》スムーズに情報共有できる名刺を登録する方法はアプリによって異なりますが、スマートフォンで撮影したり、スキャナで読み込んだりなど手軽な方法が採用されています。また、名刺に直接書き込んでいたようなメモもアプリにサッと登録できるので、名刺交換後スピーディーに情報を共有できます。管理作業を効率化できるアプリであれば一度名刺を登録すると、時系列順や名前順など任意の順番に簡単に並び替えることができます。また、検索機能を使って目的の名刺をすぐに探し出すことも可能です。休眠顧客を発掘できる架電リストが尽きたときや、新事業をはじめるときなどに、名刺管理アプリであれば過去の名刺をリスト化して活用できます。歴史ある会社ほど、過去の名刺の数も膨大になってくるので、潤沢な顧客リストを作成できるでしょう。名刺アプリからワンタッチで電話やメールを発信できるアプリもあるので、送信ミスを防ぐこともでき非常に便利です。《名刺管理アプリのデメリット》初期費用がかかる名刺管理アプリには無料のものもありますが、登録できる枚数に制限があったり、セキュリティ面に不安があったりするため、ビジネスで活用するのであれば有料ツールをおすすめします。有料ツールは初期費用や月額のライセンス費用がかかるため、アナログな方法と比較するとコストがかさむでしょう。名刺管理アプリを活用して売上アップを狙うポイント名刺管理アプリを導入することで管理作業は効率化できますが、売上アップへ繋げるためにはさらなる工夫が必要です。ここでは、名刺管理アプリの導入後に売上アップを狙うためのポイントを紹介します。名刺と商談情報を紐付ける営業部門が保持する営業プロセスに関する情報を名刺と紐づけて、部門内はもちろん、マーケティング部門やインサイドセールス部門などと共有しましょう。営業が持つ情報は、プロセスごとに以下のようなものがあります。商談アポイント獲得:コール数・応答率・アポイント数など訪問/リモート商談:訪問回数・提案商材数・見積書提出数など受注:受注率・失注率こうした過去の商談情報をもとに、マーケティング部門やインサイドセールス部門がアプローチ方法を改善し、より確度の高いリードを育成できるようになります。関連記事:リモート移行が進む「営業プロセス」を、マーケティング部門との連携で強化する|シャノンのブログ名刺とマーケティング履歴を紐付ける営業が持つ情報だけではなく、マーケティング部門やインサイドセールス部門のアプローチ履歴も名刺と紐づけましょう。マーケティング手法にはさまざまな種類がありますが、顧客の属性や行動履歴に基づいて行う「ダイレクト・マーケティング」の履歴を紐付けましょう。ダイレクト・マーケティングの代表的な手法は以下の3つです。メールマガジンDM(ダイレクト・メール)テレマーケティング(架電)セミナー/ウェビナーマーケティング部門やインサイドセールス部門がこれまでどんなアプローチをしてきたのかを一括で把握できるため、営業が商談での提案内容を考えるために活かせます。名刺管理アプリは『シャノン名刺』がおすすめ!『シャノン名刺』の関連記事はこちらをご覧ください。シャノンがこの1年間に実施した4つのアップデートと、SMPのこれから|シャノンのブログ名刺管理機能|マーケティングオートメーションのシャノン『シャノン名刺』の特徴『シャノン名刺』は、MAツール『SHANONMARKETINGPLATFORM』と連携できる名刺アプリです。スマホアプリを使ってスキャンするだけで名刺を簡単に登録できます。シャノン名刺と一緒に使える『SHANONMARKETINGPLATFORM』には、営業部門とマーケティング部門・インサイドセールス部門の連携を後押しする機能が豊富です。ここでは、シャノン名刺と『SHANONMARKETINGPLATFORM』を併せて使ってできることを3つ紹介します。商談情報を管理できるSFAとしても使える『SHANONMARKETINGPLATFORM』は、『シャノン名刺』に名刺を登録すると商談前だけではなく、商談に入ってからの情報も管理できます。商談に対するタスク管理も同じプラットフォーム上で行えるので、見逃しを防ぎやすいところも魅力です。営業がフォローできていない顧客をマーケティングフォローできる『SHANONMARKETINGPLATFORM』では顧客のデジタル・アナログでの行動履歴を蓄積し、顧客ごとにパーソナライズしたマーケティングを行うことができます。そのため、営業が名刺を登録したものの追いきれていないお客様があった場合、マーケティング部門やインサイドセールス部門がフォローすることが可能です。失注した顧客のWeb来訪が分かる自社から顧客へのアプローチだけでなく、お客様の行動履歴が集積されるところも『SHANONMARKETINGPLATFORM』の魅力です。お客様が自社のサービスページを見たタイミングで担当営業に通知を送ることができるので、休眠状態からの再検討もベストなタイミングでフォローすることができます。『シャノン名刺』を活用した名刺管理の成功事例実際に『シャノン名刺』を活用して、売上アップに成功した企業の事例を紹介します。その企業では従来名刺をアナログ管理していて、マーケティングオートメーションではリードを営業が訪問したかどうかのみで分類していました。そこで『シャノン名刺』を導入してデジタル化し、Web訪問履歴と紐付けることで、リードを課題の顕在・潜在で分類できるようになりました。リードの分類が細分化できたことで、マーケティング部門はより顧客に適したメールを送れるようになりました。それにより、従来の営業成績と比較して温度感の高いリードへ転化数は3.3倍増、具体的な案件数は3.6倍増という成果が出ました。関連記事:刈り取り広告を2年間続けて気づいた、デジタルマーケティングの落とし穴|シャノンのブログまとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.名刺管理はアプリを活用して実施することで、管理作業を効率化できるうえ、膨大な情報を含んだ顧客リストとして会社の財産になります。2.名刺管理アプリで顧客情報と商談情報、マーケティング履歴、担当顧客のWeb来訪などを紐付けることで、顧客に適切なタイミングでアプローチでき、売上アップを狙えます。3.名刺管理アプリ『シャノン名刺』を導入すると、営業部門とマーケティング部門でスムーズに分担して顧客をフォロー可能です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/business_card_management/

    名刺管理を効率化する必要性|実施方法やおすすめの名刺管理アプリも紹介

  • 新しいサービスの名称や機能を企業に認知させたいBtoB企業にとって、試してみたい広告メディアのひとつが「タクシー広告」です。注目を集めているのは、乗車するとすぐ目に入るデジタルサイネージから配信される動画広告。集客効果が高いとされるのは、なぜでしょうか。今回は、タクシー動画広告のメリット、成長した背景、出稿の費用や方法について紹介します。目次Toggleタクシー広告とは? 注目されている背景タクシー広告とはタクシー広告が注目される背景タクシー広告のメリット・デメリットタクシー広告の種類と配信方法、費用は?タクシー広告の種類と活用例タクシー動画広告の配信会社タクシー広告の費用、出稿方法、事例タクシー広告で成果を上げるポイント訴求力のある動画コンテンツの制作効果測定の方法を決めておくマーケティング戦略のなかでの位置づけまとめタクシー広告とは? 注目されている背景タクシー広告のなかでも今注目されている動画広告とはどんなものか、それ以外の広告メディアも合わせて紹介します。タクシー広告とはタクシー広告とは、タクシーの車内外に表示される広告全般のことです。ステッカーや紙媒体も含まれます。しかし今、タクシー広告のなかで最も注目されているのは、車内に設置されたデジタルサイネージから配信される動画広告です。そのため、タクシー広告イコール動画広告のことを指していることもあります。ユーザーがタクシーに乗車する時間の平均は18分といわれます。18分という時間は、パソコンやタブレットを出して仕事をするにはやや短く、何もせずに目的地まで乗っていれば長く感じられる時間です。かつてはタクシー車内に、乗客の目に止まる位置にリーフレットを置いていました。しかしリーフレットは乗客が手に取らなければ見てもらえません。それが近年、ディスプレイに置き換わり、動画広告を配信するようになると、18分というスキマ時間に効率よく情報を届けて広告効果を上げられるようになりました。以下は、タクシー広告市場の成長予測の図です。出典:株式会社CARTAHOLDINGS,CARTAHOLDINGS、デジタルサイネージ広告市場調査を実施~2021年のデジタルサイネージ広告市場規模は594億円の見通し、2025年には1083億円と予測~タクシー広告はコロナ禍で急速に成長したこと、今後も市場は拡大の見込みであることがわかります。タクシー広告が注目される背景タクシー広告が注目を集めるようになった背景に、タクシーのサービス全般にわたるデジタル化があります。近年タクシーのサービスは大きく変化しています。タクシーに設置されたタブレットは、広告を配信するサイネージであると同時に決済端末でもあります。乗客はタクシー会社のアプリから非接触、キャッシュレスで簡単に支払いをすることができます。タクシーアプリは支払い手段のほか配車サービス、定額運賃や事前確定運賃などを提供していて、ユーザーにとっての利便性が増しています。アプリの会員登録により、いつどんな乗客がどのエリアに乗車するかというデータが取得でき、それをもとに費用対効果の高い広告配信が可能になります。このように、タクシーのサービスがデジタル化されたことで、タクシー広告が広告施策として効果を上げられるようになってきています。2020年以降のコロナ禍で、不特定多数の人との接触を避けることができるタクシー需要が増えたことも、タクシー広告の拡大を後押ししました。さらに、タクシーはビジネス利用が多く、しかも管理職の割合が多いことからBtoB企業がタクシー広告を利用するようになりました。そこで一定の実績が認識され、現在はBtoBの有力なマーケティング施策のひとつとされています。タクシー広告のメリット・デメリットタクシー広告のメリットは以下です。経営者や管理職、富裕層にリーチできる管理職以上のビジネスマンや富裕層は定期的にタクシーを利用する割合が多いことが知られています。これらの層はテレビやネット動画を見る機会が少ないですが、タクシー車内であれば動画を見る可能性があります。企業で決裁権のある経営者や管理職に直接情報を届けられるので、BtoBの広告の配信先として有効です。BtoCであれば投資商品や不動産などの高額商品の広告に向いています。時間と空間が限定され、広告が目に止まりやすい平均のタクシー乗車時間とされる18分という時間、タクシー車内の閉鎖的な空間という条件のもと、乗客はディスプレイから配信される動画にあまり抵抗感を感じずに目を向けます。広告を見てもらえる条件が揃っているといえます。一方、タクシー広告のデメリットは以下です。広告費・コンテンツ制作費が高額であるタクシー広告に動画配信する費用はエリアを限定しても数10万円からと高額です。そのためWeb広告のように低額から始めて効果を見ながら改善していくことができません。初回から成果を上げるためにコンテンツ制作費も十分な額を用意する必要があります。効果測定がしづらいタクシー広告の効果測定はWeb広告に比べると困難です。直接測定することが難しいですが、指名検索数やCVの推移によってある程度把握することができます。ほかに、タクシー会社が提供する配車アプリへのクーポン配信によって効果を測定する方法もあります。タクシー広告の種類と配信方法、費用は?タクシー広告を検討するときに参考になる、タクシー広告の種類、費用、配信方法などを解説します。タクシー広告の種類と活用例タクシー広告には動画広告以外にも種類があります。アナログな媒体による広告、車外に表示させて一般の人に見せる広告などがあります。デジタルサイネージ動画を配信できるデジタルサイネージは主に助手席の後部に設置されています。最新のディスプレイはサイズが大きく画面もクリアになり、届けられる情報量が増えています。車窓サイネージ後部のガラス窓をデジタルサイネージにして動画を配信する最新技術です。アドケース運転席・助手席の背面に設置されたラックにリーフレットを入れる方法です。乗客の目に止まりやすい位置に設置されます。リーフレットの残数で効果測定ができます。ステッカーステッカーは車内向けと車外向けがあります。車内の乗客が見るのはドア内側、運転席後部など。車外向けではドア、サイドウィンドウ、リアウィンドウなどに貼ります。両面印刷で車内外向けのステッカーもあります。サンプリングドライバーが乗客に各種のノベルティを直接配布します。ラッピング車体全体に表示させるラッピング広告は他の車からも歩行者からもよく目につきます。ステッカーやラッピングなど、従来からの広告手法についても、動画広告と組み合わせることによって新たな相乗効果を生むことが期待できます。2022年新春、というタクシーをメディアとして活用した大規模な広告『進撃のタクシー』が展開されました。ディスプレイにキャラクターが登場する『進撃のタクシー』をアプリで配車車窓サイネージで動画広告を配信車内ではアニメを放映正月期間に車内で「進撃のおみくじ」を配布SNSでプレゼントが当たるキャンペーンを実施タクシー広告にはデジタルとアナログの両方がありますが、どちらも最大限活用したタクシー広告の好例といえそうです。タクシー動画広告の配信会社タクシーの動画広告を出稿できるのは主に以下の2社です。■TokyoPrime東京だけでなく大阪、札幌、福岡などの大都市を中心に、全国30都道府県に展開していることが特徴で、サイネージ導入車両66,000台、月間リーチ数は3,300万人です。■GROWTH東京23区内、特に繁華街を走行するタクシーを対象としてサイネージ導入車両11,500台を展開し、月間リーチ数は770万人です。タクシー広告の費用、出稿方法、事例タクシー動画広告の費用は上記2社の場合各種のプランがあり選択肢は豊富です。費用例としては首都圏で1週間動画を配信する場合で300~800万円程度です。これに加えて動画製作費も必要となるため、1000万円以上はかかるでしょう。しかしそれでも、費用対効果に満足してリピートする企業がかなり多いようです。TokyoPrime、GROWTHとも、くわしい媒体資料をWebサイトで提供していて、プランごとの費用と出稿方法が明記されています。また、タクシー広告の事例も公式Webサイトで多数紹介されています。TokyoPrimeの事例紹介GROWTHの事例紹介タクシー広告で成果を上げるポイント費用をかけてタクシー広告にトライするなら、成果を上げられるよう十分な準備をして臨みたいところです。成果を上げるポイントについて解説します。訴求力のある動画コンテンツの制作タクシーのデジタルサイネージでは視聴者向けの情報番組を配信していて、その合間に広告が流れます。動画広告は30秒が基本です。30秒あれば充実したコンテンツを届けることができます。動画制作のポイントは以下です。音声なしでも伝わる構成にするタクシー車内のサイネージからは音声も流れますが聴こえづらい場合もあります。音声なしでも内容がわかりやすく伝わる動画にすることが重要です。ターゲットに合うコンテンツターゲットは企業の管理職なのか富裕層なのか、自社の商品を届けたいペルソナを明確にして動画を製作します。自社メディアへの誘導配信画面にQRコードを表示させてオウンドメディアなどに誘導すればさらに追加の情報を届けられて、アクセス数を測定することもできます。効果測定の方法を決めておくタクシー広告の効果を測定する方法として、以下のようなものがあります。指名検索数Webアクセス数獲得リード数商談獲得数リードからの商談獲得率受注件数電話問い合わせ数指名検索とは商品やサービス名をユーザーが入力する検索のことです。広告配信期間に上記の数値がどの程度増えるかを測定します。上記のなかのどの数値で測定するのか、測定の方法と目標値を決めます。目標に達成したら再度広告出稿するのか、達成しなかったらいつ停止するのかなどのシナリオについても、事前に決めておく必要があります。マーケティング戦略のなかでの位置づけタクシー動画広告によってどの程度の集客アップ効果があるかの測定は重要ですが、その成果はタクシー動画広告だけによるものではありません。同じ動画コンテンツをYouTubeやSNSにも配信することで、リードは複数回同じ情報を見る可能性が高くなり、認知度が高まります。また、動画コンテンツから誘導するランディングページのわかりやすさやアクションのしやすさ、自然検索したときに自社のページに誘導できるSEO対策も不可欠です。年間の時系列や同時期に行う施策など、マーケティング戦略全体のなかでタクシー動画広告を効果的に位置づけることが、最終的な集客と売上アップのために重要です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。タクシー広告のなかで、デジタルサイネージから配信する動画広告が注目されています。タクシーの乗客には経営者や管理職など企業の決裁権者が多く、BtoBビジネスの集客に効果が認められています。富裕層の乗車も多いので、BtoCビジネスでも広告需要があります。タクシーの平均乗車時間は18分と短いですが広告を配信するには十分な時間の長さで、デジタルサイネージから流れる動画を見る可能性が高いです。タクシー動画広告のデメリットは費用が高額ということです。それでも一定の効果が認められ、BtoB企業に人気です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/taxi_ads/

    タクシー広告とは?メリットや費用感、事例を紹介

  • 自社が提供する価値を支持してくれるファンは、企業にとって重要な存在です。「価値」と一言でいっても、どこに価値を感じるかは人それぞれです。商品やサービスには、価格や性能などの「機能価値」や、商品・サービスにまつわる思い出や愛着などの「情緒価値」があります。加えて、企業が実施している社会活動へ共感する「社会価値」などがあります。こうした価値を自社や自社の商品・サービスに感じてくれるファンを増やしていくのが「ファンマーケティング」です。この記事では、ファンマーケティングについて解説していきます。ぜひ、参考にしてください。目次Toggleファンマーケティングとはファンマーケティングが注目される理由ファンマーケティングのメリット顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減されるファンマーケティングで注意することファンマーケティングを成功させるために必要なツールMAツールCRMツール各種SNSファンマーケティングとソーシャルメディアマーケティングファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析口コミの分析ファンマーケティングに必要なスキルコミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキルファンマーケティングに成功している企業の事例ヤッホーブルーイングカゴメワークマンまとめファンマーケティングとはファンマーケティングとは、顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指すマーケティング手法です。ファンがどのようなことに価値を感じるかを理解し、ファンに喜んでもらう商品・サービスを提供していきます。近年ではインターネットの利用率が80%を超えているため、ファンマーケティングもインターネット上を中心に考えられています。インターネット上でおこなわれるファンマーケティングの手法SNSSNSによる企業とファンによる双方向のコミュニケーションコンテンツマーケティングオウンドメディアによる情報発信ファンコミュニティファン同士が交流するコミュニティメールマガジンメールによる情報発信ライブ配信ライブ配信による企業とファンとの双方向のコミュニケーションクラウドファンディングクラウドファンディングファンから資金を集めて、商品やサービスを開発・販売。リターンを送る。ファンマーケティングが注目される理由現代ではモノや情報が溢れており、企業同士の競争も激しくなっています。他社との競争優位性がなくなりつつあるため、最終的には価格勝負となってしまい、値下げ競争となってしまいがちです。モノや情報が溢れた結果、消費者の多様化も進みました。チャネルが増え、購買行動が変化し、それぞれに求める性能や価値が違ってきています。そのような時代だからこそ、自社に価値を感じてくれるファンを増やしていく必要があるのです。近年ではSNS(ソーシャルメディア)や口コミサイトが普及しており、消費者自らが発信して情報を共有するコンテンツが増えています。これをUGC(UserGeneratedContent)と呼びます。UGCは、企業が発信する情報と比べて信頼性が高く共感を得られやすいのが特徴です。こうした背景もあり、企業としては積極的にUGCを広めていきたいのです。UGCを生み出すためのアプローチ手段としても、ファンマーケティングは注目されています。ファンマーケティングのメリットファンマーケティングを実施すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。具体的なメリットは以下の3つです。 顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減されるそれぞれくわしく解説します。顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するファンマーケティングを実施することで、顧客のロイヤリティが高まります。有名な「パレートの法則」にあるように、売上の8割は2割の顧客によって生み出されます。この2割の顧客がロイヤリティの高い顧客であり、ファンです。ロイヤリティの高い顧客は商品やサービスを何度もリピート購入したり、口コミで広めてくれたりするため、売上が安定します。企業の一顧客が生涯にわたって購入する総額である「LTV」の最大化にもつながるのです。LTVは「LifeTimeValue(ライフタイムバリュー)」の略で、日本語では「顧客生涯価値」と訳されます。LTVが向上すれば経営は安定し、企業の成長につながります。LTVについては、「LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説!」をご覧ください。ロイヤリティの高い顧客のことを「ロイヤルカスタマー」と呼び、日本では「常連客」や「お得意様」と表現することが多いです。まさにファンと呼べる存在です。企業にとっては最重要な顧客であり、いかにロイヤルカスタマーと呼ばれるファンを増やすかを考える必要があります。ロイヤルカスタマーについては「ロイヤルカスタマーとは?その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法」をご覧ください。ブランディングにつながるブランディングとは、販売したい商品やサービスのターゲットとなる顧客を定め、顧客に共通イメージを形成することを目的とした活動を指します。ブランディングは、企業が一方的に作るものではありません。ファンによって作られることもあります。ファンマーケティングがうまくいけば、ファンによってブランディングが形成され広がっていく可能性もあります。ブランディングに成功してファンが増えると、他社と価格面で競争する必要がありません。結果、価格を高く設定できるので、利益率を高められます。ブランディングに成功している例として、スターバックスやAppleが挙げられます。スターバックスやAppleが値下げキャンペーンをすることは、ほとんどありません。ブランディングは社外に対してだけではなく、社内に対しても効果があります。人材採用がしやすくなり、働くモチベーションも高まります。採用率が上がり、離職率は下がるので、求人広告費や人材紹介料などの採用にかかる費用も抑えられるのです。ブランディングについては「ブランディングとは何か?企業の成功事例や意味をわかりやすく解説」をご覧ください。広告宣伝費が削減される従来のプロモーション手段として、テレビCMや新聞などのマスメディアを活用した広告がありました。しかし、最近はテレビを見る人や新聞を購読する人は減少しています。インターネット広告は増えていますが、数え切れないほどの広告があるため、なかなか顧客に届きません。顧客がファンになってくれると、自社や自社の商品・サービスを家族や友人などに口コミで広めてくれる可能性が高まります。ファンがファンを連れてきてくれるため、お金をかけて広告を出稿しなくても、新規顧客獲得が可能です。toCはもちろん、toBでも口コミ効果は大きいです。口コミは通常の広告に比べて信頼性が高いため、大きな金額が動くtoBでも効果があります。先ほども紹介したパレートの法則は、売上の8割は2割の顧客によって生み出されるという考え方です。ファンマーケティングに注力し、2割のファンを大切にすることで、広告を出さなくても成長できる可能性が高まります。ファンマーケティングで注意することファンマーケティングは、はじめてすぐに結果の出るものではありません。地道な取り組みを、じっくりとおこなう必要があります。短期的ではなく、中長期的な視点で取り組みましょう。定量的な成果をすぐに求めてしまいがちですが、まずは定性的な成果を積み上げていくことが大事です。また、ファンとの信頼を築くのは大変ですが、崩れるのは一瞬です。仮に商品・サービスに問題があったり、サポート対応に不満を抱かれた場合には、ファンが一気に離れてしまう可能性もあります。最近はSNSで炎上する企業アカウントもあります。そうならないためにも、SNSの運営ルールや投稿マニュアルは事前に作成しておきましょう。ファンマーケティングを成功させるために必要なツールファンマーケティングを成功させるためには、さまざまなツールが欠かせません。特に最近はデジタルを利用する方が多いので、デジタルツールが必要です。以下の3つのツールをご紹介していきます。MAツールCRMツール各種SNSMAツールMAツールとは「マーケティングオートメーションツール」を指します。MAツールは、「購買フェーズを引き上げるために顧客の状況にあわせて実施される、マーケティング活動全般を自動化するためのツール」です。「顧客」というのは新規顧客に限りません。既存顧客も含みます。MAツールを活用すれば、キャンペーンマネジメントやメールマーケティングも可能になります。お客さま一人ひとりに合った情報発信ができるので、顧客を育成してファンになってもらうための濃いコミュニケーションが可能です。さらに、MAツールを活用すれば、ファンがWebサイト上でどのように行動しているかもわかります。どのようなコンテンツに興味・関心を抱いているかを分析できるので、その次に制作するコンテンツの参考にできます。このようにMAツールは、ファンマーケティングを成功させるために欠かせないツールといえます。MAやMAツールについては、「マーケティングオートメーション(MA)とは?基礎知識やツールについてわかりやすく解説」をご覧ください。CRMツールファンマーケティングを成功させるためには、顧客とのコミュニケーションを円滑におこなうことが重要となります。そこで活用できるのが「CRMツール」です。CRMは日本語で「顧客関係管理」という意味で、CRMツールは顧客情報を最大限に活用するツールとなります。うまく活用すれば、顧客のことをできるだけ一人ひとり、詳細に理解することが可能です。CRMツールの基本機能は以下のとおりです。1) 顧客管理顧客のプロフィールや購入履歴のほか、各種のコンタクト履歴まで一元管理します。2) 問い合わせ管理既存顧客からの問い合わせ、商品への要望・クレームなどを管理します。3) 顧客フォロー管理商談や電話連絡など企業側からのアクション、メールマガジン配信やキャンペーン実施の履歴などについて管理します。4) 顧客分析既存顧客のデータを正確に蓄積し分析することで、特にフォローすべき優良顧客の判定、マーケティングに役立つペルソナの設定などが可能です。また、顧客ニーズを正確に知ることが事業戦略や商品開発に役立ちます。CRMやCRMツールについては「顧客理解に欠かせないCRMとは?マーケティングにどう役立てる?」をご覧ください。各種SNSファンマーケティングにおいて、SNS(ソーシャルメディア)の活用は非常に有効です。企業は自社の情報を発信することで顧客とのコミュニケーションをおこない、顧客との関係を強化できます。顧客からの「いいね」やコメントなど、一方通行の発信だけではなく、双方向のコミュニケーションが可能です。また、SNS上でプレゼントキャンペーンやハッシュタグを活用したイベントなどを開催することで、顧客との交流を深められます。近年、多くの方がSNSを利用しています。日本のSNS普及率は80%を超えたという調査結果があるほどです。出典:2020年度SNS利用動向に関する調査|ICT総研【ICTマーケティング・コンサルティング・市場調査はICT総研】年齢層や活用シーンによって利用されるSNSは異なります。たとえば、年齢層が高くBtoBで活用したいなら「Facebook」がおすすめです。一方、年齢層が低くBtoCに活用したいなら「Instagram」や「TikTok」がおすすめとなります。幅広い層に拡散するためには「Twitter」がおすすめです。自社のターゲット層に合わせたSNSを選んでください。ファンマーケティングとソーシャルメディアマーケティング冒頭で説明したとおり、ファンマーケティングは顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指す手法です。ソーシャルメディアマーケティングは、SNSを活用してファンを増やし、売上や認知度向上を目指す手法です。どちらもファンを作って企業にとっての利益を目指す点では、目的は同じといえます。リアルイベントと違ってSNSは場所や時間の制約がないため、気軽に参加可能です。しっかりとソーシャルメディアマーケティングに取り組むことで、ファンとなってくれる方を増やせます。ソーシャルメディアマーケティングについては「ソーシャルメディアマーケティングとは?BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法」をご覧ください。ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法ファンマーケティングを成功させるには、中長期的な視点が必要とお伝えしました。しかし、企業の場合は定期的なレポーティングが求められるでしょう。うまくいっているかどうかを調べるには、どのような手段があるのでしょうか。以下の4つの方法を解説していきます。NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析 口コミの分析NPSの測定ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べるうえで、有効な指標が「NPS」(NetPromoterScore、ネットプロモータースコア)です。NPSの測定方法はシンプルです。「あなたはこの商品/サービスを他の人に勧めますか?」という質問について0から10までの11段階で回答してもらいます。その結果、顧客を以下のように「推奨者」「中立者」「批判者」に分類できます。この場合、9~10と回答した「推奨者」はファンであるロイヤルカスタマー、または将来ファンになってくれる可能性が高いです。企業のNPSは、「NPS=推奨者の割合-批判者の割合」として数値化されます。NPSは企業の成長率との相関性も高いとされています。似た指標として挙げられるのが「顧客満足度」です。しかし、アンケート調査で「満足」と回答した顧客が、必ずしもその後にファンにならないのと比較して、「人に勧めたい」という回答がその後、ファンに結びつく可能性が高いという調査結果が報告されています。ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析SNSを活用している場合、エンゲージメントを分析することで、ファンマーケティングがうまくいっているかがわかります。エンゲージメントとは、深いつながりを意味します。SNSでのエンゲージメントは「いいね」や「RT」、「コメント」など、投稿に対する反応のことです。フォロワーが多いのにエンゲージメントが少ない場合は、以前はファンだったけど現在は違うこともあるので、ファンの熱量や共感を維持していくことが重要です。現代ではさまざまな商品やサービスが溢れています。自社の商品やサービスの情報を常に届けていないと、他にファンを奪われてしまうかもしれません。SNSのエンゲージメントが下がっている場合は、注意が必要です。SNS上での接点を増やし、ファンの熱量や共感を維持していきましょう。リピーターの割合を分析リピーターの割合が増えれば、ファンマーケティングはうまくいっていると考えられます。リピートするのは、商品・サービスに満足し、また買いたいと思ってくれたからです。何度もリピートしてくれるリピーターは、ファンになってくれる可能性も高いといえます。ファンである顧客のリピート購入率は非常に高く、9割を超えるというデータもあるほどです。(参照:トランスコスモス株式会社CommunicationScienceLab,消費者と企業のコミュニケーション実態把握)リピート率を高めるために、会員制度を設けることも施策の1つです。会員制度によってポイントや特典を付与する施策は有効ですが、会員向けの特典に比重を置きすぎると、会員ではないファンの反発を招く可能性があります。バランスを考えて施策を実施することが重要です。口コミの分析ファンとなってくれた顧客は、家族や友人に商品・サービスを紹介してくれたり、SNSやレビューサイトで発信してくれたりします。いわゆる口コミです。身近な人や実際に商品・サービスを使っているユーザーの口コミは非常に効果的です。ポジティブな口コミが増えている場合は、ファンマーケティングがうまくいっているといえます。逆にネガティブな口コミが増えている場合、商品・サービスの品質を向上させたり、コミュニケーション戦略を考え直さなくてはいけません。こうした口コミを分析することで、自社の商品・サービスがどのような印象を持たれているのかがわかります。そこにファンを獲得するためのヒントがあるはずです。毎年、データを分析していけば、前年比でどれくらい口コミが増えたのかもわかります。ファンマーケティングに必要なスキルファンマーケティングを実施するには、マーケティング全体のスキルに加えて、さまざまなスキルが必要になります。3つのスキルを紹介します。コミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキルコミュニケーションスキルファンマーケティングを実施する際、必ず発生するのがコミュニケーションです。フェーズによりますが、自社でファンコミュニティの運営やイベントの開催をすることもあります。その際にコミュニケーションスキルは欠かせません。ファンマーケティングは中長期視点で継続的におこなう必要があるので、ファンからのフィードバックを得ながら進めなければいけません。その際にもコミュニケーションスキルがないと、適切なフィードバックを得られない可能性があります。ファンによるコミュニティが生まれていて、活発に活動されている場合、企業側はあえて距離を取ることも必要です。「公式の中の人」が介入してしまうと、ファン同士の交流に水を差してしまう可能性があります。こうした雰囲気を読むこともコミュニケーションスキルの1つといえます。データ分析スキルファンマーケティングを実施するなかで、MAツールやCRMツール、アクセス解析ツールなどを使ってデータ分析する機会も多いです。データを分析することで、顧客の行動パターンやニーズを理解し、どのような施策が効果的かを把握できます。ファンマーケティングは、短期間で効果の出るものではありません。計画・実行をし、改善点を見つけ出して次につなげていきます。このようにPDCAを回すことが重要です。改善点を見つけるためには、データ分析スキルが欠かせません。クリエイティブスキル顧客からファンになってもらうためには、CX(CustomerExperience、顧客体験)の向上も考える必要があります。CX向上のためにはさまざまな手段があります。企画やイベントもそのうちの手段の一部です。ファンが興味を持ってくれる良質な企画やイベントを考えるには、クリエイティブスキルが求められます。商品・サービスのストーリーやコンセプトを適切に伝えるためにも、クリエイティブスキルは欠かせません。ファンマーケティングでは、ファンに向けた情報発信のため、独自の世界観を伝えるコンテンツ制作やキャンペーン企画もおこないます。すべて自分で制作する必要はありませんが、外部の業者に依頼する際にもクリエイティブスキルは欠かせません。情報収集をしてファンマーケティングの参考になりそうな事例を学び、クリエイティブに活かしてください。ファンマーケティングに成功している企業の事例ファンマーケティングに成功している企業の事例として、以下の3社を紹介します。ヤッホーブルーイングカゴメワークマンそれぞれに特徴的な施策があるので、参考にしてください。ヤッホーブルーイングヤッホーブルーイングは、クラフトビールの製造・販売をおこなっている会社です。顧客と体験を共創することで、ブランド価値を高めています。ヤッホーブルーイングでは、「よな友ピースプロジェクト」というファンイベントを開催。新製品の発表会にお客さんを招待したり、醸造所見学ツアーを開催したりしています。ファンコミュニティが成熟しており、熱狂的なファンの多さが特徴です。マス広告に頼らない口コミ中心のプロモーションを意識しており、リアルイベントの他にもSNS上で顧客参加型イベントも開催。SNS上でヤッホーブルーイングの商品に関する投稿を見つけると、コメントをしてコミュニケーションを取っています。オウンドメディアも運営しており、さまざまな切り口からのコンテンツを発信しています。発信するだけではなく、記事に対する反応を含む顧客の声を調べてコミュニケーションを図っているのです。ヤッホーブルーイングは、2020年11月期には18年連続で増収を達成するなど、業績を伸ばし続けています。その原動力の1つにファンマーケティングの成功が影響しているといえます。カゴメカゴメでは、「&KAGOME(アンドカゴメ)」というサイトを2015年4月に開設しています。このサイトは「ファンを知る」「ファンに伝える」「ファンと一緒に体験する」が目的です。ファンとカゴメをつなぐファンコミュニティサイトになっており、カゴメとファンだけではなく、ファン同士のコミュニケーションも生まれています。会員登録が必要となりますが、登録は無料です。サイトでは、カゴメからのお知らせの他、ファンによるレシピやレビューが投稿されています。宣伝や一方的な情報発信だけでなく、ファンとのつながりを意識しているサイトです。また、年に数回、&KAGOMEに登録している会員の中から希望者を募集し、カゴメが運営している施設に訪問してもらうイベントも開催しています。カゴメでは商品開発にもファンの声を反映させています。19年2月に新発売された「カゴメ濃厚仕立てのトマトソース」(チューブ版)は、ファンの声に応えて開発したものです。ワークマンワークマンでは、製品の熱いファンである「アンバサダー」によるUGCをマーケティングに活かしています。アンバサダーを導入したことで、売上が1.4倍に成長しました。アンバサダーはインフルエンサーほどの影響力はありませんが、本物のファンであるため熱量が高いです。ワークマンでは、アンバサダーにイベント動画へ出演してもらったり、アンバサダー向けに新製品発表会を開催しています。さらには、アンバサダーに製品開発の打ち合わせに参加してもらい、フィードバックをしてもらうことで、ファン目線での改良が可能となっています。アンバサダーにワークマンを宣伝してもらうだけではありません。ワークマンもWebサイトでアンバサダーのPRをします。アンバサダーに金銭的なインセンティブはありません。無報酬です。それでもアンバサダーになりたいという人は多くいます。ワークマン製品が好きな方をSNSやYouTubeでエゴサーチし、アンバサダーになってもらえるよう声がけしているようです。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.ファンマーケティングは、顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指すマーケティング手法です。2.ファンマーケティングのメリットは、以下の3つです。顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減される3.ファンマーケティングを成功させるために必要なツールは、以下の3つです。MAツールCRMツール各種SNS4.ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法は、以下の4つです。NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析口コミの分析5.ファンマーケティングに必要なスキルは、以下の3つです。コミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキル最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/fan_marketing/

    ファンマーケティングとは?注目される理由やメリット、企業の成功事例を紹介

  • CACとは顧客獲得単価。一人の顧客を獲得するために、広告費や人件費など、どれくらいの経費を費やしたかを算出した数値です。CACは、マーケティング活動の効果測定をするための指標として活用され、事業活動全体の健全性を評価するためにも重要です。今回は、CACの定義、計算式や評価方法、CACと関連性の深いLTVとの関係性、CACの改善の方法などを基本から順に解説していきます。後半ではCACを活用して作成する、シャノンおすすめの「マーケティング活動計画テンプレート」も公開しているので、ぜひご活用ください。目次ToggleCACとは何か、計算方法CAC(顧客獲得費用)とはCACとCPAの違いCACの種類CACの計算方法CACとLTVの関係性を理解しようLTVとはCACとLTVの比率、ユニットエコノミクスとはユニットエコノミクスはサブスクリプションビジネスの重要指標CACの改善方法広告出稿の見直しWebサイトの改善デジタルツールなどによる業務効率化CACを改善すると同時に、LTVの最大化を進めることも重要シャノンおすすめ! CACを算出してマーケティング活動を管理するExcelテンプレートマーケティング活動計画は、3ステップでまとめCACとは何か、計算方法最初に、CACとは何か、種類と計算方法などについて解説します。CAC(顧客獲得費用)とはCACは英語の「CustomerAcquisitionCost」の略で、日本語では「顧客獲得単価」と訳されます。CACとは、顧客一人を獲得するためにかかったコストのことです。顧客獲得のための費用として具体的には、広告出稿、ウェビナー/セミナー運営費、Web制作などのマーケティング部門の施策にかかる費用、インサイドセールスや営業部門の活動経費、人件費などが含まれます。CACとCPAの違いCACと似ている指標として、CPAがあります。CPAは「CostPerAction」(または「CostPerAcquisition」)の略で、こちらも日本語に訳すと顧客獲得単価となりますが、何を対象とするかに違いがあります。CACは事業や部門全体の費用と顧客数を対象としている指標です。一方のCPAは、「広告出稿のCPA」「イベントのCPA」というように、あるマーケティング施策を対象として、顧客または特定のコンバージョン(CA=資料ダウンロード数、申込数、購買数など)を1件獲得するためにかかった単価を表すときに幅広く用いられます。他にも似た用語としてCPL(CostPerLead)があります。こちらは見込み客一人の獲得単価です。CPAのCVを「見込み客の獲得」とした場合には、CPAとCPLは同じ意味となります。CACの種類CACには以下の3種類があります。CACの種類名称意味含まれるコストの例OrganicCAC広告などの有料施策以外による顧客の獲得コスト。マーケティング部門と・営業部門の通常運用にかかるコストはこちらに含まれるWebサイトの運用SEO(検索エンジン最適化)LPO(ランディングページ最適化)SNSの運用自社で実施するウェビナー/セミナーPaidCAC広告やキャンペーン、外部委託などに費用をかけたときの顧客獲得コスト広告展示会への出展有料ツールの費用SNSの運用Webのクリエイティブ制作、SEO、LPO、イベントなどの外部委託費用BlendedCAC一般的なCACはこちらの意味。OrganicCACとPaidCACを合わせて算出される顧客獲得コストマーケティング部門では常にWebサイトの運用や改善、SNSの運用などを行っていることが一般的ですが、これらは自社リソースで継続的に行うことができるので、特別なコストをかけていない状態とみなし、そこで獲得できる顧客を対象とするCACをOrganicCACといいます。一方、メディアへ出稿する広告費や展示会など、他社への支払いが発生する施策を実施したときの顧客獲得コストをPaidCACといいます。OrganicCACとPaidCACを分けることで、顧客獲得にどの施策がより貢献したかを明確にでき、施策の見直しやその後の戦略立案に役立ちます。上表ではOrganicCACとPaidCACそれぞれに含まれる施策の例を挙げましたが、どこまでをOrganicCACとするかの線引きは企業や事業の方針によって違います。有料ツールの費用やWeb制作関連の外部委託費用をOrganicCACに含める場合もあります。CACの計算方法CACは、以下の計算式で求められます。CAC = 顧客獲得のためにかかった総費用 / 新規顧客獲得数1年間でかかった総費用が300万円、新規顧客獲得数が20名だった場合、CAC=300/20=15万円となります。1か月あるいは四半期ごとのCACを計測して推移を観測したり、OrganicCACとPaidCACとを分けたりすることにより、事業の状態を分析・検証することができます。事業分析では、CACだけでなくLTVも重要となります。次に、CACとLTVの関係について解説していきます。CACとLTVの関係性を理解しようCACと合わせて評価指標として活用されるLTVとは何かを改めて確認し、CACとLTVの関係性を理解します。LTVとはLTVは、「LifeTimeValue」の略で、日本語では顧客生涯価値と訳されます。一顧客が生涯にわたって購入する総額です。LTVを重視する考え方は、まずBtoCビジネスで導入されました。新規に顧客を獲得することも必要ですが、新規顧客獲得には一定のコスト=CACがかかります。それよりも、一人の顧客が繰り返し自社の商品やサービスをリピートしてくれるよう、顧客を継続的にフォローする施策のほうが低コストで効率がいいという観点から、LTVの最大化が重要とされるようになりました。BtoBでは、SaaS企業サブスクリプションサービスにおいて、解約防止のために顧客フォローが欠かせなくなり、LTVが重視されるようになりました。サブスクリプションサービスにおけるLTVの算出方法はいくつかありますが、一般的なものとして以下があります。LTV = 顧客の平均購入単価×平均顧客寿命平均顧客寿命 = 1 / チャーンレート(解約率)チャーンレート = 当月の解約顧客数 / 前月末の顧客数 × 100※LTVについてくわしくは、以下の記事で解説しています。LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説!CACとLTVの比率、ユニットエコノミクスとはユニットエコノミクス(UnitEconomics)とは、日本語に訳すと「単位あたりの経済性」となり、一顧客あたりの採算性を表します。ユニットエコノミクスは以下のように、LTVとCACから算出されます。ユニットエコノミクス = LTV / CACユニットエコノミクスは、事業の健全性の指標です。その数値が1を上回っていれば事業は黒字ですが、1にかなり近い数値の場合、事業の収益率は低く、順調とはいえません。望ましいユニットエコノミクスの目安は3とされています。ユニットエコノミクスが3を上回っていれば、事業は健全な状態と判断できます。ただし、常にユニットエコノミクス3以上を目指すべき、というわけではありません。事業をスタートさせる段階では顧客を獲得するためにより大きな投資が必要で、ユニットエコノミクスが1あるいは1未満から始めることもあります。初期投資額を一定期間のうちに回収してユニットエコノミクスを3に近づけていく計画を立てて実行していきます。また、ユニットエコノミクスが3を大きく上回っているのも好ましい状態とはいえません。CACつまり顧客獲得のための費用をかけることにより、売上や収益を拡大できるにもかかわらず、機会を損失している可能性があります。ユニットエコノミクスはサブスクリプションビジネスの重要指標ユニットエコノミクスは、BtoBのSaaSにおけるサブスクリプションビジネスの健全性を判断する主要な指標とされています。サブスクリプションサービスでは、顧客を獲得した時点では顧客獲得コストを回収することができず、顧客が一定期間契約を継続したときに回収できます。回収期間は個々のサービスにより差がありますが、望ましい回収期間の目安は6~12か月とされます。回収期間を超えて、長期で契約を継続した場合には利益が増えていきます。このようなサブスクリプションビジネスを評価するには、獲得した一顧客あたりの売上の平均値であるLTVをCACと比較するユニットエコノミクスが有効です。CACの改善方法ユニットエコノミクスが3を下回っているとき、CACを下げる必要があります。CACを改善するいくつかの方法を解説します。広告出稿の見直しマーケティング部門の予算のなかで大きな金額をかけていることが多い広告出稿については、以下のようなポイントで削減の方向で見直します。メディア一般的なWeb広告、SNS広告、動画広告など、出稿しているメディアの費用対効果を検証して、効果が低い広告は削減、停止します。ターゲット広告を表示させるターゲットの絞り込みができるメディアについては、費用対効果の高いターゲティングができているか見直します。クリエイティブクリエイティブの改善も必要です。ABテストによる検証、過去に実績があったクリエイティブを参考にするといった方法があります。Webサイトの改善OrganicCACの対象であるWebサイトの改善がうまくいけば、CACを大幅に改善できます。コストはできるだけ現状維持しながらさらに成果を上げることができるか検討します。以下のような方法があります。オウンドメディアのコンテンツ強化オウンドメディアを制作する目的は、見込み客の集客です。そのために、見込み客や潜在顧客の関心を引くコンテンツを充実させます。※オウンドメディアのメリットとは?はじめかたから運用のポイントまでを解説SEOユーザーが自然検索したときに上位表示されるためのSEOも重要です。※SEOをわかりやすく解説!検索順位を上げるためにまずとるべき対策は?LPの最適化広告やメルマガの誘導先であるランディングページ(LP)を見直します。LPの文言やビジュアル、CTA(CallToAction、資料請求ボタンなど)の位置などを最適化して、CVRのアップを図ります。※BtoBリード獲得のために不可欠なランディングページの最適化。改善をどう進める?デジタルツールなどによる業務効率化MA、SFA、CRMなどのデジタルツールによる業務効率化も有力な選択肢です。MA(マーケティングオートメーション)は、多くのマーケティング施策を自動化してミスなく実施でき、業務効率化に有効です。また、MAを導入した場合、ユーザーによってWebサイトの表示を出し分けたり、見込み客の行動履歴に基づいてステップメールを配信したりといった施策の実行がしやすくなり、CVR(コンバージョン率)を上げる効果も期待ができます。CACを改善するための施策としては他に、マーケティング部門と営業部門の諸経費の削減、スキルアップ研修などによる人の生産性向上などもあります。CACを改善すると同時に、LTVの最大化を進めることも重要前述したように、サブスクリプションサービスの収益性の基準はユニットエコノミクスが3を上回る状態です。したがって、CACを削減することと同時に、LTVを最大化することも欠かせません。具体的には、顧客の解約率を下げること、アップセル・クロスセルを増やすこと、既存顧客向けのイベントなどによりロイヤルカスタマーを増やして口コミによる売上拡大を目指すこと、などがあります。シャノンおすすめ! CACを算出してマーケティング活動を管理するExcelテンプレートマーケティング活動を計画に基づいて実行し、効果検証をするためにはCACの管理が欠かせません。シャノンが提供している「BtoBマーケティング活動計画テンプレート」を、CACを算出したマーケティングの活動計画の事例としてご紹介します。BtoBマーケティング活動計画テンプレートマーケティング活動計画は、3ステップでマーケティング活動の計画をたてる際には、まず「マーケティング部門でいくらの予算を使用して、どれだけの売上を上げるか」という目標を決定した後、各施策に落とし込んでいきます。以下の3ステップで進めます。顧客獲得計画施策活動計画振り返りステップ1の顧客獲得計画は、マーケティングの目標設定といえる部分ですが、ここでCACを使います。以下のように、「受注目標」「受注率」「商談数」および、マーケティングの予算を記入すると、CAC=顧客獲得単価が算出されます。図のマーケティング部門予算から算出したCACと人件費を加味したCACは、それぞれ文中で解説したPaidCACとBlendedCACに該当します。全体の目標を記入した後、顧客獲得のための施策をリストアップして、各施策の予算と目標を記入していきます。リード獲得、商談化率などは各施策の前年実績を参考にしながら記入します。シャノンが提供しているExcelファイルではこの後に時系列で活動を整理する「年間カレンダー」、計画を検証する「振り返り」のシートが入ります。以上のように、マーケティングの活動計画を立てる上で、CACは主要な指標として欠かせません。CACの目標値を基準にして施策を展開し、CACの実績値をもとに施策の改善を図ります。実際のExcelファイルと解説マニュアルはこちらからダウンロードできます。■BtoBマーケティング活動計画テンプレート■BtoBマーケティング活動計画解説マニュアルファイルを使いながら活動計画を埋めていく様子をウェビナー「年初にやるべき施策を整理する、マーケティング活動計画のつくりかた」でも公開しておりますので、ぜひこちらの動画もご参考ください。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.CACとは顧客獲得単価のことです。一人の顧客を獲得するために広告費やイベント運営費、人件費などの費用がどれくらいかかったかを算出します。2. CACは以下の計算式で求められます。CAC = 顧客獲得のためにかかった総費用 / 新規顧客獲得数3. CACとLTVの比率として求められる「ユニットエコノミクス」は事業の健全性を評価する指標であり、3を上回ることが望ましいとされます。4. ユニットエコノミクスが3を下回るとき、以下のような施策によりCACを改善します。合わせて、LTVの最大化のための施策も行います。広告出稿の見直しWebサイトの改善デジタルツールなどによる業務効率化最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/cac/

    CAC(顧客獲得単価)とは?LTVとの関係・改善方法・計算用テンプレートを紹介!

  • 新しいサービスの名称や機能を企業に認知させたいBtoB企業にとって、試してみたい広告メディアのひとつが「タクシー広告」です。注目を集めているのは、乗車するとすぐ目に入るデジタルサイネージから配信される動画広告。集客効果が高いとされるのは、なぜでしょうか。今回は、タクシー動画広告のメリット、成長した背景、出稿の費用や方法について紹介します。目次Toggleタクシー広告とは? 注目されている背景タクシー広告とはタクシー広告が注目される背景タクシー広告のメリット・デメリットタクシー広告の種類と配信方法、費用は?タクシー広告の種類と活用例タクシー動画広告の配信会社タクシー広告の費用、出稿方法、事例タクシー広告で成果を上げるポイント訴求力のある動画コンテンツの制作効果測定の方法を決めておくマーケティング戦略のなかでの位置づけまとめタクシー広告とは? 注目されている背景タクシー広告のなかでも今注目されている動画広告とはどんなものか、それ以外の広告メディアも合わせて紹介します。タクシー広告とはタクシー広告とは、タクシーの車内外に表示される広告全般のことです。ステッカーや紙媒体も含まれます。しかし今、タクシー広告のなかで最も注目されているのは、車内に設置されたデジタルサイネージから配信される動画広告です。そのため、タクシー広告イコール動画広告のことを指していることもあります。ユーザーがタクシーに乗車する時間の平均は18分といわれます。18分という時間は、パソコンやタブレットを出して仕事をするにはやや短く、何もせずに目的地まで乗っていれば長く感じられる時間です。かつてはタクシー車内に、乗客の目に止まる位置にリーフレットを置いていました。しかしリーフレットは乗客が手に取らなければ見てもらえません。それが近年、ディスプレイに置き換わり、動画広告を配信するようになると、18分というスキマ時間に効率よく情報を届けて広告効果を上げられるようになりました。以下は、タクシー広告市場の成長予測の図です。出典:株式会社CARTAHOLDINGS,CARTAHOLDINGS、デジタルサイネージ広告市場調査を実施~2021年のデジタルサイネージ広告市場規模は594億円の見通し、2025年には1083億円と予測~タクシー広告はコロナ禍で急速に成長したこと、今後も市場は拡大の見込みであることがわかります。タクシー広告が注目される背景タクシー広告が注目を集めるようになった背景に、タクシーのサービス全般にわたるデジタル化があります。近年タクシーのサービスは大きく変化しています。タクシーに設置されたタブレットは、広告を配信するサイネージであると同時に決済端末でもあります。乗客はタクシー会社のアプリから非接触、キャッシュレスで簡単に支払いをすることができます。タクシーアプリは支払い手段のほか配車サービス、定額運賃や事前確定運賃などを提供していて、ユーザーにとっての利便性が増しています。アプリの会員登録により、いつどんな乗客がどのエリアに乗車するかというデータが取得でき、それをもとに費用対効果の高い広告配信が可能になります。このように、タクシーのサービスがデジタル化されたことで、タクシー広告が広告施策として効果を上げられるようになってきています。2020年以降のコロナ禍で、不特定多数の人との接触を避けることができるタクシー需要が増えたことも、タクシー広告の拡大を後押ししました。さらに、タクシーはビジネス利用が多く、しかも管理職の割合が多いことからBtoB企業がタクシー広告を利用するようになりました。そこで一定の実績が認識され、現在はBtoBの有力なマーケティング施策のひとつとされています。タクシー広告のメリット・デメリットタクシー広告のメリットは以下です。経営者や管理職、富裕層にリーチできる管理職以上のビジネスマンや富裕層は定期的にタクシーを利用する割合が多いことが知られています。これらの層はテレビやネット動画を見る機会が少ないですが、タクシー車内であれば動画を見る可能性があります。企業で決裁権のある経営者や管理職に直接情報を届けられるので、BtoBの広告の配信先として有効です。BtoCであれば投資商品や不動産などの高額商品の広告に向いています。時間と空間が限定され、広告が目に止まりやすい平均のタクシー乗車時間とされる18分という時間、タクシー車内の閉鎖的な空間という条件のもと、乗客はディスプレイから配信される動画にあまり抵抗感を感じずに目を向けます。広告を見てもらえる条件が揃っているといえます。一方、タクシー広告のデメリットは以下です。広告費・コンテンツ制作費が高額であるタクシー広告に動画配信する費用はエリアを限定しても数10万円からと高額です。そのためWeb広告のように低額から始めて効果を見ながら改善していくことができません。初回から成果を上げるためにコンテンツ制作費も十分な額を用意する必要があります。効果測定がしづらいタクシー広告の効果測定はWeb広告に比べると困難です。直接測定することが難しいですが、指名検索数やCVの推移によってある程度把握することができます。ほかに、タクシー会社が提供する配車アプリへのクーポン配信によって効果を測定する方法もあります。タクシー広告の種類と配信方法、費用は?タクシー広告を検討するときに参考になる、タクシー広告の種類、費用、配信方法などを解説します。タクシー広告の種類と活用例タクシー広告には動画広告以外にも種類があります。アナログな媒体による広告、車外に表示させて一般の人に見せる広告などがあります。デジタルサイネージ動画を配信できるデジタルサイネージは主に助手席の後部に設置されています。最新のディスプレイはサイズが大きく画面もクリアになり、届けられる情報量が増えています。車窓サイネージ後部のガラス窓をデジタルサイネージにして動画を配信する最新技術です。アドケース運転席・助手席の背面に設置されたラックにリーフレットを入れる方法です。乗客の目に止まりやすい位置に設置されます。リーフレットの残数で効果測定ができます。ステッカーステッカーは車内向けと車外向けがあります。車内の乗客が見るのはドア内側、運転席後部など。車外向けではドア、サイドウィンドウ、リアウィンドウなどに貼ります。両面印刷で車内外向けのステッカーもあります。サンプリングドライバーが乗客に各種のノベルティを直接配布します。ラッピング車体全体に表示させるラッピング広告は他の車からも歩行者からもよく目につきます。ステッカーやラッピングなど、従来からの広告手法についても、動画広告と組み合わせることによって新たな相乗効果を生むことが期待できます。2022年新春、というタクシーをメディアとして活用した大規模な広告『進撃のタクシー』が展開されました。ディスプレイにキャラクターが登場する『進撃のタクシー』をアプリで配車車窓サイネージで動画広告を配信車内ではアニメを放映正月期間に車内で「進撃のおみくじ」を配布SNSでプレゼントが当たるキャンペーンを実施タクシー広告にはデジタルとアナログの両方がありますが、どちらも最大限活用したタクシー広告の好例といえそうです。タクシー動画広告の配信会社タクシーの動画広告を出稿できるのは主に以下の2社です。■TokyoPrime東京だけでなく大阪、札幌、福岡などの大都市を中心に、全国30都道府県に展開していることが特徴で、サイネージ導入車両66,000台、月間リーチ数は3,300万人です。■GROWTH東京23区内、特に繁華街を走行するタクシーを対象としてサイネージ導入車両11,500台を展開し、月間リーチ数は770万人です。タクシー広告の費用、出稿方法、事例タクシー動画広告の費用は上記2社の場合各種のプランがあり選択肢は豊富です。費用例としては首都圏で1週間動画を配信する場合で300~800万円程度です。これに加えて動画製作費も必要となるため、1000万円以上はかかるでしょう。しかしそれでも、費用対効果に満足してリピートする企業がかなり多いようです。TokyoPrime、GROWTHとも、くわしい媒体資料をWebサイトで提供していて、プランごとの費用と出稿方法が明記されています。また、タクシー広告の事例も公式Webサイトで多数紹介されています。TokyoPrimeの事例紹介GROWTHの事例紹介タクシー広告で成果を上げるポイント費用をかけてタクシー広告にトライするなら、成果を上げられるよう十分な準備をして臨みたいところです。成果を上げるポイントについて解説します。訴求力のある動画コンテンツの制作タクシーのデジタルサイネージでは視聴者向けの情報番組を配信していて、その合間に広告が流れます。動画広告は30秒が基本です。30秒あれば充実したコンテンツを届けることができます。動画制作のポイントは以下です。音声なしでも伝わる構成にするタクシー車内のサイネージからは音声も流れますが聴こえづらい場合もあります。音声なしでも内容がわかりやすく伝わる動画にすることが重要です。ターゲットに合うコンテンツターゲットは企業の管理職なのか富裕層なのか、自社の商品を届けたいペルソナを明確にして動画を製作します。自社メディアへの誘導配信画面にQRコードを表示させてオウンドメディアなどに誘導すればさらに追加の情報を届けられて、アクセス数を測定することもできます。効果測定の方法を決めておくタクシー広告の効果を測定する方法として、以下のようなものがあります。指名検索数Webアクセス数獲得リード数商談獲得数リードからの商談獲得率受注件数電話問い合わせ数指名検索とは商品やサービス名をユーザーが入力する検索のことです。広告配信期間に上記の数値がどの程度増えるかを測定します。上記のなかのどの数値で測定するのか、測定の方法と目標値を決めます。目標に達成したら再度広告出稿するのか、達成しなかったらいつ停止するのかなどのシナリオについても、事前に決めておく必要があります。マーケティング戦略のなかでの位置づけタクシー動画広告によってどの程度の集客アップ効果があるかの測定は重要ですが、その成果はタクシー動画広告だけによるものではありません。同じ動画コンテンツをYouTubeやSNSにも配信することで、リードは複数回同じ情報を見る可能性が高くなり、認知度が高まります。また、動画コンテンツから誘導するランディングページのわかりやすさやアクションのしやすさ、自然検索したときに自社のページに誘導できるSEO対策も不可欠です。年間の時系列や同時期に行う施策など、マーケティング戦略全体のなかでタクシー動画広告を効果的に位置づけることが、最終的な集客と売上アップのために重要です。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。タクシー広告のなかで、デジタルサイネージから配信する動画広告が注目されています。タクシーの乗客には経営者や管理職など企業の決裁権者が多く、BtoBビジネスの集客に効果が認められています。富裕層の乗車も多いので、BtoCビジネスでも広告需要があります。タクシーの平均乗車時間は18分と短いですが広告を配信するには十分な時間の長さで、デジタルサイネージから流れる動画を見る可能性が高いです。タクシー動画広告のデメリットは費用が高額ということです。それでも一定の効果が認められ、BtoB企業に人気です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/taxi_ads/

    タクシー広告とは?なぜBtoBに向いているのか、メリットや費用感、事例を紹介

  • 自社が提供する価値を支持してくれるファンは、企業にとって重要な存在です。「価値」と一言でいっても、どこに価値を感じるかは人それぞれです。商品やサービスには、価格や性能などの「機能価値」や、商品・サービスにまつわる思い出や愛着などの「情緒価値」があります。加えて、企業が実施している社会活動へ共感する「社会価値」などがあります。こうした価値を自社や自社の商品・サービスに感じてくれるファンを増やしていくのが「ファンマーケティング」です。この記事では、ファンマーケティングについて解説していきます。ぜひ、参考にしてください。目次Toggleファンマーケティングとはファンマーケティングが注目される理由ファンマーケティングのメリット顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減されるファンマーケティングで注意することファンマーケティングを成功させるために必要なツールMAツールCRMツール各種SNSファンマーケティングとソーシャルメディアマーケティングファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析口コミの分析ファンマーケティングに必要なスキルコミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキルファンマーケティングに成功している企業の事例ヤッホーブルーイングカゴメワークマンまとめファンマーケティングとはファンマーケティングとは、顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指すマーケティング手法です。ファンがどのようなことに価値を感じるかを理解し、ファンに喜んでもらう商品・サービスを提供していきます。近年ではインターネットの利用率が80%を超えているため、ファンマーケティングもインターネット上を中心に考えられています。インターネット上でおこなわれるファンマーケティングの手法SNSSNSによる企業とファンによる双方向のコミュニケーションコンテンツマーケティングオウンドメディアによる情報発信ファンコミュニティファン同士が交流するコミュニティメールマガジンメールによる情報発信ライブ配信ライブ配信による企業とファンとの双方向のコミュニケーションクラウドファンディングクラウドファンディングファンから資金を集めて、商品やサービスを開発・販売。リターンを送る。ファンマーケティングが注目される理由現代ではモノや情報が溢れており、企業同士の競争も激しくなっています。他社との競争優位性がなくなりつつあるため、最終的には価格勝負となってしまい、値下げ競争となってしまいがちです。モノや情報が溢れた結果、消費者の多様化も進みました。チャネルが増え、購買行動が変化し、それぞれに求める性能や価値が違ってきています。そのような時代だからこそ、自社に価値を感じてくれるファンを増やしていく必要があるのです。近年ではSNS(ソーシャルメディア)や口コミサイトが普及しており、消費者自らが発信して情報を共有するコンテンツが増えています。これをUGC(UserGeneratedContent)と呼びます。UGCは、企業が発信する情報と比べて信頼性が高く共感を得られやすいのが特徴です。こうした背景もあり、企業としては積極的にUGCを広めていきたいのです。UGCを生み出すためのアプローチ手段としても、ファンマーケティングは注目されています。ファンマーケティングのメリットファンマーケティングを実施すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。具体的なメリットは以下の3つです。 顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減されるそれぞれくわしく解説します。顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するファンマーケティングを実施することで、顧客のロイヤリティが高まります。有名な「パレートの法則」にあるように、売上の8割は2割の顧客によって生み出されます。この2割の顧客がロイヤリティの高い顧客であり、ファンです。ロイヤリティの高い顧客は商品やサービスを何度もリピート購入したり、口コミで広めてくれたりするため、売上が安定します。企業の一顧客が生涯にわたって購入する総額である「LTV」の最大化にもつながるのです。LTVは「LifeTimeValue(ライフタイムバリュー)」の略で、日本語では「顧客生涯価値」と訳されます。LTVが向上すれば経営は安定し、企業の成長につながります。LTVについては、「LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説!」をご覧ください。ロイヤリティの高い顧客のことを「ロイヤルカスタマー」と呼び、日本では「常連客」や「お得意様」と表現することが多いです。まさにファンと呼べる存在です。企業にとっては最重要な顧客であり、いかにロイヤルカスタマーと呼ばれるファンを増やすかを考える必要があります。ロイヤルカスタマーについては「ロイヤルカスタマーとは?その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法」をご覧ください。ブランディングにつながるブランディングとは、販売したい商品やサービスのターゲットとなる顧客を定め、顧客に共通イメージを形成することを目的とした活動を指します。ブランディングは、企業が一方的に作るものではありません。ファンによって作られることもあります。ファンマーケティングがうまくいけば、ファンによってブランディングが形成され広がっていく可能性もあります。ブランディングに成功してファンが増えると、他社と価格面で競争する必要がありません。結果、価格を高く設定できるので、利益率を高められます。ブランディングに成功している例として、スターバックスやAppleが挙げられます。スターバックスやAppleが値下げキャンペーンをすることは、ほとんどありません。ブランディングは社外に対してだけではなく、社内に対しても効果があります。人材採用がしやすくなり、働くモチベーションも高まります。採用率が上がり、離職率は下がるので、求人広告費や人材紹介料などの採用にかかる費用も抑えられるのです。ブランディングについては「ブランディングとは何か?企業の成功事例や意味をわかりやすく解説」をご覧ください。広告宣伝費が削減される従来のプロモーション手段として、テレビCMや新聞などのマスメディアを活用した広告がありました。しかし、最近はテレビを見る人や新聞を購読する人は減少しています。インターネット広告は増えていますが、数え切れないほどの広告があるため、なかなか顧客に届きません。顧客がファンになってくれると、自社や自社の商品・サービスを家族や友人などに口コミで広めてくれる可能性が高まります。ファンがファンを連れてきてくれるため、お金をかけて広告を出稿しなくても、新規顧客獲得が可能です。toCはもちろん、toBでも口コミ効果は大きいです。口コミは通常の広告に比べて信頼性が高いため、大きな金額が動くtoBでも効果があります。先ほども紹介したパレートの法則は、売上の8割は2割の顧客によって生み出されるという考え方です。ファンマーケティングに注力し、2割のファンを大切にすることで、広告を出さなくても成長できる可能性が高まります。ファンマーケティングで注意することファンマーケティングは、はじめてすぐに結果の出るものではありません。地道な取り組みを、じっくりとおこなう必要があります。短期的ではなく、中長期的な視点で取り組みましょう。定量的な成果をすぐに求めてしまいがちですが、まずは定性的な成果を積み上げていくことが大事です。また、ファンとの信頼を築くのは大変ですが、崩れるのは一瞬です。仮に商品・サービスに問題があったり、サポート対応に不満を抱かれた場合には、ファンが一気に離れてしまう可能性もあります。最近はSNSで炎上する企業アカウントもあります。そうならないためにも、SNSの運営ルールや投稿マニュアルは事前に作成しておきましょう。ファンマーケティングを成功させるために必要なツールファンマーケティングを成功させるためには、さまざまなツールが欠かせません。特に最近はデジタルを利用する方が多いので、デジタルツールが必要です。以下の3つのツールをご紹介していきます。MAツールCRMツール各種SNSMAツールMAツールとは「マーケティングオートメーションツール」を指します。MAツールは、「購買フェーズを引き上げるために顧客の状況にあわせて実施される、マーケティング活動全般を自動化するためのツール」です。「顧客」というのは新規顧客に限りません。既存顧客も含みます。MAツールを活用すれば、キャンペーンマネジメントやメールマーケティングも可能になります。お客さま一人ひとりに合った情報発信ができるので、顧客を育成してファンになってもらうための濃いコミュニケーションが可能です。さらに、MAツールを活用すれば、ファンがWebサイト上でどのように行動しているかもわかります。どのようなコンテンツに興味・関心を抱いているかを分析できるので、その次に制作するコンテンツの参考にできます。このようにMAツールは、ファンマーケティングを成功させるために欠かせないツールといえます。MAやMAツールについては、「マーケティングオートメーション(MA)とは?基礎知識やツールについてわかりやすく解説」をご覧ください。CRMツールファンマーケティングを成功させるためには、顧客とのコミュニケーションを円滑におこなうことが重要となります。そこで活用できるのが「CRMツール」です。CRMは日本語で「顧客関係管理」という意味で、CRMツールは顧客情報を最大限に活用するツールとなります。うまく活用すれば、顧客のことをできるだけ一人ひとり、詳細に理解することが可能です。CRMツールの基本機能は以下のとおりです。1) 顧客管理顧客のプロフィールや購入履歴のほか、各種のコンタクト履歴まで一元管理します。2) 問い合わせ管理既存顧客からの問い合わせ、商品への要望・クレームなどを管理します。3) 顧客フォロー管理商談や電話連絡など企業側からのアクション、メールマガジン配信やキャンペーン実施の履歴などについて管理します。4) 顧客分析既存顧客のデータを正確に蓄積し分析することで、特にフォローすべき優良顧客の判定、マーケティングに役立つペルソナの設定などが可能です。また、顧客ニーズを正確に知ることが事業戦略や商品開発に役立ちます。CRMやCRMツールについては「顧客理解に欠かせないCRMとは?マーケティングにどう役立てる?」をご覧ください。各種SNSファンマーケティングにおいて、SNS(ソーシャルメディア)の活用は非常に有効です。企業は自社の情報を発信することで顧客とのコミュニケーションをおこない、顧客との関係を強化できます。顧客からの「いいね」やコメントなど、一方通行の発信だけではなく、双方向のコミュニケーションが可能です。また、SNS上でプレゼントキャンペーンやハッシュタグを活用したイベントなどを開催することで、顧客との交流を深められます。近年、多くの方がSNSを利用しています。日本のSNS普及率は80%を超えたという調査結果があるほどです。出典:2020年度SNS利用動向に関する調査|ICT総研【ICTマーケティング・コンサルティング・市場調査はICT総研】年齢層や活用シーンによって利用されるSNSは異なります。たとえば、年齢層が高くBtoBで活用したいなら「Facebook」がおすすめです。一方、年齢層が低くBtoCに活用したいなら「Instagram」や「TikTok」がおすすめとなります。幅広い層に拡散するためには「Twitter」がおすすめです。自社のターゲット層に合わせたSNSを選んでください。ファンマーケティングとソーシャルメディアマーケティング冒頭で説明したとおり、ファンマーケティングは顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指す手法です。ソーシャルメディアマーケティングは、SNSを活用してファンを増やし、売上や認知度向上を目指す手法です。どちらもファンを作って企業にとっての利益を目指す点では、目的は同じといえます。リアルイベントと違ってSNSは場所や時間の制約がないため、気軽に参加可能です。しっかりとソーシャルメディアマーケティングに取り組むことで、ファンとなってくれる方を増やせます。ソーシャルメディアマーケティングについては「ソーシャルメディアマーケティングとは?BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法」をご覧ください。ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法ファンマーケティングを成功させるには、中長期的な視点が必要とお伝えしました。しかし、企業の場合は定期的なレポーティングが求められるでしょう。うまくいっているかどうかを調べるには、どのような手段があるのでしょうか。以下の4つの方法を解説していきます。NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析 口コミの分析NPSの測定ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べるうえで、有効な指標が「NPS」(NetPromoterScore、ネットプロモータースコア)です。NPSの測定方法はシンプルです。「あなたはこの商品/サービスを他の人に勧めますか?」という質問について0から10までの11段階で回答してもらいます。その結果、顧客を以下のように「推奨者」「中立者」「批判者」に分類できます。この場合、9~10と回答した「推奨者」はファンであるロイヤルカスタマー、または将来ファンになってくれる可能性が高いです。企業のNPSは、「NPS=推奨者の割合-批判者の割合」として数値化されます。NPSは企業の成長率との相関性も高いとされています。似た指標として挙げられるのが「顧客満足度」です。しかし、アンケート調査で「満足」と回答した顧客が、必ずしもその後にファンにならないのと比較して、「人に勧めたい」という回答がその後、ファンに結びつく可能性が高いという調査結果が報告されています。ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析SNSを活用している場合、エンゲージメントを分析することで、ファンマーケティングがうまくいっているかがわかります。エンゲージメントとは、深いつながりを意味します。SNSでのエンゲージメントは「いいね」や「RT」、「コメント」など、投稿に対する反応のことです。フォロワーが多いのにエンゲージメントが少ない場合は、以前はファンだったけど現在は違うこともあるので、ファンの熱量や共感を維持していくことが重要です。現代ではさまざまな商品やサービスが溢れています。自社の商品やサービスの情報を常に届けていないと、他にファンを奪われてしまうかもしれません。SNSのエンゲージメントが下がっている場合は、注意が必要です。SNS上での接点を増やし、ファンの熱量や共感を維持していきましょう。リピーターの割合を分析リピーターの割合が増えれば、ファンマーケティングはうまくいっていると考えられます。リピートするのは、商品・サービスに満足し、また買いたいと思ってくれたからです。何度もリピートしてくれるリピーターは、ファンになってくれる可能性も高いといえます。ファンである顧客のリピート購入率は非常に高く、9割を超えるというデータもあるほどです。(参照:トランスコスモス株式会社CommunicationScienceLab,消費者と企業のコミュニケーション実態把握)リピート率を高めるために、会員制度を設けることも施策の1つです。会員制度によってポイントや特典を付与する施策は有効ですが、会員向けの特典に比重を置きすぎると、会員ではないファンの反発を招く可能性があります。バランスを考えて施策を実施することが重要です。口コミの分析ファンとなってくれた顧客は、家族や友人に商品・サービスを紹介してくれたり、SNSやレビューサイトで発信してくれたりします。いわゆる口コミです。身近な人や実際に商品・サービスを使っているユーザーの口コミは非常に効果的です。ポジティブな口コミが増えている場合は、ファンマーケティングがうまくいっているといえます。逆にネガティブな口コミが増えている場合、商品・サービスの品質を向上させたり、コミュニケーション戦略を考え直さなくてはいけません。こうした口コミを分析することで、自社の商品・サービスがどのような印象を持たれているのかがわかります。そこにファンを獲得するためのヒントがあるはずです。毎年、データを分析していけば、前年比でどれくらい口コミが増えたのかもわかります。ファンマーケティングに必要なスキルファンマーケティングを実施するには、マーケティング全体のスキルに加えて、さまざまなスキルが必要になります。3つのスキルを紹介します。コミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキルコミュニケーションスキルファンマーケティングを実施する際、必ず発生するのがコミュニケーションです。フェーズによりますが、自社でファンコミュニティの運営やイベントの開催をすることもあります。その際にコミュニケーションスキルは欠かせません。ファンマーケティングは中長期視点で継続的におこなう必要があるので、ファンからのフィードバックを得ながら進めなければいけません。その際にもコミュニケーションスキルがないと、適切なフィードバックを得られない可能性があります。ファンによるコミュニティが生まれていて、活発に活動されている場合、企業側はあえて距離を取ることも必要です。「公式の中の人」が介入してしまうと、ファン同士の交流に水を差してしまう可能性があります。こうした雰囲気を読むこともコミュニケーションスキルの1つといえます。データ分析スキルファンマーケティングを実施するなかで、MAツールやCRMツール、アクセス解析ツールなどを使ってデータ分析する機会も多いです。データを分析することで、顧客の行動パターンやニーズを理解し、どのような施策が効果的かを把握できます。ファンマーケティングは、短期間で効果の出るものではありません。計画・実行をし、改善点を見つけ出して次につなげていきます。このようにPDCAを回すことが重要です。改善点を見つけるためには、データ分析スキルが欠かせません。クリエイティブスキル顧客からファンになってもらうためには、CX(CustomerExperience、顧客体験)の向上も考える必要があります。CX向上のためにはさまざまな手段があります。企画やイベントもそのうちの手段の一部です。ファンが興味を持ってくれる良質な企画やイベントを考えるには、クリエイティブスキルが求められます。商品・サービスのストーリーやコンセプトを適切に伝えるためにも、クリエイティブスキルは欠かせません。ファンマーケティングでは、ファンに向けた情報発信のため、独自の世界観を伝えるコンテンツ制作やキャンペーン企画もおこないます。すべて自分で制作する必要はありませんが、外部の業者に依頼する際にもクリエイティブスキルは欠かせません。情報収集をしてファンマーケティングの参考になりそうな事例を学び、クリエイティブに活かしてください。ファンマーケティングに成功している企業の事例ファンマーケティングに成功している企業の事例として、以下の3社を紹介します。ヤッホーブルーイングカゴメワークマンそれぞれに特徴的な施策があるので、参考にしてください。ヤッホーブルーイングヤッホーブルーイングは、クラフトビールの製造・販売をおこなっている会社です。顧客と体験を共創することで、ブランド価値を高めています。ヤッホーブルーイングでは、「よな友ピースプロジェクト」というファンイベントを開催。新製品の発表会にお客さんを招待したり、醸造所見学ツアーを開催したりしています。ファンコミュニティが成熟しており、熱狂的なファンの多さが特徴です。マス広告に頼らない口コミ中心のプロモーションを意識しており、リアルイベントの他にもSNS上で顧客参加型イベントも開催。SNS上でヤッホーブルーイングの商品に関する投稿を見つけると、コメントをしてコミュニケーションを取っています。オウンドメディアも運営しており、さまざまな切り口からのコンテンツを発信しています。発信するだけではなく、記事に対する反応を含む顧客の声を調べてコミュニケーションを図っているのです。ヤッホーブルーイングは、2020年11月期には18年連続で増収を達成するなど、業績を伸ばし続けています。その原動力の1つにファンマーケティングの成功が影響しているといえます。カゴメカゴメでは、「&KAGOME(アンドカゴメ)」というサイトを2015年4月に開設しています。このサイトは「ファンを知る」「ファンに伝える」「ファンと一緒に体験する」が目的です。ファンとカゴメをつなぐファンコミュニティサイトになっており、カゴメとファンだけではなく、ファン同士のコミュニケーションも生まれています。会員登録が必要となりますが、登録は無料です。サイトでは、カゴメからのお知らせの他、ファンによるレシピやレビューが投稿されています。宣伝や一方的な情報発信だけでなく、ファンとのつながりを意識しているサイトです。また、年に数回、&KAGOMEに登録している会員の中から希望者を募集し、カゴメが運営している施設に訪問してもらうイベントも開催しています。カゴメでは商品開発にもファンの声を反映させています。19年2月に新発売された「カゴメ濃厚仕立てのトマトソース」(チューブ版)は、ファンの声に応えて開発したものです。ワークマンワークマンでは、製品の熱いファンである「アンバサダー」によるUGCをマーケティングに活かしています。アンバサダーを導入したことで、売上が1.4倍に成長しました。アンバサダーはインフルエンサーほどの影響力はありませんが、本物のファンであるため熱量が高いです。ワークマンでは、アンバサダーにイベント動画へ出演してもらったり、アンバサダー向けに新製品発表会を開催しています。さらには、アンバサダーに製品開発の打ち合わせに参加してもらい、フィードバックをしてもらうことで、ファン目線での改良が可能となっています。アンバサダーにワークマンを宣伝してもらうだけではありません。ワークマンもWebサイトでアンバサダーのPRをします。アンバサダーに金銭的なインセンティブはありません。無報酬です。それでもアンバサダーになりたいという人は多くいます。ワークマン製品が好きな方をSNSやYouTubeでエゴサーチし、アンバサダーになってもらえるよう声がけしているようです。まとめ本稿のポイントは以下の5点です。1.ファンマーケティングは、顧客との関係性を強化することで、企業や企業の商品・サービスのファンになってもらい、売上やブランド価値向上を目指すマーケティング手法です。2.ファンマーケティングのメリットは、以下の3つです。顧客ロイヤリティが高まり売上が安定するブランディングにつながる広告宣伝費が削減される3.ファンマーケティングを成功させるために必要なツールは、以下の3つです。MAツールCRMツール各種SNS4.ファンマーケティングがうまくいっているかどうかを調べる方法は、以下の4つです。NPSの測定ソーシャルメディアのエンゲージメントを分析リピーターの割合を分析口コミの分析5.ファンマーケティングに必要なスキルは、以下の3つです。コミュニケーションスキルデータ分析スキルクリエイティブスキル最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/fan_marketing/

    ファンマーケティングとは?注目される理由や企業の成功事例を紹介

  • 1分で終わる簡単なものから時間がかかる設問数の多いものまで、幅広く実施されているアンケート。誰でもアンケートに答えた経験があるでしょう。そして、仕事などでアンケートを作成して集計した経験を持つ人も少なくないと思います。単純な方法でありながら貴重なデータが得られ、多くの場面で活用されている「アンケート」は、マーケティングにとっても欠かせない重要な施策です。今回は、マーケティングにおけるアンケートの役割、活用方法、適切な実施方法などを解説します。また、シャノンマーケティングプラットフォームのアンケート機能についても後半でご紹介しています。なお、アンケートの集計と分析については別の記事で解説しています。参考:アンケート結果を活用するために欠かせない、アンケートの集計と分析の方法また、以下では、シャノンマーケティングプラットフォームのアンケート機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次Toggleマーケティングにおける「アンケート」の機能とは?アンケートとは? 市場調査、インタビューとのちがいアンケートの種類と実施方法アンケート調査の活用方法マーケティングに本当に役立つ、アンケートの実施方法アンケートの目的と仮説を決める実施方法・調査対象・サンプル数の決定アンケートの回収率を左右する、質問項目の作成MAのアンケート機能を活用無料のGoogleFormなどでもアンケート作成が可能アンケート結果の活用事例企業のアンケート活用事例シャノンのアンケート活用事例まとめマーケティングにおける「アンケート」の機能とは?アンケートや市場調査とは何か?を確認した後、マーケティングにおいてアンケートがどのように活用されるのか?についてまとめます。アンケートとは? 市場調査、インタビューとのちがいアンケートとは、多くの人に対して同じ質問をして、回答を集計する調査方法です。企業のマーケティングにおいては、一般ユーザーや顧客に対してアンケートが実施されます。アンケートは、「Aの商品を買いたいですか?」という質問に対して「はい/いいえ」で回答した数に注目する「定量調査」です。一方、「なぜAの商品を買いたいと思いましたか?」と直接質問して、会話をしながら趣味や嗜好を聞き出すことを「インタビュー」といい、こちらは「定性調査」です。アンケートやインタビューは企業自らが集めた情報であり、これは「1次データ」と呼ばれます。国や調査会社の統計資料などは「2次データ」、1次データや2次データを加工したものを「3次データ」と呼びます。市場調査とアンケートの位置づけについて確認しておきます。アンケートやインタビューは「市場調査(マーケットリサーチ)」の一環として行われます。市場調査とは様々な調査とデータ分析により市場を知ることで、その一手法としてアンケートやインタビューがあります。アンケートの種類と実施方法アンケートには様々な種類があります。まず、実施方法として以下があります。Webアンケートネット上で回答してその場で送信するアンケートの方法は、回答・回収がしやすく、よく用いられています。街頭アンケート繁華街などで歩く人に声掛けしてアンケートを実施する方法です。商品プレゼントなどと合わせて実施されることも多いです。会場アンケート特定の会場を用意して回答してもらう方法です。質問数が多く回答に時間がかかるアンケートの場合の方法です。訪問アンケート直接自宅や職場を訪ねて、対面でアンケート調査を実施する方法です。回答者にじっくり回答してもらうため、後日改めて回収のために訪問する場合が「訪問留置調査」といいます。この他に郵送、電話、FAXなどでもアンケートが実施されています。また、回答者の集め方は調査目的によって違います。新商品開発のための調査などでは繁華街でランダムに人を集めます。マーケティング施策のペルソナを設定する場合なら顧客が対象となります。アンケート調査の活用方法冒頭で説明したように、企業が実施するアンケートで得られるのはその企業だけの貴重な「1次データ」です。その情報は、以下のような多くの用途に活用されます。マーケティング施策の改善「メルマガが多すぎる」「参加したイベントがよかったので、また実施してほしい」など、アンケートで多かった意見があればマーケティング施策の改善に役立てます。ペルソナを設定する企業や特定の商品に固有のペルソナは、アンケートなどの1次データで裏付けることにより、明確化され、多くのマーケティング施策に役立ちます。顧客満足度を知る商品を購入してくれた人を対象とするアンケートでは、顧客満足度を知ることができます。また、「どこからこの商品を知ったか」「なぜこの商品を選んだか」などの質問の回答も重要な情報です。商品や企業のブランドイメージを知る認知度やブランドイメージのアップはマーケティングの重要なテーマです。定期的なアンケートによりイメージアップ施策の成果を測れます。また、外部調査によって客観的に計測することも有効です。新商品開発に活用する新商品開発の現場ではアンケートがしばしば実施されます。ネーミングやパッケージ、価格などを決めるうえで重要な指標です。営業資料として活用するBtoBビジネスではお問い合わせフォームに簡単なアンケートを用意し、顧客の要望をあらかじめ知ることで営業成果を上げている例があります。ホワイトペーパー/セミナーやウェビナーのコンテンツ「他の企業にはどんな課題があるのか?」などを知ることができるアンケート結果は見込み客にとっても魅力あるコンテンツとなるので、ホワイトペーパーやセミナー、ウェビナーのコンテンツになります。ニュースリリース広く一般の人にとって興味深いアンケート結果は、価値あるニュースとなります。ニュースリリースが多くのメディアで注目されれば認知度アップにもなります。以上のように、アンケートは幅広く約立ちます。しかもあまりコストをかけずに実施できるので、どんどん実施しようと思われた方もいるかもしれません。しかし、信頼に足る有意な結果を得て各種施策に役立てるためには、手順を守り正しく実施する必要があります。マーケティングに本当に役立つ、アンケートの実施方法アンケートを実施するときの適切な手順、注意点について述べていきます。アンケートの目的と仮説を決める実施にあたり、まずアンケートの目的を明確にして、仮説を設定します。仮説はたとえば、「ウェビナーを45分に設定して実施しているが、35分に短縮した方が利用しやすい人が多いのではないか?」「月額500円のサブスクリプションサービスのプレミアム版は、月額780円でサービス内容は××を追加するのが適切ではないか」のように設定します。このように具体的に設定すると、仮説の数値に近い選択肢を含めてアンケートを実施し、仮説の通りかどうかを検証するといった方針が定まります。具体的な数値なしに「ウェビナーが長すぎる」「プレミアムプランがあったほうがよい」といった回答を得られたとしても、改善の方針が定まらなくなってしまいます。実施方法・調査対象・サンプル数の決定アンケートの目的や仮説が決まったら、実施方法と調査対象、必要なサンプル数を決めます。実施方法は、Webアンケートや会場アンケートなどのうち実施しやすいものを選びます。調査対象者は、アンケートの目的に合う属性の人を集める必要があります。上記の仮説でウェビナーについて問う場合は普段ウェビナーの案内を出す顧客や見込み客となりますが、新しいサービスについてのアンケートの場合はどうでしょうか。新サービスの調査対象は、現在の顧客である「月額500円のサブスクリプションサービスを利用している人」ではないことに、注意が必要です。現サービスを使用していないが内容が違ったら購入するかもしれないターゲット層」を含めて調査する必要があります。次にアンケートを実施するサンプル数を決めます。アンケート調査では、サンプル数が少ない、および回答の割合(はい/いいえなど)が50%/50%に近いほど誤差が大きくなります。以下はサンプルサイズと誤差の早見表です。たとえば横軸のサンプル数が200で縦軸の「はい」の回答が30%だったとき、誤差は±6.4%となります。株式会社グルーブワークス、サンプルサイズ(人数)はどうやって決める?【便利な計算ツールもご紹介】表の右寄りの1000人を超えたエリアを見ると、サンプル数を増やしても誤差はさほど変わらないことがわかります。また、厳密にいうと必要なサンプル数はアンケートの集計・分析方法によっても違いがあります。ただ、ごく大まかな目安として、アンケートではサンプル数を500ほど集めることが基本と認識しておきましょう。実際にはアンケート対象者の数がもっと少ない場合もあり、十分なサンプルサイズを確保できないこともあるでしょう。しかしサンプルサイズと誤差の関係は知っておきましょう。アンケートの回収率を左右する、質問項目の作成アンケートの質問項目の作成では、以下のようなポイントをおさえます。冒頭に性別、年代などの属性を質問するアンケートの集計の際には、回答を属性で分析する「クロス集計」がよく行われます。回答者の傾向を深く知りたい場合、属性についての質問はできるだけ簡単にしつつ、ぜひ入れておきたい項目です。仮説をふまえ、正確に集計できるように項目や選択肢を設定する回答者にとってわかりやすく答えやすいアンケートを心がけます。選択肢を設置するときは、後で集計するときの計算方法も考えておきます。質問数を絞り込み、回答しやすさを考えて作成する質問数と質問の内容を厳選して、できるだけ絞り込みましょう。質問の順序は、答えやすいシンプルな質問から始めて、自然に内容が流れていくようにします。特定の答えを誘導しないようにする仮説で「こうではないか」と想定している結果があるとはいえ、誘導してしまったら正確な結果を得られません。質問や選択肢は恣意的な要素を排除してフェアに作成します。質問がわかりにくかったり長かったりして「アンケートの回答しやすさ」に欠けると、アンケートを最後まで回答することなく離脱してしまう回答者の割合が増えてしまいます。アンケートの回収率が下がると結果の精度も下がるので注意しましょう。MAのアンケート機能を活用マーケティング部門では大いに活用したいアンケートですが、実施して回答を回収したものの、その結果を施策に反映するまでに至っていないといった事態も考えられます。アンケートの作成、配布、回収、集計、分析という一連の作業を効率よく実施するために、アンケート機能が搭載されたMAが有効です。一般のMAにアンケート機能が実装されているとは限りませんが、シャノンマーケティングプラットフォームにはアンケート機能があり、サービス利用者に活用されている機能のひとつとなっています。シャノンマーケティングプラットフォームのアンケート機能により、アンケート作成から配布、集計までが効率よく簡単に行えます。複数回のアンケート履歴をリードに紐づけて継続的に管理できることも便利です。無料のGoogleFormなどでもアンケート作成が可能MAやアンケート作成ツールを使っていない場合、無料で利用できるGoogleFormsが便利です。Web上でアンケートフォームを簡単に作成し、メールで送信することができます。質問項目ごとにラジオボタン、チェックボックスなどの回答方法を選んで作成したアンケートフォームをメールで送信後、変身された回答はスプレッドシードに集計された状態で蓄積されます。マイクロソフトのOffice365にもほぼ同じようなFormsというアンケート作成機能があり、Excelで結果を集計できます。アンケート結果の活用事例多様なかたちでアンケートを活用する企業事例、シャノンのアンケート実施例をご紹介します。企業のアンケート活用事例アンケート施策やそのアンケートの集計結果はさまざまな形で活用されていますが、以下はその一例です。「紙ストロー」に関する意識調査結果(日本製紙グループ、2020年11月)紙ストローの使用感は「とてもいい」「いい」を合わせて62.6%と肯定的な結果が出ています。日本製紙の環境への取り組みをPRして企業イメージアップにも貢献するアンケート調査となっています。夏休みの宿題・過ごし方に関するアンケート(株式会社イオレ、2022年8月)「らくらく連絡網」のサービスを提供する同社がサービスのユーザーを対象としたアンケートを実施して、その結果をリリースしています。子育て世代に共感を呼びそうな内容でユーザー層にアピールするとともに、企業向けには子育て世代向けのマーケティング支援ができることを告知しています。アンケートに答えてプレゼントに応募(アサヒディアナチュラ2022年7月)「アンケートに答えて応募」は多くの企業が実施するプロモーション方法です。QRコートを読み取ってLINEからアンケートを送信し、プレゼントに応募します。商品について認知度を高めると同時に、ユーザーデータを集めることができる手法です。シャノンのアンケート活用事例シャノンでは各種のアンケートを実施して施策のエビデンスを得るとともに、集計結果を活用しています。アンケートから読み解く動画活用のポイント(2021年5月)企業と視聴者へそれぞれ、ビジネス情報の動画活用についてアンケートを実施。2020年時点で5割以上の企業がウェビナーを開始していること、視聴者はWebサイト動画からの情報収集を重視していることなどの結果をとりまとめ、発表しました。集計結果はニュースリリースとして配信したり、同時期にリリースした「動画管理機能」のプロモーションに活用したりしました。ウェビナーが定着した一方で、セミナーを希望する人は3割以上(2021年5月)ウェビナーが浸透した2021年秋、コロナ禍が落ち着いたらウェビナーよりもセミナーを希望するかどうかを調査し、セミナーを選ぶという回答が3割で、今後情報収集のチャネルは多様化すると結論付けました。このアンケート結果はウェビナーのテーマとして取り上げました。以下は、ウェビナーで実施する参加者アンケートについての記事です。参考:【事例あり】ウェビナーにおけるアンケートの重要性と回答率を高める質問項目を紹介!今回の記事ではアンケートの基礎知識と実施の手順について紹介しましたが、アンケートの集計と分析については以下で解説しているのでこちらも参照してください。参考:アンケート結果を活用するために欠かせない、アンケートの集計と分析の方法まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.アンケートはマーケティングの市場調査の位置手法に位置づけられます。企業にとって貴重な1次データが得られます。2.アンケートは以下のようにマーケティングで活用されます。・マーケティング施策の改善・ペルソナを設定する・顧客満足度を知る・商品や企業のブランドイメージを知る・新商品開発に活用する・営業資料として活用する・ホワイトペーパー/セミナーやウェビナーのコンテンツ・ニュースリリース3.有効な結果を得るために、アンケートの仮説設定や質問項目の絞り込みがポイントとなります。4.MAツールによりアンケートの作成、配布、集計、分析が自動化でき、見込み客や顧客データと一括で管理もできます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/survey/

    マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は?

  • 現代はモノやサービスが溢れています。消費者に選ばれるためには、消費者が本当に求めるモノやサービスが必要です。しかし、本当に求められるモノやサービスはなかなか生まれません。そのために多くの企業が市場調査や分析をして、求められるモノやサービスを開発しようとしています。消費者が本当に求めるモノやサービスを生み出すためには消費者の「インサイト」を捉える必要があります。インサイト(Insight)という言葉は、日本語で「洞察」や「明察」という意味です。消費者のインサイトを捉えることで、イノベーションにつながるアイデアが生まれます。この記事では、マーケティング活動に活かせるインサイトについてくわしく解説します。マーケティングについては「マーケティングとは?その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介!」でくわしく解説していますので、ぜひご覧ください。目次Toggleインサイトとはインサイトが注目される理由インサイトとニーズとの違いインサイトの調査方法アンケート調査ユーザーインタビュー行動観察ソーシャルリスニングインサイトのメリット・デメリットインサイトのメリットインサイトのデメリットインサイトの活用・調査事例日清食品JR東日本シャノンまとめインサイトとはインサイトとは、消費者を動かす隠れた行動原理や深層心理のことです。シャノンでは「顧客の隠れた買う気スイッチ」と呼んでます。人間の意識は潜在意識が5%、無意識が95%ともいわれています。この大半を占める「無意識」が消費者の行動原理につながります。消費者のインサイトを捉えれば、商品開発やマーケティング戦略に活かすことが可能です。消費者の購買意欲を高められるので売上があがり、企業としての存在感も高められます。インサイトが注目される理由現代は市場が成熟化しており、高品質なモノやサービスが溢れています。他社との違いを打ち出すことが難しいため、価格競争に陥りがちです。価格競争になると、値下げをしなければなりません。そうすると利益は下がり、消耗してしまいます。競合他社が多くひしめく中で持続的に利益を上げるには、他社と違った商品やサービスを開発する「差別化」が必要です。消費者のインサイトを捉えられていれば、これまで市場に出ていない新しいモノやサービスを開発できるので、競合他社との差別化につながります。インサイトとニーズとの違いインサイトとニーズは混同されがちですが、意味は異なります。インサイトは「消費者自身が無意識に抱いている欲求」です。一方、ニーズは「消費者自身が認識できている欲求」といえます。ニーズであれば消費者自身に聞くことである程度引き出せますが、インサイトは消費者自身が気づいていないので引き出すことのが難しいです。しかし、インサイトを理解できれば、消費者が本当に求めているものがわかります。インサイトとニーズの違いを表にまとめましたので、ご覧ください。インサイトニーズ消費者自身が無意識に抱いている欲求消費者自身が認識できている欲求競合他社は知らない競合他社も知っている競争優位性がある競争優位性はない(価格競争になる)上の表でインサイトとニーズは異なるとわかりましたが、どうすればインサイトを理解できるのでしょうか。具体的な調査方法をいくつかお伝えします。インサイトの調査方法インサイトの発見には顧客理解が必要になります。インサイトは無意識の中に隠されており、いる状態です。消費者自身が気づいていないものなので、直接質問しても答えを導き出すことができません答えられません。そのため、消費者の感情や思考、行動などを調査してインサイトを探る必要があります。これから紹介する調査方法を実施した後は、チーム内で振り返るデブリーフィングやワークショップをおこないましょう。ひとりで考えるだけではなく、チームでさまざまな考えを共有することでインサイトを発見できる可能性が高まります。アンケート調査アンケート調査のみで消費者のインサイトを発見することは難しいです。ただし、インサイトを調べる入り口としてアンケートは活用できます。アンケートによって定量調査をおこない、他の調査に活かしましょう。Webアンケートであれば、対面でおこなうアンケートよりも多くの回答が収集できます。集めたデータをもとに、ユーザーインタビューや行動観察などでインサイトの発見につなげていきます。アンケートの作成方法については「マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は?」でくわしく解説しています。ユーザーインタビューユーザーインタビューには、1対1でおこなうデプスインタビューや複数人でおこなうグループインタビューがあります。これらを活用することでインサイト発見のきっかけをつかめます。ただし、ユーザーに「どのような商品や機能がほしいですか?」と直接的な質問をしても意味がありません。インサイトは消費者自身が無意識に抱いている欲求なので、本人は答えられないはずです。そこで、写真を使って潜在意識を掘り下げるビジュアル刺激法が有効です。テーマを設定して、そのテーマに合うと思った写真を選んでもらいます。選んだ写真に対してインタビューを進めていくことで、インサイトを探っていきます。行動観察消費者の行動を観察することで、無意識な行動を確認できます。カルビーの元会長兼CEOの松本晃さんは、毎週末になるとスーパーやコンビニといった現場で消費者の行動を観察していました。カルビーのフルグラがまだ売れていなかった頃、フルグラが置かれているお米やシリアルコーナーには、そもそも人があまり立ち寄りませんでした。そこでフルグラを牛乳やヨーグルト売り場の近くに置いたところ、売上が伸びたのです。さらに1食分を小袋で売ったり、朝食に適した値段設定にするなどの施策をおこないました。結果、フルグラは5年で10倍の売上を達成するほどの大ヒット商品になっています。消費者の購買行動を観察し、「お米やパン以外の朝食の選択肢がほしい」というインサイトを捉えた結果といえます。ソーシャルリスニングTwitterやFacebook、InstagramなどのSNS(ソーシャルネットワーク)や口コミサイトなど、消費者の投稿を分析することでインサイトの発見につながります。1つひとつの投稿を確認するのは大変ですが、分析ツールを活用すれば時間をかけずに調査可能です。アンケートやインタビューの場合、決められた質問に対して回答しますが、ソーシャルリスニングでは率直な意見を集められます。自社の商品名やサービス名、会社名などで検索してみてください。また、これらはリアルタイムに情報発信されているので、現在の情報を手軽に得られるのが特徴です。インサイトのメリット・デメリット続いてインサイトのメリット・デメリットについて紹介します。インサイトを発見することで大きなメリットがありますが、発見するまでが大変です。メリットとデメリットを把握したうえで、インサイト調査をおこなうかどうか決定しましょう。インサイトのメリットインサイトを発見するメリットは、イノベーションにつながるアイデアが生まれる点です。消費者が無意識に求めているモノやサービスを提供できるようになります。イノベーションを起こせれば他社との差別化ができるので、シェアの拡大や顧客獲得につながります。価格競争からも抜け出せるので、売上・利益ともに伸びていきます。インサイトのデメリットインサイトのデメリットは、発見することが難しい点です。インサイトを調査するためには、人手やお金、時間といったリソースが必要です。長年調査をしても発見できない可能性もあります。また、継続して調査することが必要です。人の心理は時代によって変化します。「現在」のインサイトを捉えるためには、継続してインサイトを調査しなければなりません。大変ですが、そのぶんインサイトを発見できた場合の価値は大きいです。インサイトの活用・調査事例インサイトを発見することは難しいですが、発見できれば商品開発やマーケティング戦略に活かせるので、売上につながります。インサイトを開発やマーケティング活動に活用して、成功した企業事例を紹介します。日清食品日清食品のカップヌードルは、インサイトの活用事例として有名です。カップヌードルは若年層に人気のイメージが強く、シニア層への訴求ができていませんでした。そこで日清食品が目をつけたのがアクティブシニアです。シニア=健康志向というイメージでしたが、アクティブシニアをターゲットに調査した結果、自由に好きなものを食べており、健康と美味しさを求めていることがわかりました。アクティブシニアのインサイトを捉え、健康に配慮しつつスープの味にもこだわった「カップヌードルリッチ」が開発され、発売7か月で1,400万食を売り上げました。JR東日本JR東日本は、駅を集う場所という考えで「エキナカ」を生み出し、駅と一体化した商業空間「ecute(エキュート)」の開業を成功させました。駅を交通手段としての利用だけでなく、新たな市場としました。まさに駅ならではのインサイトを活用した事例です。JR東日本企画駅消費研究センターは、エキナカや駅のファッションビルなどでショッピングを楽しむ消費者を「エキシューマー」と名付け、「エキシューマー・インサイト」を探究しています。シャノン最後に、シャノンの事例としてインサイトの調査方法についてご紹介します。シャノンではコンテンツを企画する上で、顧客理解が浅いと企画が煮詰まってしまう場面があったので、アンケートやデプスインタビューを実施しています。アンケートでは、マーケティング部門のかたへご自身が在籍されているチームとご自身について尋ねる質問を中心に回答を集めたのですが、より具体的な業務について伺うデプスインタビューも実施し、その後は社内で振り返りミーティングを行っています。ちなみにデプスインタビューでは、ユーザーさまご自身のお話を伺うために、できる限り誘導するような質問はせず、インタビュワーが話すぎないよう心がけています。また、表情や話しかたなど少しでも違和感があった場合はメモを残しています。実際に話していただいた内容も重要なのですが、「あえて話さなかったこと」に隠れた思いがあると考え、チームでの振り返りの際に必ず触れるようにしています。まとめこの記事では、インサイトについて解説をしてきました。ポイントは以下の4つです。インサイトとは、消費者を動かす隠れた行動原理や深層心理のことです。人間の意識は潜在意識が5%、無意識が95%といわれており、この大半を占める「無意識」が消費者の行動原理につながります。インサイトとニーズは意味が異なります。インサイトは「消費者自身が無意識に抱いている欲求」。ニーズは「消費者自身が認識できている欲求」です。インサイトを捉えれば競争優位性が生まれます。インサイトの発見には顧客理解が必要です。インサイトの調査方法は大きく分けて以下の4つがあります。アンケート調査ユーザーインタビュー行動観察ソーシャルリスニングインサイトのメリットは、イノベーションにつながるアイデアが生まれる点です。一方、デメリットはインサイトを発見することが難しい点です。発見できた場合の価値は大きいといえます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/insight/

    インサイトとは?顧客となる消費者を知りマーケティングに活かす

  • 市場や消費者の変化スピードが増すなか、前例のない新しい課題に取り組むためにデータの重要性が増しています。そこで注目されているのが「データドリブン」です。データにもとづいてさまざまな施策をおこなうことで、消費者に選ばれる企業に近づけます。多くの企業では、仕事の中でデータを扱う機会もあるはずです。しかし、そのデータを活かせているケースはそれほどありません。どうすればデータドリブンを活かせるのでしょうか。今回は、企業にとって大切なデータドリブンの意味やマーケティング活動での活かし方について解説します。ぜひ、参考にしてください。目次Toggleデータドリブンとは?データドリブンの意味データドリブンが注目される理由データドリブンがDX化の鍵となるデータドリブンのメリット・デメリットデータドリブンのメリット再現性があるニーズをつかみやすくなる意思決定がしやすくなるデータドリブンのデメリット専門スキルが必要リソースが必要データドリブンをマーケティングに活かす方法目的を設定するデータの収集データの可視化データの分析意思決定と実行データドリブンをマーケティングに活かした事例JTBUSJNetflixデータドリブンを支援するツールビジネスインテリジェンス(BI)ツールアクセス解析ツールCDPツールCRMツールマーケティングオートメーション(MA)ツールまとめデータドリブンとは?データドリブンとは、データにもとづいて判断・意思決定をおこなうことです。勘や経験、度胸(KKD)に頼るのではなく、データをもとに判断・意思決定をおこないます。テクノロジーの進歩によって、得られるデータの質は高まっており、高度な予測や個人を対象としたアプローチなど、活用領域が広がっています。「データは21世紀の石油である」という言葉があるように、データの活用が企業のビジネスに大きな影響を与えます。データは膨大にあるので、集めるだけでは意味がありません。ゴールとなるデータの活用イメージを明確にして、収集と分析をし、活用することが重要です。そのためには、データとデータを扱う「人」が必要となります。データドリブンの意味データドリブン(DataDriven)のデータは「情報」、ドリブンは「~をもとにした」「~に突き動かされた」という意味です。そのため、データドリブンは「データをもとにした」「データに突き動かされた」といった意味になります。データドリブン以外にも「カスタマードリブン」「パーパスドリブン」など、ビジネスにおいてドリブンという言葉はよく使われます。データドリブンを実現するには、以下のプロセスが必要です。データを活用する目的データの収集データの可視化データの分析データをもとに意思決定・実行データドリブンが注目される理由時代の変化に伴って、消費者の購買行動は大きく変化しています。インターネットやソーシャルメディア(SNS)の普及、新型コロナウイルス感染拡大など、変化の要因はさまざまです。こうした消費者の変化に対応し、ビジネスを成長させるため、客観的なデータにもとづいた意思決定が注目されています。近年では「データドリブン経営」や「データドリブンマーケティング」など、データを軸にした取り組みが進んでいます。マッキンゼーによると、データドリブン企業は一般的な企業と比べて、より多くのユーザーを獲得する可能性が23倍、平均以上の利益率を達成する可能性は19倍になるそうです。データを収集しながら、戦略や開発、フィードバックのサイクルを短く回すことが企業にとっての成長につながります。データドリブンがDX化の鍵となる「データ」という言葉は、IT企業だけに関係あると思われがちですが、そうではありません。医療や福祉、製造業や農業などのあらゆる領域でもデータは活用できます。業界ごとのデータドリブン事例については下記の通りです。業界データドリブン事例医療電子カルテ、健康モニタリング など福祉排泄予測、転倒防止 など製造生産管理、サプライチェーン管理 など農業最適な収穫日の予測、水やりの予測 など近年、DX(デジタルトランスフォーメーション)が注目されているなか、DXとデータドリブンは密接に関わっています。データにもとづいて判断・意思決定をおこなうことがDX化の鍵です。企業がDXを進める過程で、PoC(ProofofConcept)をおこないます。PoCは概念実証のことで、新しい手法の実現可能性を探るための検証です。DX推進には検証を繰り返し、そのデータをもとに改善するサイクルが必要となります。これらを実現するために、精度の高いデータと最新のデジタル技術を活用することは欠かせません。DXについては、「DXとは何かをわかりやすく解説!今、企業はDXをどう進めている?」でくわしく解説しています。データドリブンのメリット・デメリットデータドリブンには、メリットだけではなくデメリットもあります。メリット・デメリットについて把握したうえで、データドリブンに取り組んでください。データドリブンのメリットデータドリブンの主なメリットは、以下の3つです。再現性があるニーズをつかみやすくなる意思決定がしやすくなるそれぞれのメリットについて、くわしく解説します。再現性がある従来の仕事のやり方には、勘や経験、度胸によって進められるものが数多くあります。このやり方だと属人化してしまい、担当者が居なくなると誰もわからないという状態になりかねません。データをもとに業務をおこなえば、担当者が変わったとしても再現性があります。勘や経験、度胸によって進められる仕事は、属人化されてしまうため再現性がありません。データドリブンでおこなう仕事は再現性が高いので、チーム内でも手法を共有しやすいのがメリットです。マニュアル化もしやすいため、引き継ぎもしやすく属人化を防げます。再現性が高まることでビジネスの成功確率も高まり、企業としての価値が高まっていきます。こうした背景からもビジネスドリブンの重要性は増していきます。ニーズをつかみやすくなる現代はモノやサービスが数多くあり、消費者のニーズは多様化しています。消費者のニーズをつかむには、1人ひとりに最適化されたモノやサービスが必要です。そのためにはデータの活用が効果的です。データをもとに商品を開発したり、マーケティングに活かすことで消費者のニーズをつかみやすくなります。消費者のニーズをつかめれば売上や利益にもつながり、企業価値が高まります。意思決定がしやすくなるデータを収集して分析すれば、数字による根拠が生まれます。勘や経験、度胸に頼らず、データによって誰もが意思決定をスピーディーにおこなえるようになるので、生産性向上にもつながるでしょう。データの精度が高まれば、意思決定の質も高まります。効果検証もしやすいので、もしも誤った意思決定がされた場合、データをもとに方向転換することも可能です。データドリブンのデメリットデータドリブンのデメリットは、以下の2つです。専門スキルが必要人手や費用がかかるそれぞれのデメリットについて、くわしく解説します。専門スキルが必要社内にデータが溜まっていても、使わなければ意味がありません。データを活用できる専門スキルを持つ人材が必要です。データドリブンを実現する際、データの収集、可視化、分析、意思決定、実行という流れになります。それぞれのステップで専門スキルが必要です。データドリブンのステップ必要な専門スキルデータの収集データを収集する目的やどのようなデータを集めるのかを決めるスキルデータの可視化誰が見てもわかりやすいよう可視化するスキルデータの分析ビジネスの成長に必要なデータを分析するスキル意思決定データをもとに正しい判断ができるスキル実行困難に陥ってもやり遂げるスキル複雑なデータを活用するために、データサイエンティストやデータアナリスト、さらにはデータマネジメントを実現するための管理職が必要不可欠です。データをもとにマーケティング活動をするには、データを活用できるマーケターも必要となります。マーケターについては「人気の専門職「マーケター」とはどんな仕事?マーケターになるには?シャノンのマーケターのスケジュールも公開!」でくわしく解説しています。ツールによって補完できる部分もありますが、会社によって事業内容は異なるので、社内に専門人材が求められます。こうした人材を育成することも、データドリブンを実現するうえで重要なポイントです。リソースが必要データドリブンを実現するには、専門スキルのある人材に加え、それをサポートする人手も必要です。こうした人材が社内にいない場合、育成をするか外部から採用しなければなりません。当然、採用や育成にはコストや時間がかかります。世界のデータ量は拡大し続けているなか、すべてを人の力で分析するのは難しいです。データを活用するためにはシステムやツールを導入する必要があり、費用がかかりますし、使い方を覚えるための学習時間もかかります。このように、ある程度の人手や時間、費用などのリソースが必要だと認識しておきましょう。データドリブンをマーケティングに活かす方法インターネットの普及やテクノロジーの発展によって、消費者のライフスタイルは多様化しました。時間や場所を問わずに情報を得られますし、ECサイトで買い物もできます。消費者は、顧客体験(CX)の高い商品やサービスを選択するようになりました。消費者に選ばれるため、客観的なデータにもとづいて意思決定をする「データドリブン」をマーケティングに活かす企業が増えています。そのためにはデータを集めるだけではなく、データの活用が必要です。データドリブンをマーケティングに活かす方法について、順番に説明していきます。目的を設定するデータドリブンをマーケティングに活かすには、まずはデータを活用する目的を決めます。Aという商品の売上をあげたいのに、まったく関係ないBのデータを収集して分析しても意味がありません。目的を設定し、それに合ったデータを活用しましょう。目的の設定にはKPI(重要業績評価指標)の設定が欠かせません。KPIを設定して、それを達成するためにどうすればいいか、データをもとに考えます。継続的に数値化することでPDCAを回しやすくなり、成果向上につながります。KPIについては「マーケティングの成否を分ける「KPI」「KGI」の重要性とは。シャノンがKPI設定で失敗した実体験もご紹介!」でくわしく解説しています。データの収集入手可能なデータはさまざまです。ウェブ上で得られるデータのほか、IoT(モノのインターネット)によってアナログ情報をデジタル化し、データを収集できるようにもなっています。具体的には下記のようなデータを収集できます。アクセスログアプリデータセンシングデータSNSデータPOSデータGPSデータ収集された必要なデータは、活用できる形式に直す必要があります。既に企業内に蓄積されたデータがある場合でも、目的に応じて活用できる形式に直します。データ収集するために、顧客管理システム(CRM)や営業支援システム(SFA)、マーケティングオートメーション(MA)ツールなどを活用しましょう。データにはさまざまな形式があるので、形式を統一しなければ分析しづらくなってしまいます。名寄せやデータクレンジングをして、適切な形に直しましょう。データクレンジングについては「データクレンジングとは?マーケティング施策成功のために欠かせないデータクレンジングの手順」でくわしく解説しています。データを収集する際には、データを扱うための管理や運用体制、セキュリティへの意識も重要です。システム面と人材面を整える必要があります。データの可視化データを収集し、分析した後はデータを見やすいように可視化しましょう。データの見かたがよくわからない人にも理解しやすいよう、わかりやすくすることが大事です。数値をグラフやチャートなどに変換することで、人間の脳はデータを理解しやすくなります。そうすると、これまで気がつかなかった課題に気づくことがあります。データの可視化の際には、数値の変化を一目でわかる形に変換することが望ましいです。誰が見てもわかりやすくすれば、同じ認識を持てるようになり、方向性が定まります。意見の相違が起こりにくくなり、業務効率が高まります。【代表的なデータの可視化例】グラフ(棒グラフ、円グラフ、折れ線グラフなど)チャート(バブルチャート、レーダーチャートなど)ヒートマップ相関図イラストなどデータをわかりやすく可視化するには、ビジネスインテリジェンス(BI)ツールの活用が有効です。データの分析適切な形に直されたデータをもとに、分析をおこないます。分析は解決したい問題に対しておこなってください。意思決定に関係しないデータ分析をしても意味がありません。データを統計的に分析する手法は数多くあります。そのなかで、市場調査などのマーケティング分野でよく使用されている分析手法を紹介します。分析方法内容クラスター分析大きなグループから似たもの同士のグループを見つけ出します。年齢や居住地域のようなあらかじめわかっているグループ分けではなく、趣味嗜好を組み合わせたグループを見つけ出すときに使用します。クロス分析項目をかけ合わせて集計します。アンケート調査の分析に用いられることが多く、シンプルでわかりやすい分析方法です。アソシエーション分析商品間の関連性を見つけ出します。スーパーやコンビニのように、さまざまな商品を扱う場合に有用です。ロジスティック回路分析複数の要因から事象の発生率を予測します。マーケティング以外に災害の発生予測や病気の発生率などにも活用されています。テキストマイニング多くのテキストデータから傾向を読み取り、可視化します。文章を単語に分割し、出現頻度や相関関係をAI(人工知能)で分析します。データの分析はデータドリブンには必須です。データ分析にかかる時間を短くすれば、コストカットにもつながるので、それを実現するためのAIやツールの活用が重要です。また、社内にデータ分析のスキルを保有する人材を確保することも重要といえます。意思決定と実行データドリブンを実現するうえで、意思決定は欠かせません。ノーベル経済学賞を受賞したダニエル・カーネマンは、「組織は意思決定を生産する工場である」という言葉を述べています。どのような組織でも意思決定はおこなわれます。勘や経験、度胸ではなく、データにもとづいて意思決定することで、意思決定の質はより良くなるはずです。データドリブンでは、収集されたデータを分析し、それをもとにアクションプランを考えて意思決定をし、実行に移します。実行後は、PDCAを回して精度を高めていきます。データドリブンで意思決定をすると、実際に業務にあたる従業員も納得しやすいです。経験や勘、度胸をもとに指示されるよりも、データをもとに指示されたほうが論理的です。「こんなことをしても意味ない」「経営層はどういう根拠で意思決定しているのか」といった不満も生まれにくくなります。モチベーション向上にもつながる可能性があります。データの収集や可視化、分析はあくまで手段です。成果を得るためには、意思決定と実行が重視されます。データを整備できても、活用できなければ無駄になってしまいます。データを意思決定や実行に結び付けられる仕組みが重要です。経営層がデータドリブンな考え方を持ち、データドリブンな組織作りを進める必要があります。データドリブンをマーケティングに活かした事例実際にデータドリブンをマーケティングに活かした事例を紹介します。紹介するのは、以下の3社です。JTBUSJNetflixそれぞれの事例についてくわしく見ていきましょう。JTB大手旅行会社の株式会社JTBでは、2017年にデータドリブンをおこなう戦略組織「データサイエンスセントラル」を立ち上げました。DMPを基盤にデータの統合と分析を実施。基盤と分析、施策を目的から逆算して設計し、施策を実行。その結果がデータベースに溜まり、PDCAを回しました。このようなデータドリブンをマーケティングに活かした結果、CVRが45%も増えた事例も生まれています。USJテーマパークを運営する、USJ(ユニバーサル・スタジオ・ジャパン)もデータドリブンマーケティングを実践しています。パーク内の行動データを取得するために、センシングやGPS、ビーコン、Wi-Fiなどのさまざまなソリューションを組み合わせて観測。最終的には地磁気のデータ活用をしています。この行動データをマーケティングや新サービスの開発に活用しています。業績のV字回復にデータドリブンが貢献しているといえるでしょう。データは来園者(ゲスト)を理解するうえでも欠かせません。データをもとに、ゲストに喜んでもらえるサービスを提要し続けています。Netflix世界190か国以上で動画配信サービスを展開するNetflix(ネットフリックス)は、データドリブンな企業として有名です。おすすめの動画を表示するレコメンドエンジンは、ユーザーの行動データを活用して作られています。レコメンドエンジンによって、ユーザーは自分好みの作品を発見でき、満足度が高まっています。Netflixではオリジナルコンテンツも作成していますが、データをコンテンツ制作にも活用しているのが特徴です。視聴データをもとに、ユーザーに好まれる作品ジャンルやストーリー、出演者などのデータを収集します。それをコンテンツ制作に活かしています。結果、作品の質が高まり、オリジナルコンテンツがゴールデングローブ賞やアカデミー賞を席巻するほどです。データドリブンを支援するツールデータドリブンを支援するツールはさまざまです。代表的なツールの種類や役割、ツール名は下記の通りです。ツールの種類ツールの役割代表的なツール名ビジネスインテリジェンス(BI)ツールデータを可視化するためのツール・MotionBoardCloud・Tableau・MicrosoftPowerBIなどアクセス解析ツールWebサイトを評価するためのツール・Googleアナリティクス・AdobeAnalyticsなどカスタマーデータプラットフォーム(CDP)ツール顧客情報を収集・結合・蓄積するためのツール・AdobeReal-TimeCDP・Rtoasterなど顧客関係(CRM)ツール顧客情報を一元的に管理するツール・eセールスマネージャーRemixCloud・kintone・SalesforceSalesCloudなどマーケティングオートメーション(MA)ツールマーケティング活動全般を自動化するためのツール・SHANONMARKETINGPLATFORM・MarketoEngageなどツールを組み合わせることで、効果は高まります。それぞれのツールについて、くわしく解説します。ビジネスインテリジェンス(BI)ツールビジネスインテリジェンス(BI)ツールは、収集されたデータを統合、加工し、見やすく可視化してくれるツールです。データの量が膨大になると「ビッグデータ」と呼ばれ、データの可視化が難しくなりますが、BIツールを活用すれば可視化しやすくなります。数字だけで見るよりも、グラフやイラストなどで可視化されたデータのほうが人は理解しやすいです。見やすくすれば誰でもデータを理解しやすくなるので、共通認識を持ちやすくなります。データをビジネスに活用するためには欠かせないツールです。Tableau社が提供する「Tableau」、Microsoft社が提供する「MicrosoftPowerBI」が代表的なツールです。アクセス解析ツールアクセス解析ツールは、Webサイトに訪れたユーザーの数や行動履歴をデータとして解析するためのツールです。Webサイトを評価するためには欠かせません。アクセス解析ツールで最も有名なのが「Googleアナリティクス」です。高機能なうえに無料で利用できるので、多くの企業で導入されています。アクセス解析ツールによって以下のようなことがわかります。検索キーワードサイトへの流入経路滞在時間PV(ページビュー)UU(ユニークユーザー)セッション数直帰率CV(コンバージョン)CTR(コンバージョン率)などGoogle社が提供する「Googleアナリティクス」、Adobe社が提供する「AdobeAnalytics」が代表的なツールです。アクセス解析については「マーケティングに欠かせないアクセス解析。Googleアナリティクスの目的、MAとの違い・使い方は?」でくわしく解説しています。CDPツールCDPは、顧客情報を収集・結合・蓄積するためのプラットフォームです。データがオンライン・オフラインに分散されている場合に、データを集約してくれます。CDPでは、自社で集めた「ファーストパーティクッキー」を管理するので、データの出どころが明確です。データの質も高く、顧客にパーソナライズされたサービスを提供するために役立ちます。CDPは他のツールと連携することで、効果がさらに高まります。Adobe社が提供する「AdobeReal-TimeCDP」、ブレインパッド社が提供する「Rtoaster」が代表的なツールです。CRMツールCRMは、顧客情報を一元的に管理するツールです。顧客のことを理解し、顧客の満足度を高めるために欠かせません。顧客を理解し顧客満足度を高めることは、売上拡大につながります。CRMの基本機能は以下の通りです。1) 顧客管理顧客のプロフィールと購入履歴、各種のコンタクト履歴までを一元管理します。コンタクト履歴には、顧客からの問い合わせやクレーム、セミナーへの参加などのコミュニケーション履歴も集約します。2) 問い合わせ管理顧客からの問い合わせ、商品への要望・クレームなどを管理します。3) 顧客フォロー管理商談や電話連絡など企業側からのアクション、メールマガジン配信やキャンペーン実施の履歴などを管理します。4) 顧客分析顧客データを正確に蓄積し分析することで、特にフォローすべき優良顧客の判定、マーケティングに役立つペルソナの設定などが可能です。Salesforce社が提供する「SalesforceSalesCloud」が代表的なツールです。CRMについては「顧客理解に欠かせないCRMとは?マーケティングにどう役立てる?」でくわしく解説しています。マーケティングオートメーション(MA)ツールマーケティングオートメーション(MA)ツールは、マーケティング活動全般を自動化するためのツールです。マーケティング活動が大幅に効率化されるため、生産性向上につながります。MAツールの主な機能は以下の通りです。ランディングページやWebフォームの作成セミナー/ウェビナーの管理キャンペーンマネジメントメールマーケティングWebトラッキングレポーティング他システムとの連携(CRM、SFA、BIツール、DMPなど)こうしたMAツールの機能を活用することで、顧客との関係構築や業務負担の軽減が可能です。他システムと連携すれば、各部門間で連携強化を図れます。シャノンが提供する「SHANONMARKETINGPLATFORM」などの製品があります。MAについては「マーケティングオートメーション(MA)とは?基礎知識やツールについてわかりやすく解説」でくわしく解説しています。MAを導入しようと考えているけれど、何からはじめればよいのかお悩みの方に向けて「MAのはじめかた」を公開しています。情報収集されている方は、ぜひ資料をダウンロードください。まとめこの記事では、データドリブンについて解説をしてきました。ポイントは以下の4つです。データドリブンとは、データにもとづいて判断・意思決定をおこなうことで、消費者の購買行動の変化に対応するために注目されています。データドリブンの主なメリットは、3つあります。再現性があること、ニーズをつかみやすくなること、意思決定がしやすくなることです。データドリブンをマーケティングに活かすには、データを集めるだけではなく、データを活用して進める必要があります。そのためには、人材が欠かせません。データドリブンを支援するツールはさまざまです。ツールを組み合わせることで、効果は高まります。消費者の購買行動は変化し続けているため、データの価値は年々高まっています。データドリブンを意識してビジネスを効率よく進めていきましょう。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/datadriven/

    データドリブンとは?意味やマーケティング活動での活かし方を解説

  • ブランドという言葉は日常生活の中でも良く耳にします。「ブランド力の高い企業や商品は何だと思う?」と聞かれたら、ある企業や商品・サービスを誰もが思い浮かべるはずです。こうした企業や商品・サービスは、突然ブランド力が高くなったわけではありません。積み重ねられたブランディングによって、ブランド力が高まっています。この記事では「ブランディング」について、わかりやすく解説します。ブランディングについて知りたいという方は、ぜひ参考にしてください。ブランディングには欠かせない「マーケティング活動」を支援するシャノンのマーケティングオートメーションはこちらでくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次Toggleブランディングとは?意味を解説そもそもブランドとは?ブランディングの目的ブランディングが必要とされる理由ブランディングとマーケティングの違いブランディングとPRの違いブランディングの種類企業ブランディング商品・サービスブランディングインナーブランディング採用ブランディングブランディングのメリット広告宣伝費の削減売上の向上利益率が高まる信頼性の向上人材採用しやすくなるブランディングをおこなう流れ目的の設定自社の現状分析ブランドアイデンティティの設定ブランドの浸透ブランド調査・改善ブランディング施策キャッチコピーキャラクターロゴパッケージスポンサードWebサイトオウンドメディアイベント・セミナーテレビCMブランディングに成功している企業LVMHスターバックスヤンマーまとめブランディングとは?意味を解説ブランディングとは、販売したい商品やサービスのターゲットとなる顧客を定め、顧客に共通イメージを形成することを目的とした活動を指します。ブランディングは企業が一方的に作るものではなく、顧客によって作られることもあります。自社が考えるブランドと近づけるために、ブランド戦略が必要になります。そのためには、製品・価格・販路・販促の戦略が必要です。そもそもブランドとは?「ブランド」の語源は、自分が所有する牛と他人が所有する牛とを区別するための目印としてつける「焼印」からだとされています。ブランド=高級品というイメージがあるかもしれませんが、そういうわけではありません。日用品の中にも、ブランド価値のある企業や商品は数多くあります。ブランドは顧客や従業員、株主などに影響を与えるもので「独自の価値」のことです。競合他社との差別化ともいえます。ブランドは企業の財務諸表上では見えませんが、他社との競争力という意味において貴重な資産です。企業の価値に大きな影響を及ぼしています。ブランディングの目的ブランディングの目的は、顧客に企業や商品・サービスのイメージを構築して思い浮かべてもらい、選ばれることです。そのためには、他社との違いや自社ならではの強みを明確にする必要があります。ブランディングを成功させるには、企業そのものや扱っている商品・サービスに魅力がなくてはなりません。イメージだけ良くしても、消費者はすぐに気がつきます。ブランディングが必要とされる理由現代ではモノやサービスが溢れており、企業の競争は激しくなっています。消費者となる顧客は、どの企業からモノやサービスを買えばいいのか決めきれません。そこで価値観に合った企業から購入を考える機会が増えています。ブランディングに成功すれば、顧客から選ばれる存在となれます。自社のファンとなってくれる顧客を獲得でき、LTV(ライフタイムバリュー)の増加につながります。LTVについては「LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性と施策を解説」をご覧ください。さらに他社と比べて競争優位性を得られます。値上げをしても選ばれる可能性が高まり、価格競争に巻き込まれません。知名度や信頼性も向上するため、資金や人材を集めやすくなります。従業員にも自社で働く誇りが生まれ、モチベーションが高まります。このように、さまざまな理由からブランディングは必要とされているのです。ブランディングとマーケティングの違いブランディングとマーケティングの違いは、目的にあります。ブランディングの目的は、顧客に企業や商品・サービスのイメージを構築して思い浮かべてもらい、選ばれることです。マーケティングの目的は、商品やサービスの販売促進です。著名な経営学者であるピーター・ドラッカーは、マーケティングの目的について「マーケティングの目的は販売を不要にすることだ」と述べています。ブランディングとマーケティングの関係に対する考えはさまざまです。ブランディングはマーケティングのひとつの要素であるという考えや、マーケティングの上位概念という考えなどがあります。マーケティングについては「マーケティングとは?その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介!」でくわしく解説しています。ブランディングとPRの違いブランディングとPRの違いも目的にあります。先ほども記載したようにブランディングの目的は、顧客に商品やサービス、企業のイメージを構築して思い浮かべてもらい、選ばれることです。PRは「パブリック・リレーションズ」の略語で、日本語では「広報」という意味となり、顧客との関係づくりが目的です。ブランディングとPRのどちらかだけを進めればいいわけではなく、同時に進めることで顧客に認識してもらい、顧客満足度を高められます。ブランディングの種類ブランディングには、大きく分けて以下の4つの種類があります。企業ブランディング商品・サービスブランディングインナーブランディング採用ブランディングそれぞれくわしく解説します。企業ブランディング企業ブランディングとは、企業のイメージや価値を顧客に伝える活動を指します。企業ブランディングを進めるには、企業のミッション・ビジョン・バリューといった企業理念を定義し、それを構築していくことが重要です。CSR(企業の社会的責任)を実施することも企業のブランディングにつながります。企業ブランディングの具体的な施策は以下の通りです。環境保護への取り組み社会貢献への取り組み企業CMオウンドメディア など近年は、社会的にSDGsへの意識が高まっているため、こうした活動は企業ブランディングにも欠かせない要素です。CSR活動や企業理念を社内外に発信することで、顧客に企業のイメージを印象づけられます。商品・サービスブランディング商品・サービスブランディングとは、企業が販売する商品やサービスが消費者に選ばれ続けるための活動を指します。商品・サービスの魅力や価値を消費者に伝えることで、長期的なファンになってもらいます。商品・サービスブランディングは、商品・サービスそのものに価値があることが前提です。食品であれば美味さや栄養素などが前提となり、そのうえでパッケージやネーミングなどによって商品の価値を高めます。商品・サービスブランディングの具体的な施策は以下の通りです。名称の決定・変更外観・パッケージの決定・変更価格の決定・変更商品・サービスCM などすでにある商品やサービスの名称やパッケージなどを変更する、「リブランディング」もよくおこなわれます。インナーブランディングインナーブランディングとは、自社のミッション・ビジョン・バリューといった企業理念を社員に浸透させる活動を指します。社員が共通認識を持ち、自社に愛着を抱きやすくなり、モチベーション向上につながります。自社に愛着を抱くことで離職率が低下し、事業の安定性が高まります。インナーブランディングは、短期的に成果の出るものではありません。社員とのコミュニケーションを継続的におこない、長期目線で考えてください。インナーブランディングの具体的な施策は以下の通りです。社内報ワークショップ定期的な経営層との交流社内イベント などインナーブランディングの効果が出ているかを計測するために、社内アンケートや組織サーベイという手段があります。これらを定期的に実施することで、社員が会社のことをどう思っているのかを調査できます。採用ブランディング採用ブランディングとは、自社の魅力を伝えることで人材採用をしやすくする活動を指します。自社が社会にどのように役立っているか、どのような社風か、労働環境はどうなっているのかなどを伝え、求職者に「この会社で働きたい」と思ってもらえるように取り組みを進めます。採用ブランディングの具体的な施策は以下の通りです。福利厚生の充実オフィスの整備採用サイト採用イベントへの出展 など労働人口が減少し、人材不足が叫ばれるなか、企業にとって人材を獲得することは事業を成長させるために欠かせません。採用ブランディングをおこなうことで、採用にかかる費用も削減できます。ブランディングのメリットブランディングに成功すると、さまざまなメリットがあります。具体的な内容について見ていきましょう。広告宣伝費の削減売上を伸ばすために、ウェブ広告やテレビCMなどを出すことがあります。当然、それに伴う広告宣伝費がかかります。しかし、広告は出しているときには売上に貢献してくれますが、止めると効果はなくなってしまうケースがほとんどです。そのため、売上を伸ばすためには定期的に広告を出さなければなりません。ブランディングに成功していると、知名度が上がるので一定の顧客を獲得できます。顧客がファン化してくれれば、長期にわたって売上に貢献してくれますし、周囲の人に薦めてくれるかもしれません。そのぶん広告宣伝費の削減につながります。売上の向上ブランディングに成功していると顧客に想起してもらえるので、売上が伸びます。顧客は、知らない商品を自ら欲しがることはありません。スーパーやコンビニなどでたまたま目にしたものを買う可能性はありますが、これは自ら欲しがったわけではなく偶発的です。食品を例に挙げると、ブランディングに成功して知名度のある商品と知名度のない商品では安心感が違います。そのため、ブランディングに成功した商品が選ばれることが多いです。食品といった口に入るものや風邪薬といった健康に関するものだと尚更です。利益率が高まるブランディングに成功すると利益率が高まります。洋服やバッグなどは原材料費がそれほど変わらなくても、販売会社のロゴが刻印されているだけで価格が高く設定されています。これはまさにブランドに付加価値があるため、価格プレミアムが生まれています。ブランディングに成功していれば、会社や商品・サービスにファンがついてくれるので、他社と価格面で競争する必要がなくなります。結果、価格を高く設定できるので、利益率を高められます。利益率が高いと会社に残るお金が多くなるので、それをさらにブランディング活動や商品開発につぎ込めるという好循環が生まれます。信頼性の向上ブランディングは、企業や商品・サービスの信頼性にも関わってきます。あなたの頭の中にも、「なんとなくあの企業は信頼できる、信頼できない」というイメージがあるのではないでしょうか。これはブランディング施策の結果です。適切なブランディング施策をすれば、企業や商品の信頼性向上につながります。信頼性の高いブランドとなるには時間がかかりますし、信頼が崩れるのは一瞬です。しかし、信頼性の高いイメージを獲得・維持できれば、企業にとって大きな武器となります。人材採用しやすくなるブランディングに成功して認知度が高まると、人材採用がしやすくなります。求職者の立場で考えてほしいのですが、知らない企業よりも知っている企業で働きたいと思うのではないでしょうか。会社や商品のファンが、求人に応募してくれる可能性もあります。そうした人材は会社や商品に思い入れがあるので、モチベーションも高いです。人材採用がしやすくなると、求人広告費や人材紹介料などの採用にかかる費用も抑えられます。ブランディングをおこなう流れブランディングをおこなう流れは大きく5つに分けられます。それぞれ具体的に見ていきましょう。目的の設定まずは、自社がどのようなブランドイメージを持たれたいのかといった目的を設定します。それぞれに目指すイメージが異なるとブランディングはできませんし、結果の検証もできません。すべての人にブランディングをおこないたいところですが、現実的ではありません。ブランドを広めたいターゲットとなる顧客を設定してください。多くの企業では、活動における予算や人材は限られます。そのため、ターゲットを絞り込むことで効率的にブランディングをおこなえます。まずはターゲット層へのブランド浸透を図り、成功したら近い層に向けて展開していきましょう。自社の現状分析目的の設定ができたら、自社の現状分析をしていきます。自社を知るためには、他社や外部環境分析をする必要があります。そこで役立つのがマーケティング分析手法です。マーケティング分析手法の種類マーケティング分析手法の内容PEST分析事業の外部環境を知ることができる3C分析事業を客観的に評価できるVRIO分析企業の内部環境を評価できるSWOT分析内部環境と外部環境を比較検討できるSTP分析セグメント・ターゲット・ポジショニングを設定できる4P/4C分析戦略を具体化できるマーケティングの分析手法については、「「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介」でくわしく解説しています。ブランドアイデンティティの設定ブランド論の第一人者であるデービッド・アーカー教授によれば、ブランドアイデンティティとは「ブランドの名前やシンボルと結びついた資産の集合であり、商品やサービスによって顧客に提供される価値を増大させるもの」です。ブランドアイデンティティは企業側が意図したものであり、ブランドに対するイメージは受け手である顧客側の認識となります。そのため、ブランドアイデンティティとブランドイメージは異なる可能性もあります。顧客が認識するブランドイメージと企業が理想とするブランドアイデンティティを近づけるため、戦略を考えて実行する必要があります。ブランドアイデンティティを構成する要素は複数あります。 要素と内容については、下記の通りです。(参照:「平成28年度輸出戦略実行事業」ブランディングの考え方・海外事例整理、アクセンチュア株式会社)ブランドアイデンティティの要素内容五感的特徴視覚・聴覚・触覚・嗅覚・味覚に関する特徴事実的特徴品質管理にもとづいた安全性などの内容に関する科学的な特徴機能的価値科学的な機能面の価値情緒的価値希少性や信頼性などの情緒的な価値ライフスタイル的価値おしゃれさや高級感などのライフスタイル的な価値社会・倫理的価値サステナビリティやフェアトレードなどの社会・倫理的価値このようにブランドを形成するには、商品の事実的な特徴や機能的特徴に加え、顧客の感性に訴求する必要があります。ブランドの浸透ブランドアイデンティティを設定したあとは、ブランドを浸透させるために活動します。浸透させる対象は顧客だけではなく、社員に対してもです。ブランドを浸透させるためには、コストや時間がかかります。長期的なプランを考え、継続して施策をおこなうことが重要です。ブランドを浸透させる方法はさまざまあります。後ほどブランディング施策で解説します。ブランド調査・改善ブランドが浸透しているかを把握するため、定期的に調査をおこなってください。調査の前に「ブランドエクイティ」と呼ばれるブランドの資産価値を評価する基準を決めておきましょう。ブランドエクイティには以下の5つの要素があります。ブランド認知ブランド連想ブランドロイヤリティ知覚品質その他のブランド資産調査方法として、ユーザーインタビューやアンケートが有効です。浸透には時間がかかるため、年に1回程度が目安となります。これを毎年おこなってください。調査の結果、課題点が見つかるはずです。それをもとに改善をしていきます。時代によって外部環境は変化するので、ブランドも変わらなければなりません。状況によってはリブランディングも必要です。ブランディング施策ブランドを浸透させるための具体的な9つの施策についてお伝えします。どれも重要な施策です。キャッチコピーキャッチコピーは、企業の特徴や強みを短い言葉で表現したものです。質の高いキャッチコピーは、長年にわたって顧客の心に残ります。キャッチコピーを聞いただけで、商品名や企業名が頭に浮かぶ経験をしたことがあるのではないでしょうか。株式会社ロッテの「お口の恋人」というキャッチコピーは、コーポレートメッセージとして多くの消費者に浸透しています。他にも株式会社ニトリの「お、ねだん以上。ニトリ」というキャッチコピーは、ニトリの強みや特徴を形にしています。キャッチコピーはブランドコンセプトを表しているので、Webサイトやプロモーションなど、さまざまなところで活用できます。キャラクター自社オリジナルのキャラクターを制作し、起用することでブランディングにつながることもあります。株式会社不二家の「ペコちゃん」は、まさに不二家を象徴する存在です。不二家の店頭にペコちゃんの人形が置かれているのを見かけたことがあるのではないでしょうか。ペコちゃんはテレビCMや商品パッケージ、商品名にも起用されています。キャラクターは時代に応じて変化します。ペコちゃんもデザインが変化していますし、今の時代に適応してペコちゃんのSNSアカウントも開設されています。ペコちゃんの姿を見かけるだけで不二家のお店や商品が思い浮かぶのは、長年に渡るブランディング施策の成果です。ロゴロゴは、企業や商品・サービスのコンセプトをわかりやすく表現するものです。生活に浸透しているロゴは、見るだけで企業名や商品・サービスが思い浮かぶのではないでしょうか。マクドナルドやナイキのロゴは、全世界で認知されています。ロゴには言葉の壁がなく、多くの場所で活用できます。ロゴの活用場所は以下の通りです。看板商品パッケージパンフレットWebサイトノベルティ制服などさまざまな場面で活用できるロゴは、ブランディングには欠かせない存在です。そのぶん、使用方法は厳しく規定する必要があります。パッケージパッケージには、商品の特徴や魅力を伝える役割があります。顧客に伝えたいメッセージをうまくパッケージに反映させることで、ブランディングだけでなく売上にも影響を与えます。株式会社明治の「明治ザ・チョコレート」は、パッケージを変更したことでブランド価値向上と売上向上を実現しました。商品は2014年に販売開始され、2016年にリニューアル。パッケージデザインも変えました。複数のデザイン会社に依頼し、十数種類のデザイン案の中から決定したそうです。手作り感や高級感のあるパッケージに変更し、チョコレート専門店で販売されているチョコレートのような雰囲気を演出しました。2022年9月には更にリニューアルをし、カカオ産地の循環をイメージしたパッケージデザインへ変更しています。パッケージで産地と消費者のサステナブルなつながりを訴求する狙いがあるようです 。このようにブランディング施策の一環として、伝えたいメッセージをパッケージに反映するケースもあります。スポンサードスポーツ大会やイベントのスポンサードをすることで、ブランド価値向上をおこないます。世界で約100億本を売り上げているエナジードリンク「レッドブル」 を販売するレッドブル社は、さまざまなスポーツ大会やチーム、個人アスリートにスポンサードしています。有名スポーツや選手に限らず、まだそれほど知名度のないスポーツや選手に対してもスポンサードをしているのが特徴です。最近では、e-sportsイベントや選手にもスポンサードをしており、若者をターゲットにしたブランディング施策もおこなっています。Webサイト総務省の「情報通信白書」によると、日本のインターネット利用率は83.4%と高いです。 多くの人が気になる企業や商品・サービスについてインターネット上で調べます。そのため、ブランディング施策においてもWebサイトは重要な存在です。株式会社サイバーエージェントのWebサイトは、メインビジュアルに社員インタビューやサービス紹介を掲載しています。サービス内容やサステナビリティに関する取り組みも見やすくまとめられており、顧客が会社の情報を得やすく設計されています。オウンドメディア自社で保有するオウンドメディアは、コントロールしやすいためブランディング施策に最適です。コンテンツを発信することで、自社について幅広く知ってもらえます。トヨタ自動車株式会社が運営する「トヨタイムズ」は、トヨタに関する情報を中心に発信し、テレビCMや雑誌、YouTubeとも連携しています。これまで公開されることのなかったトヨタのありのままの姿を発信することで、顧客との接点を作っています。自社で保有するメディアという意味では、YouTubeチャンネルやTwitterやInstagramのアカウントもオウンドメディアといえます。イベント・セミナーイベントやセミナーを定期的に開催することで、ブランディングにつなげられます。広告事業をおこなう企業が広告に関する勉強会やセミナーを定期的に開催すれば、「あの会社は広告にくわしい」というブランド醸成に効果的です。ほかにも企業の代表や社員が専門家としてイベントやセミナーへ登壇すれば、参加者に信頼感を与えられます。テレビCMテレビの影響力はまだ高く、CMによってさまざまな年代の方に企業や商品・サービスのことを知ってもらえます。動画はテキストや写真によるコンテンツと比べて5000倍もの情報量があると言われているため、 多くの情報を届けられます。最近では、企業の取り組みをCMで放映するBtoB企業も増えていますが、これはまさにブランディング施策の一環です。世界最大のガラスメーカーであるAGC株式会社は約110年の間、「旭硝子」という社名で事業をおこなっていましたが、グローバル一体経営を実現するため、2018年に社名を旭硝子からAGCに変更しました。社名変更を多くの人に知ってもらうため、テレビCMを放映しブランディング施策を進めています。ブランディングに成功している企業ブランディングに成功している企業は数多くあります。その中でも特徴的な3社を紹介します。LVMHLVMHは、LOUISVUITTON(ルイ・ヴィトン)やDior(ディオール)、BVLGARI(ブルガリ)などの商品を扱っています。LVMHの扱う商品の中でも、ルイ・ヴィトンについて取り上げます。ルイ・ヴィトンは、1854年に旅行鞄専門店からスタートしました。その後、1896年にLとVの文字を組み合わせたモノグラムが誕生し、ブランドを象徴するロゴとなっています。ヨーロッパのみならず日本でも大人気のブランドです。品質へのこだわりはもちろんのこと、大規模な広告プロモーションの展開や出店場所へのこだわりなどにより、ブランディングに成功しています。最近では、サステナビリティにも力を入れており、公式サイト上にサステナビリティに関するページを公開しています。スターバックススターバックスは、多くの人に愛されている世界最大のコーヒーチェーンです。1971年にワシントン州に第1号店がオープンし、1996年になると銀座に日本第1号店がオープンしました。コーヒーが美味しいうえ、おしゃれで高級感のある店内が「サードプレイス(第3の場所)」として人気です。割引やテレビCMによる大規模プロモーションをおこなわなくてもブランディングに成功している珍しい企業です。人と地球とコミュニティを大切にしており、「女性活躍における行動計画」の策定や紙ストローの導入など、SDGSへの取り組みも注目されています。ヤンマーヤンマーは、1912年に創業された歴史のある企業です。大地と海と都市をフィールドに農業機械の製造販売や船舶用エンジンの開発、エネルギーマネジメントシステムの開発・提供などをおこなっています。1959年に『ヤン坊マー坊天気予報』の放送を開始し、2014年までの55年間に渡って続きました。このヤン坊マー坊のイメージが強かったヤンマーですが、創業100周年を迎えた2012年、グローバル市場でブランディングを進めるためにリブランディング施策を実施。コーポレートアイデンティティや商品デザインを変更しました。ブランディング活動の結果、ブランドイメージは向上し、入社希望者の増加やメディアへの露出が増えています。まとめこの記事では、ブランディングについて解説をしてきました。ポイントは以下の5つです。ブランディングは、販売したい商品やサービスのターゲットとなる顧客を定め、顧客に共通イメージを形成することを目的とした活動です。ブランディングの目的は、顧客に商品やサービス、企業のイメージを構築して思い浮かべてもらい、選ばれることです。そのためには、他社との違いや自社ならではの強みを明確にする必要があります。ブランディングの種類を大きく分けると以下の4つです。企業ブランディング商品・サービスブランディングインナーブランディング採用ブランディングブランディングのメリットは以下の5つです。広告宣伝費の削減売上の向上利益率が高まる信頼性の向上人材採用しやすくなるブランディング施策は大きく分けると以下の9つです。キャッチコピーキャラクターロゴパッケージスポンサードWebサイトオウンドメディアイベント・セミナーCMビジネスにおいてブランディングは重要ですが、成功させるのは簡単ではありません。長い時間とお金がかかることを理解したうえで、短期的な効果を求めず長期的な目線で取り組んでください。 最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/branding/

    ブランディングとは何か?企業の成功事例や意味をわかりやすく解説

  • 潜在顧客とは自社の商品やサービスのことを知らないユーザー、または名前は知っていても、その商品が自分のニーズに合うと知らないユーザーのことです。マーケティングではまず顕在顧客からアプローチしますが、それだけでは不十分なので潜在顧客へのアプローチが必要になってきます。今回は、手間がかかるけれど、うまく情報を届けられたら顕在顧客よりも成果が得られる、そんな「宝の山」である潜在顧客へのアプローチの方法について解説していきます。最後に潜在顧客の掘り起こしに成功した企業の事例、シャノンの潜在顧客向けマーケティング施策の事例もご紹介しています。シャノンのMAでは、潜在顧客の興味・関心引き上げにお役立ていただける機能を豊富に搭載しております。よりくわしい製品機能はこちらをご覧ください。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次Toggle潜在顧客とは? 見込み顧客、顕在顧客との違いはなにか潜在顧客とはどんな顧客か顕在顧客、潜在顧客、見込み顧客の違いと位置づけBtoBビジネスでは、顧客の多くが潜在顧客BtoBビジネスにおける潜在顧客アプローチの進め方潜在顧客へアプローチするメリット潜在顧客へアプローチする方法潜在顧客向けアプローチの注意点潜在顧客へのアプローチ事例。シャノンではオウンドメディアをメインに展開潜在顧客を取り込んだ企業事例シャノンではコンテンツマーケティングのほか、「バンパー広告」も実施まとめ潜在顧客とは? 見込み顧客、顕在顧客との違いはなにかまず潜在顧客、見込み顧客、顕在顧客などの定義について確認していきます。潜在顧客とはどんな顧客か潜在顧客とは、本来ニーズがありながらも購買行動を起こしていない顧客のことをいいます。もう少し細かくみていくと、潜在顧客のなかには、以下のような人たちがいます。自分のニーズに気づいていない人消費者自身も明確に気付いていないニーズを「潜在ニーズ」、さらにそれよりも深層心理にある欲求を「インサイト」といいます。自分自身に何らかの悩みがありながらも、その悩みを本人は明確に認識していない状態を指します。参考:インサイトとは?顧客となる消費者を知りマーケティングに活かすニーズには気付いているが、それに応えられる商品を知らない人これはBtoBで特に多いケースです。たとえば業務効率化SaaS分野では多くの新しいツールが登場していますが、企業の総務、営業など各部門の担当者が自社の課題を解決できるツールについてまだ知らないことがよくあります。ニーズがあり商品も知っているが、ニーズと商品が結びついていない人BtoCの例を1つ挙げます。最近ブームになった健康食の1つにオートミールがあります。ブームとはいえまだ試していない人も少なくありません。そのなかには、「オートミールは健康にいいが味がよくない」というイメージを持っている人もいます。しかし食べやすくした新商品があること、オートミールのアレンジレシピが豊富なことなどの情報をうまく届けたら、さらに購買層を開拓できる可能性があります。BtoBでも、名前をきいたことがあるが内容をよく知らないサブスクリプションサービスの事例は多くあり、ニーズのある潜在顧客へいかにリーチするかが課題となっています。顕在顧客、潜在顧客、見込み顧客の違いと位置づけ潜在顧客以外に顕在顧客、見込み顧客などの言葉もあります。「顕在顧客」とはニーズが顕在化している人ニーズの認識があり、それに応える商品があることも知っている顧客のことを顕在顧客といいます。顕在顧客は商品の広告やWebサイトを見るなど、自分からアクションをおこします。「見込み顧客」は、その何割かが将来の顧客となる見込み顧客は見込み客、リード(Lead)ともいいます。見込み顧客という用語が示す対象が最も狭い場合は、マーケティング部門でメールアドレスなどを取得した「見込み客リスト」の顧客です。それより広い意味では、顕在顧客とほぼ同義で使われることがあります。さらにもっと広く、「未来の顧客になりうる人」のすべてという意味で、潜在顧客と顕在顧客のすべてを対象として「見込み顧客」と呼ぶこともあります。以下の左の図は、シャノンがマーケティングに使用している「購買ピラミッド」です。商品名を知っただけの人は「認知」のフェーズで、この部分の顧客は「潜在顧客」にあたります。そこから「興味」→「関心」→「比較・検討」へと関心度が高まるフェーズは「顕在顧客」です。潜在顧客は「認知」フェーズ外にも多くいるので、マーケティング部門はより多くの潜在顧客を見込み客として取り込めるよう施策を続けることが重要です。ほかに、「未顧客」「非顧客」という用語もあります。未顧客は今顧客でない人、非顧客は自社の商品を買わない人のことをいいます。潜在顧客は未顧客のなかに含まれている可能性がありますが、非顧客は「買わない、興味がない」というグループなので、潜在顧客がいないとみなされます。BtoBビジネスでは、顧客の多くが潜在顧客BtoBビジネスでは毎年多数のサブスクリプションサービスが登場していて、そのうち多くの企業に名前を知られかつ内容も知られているサービスはわずかです。シャノンが提供しているMAツールにしても、何のためにどう使うのか、導入したときに成果が得られるのかなど、見込み客に対してサービスを理解してもらうまでに多くのコミュニケーションを必要とします。一方顧客となる企業の側は、DXを推進が急がれるなかで多くの課題を抱えています。BtoBマーケティングではまず、「自社のサービスを認知してもらう」、つまり潜在顧客へのアプローチが重要となっています。参考:DXとは何かをわかりやすく解説!今、企業はDXをどう進めている?BtoBビジネスにおける潜在顧客アプローチの進め方主にBtoBビジネスを想定して、潜在顧客の掘り起こしのための施策、その後の流れなどを解説します。潜在顧客へアプローチするメリット潜在顧客へアプローチすることには、以下のようなメリットがあります。顕在顧客よりも競合が少ないすでに商品について知識がある見込み顧客は、自ら調べたり競合商品を比較検討したりして購買行動を進めていくことが多く、企業側からアプローチできる余地があまりありません。しかし潜在顧客にアプローチして接点を持てれば、競合に先んじて情報を届けることができます。顧客を増やせるBtoCですでによく知られている商品の場合なら潜在顧客は少ないですが、BtoBの場合、顕在顧客よりも潜在顧客のほうがずっと多いと考えられる場合も多く、潜在顧客への効果的なアプローチが顧客を増やすために欠かせません。関係性を築けたときは信頼を得られる潜在顧客へのアプローチでは、商品を「知らせる」ことから始まり、ていねいなコミュニケーションの積み重ねがあります。結果的に見込み顧客、顧客と進展した場合には、信頼関係が築かれていてロイヤリティの高い顧客となる可能性があります。潜在顧客へアプローチする方法潜在顧客は自ら商品を検索したり、自社のWebサイトを訪れたりはしてくれません。したがって、多様な方法で情報を届ける必要があります。BtoBビジネスの場合の潜在顧客へのアプローチ方法として、以下があります。Web広告潜在顧客へ情報を届ける方法として即効性が高いのがWeb広告です。Web広告にもいろいろな種類がありますが、「ディスプレイ広告」をはじめ、「動画広告」「SNS広告」「記事広告」などが有効です。商品について直接伝えるのではなく、「こんな困りごとありませんか?」というように、企業が業務上でかかえている課題感に訴えるコンテンツで、担当者の目に留まりやすくします。参考:Web広告の種類と役割、効果的な運用方法を紹介!オウンドメディア/SEO潜在顧客へのアプローチとしてはオウンドメディアによるコンテンツマーケティングも有効です。ただし、広告よりも手間と時間がかかります。何らかの課題を抱えた企業の担当者が解決策や手がかりとなる情報を探すために自然検索で入力しそうなワードを想定して、そのソリューションとなるようなコンテンツを幅広く展開します。オウンドメディアのコンテンツは時間をかけて多様なキーワードをカバーできる内容で充実させていきます。できるだけ潜在顧客が検索しそうなキーワードに対して自社のページを上位表示させるようなSEO対策も必要です。参考:オウンドメディアのメリットとは?はじめかたから運用のポイントまでを解説SEOをわかりやすく解説!検索順位を上げるためにまずとるべき対策は?展示会多数の企業が出展するオンライン/オフラインの展示会は、多様な企業、業種、役職の人が訪れるため、他では出会えない潜在顧客に出会える可能性があります。展示会では多くの人が訪れやすいブース展示を工夫し、プレゼントを用意して積極的な声掛けを行うなどの対策でできるだけ幅広く集客し、名刺交換をします。参考:展示会ブースを出展して集客する方法!ポイントは装飾やデザインセミナー/ウェビナーの開催ターゲットとする企業の担当者にとって興味・関心が高いと思われるキーパーソンによる講演、企業の課題解決のヒントになる勉強会など、自社の商品を知らない見込み顧客が参加してみようと感じるようなコンテンツを用意して、Web広告やDMなどで幅広く告知を行い、集客します。セミナー/ウェビナーが見込み顧客にとって満足度の高いものであれば、その後自社の商品にも興味を持ってもらえる可能性が高くなります。DMダイレクトメールを送付する方法です。ほかの方法ではリーチできない見込み顧客と接点が得られる可能性があります。SNSやYouTubeの企業アカウントの運営広告やオウンドメディアと連携させながらSNSの企業アカウントから定期的に情報を発信します。定期的にSNS投稿する手間がありますが、潜在顧客の目に留まる機会を増やすことができます。TVCM、タクシー広告潜在顧客に注目してもらうためには、TVCMやタクシー広告という選択肢もあります。以上のように多くのマーケティング施策が考えられます。上記のなかで自社に合ういくつかの施策を組み合わせて進めていきます。シャノンのマーケティングオートメーションでは、セミナー(ウェビナー)やDMなど潜在顧客向けの施策の実施・管理が可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら潜在顧客向けアプローチの注意点潜在顧客へのアプローチでは、以下の点に注意が必要です。リーチするまでに手間と時間がかかるWeb広告でもコンテンツマーケティングの手法でも、個別の商品名や優れた機能を伝えても潜在顧客には届きません。潜在顧客へのアプローチでは、ターゲット企業の担当者にとって「役に立ちそう」と思ってもらうまでに手間と時間がかかります。オウンドメディアのコンテンツを増やすといった作業をしながらじっくり取り組むことが大事です。顕在顧客となった後も興味・関心の引き上げが必要潜在顧客がようやく顕在顧客となったとしても、まだ興味・関心度は高くはないので、継続的に情報を届けて引き上げをはかります。また、顕在顧客となったときから見込み客は競合他社の商品にも目が向くようになるので、競合に奪われないよう先手を打つ必要もあります。見込み客の興味・関心を引き上げる施策をリードナーチャリングといいます。参考:リードナーチャリングとは?MAツールを武器に、BtoB顧客を引き上げるための5つのステップをわかりやすく解説潜在顧客へのアプローチ事例。シャノンではオウンドメディアをメインに展開潜在顧客を掘り起こして顧客化に成功すると、企業の成長につながります。そんな企業事例と、シャノンの施策例をご紹介します。潜在顧客を取り込んだ企業事例潜在顧客の掘り起こしと顧客化・ファン化に成功したBtoC企業の事例として、以下があります。■カーブスカーブスはアメリカ発祥の女性専用フィットネスジムです。女性専用というだけでなく、主に50代以上の主婦層がターゲットです。この顧客層は従来、フィットネスジムに行ったことがないだけでなく、フィットネスジムに行きたいと思ったことが一度もない「潜在顧客」でした。1回30分、健康維持が目的というハードルの低さが受け入れられ、店舗数を拡大しました。■ワークマン作業服専門店だったワークマンがカジュアルウェア市場に進出して成功した事例は有名です。キャンプや園芸をする人の間でウェアや靴の人気が広がりつつあった兆候に、SNS投稿などから企業担当者が気づきました。以降、積極的に潜在顧客を掘り起こし、一般客向けの店舗「ワークマンプラス」などで成長を続けています。■シャノンいまご覧いただいているオウンドメディア「シャノンのブログ」も、潜在顧客へのアプローチ施策といえます。マーケティングに関する情報をお届けして、シャノンがみなさまのマーケティングをご支援する企業であることを知っていただくために、2023年1月現在、毎月4本ほど記事を公開しています。シャノンではコンテンツマーケティングのほか、「バンパー広告」も実施シャノンでは、潜在顧客へのアプローチとして継続的に実施している施策のベースはオウンドメディア、つまりこのブログです。企業のマーケティング担当者にとって役に立つ情報を多様な切り口で展開しています。また、定期的に開催しているセミナー/ウェビナーも集客に貢献しています。ほかに、2020年と2022年にバンパー広告を実施しました。バンパー広告は新規顧客の取り込みとブランド力アップが目的ですが、多くの人が見るため潜在顧客に対してもアプローチできます。2020年の広告では以下のような動画を作成して、ブランドワード検索数のアップという成果を得ました。 今後も新たな動画広告などの試みを定期的に実施して、より効果的な集客方法を見つけていきます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.潜在顧客とは、商品やサービスについてまだ知らない未来の顧客のことです。2.潜在顧客に対して顕在顧客は商品やサービスについてよく知っている人、見込み顧客は将来顧客となることが期待される人です。3.潜在顧客へのアプローチ方法は以下です。・Web広告・オウンドメディア/SEO・展示会・セミナー/ウェビナーの開催・DM・SNSの企業アカウント運営・TVCM、タクシー広告最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/potential_customer/

    潜在顧客とは? 顕在顧客、見込み顧客との違いやアプローチ方法、企業事例を解説

  • 「3C分析」はマーケティングのフレームワークのひとつとしてよく知られています。複数あるフレームワークのなかでも、戦略策定の初期段階で使用されることが多いです。3C分析は40年以上前、元マッキンゼー日本支社長で経営コンサルタントの大前研一氏が1982年に英語で著した『TheMindoftheStrategist』のなかで、はじめて提唱されました。同書では、TheStrategicTriangle(戦略的トライアングル)として、「Customer」「Competitor」「Corporate」の3つを挙げ、それぞれのカテゴリにおける戦略を明らかにしています。今回はこの3C分析について、目的や分析の順番、他の分析方法との併用のしかたなどを解説していきます。目次Toggleマーケティングの分析手法、3C分析とは3C分析とはなにか3C分析の目的3C分析の順番3C分析のメリットとデメリット3C分析の具体的な手順Customer(顧客、市場)の分析Competitor(競合)の分析Company(自社)3C分析はどんなときに使う? 他の分析手法との組み合わせ、シャノンの具体例を交えて紹介!シャノンでは3C分析とPEST分析を実施まとめマーケティングの分析手法、3C分析とは代表的なマーケティング手法のひとつである3C分析について、基本を確認します。3C分析とはなにか「3C」とは、Customer、Competitor、Companyの3つです。顧客(Customer)…顧客が求めているもの、マーケットの規模や成長性など競合(Competitor)…競合他社の強さ、参入の容易さなど自社(Company)…自社の資金・生産能力・人材・ブランド力などのリソースCustomer(顧客、市場)Customerには「顧客」のほか「市場」の意味もあります。顧客はどこにどれくらいいるのか、参入可能な市場の規模や成長性などを分析します。ひとりの顧客がどんな行動をとるかに焦点を当ててミクロ的に分析することもあります。Competitor(競合)Competitorは競合相手です。競合する企業の数、シェアがどれくらいか、競合する商品の特徴や価格などの環境を分析します。Company(自社)Companyは自社です。自社の強みと弱み、自社の商品の売上やシェア、保有するリソース(人、モノ、資金、技術)などについて分析します。3C分析は、以上のように3つのCそれぞれを詳細に分析することにより、事業の全体について抜け・漏れなくチェックができ、有効な戦略を導き出せるという考え方です。3C分析にCo-Operator(協力者)を加えたものを4Cといい、4C分析という方法もあります。さらに、Community(地域)を加えて5C分析とすることもあります。3C分析の目的3C分析の目的は、KFS(KeyFactorforSuccess)を見つけることです。KFSは重要成功要因と訳され、他より優位が認められる要素のことです。KFSはKSF(KeySuccessFactor、重要成功要因)と表されることもあり、CSF(CriticalSuccessFactor、主要成功要因)とも同義です。KFSは具体的には、「価格の安さ」「多くの顧客に商品を届けられる販売網」などのように絞り込まれます。こうしたシンプルなKFSを正しく導き出すために、企業は経営判断ができるレベルであらゆる角度から3Cを分析する必要があります。たとえば、自動車部品の会社が製造部門だけで3C分析を行った場合には「どの技術を推進するか」「価格はどこまで下げられるか」といった議論が可能ですが、部門外から人やお金を持ってくる議論ができません。「新規採用で製造部門の人員を強化する」「設備投資を行う」といった戦略を決定するためには経営部門が総合的に判断する必要があります。また、自社だけでなく競合する他社も3C分析を行って次の戦略を実践しているので、定期的に3C分析を繰り返して戦略をブラッシュアップしていくことも欠かせません。3C分析の順番3C分析には順番があります。それはCustomer→Competitor→Companyという順です。理由として、以下が挙げられます。CustomerとCompetitorは外部環境、Companyは内部環境Customer(市場・顧客)とCompetitor(競合)の2つは自社でコントロールできない外部環境で、Company(自社)はコントロール可能な内部環境です。与えられた市場環境をまず理解して、その後、それに対応できる自社の戦略を分析するという流れになります。顧客の視点に立つことが最も重要最も重要なことから分析していくとこの順番になります。顧客が何を求めているかをよく知ることが3C分析成功のカギとなります。たとえば「第三のビール」は低価格を理由に売れました。一方、スマートフォンはガラケーよりも魅力があったのでより高価でも売れました。どちらも顧客のニーズに的確に応えたからヒットしたといえます。3C分析のメリットとデメリット3C分析のメリットは以下です。シンプルでわかりやすい3つのCという枠組がシンプルでわかりやすく、企業内外で合意形成するのに役立ちます。抜け・漏れがない3つのCという枠組みだけですが、抜け・漏れなく必要な項目をチェックでき、KFSを導き出すために役立ちます。優先順位が明確3C分析では検討の順番が決まっているので、優先順位を誤ることなく分析を進めることができます。一方、デメリットとして以下が挙げられます。Competitorの情報収集が難しい場合がある競合他社の情報は一般的な企業データベースから得られるもののみで、それ以外の新商品開発や顧客情報などを入手することは困難です。大きな市場を対象とする3C分析では検討に十分な情報が得られないこともあります。分析に時間がかかってしまうことがある戦略の決定と実践にはスピードが要求されるのに、競争の激しい市場などを分析するときには時間がかかってしまうこともあります。最終判断に主観が入る可能性があるCompanyの分析やKSFを決定する段階で主観が入る可能性があります。これを避けるために第三者に分析をする方法もあります。3C分析は有効なフレームワークですが、デメリットの部分を補うために他の分析手法を併用することもよく行われます。どんな手法を使うかについてはこのあと述べていきます。3C分析の具体的な手順次に、3つのCそれぞれの分析について解説していきます。Customer(顧客、市場)の分析Customerには「顧客」と「市場」の2つがありますが、まず顧客の分析から紹介します。顧客を知るための方法の代表例が「セグメンテーション」です。セグメンテーションとは、顧客を細分化して、自社の商品やサービスのターゲットとなるセグメント=顧客グループがどこにあるのかを明らかにすることです。また、現状では自社の顧客グループではないが今後のアプローチの対象となる顧客グループを見つけて、その顧客ニーズに合わせた商品を開発することもあります。具体的には、顧客を年齢、性別、居住地、年収、ライフスタイルなどでグループ分けしていきます。セグメンテーションとセグメントについては以下の記事でくわしく紹介しています。参考:セグメントとは?意味や目的、分類方法、シャノンの事例「セグメントメール」も解説!セグメンテーションに始まる商品開発の手順を手法化したのが、コトラーが提唱したSTP分析です。参考:「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介ほかに、顧客分析の方法としてアンケートやクラスタリングがあります。これらの手法については以下を参照してください。参考:マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は?クラスタリングの手法をスコアリングに活用したら、「先読み力」がアップ顧客は常に変化するということも重視すべき点です。変化のポイントとして、顧客構成、顧客行動、顧客志向などがあります。顧客の変化をいち早くとらえて商品やサービスに反映させることで新しい市場を先におさえることができればその後も有効です。次に市場の分析です。マクロ分析としての「PEST分析」、ミクロ分析としての「5フォース分析」が代表的です。PEST分析では外部環境を以下の4つに分類してそれぞれ分析します。政治(Politics)…消費税率、規制の強化・緩和など経済(Economy)…景気動向、市場の成長、金利など社会(Society)…少子高齢化、ライフスタイルの変化、流行など技術(Technology)…最新の技術動向など5フォース分析では、以下を分析します。競合他社…現在の競合他社との競争の激しさ買い手の交渉力…BtoCなら消費者、BtoBなら顧客企業との力関係売り手の交渉力…原材料を供給する企業との力関係代替品の脅威…他の品やサービスに代替えされる可能性新規参入の脅威…今後競合企業が参入する可能性ほかにも市場分析には多様なフレームワークがあります。以下の記事で解説しているので参照してください。参考:市場分析の手法にはどんなものがある?種類や活用法を知っておこうCompetitor(競合)の分析Competitor(競合)の分析にあたっては、自社にとって競合にあたる企業を対象として分析をします。競合企業の現状を知る競合企業の現在の売上、市場シェア、成長率、広告戦略、商品の特徴などの基本的な情報は有料/無料のデータベースサービスから取得できます。情報を集めて、まず競合企業の現状を正確に理解します。競合企業の強み・弱みを特定する競合が自社よりもシェア上位や同程度であるならばその理由を解明していき、自社にはない競合の強みを特定します。あれば弱みも、明らかにしていきます。競合企業分析のためにアンケート調査、インタビュー調査などを行うこともあります。すでに顧客と市場の分析を終えているので顧客のニーズがどんなものかがわかっていますが、それに対して競合企業がどこまで的確に応えているのかを見ていくことがポイントです。Company(自社)最後に行う自社の分析では、KFSを特定することが目的です。Customer、Competitorの分析を終えて、「顧客は何を望んでいるのか」「市場の成長見込みはどの程度か」、「競合他社は顧客ニーズにどこまで応えられているか、いないか」などが明らかになっています。競合する市場において、Competitorの弱みの部分に対して自社が優位となるような強みを持っていれば、それはKFSの有力候補となります。また、Competitorがニーズに応えきれていない顧客セグメントをターゲットとして新たな事業展開をはかることも選択肢となります。自社の分析では内部環境を整理するVRIO分析、内部環境と外部環境を比較しながら分析するSWOT分析などを用いることもあります。VRIO分析では自社の経営資源を以下の4点から評価します。Value(価値)Rarity(稀少性)Imitability(模倣可能性)Organization(組織)SWOT分析では、内部環境としてのStrength(強み)とWeakness(弱み)、外部環境の機会(Opportunity)と脅威(Threat)を対比させながら分析します。これらの過程を経て、競合より優位に事業を展開できるKFSは何かを明らかにします。3C分析はどんなときに使う? 他の分析手法との組み合わせ、シャノンの具体例を交えて紹介!実際の現場で3C分析を有効活用するときに他の分析手法と併用する事例、シャノンの活用事例についてご紹介します。シャノンでは3C分析とPEST分析を実施シャノンでは自社の中長期的な戦略立案に関連して、自社の3C分析とPEST分析を同時に行いました。以下はその一部を抜粋したものです。PEST分析を同時に行うことで外部環境をくわしく分析して、そのなかでシャノンの立ち位置がより明確になります。実際にはこの他にも工程を経るのですが、一連の分析によりKSFを明らかにしていきました。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。 3C分析とは、Customer(顧客、市場)、Competitor(競合)、Company(自社)に分けて分析をするマーケティングのフレームワークです。3C分析の目的は、KFSを特定することです。PEST分析、SWOT分析など他の分析手法と併用することにより3C分析を補強することもよく行われます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/3c/

    3C分析とは?目的、進め方、併用すべき分析手法などのポイントを紹介!

  • メディアやビジネスの世界でよく聞く「Z世代」。2021年新語・流行語大賞のTOP10にも選ばれています。Z世代は若い世代を指す言葉ですが、くわしい内容はよくわからないという方も多いのではないでしょうか。今後の消費を支えるZ世代の理解は、ビジネスを進めるうえで必要不可欠です。従来の一般的なマーケティング手法は、Z世代には通用しないとされています。さまざまな世代があるなかで、なぜZ世代には従来の一般的なマーケティング手法は通用しないのでしょうか。その理由は、Z世代ならではの特徴にあります。この記事ではZ世代について、わかりやすく解説していきます。ぜひ、Z世代へのマーケティング活動の参考にしてください。Z世代をふくむ、ターゲットに最適なマーケティング活動を実施するための機能が備わった、シャノンのマーケティングオートメーションはこちらでくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次ToggleZ世代とは?意味を解説Z世代の年齢Z世代はなぜ”Z”なのかZ世代が注目される理由Z世代の特徴価値観の特徴消費行動の特徴ブランドへの考え方情報収集の特徴発信方法の特徴働き方の特徴Z世代と各世代との違いZ世代とX世代の違いZ世代とY世代の違いZ世代とα世代の違いZ世代へのマーケティングデジタルマーケティングソーシャルメディアマーケティングの活用体験型キャンペーンスポンサーシップインフルエンサーマーケティングまとめZ世代とは?意味を解説Z世代はアメリカで「ジェネレーションZ」といい、ミレニアル世代の次の世代であるため「ポストミレニアル世代」とも呼ばれます。ミレニアル世代と年齢が近いため共通する特徴はあるものの、Z世代独自の特徴があります。Z世代は、これからの経済や社会、文化を担う世代です。小さいころからタブレットやスマートフォンなどのデジタルデバイスに触れており、デジタルネイティブな世代でもあります。Z世代は今後、収入も支出も増えていくので、企業にとって重要な存在です。Z世代の年齢アメリカのコンサルティング会社、マッキンゼー・アンド・カンパニーによると、Z世代とは、1996-2012年に生まれた若い世代を指します。2022年時点で10代から20代の若者がZ世代です。日本において、20代の人口は1995-2018年の間に30%以上減少していますが、世界的には増加しています。アジア太平洋地域(APAC)では、2025年までにZ世代が人口の約25%を占めるといわれるほどです。全世界でも、2020年時点でZ世代の人口比は約24%にも及んでいます。まさに、今後の中心となる世代です。Z世代はなぜ”Z”なのかなぜ”Z”世代かというと、アルファベット順で呼ばれているからです。Z世代の前の世代を「X世代」「Y世代」と呼んでいます。アルファベット順で考えると、Yの次はZとなるため「Z世代」と呼ばれています。Zはアルファベットの最後の文字となるため、Z世代以降はギリシャ文字の「α(アルファ)世代」と呼ばれています。ギリシャ文字順で考えると、α世代の次はβ(ベータ)世代と呼ばれるのかもしれません。Z世代が注目される理由日本では少子高齢化が進み、若者の数は減少しています。しかし先ほども紹介した通り、世界に目を向けるとZ世代の人口構成比は約24%(2020年時点)と高く、購買力は約15兆円もあると言われています。アメリカでは総消費の40%をZ世代が占めており、購買力は約5兆円あり、将来的には約22兆円まで成長するという予想です。2042年までには30兆ドル以上の資産が若い世代に移転すると予想されており、Z世代の購買力は今後さらに高まります。(参照:「Z世代におけるeスポーツおよびゲーム空間における広告価値の検証事業」、経済産業省、KPMGコンサルティング株式会社)このように、世界的にみると人口が増えて購買力も高まっていくZ世代は、ビジネスを進めていくうえで無視できない消費者です。Z世代に向けた商品開発やマーケティングをおこない、選ばれることが企業にとっては必要となります。そのために、Z世代の特徴について学んでおくことが欠かせません。Z世代の特徴Z世代は経済低迷期に生まれたため、景気の良い時代を知りません。さらに、東日本大震災や新型コロナウイルスの感染拡大などの「ニューノーマル」を経験しています。不安定な時代を過ごしているため、未来に対する不安が大きく、着実志向を持つのが特徴です。ニューノーマルについては「ニューノーマルとは?コロナ禍での新しい働き方を簡単にわかりやすく解説」でくわしく解説しています。また、幼少期からインターネットに触れる機会が多く、他の世代と比べてテレビの視聴時間が減少しています。ソーシャルメディア(SNS)が当たり前に存在し、デジタル上で友人と交流することも多いです。インターネットの利用時間の内訳は、約35%が動画共有サービス、約28%がSNS、約15%がゲームです。インターネットの利用内訳サービス例動画共有サービス(約35%)YouTube、ニコニコ動画などSNS(約28%)Instagram、TikTok、Twitter などゲーム(約15%)LeagueofLegends、Fortnite など続いてはデジタルネイティブなZ世代の特徴について、くわしく解説していきます。価値観の特徴学校教育の中でSDGsの授業を受けたZ世代も多く、多様性を尊重する傾向が高いです。BIGLOBEの調査によると、Z世代の8割が「多様性は大切だと思う」と回答しています。(参照:「多様性は大切だと思う」8割、「人と競争するのが苦手」7割BIGLOBEが「Z世代の意識調査」第1弾(価値観・行動編)を発表ビッグローブ株式会社)多様性はダイバーシティとも呼ばれ、下記のようなものが挙げられます。性別年齢国籍価値観ライフスタイル などZ世代の間ではLGBTQの認知も高まっており、身近な存在となっています。アメリカでは、LGBTQのアイデンティティを持つ成人の割合が21%という調査もあるようです。(参照:LGBTQ自認の米国人成年、過去10年で7.1%に倍増 Z世代は21%、CNN.co.jp)日本企業でも、それぞれの個を尊重して認め合い、良いところを活かす「ダイバーシティ&インクルージョン」が進められています。Z世代は、環境問題や社会問題への関心も高いです。SHIBUYA109エンタテイメントが運営する、若者マーケティング研究機関「SHIBUYA109lab.(シブヤイチマルキューラボ)」がZ世代のSDGsと消費に関する意識調査をおこなっています。この調査によると、Z世代の70%以上が社会的課題を解決する取り組みを実施しています。また、Z世代の67.7%が社会的課題に取り組む企業に対してポジティブな印象を受けることがわかりました。環境問題や社会問題に取り組むことは、Z世代にとっては当たり前の価値観といえそうです。消費行動の特徴Z世代はサスティナブル(持続可能)な消費行動を意識しています。環境にやさしい商品や、社会的課題の解決に取り組んでいる企業の商品を好むことが多いです。似た商品であれば、環境に配慮されたほうが選ばれます。日本では、Z世代の54%がサステナブルな形で生産された衣料品を探しています。こうした社会課題の解決を応援する「エシカル消費」への意識が高いです。しかし、エシカル消費に対する意識が高くても、それに対して価格プレミアムを許容する割合は他の世代と変わりません。Z世代はまだ学生も多いため、使えるお金がほかの世代と比べて少ないからだと推測されます。Z世代は、パソコンよりもスマートフォンを使用してオンラインで買い物をすることが多いという特徴があります。買い物をする前にはスマートフォンでリサーチをすることが常態化しており、できるだけ安く買いたいという気持ちが強いです。このようにインターネットを活用して、よりお得な情報を集めるリテラシーが高いという特徴もあります。Z世代の消費行動で欠かせないのがSNSです。SNSでの紹介がきっかけとなり売れた商品は数多くあります。2021年にはTikTokで紹介された『残像に口紅を』(著:筒井康隆)の売上が急増し、緊急重版となりました。この本は1989年に発売されたSF小説で、Z世代が生まれる前の作品です。このようにTikTokがきっかけとなり売れる現象を「TikTok売れ」と呼びます。ほかにも、大塚商会の食物繊維飲料「ファイブミニ」やKATEの口紅「リップモンスター」などが、TikTok売れしました。このように、SNSで紹介されているのを見て消費行動を起こすケースも見られます。ブランドへの考え方Z世代は人気の高いブランドを好む傾向が高いという特徴があります。一方で他人と差別化できるブランドを求める傾向も高いという相反する特徴が同時にあるため、企業にとっては心をつかむのが難しい世代です。その他にもパーソナライゼーション、限定商品、他ブランドとのコラボレーションなど、付加価値や付帯サービスに対する期待が高いという特徴もあります。Z世代がブランドを選ぶ際には、YouTubeやTikTokを参考にする機会が多いです。Z世代の約70%が、少なくとも月に1回以上は、こうしたサイトで新しいブランドを知る機会があります。この数値は、他の世代と比べて高いです。情報収集の特徴Z世代は、以前の主流であったテレビや新聞や雑誌などの従来型メディアに比べて、SNSや動画共有サービスで情報収集する機会が多いです。SNSでつながっている友人やインフルエンサーなど、オンライン上のつながりから情報収集をし、購買行動にも影響を与えています。Googleなどの検索エンジンを使って情報収集をすることもありますが、SNSや動画共有サービスを必要に応じて使い分けていることが多いです。たとえば、カフェやレストランを調べたい場合はInstagram。何かを学びたいときはYouTube。トレンドや時事ネタといった情報を知りたいときはTwitter、空き時間に動画を見たいときにはTikTokというイメージです。世の中にはNetflixやYouTubeなど、多くのコンテンツがあるため、すべてを見ることはできません。Z世代はタイムパフォーマンスを意識して、動画を再生する際には倍速再生で視聴することも多くあります。デジタルを活用する機会の多いZ世代ですが、家族や友人からの情報を信頼している傾向が高いというデータがあります。SNSは頻繁に利用するけれど、信頼はそれほどしていないという結果です。発信方法の特徴Z世代はデジタルネイティブ世代でSNSを使いこなしているため、情報発信もSNSでおこなうことが多いです。特にスマートフォンを使っての発信が多く、APACのZ世代は約3分の1の人が1日6時間以上スマートフォンを使用しています。平均的なZ世代のスマートフォンの使用時間は、8.5時間にも及びます。この数値は、他の世代と比べて長いです。SNSの投稿にも特徴があります。「インスタ映え」という言葉があるように「映え」を意識して写真を撮影することが多く、アプリを使って加工しSNSに投稿するケースも多いです。ほかの人から認められたいという、承認欲求が強い傾向にあるのもZ世代の特徴といえます。TwitterやInstagram、TikTokで発信をしていいね! をもらえることが喜びです。Z世代以前では、学校生活に携帯電話を持ち込むことは禁止されているケースが多かったですが、最近では学校でSNSを活用しているケースがあります。なかには学校の部活として「TikTok部」がある高校があります。TikTok部では、教員の指導を受けながら、部員が動画の撮影・編集・出演を担当。この投稿を見たことがきっかけで、入学した学生もいるそうです。働き方の特徴Z世代の一部は、すでに社会人として働いています。KDDI株式会社の調査によると、Z世代の社会人が考える理想の働き方は、「できる限り毎日、オフィスへ出社する」が38.8%で最多です。一番コミュニケーションが取りやすい方法では、「対面」と答えた方が61.2%と多い結果となっています。この結果は、意外と思う方も多いのではないでしょうか。Z世代の社会人は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、入社直後からリモートワークというケースも多いです。そのため、オフィスへ出社してリアルなコミュニケーションを求めているのかもしれません。日本のZ世代は、ワークライフバランスを重視する傾向があり、仕事だけでなくプライベートも大事にしています。Z世代の採用を考えている企業は、ワークライフバランスに配慮した社内制度やコミュニケーションを取りやすい体制を整える必要があります。Z世代と各世代との違いZ世代以外にもさまざまな世代があり、時代背景によって特徴が異なります。世代の名称は次の通りです。X世代(ジェネレーションX)Y世代(ジェネレーションY)α世代(ジェネレーションα)Z世代とそれぞれの世代との違いについて、くわしく解説します。Z世代とX世代の違いX世代(ジェネレーションX)は、1965-1979年生まれの世代を指します。「団塊ジュニア世代」と呼ばれる世代も含まれます。Z世代に比べて経済力があり、企業のなかでは意思決定権のある方も多いです。Z世代は子どものころからデジタルが普及しているデジタルネイティブですが、X世代はそうではありません。成人以降にインターネットや「ガラケー」と呼ばれる携帯電話の普及が進んだ世代です。購買力のある時期に世の中のデジタル化が進んだため、デジタルへの興味関心が高く学習意欲もあります。ITツールへの抵抗感も少なく、積極的に活用をしていますが、スマートフォンの利用時間はZ世代に比べて平均2時間以上少ないです。Z世代との違いで大きいものに、情報収集源があります。X世代は「いち早く世の中のできごとや動きを知る」メディアとしてテレビを利用する割合が、Z世代と比べると高いです。出典:令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査、総務省情報通信政策研究所また、就職環境もZ世代とX世代では異なります。X世代はバブル崩壊後の1990~2000年代、雇用環境が厳しい時期の就職氷河期を経験しています。正社員としてではなく、契約社員や派遣社員といった非正規雇用で働く方も多いです。そのため、厚生労働省が就職氷河期世代の方々に向けた支援をおこなっています。Z世代とY世代の違いY世代(ミレニアル世代)は、1980-1995年生まれの世代を指します。「ゆとり世代」と呼ばれる世代とも、一部重なっています。Z世代とY世代は共通する特徴が多いです。たとえば、Y世代の一部はアナログからデジタルへの切り替えを経験し、10代のころからインターネットやSNS、スマートフォンに触れて来たためデジタルに強い特徴があります。マッキンゼーの調査によると、Z世代のスマートフォンの利用時間は、Y世代と比べて1日あたり1時間以上多くの時間を費やしています。Y世代のほうが、スマートフォンの依存度は多少低い傾向があるようです。また、Z世代とY世代では、学生時代の過ごし方が異なります。Z世代は新型コロナウイルス感染拡大の時期に学生時代を過ごし、オンライン授業を受ける方も多いです。修学旅行や体育祭などの学校行事が中止になってしまうケースもありました。一方でY世代はオンライン授業を受ける機会は、ほぼありませんでした。対面で授業を受け、修学旅行や卒業旅行などのイベントも経験しています。学生時代にオンラインでコミュニケーションを取る機会の多かったZ世代と、対面でコミュニケーションを取る機会の多かったY世代という違いがあります。こうしたことから、対面でのコミュニケーションスキルには違いがありそうです。Z世代とα世代の違いZ世代の次の世代はα(アルファ)世代と呼ばれています。α世代は、2010年代序盤から2020年代中盤にかけて生まれる世代です。ミレニアル世代の子どもたちがこの世代にあたります。生まれた時からスマートフォンやタブレットが存在し、プログラミング教育を受ける機会も増え、Z世代よりもさらにデジタルネイティブな世代です。親の世代もデジタルリテラシーが高いため、デジタル教育も受けやすい世代といえます。幼少期に新型コロナウイルスの影響を受けており、オンライン授業やオンラインイベントを経験した世代です。2025年には、全世界で約20億人のα世代が存在すると言われています。(参照:Z世代の次の主役「α世代」とは?これまでの世代との違いは?、Criteo)Z世代へのマーケティングマーケティングは、商品やサービスの提供にかかわる企業活動全般の戦略、戦術などを指します。ターゲットに応じてマーケット手段を変えていくことで成果を得られます。Z世代に向けてマーケティング活動をしたい場合、Z世代の特徴に合ったマーケティング手段を知っておくことが重要です。ここからは、具体的なマーケティング手法を解説していきます。マーケティングについては「マーケティングとは?その定義と歴史をふまえると、現代のマーケティングもわかる。おすすめ本も紹介!」でくわしく解説しています。デジタルマーケティングデジタルリテラシーの高いZ世代には、デジタルマーケティングが有効です。デジタルマーケティングについては「デジタルマーケティングとは?メリットや役立つ資格、企業事例を紹介」でくわしく解説しています。企業にとってはデータを収集できるので、PDCAを回しやすいというメリットがあります。デジタルは24時間365日働いてくれるため、コストパフォーマンスも高いです。デジタルのタッチポイントには、次のようなものが挙げられます。WebサイトWeb広告SNSウェビナーメールアプリビッグデータVR/AR/MRIoT動画このようなチャネルやデータなどを利用するマーケティング手法が、デジタルマーケティングです。Z世代はパーソナライズされた広告を好む傾向にあります。そのため、データを活用できるデジタルマーケティングは相性が良いです。コンテンツでは、動画が効果を発揮します。Z世代は他の世代と比べると、YouTubeやTikTokなどの動画を視聴する量が圧倒的に多いです。動画コンテンツはブランド認知と購買決定にも影響力を持つため、企業も動画に力を入れる必要があります。タイムパフォーマンスを意識するZ世代に対しては、再生時間の長いものではなく、短い時間のショート動画がおすすめです。最近では、「メタバース」が注目されています。メタバースとは、インターネット上につくられた仮想空間のことです。Z世代はメタバースに触れている世代のため、マーケティングにも活用できる可能性があります。アメリカでは、すでにZ世代の88%がメタバースを経験したことがあるという調査データもあります。メタバースについては「メタバースとは何?どんなビジネスが展開?マーケティング分野でのメタバース活用も解説!」でくわしく解説しています。ソーシャルメディアマーケティングの活用Z世代はSNSに慣れ親しんでいます。メディア事業などを展開するテスティーの調査によると、「SNSを利用している」と回答した割合は中学生で97.3%、高校生で98.9%、大学生で97.9%という結果でした。情報収集もSNSでおこなうことが多く、インターネット利用時間のうち、約28%をSNSに費やしています。これだけ多くのZ世代がSNSを利用しているため、企業としてはSNSの活用が欠かせません。SNSは顧客との距離が近く、インタラクティブなコミュニケーションがしやすいです。商品やサービスの認知度アップや購入につなげられる可能性もあります。さらにユーザーの声を収集しやすいため、ブランディングや商品開発に活かしやすいです。最近では、SNSのアプリやWebサイト内で直接商品を購入できる「ソーシャルコマース」が実装されるケースもみられます。実際にSNSがきっかけで売れた商品に「地球グミ(正式名称:トローリプラネットグミ)」があります。インフルエンサーがSNSで紹介したことで、食べてみたいと思った人や同じようにSNSで紹介したいと思った人が急増し、品切れが続きました。炎上や簡単に撤退できない点など、気を付けなければならない点もありますが、SNSを活用することでZ世代にリーチできる可能性が高まります。SNSを活用したソーシャルメディアマーケティングについては「ソーシャルメディアマーケティングとは?BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法」でくわしく解説しています。体験型キャンペーンZ世代はモノよりコトに価値を感じます。コトというのは、旅行やイベントのように特別な体験や人間関係を深めるためのものです。さらに、体験した様子をSNSに投稿するまでがセットになっています。2021年6月、スターバックスコーヒーから「47JIMOTOフラペチーノ」が発売されました。全国47都道府県で、それぞれ違ったフレーバーのフラペチーノを楽しめるというものです。Z世代の間でも、各地のフラペチーノを楽しむ「都道府県スタバ巡り」が話題になりました。購入した限定フレーバーのフラペチーノをSNSに投稿する人も多く、SNS上でも大きな話題になり、Twitterのトレンド入りもするほど話題となったキャンペーンです。都道府県スタバ巡りは、SHIBUYA109lab.が公開した「SHIBUYA109lab.トレンド大賞2021」の体験部門の1位になりました。思わず体験してみたくなるキャンペーンを実施することで、Z世代の関心を捉えることができそうです。スポンサーシップZ世代は、広告よりも自分が所属しているコミュニティ内の情報を信頼する傾向が見られます。そうしたコミュニティを支援する「スポンサーシップ」もひとつのマーケティング手段です。たとえば、Z世代と親和性の高いe-sportsのコミュニティや大会などへのスポンサーシップなどです。海外では、飲料メーカーのレッドブルやファッションブランドのルイ・ヴィトンが、e-sportsのスポンサードをしています。レッドブルは、日本のe-sportsへのスポンサーシップも活発です。2018年2月に、レッドブルが手がけるアジアで最初のゲーミングスペース「RedBullGamingSphereTokyo」を東京都中野区にオープンしています。日本の事例では、一般社団法人日本野球機構とコナミデジタルエンタテイメントが共催したe-sportsイベント「eBASEBALLプロスピAリーグ2021シーズン」があります。このイベントのスポンサーシップ効果調査によると、約40%のファンがスポンサーシップによりブランドイメージが向上したと回答しました。特に13-15歳の層では、約50%がスポンサーシップによりブランドイメージが向上したと回答しており、Z世代のなかでも若い層へ訴求効果が高い傾向にあります。インフルエンサーマーケティング従来の広告では、テレビCMや新聞広告、OOHと呼ばれる屋外広告が効果的でした。しかしZ世代に対しては、これらはそれほどの効果は得られません。Z世代には、「インフルエンサー」を活用したマーケティングが効果的です。インフルエンサーとは、世間に対して与える影響力の大きい人のことをいいます。SNSのフォロワー数が多かったり、YouTubeのチャンネル登録者数が多い方は、まさにインフルエンサーです。好きなインフルエンサーが紹介する商品やサービスは、Z世代に受け入れられる可能性が高いです。世代ごとに影響を受けるインフルエンサーは異なります。テテマーチのZ世代マーケ研究室「lookey」(ルーキー)が発表した、「Z世代SNSトレンドグランプリ2022」によるインフルエンサー部門トップ3は次の通りです。1位:くれいじーまぐねっと2位:せいら3位:むくえなちっく。比較的、Z世代と年齢の近いインフルエンサーが受け入れられています。企業がインフルエンサーマーケティングを検討する際には、Z世代に人気のあるインフルエンサーを知っておくことが大事です。実際にインフルエンサーマーケティングで成功した事例を紹介します。株式会社みんなの銀行では、TikTokの人気クリエイターに自社サービスに関する投稿をしてもらった結果「#みんなの銀行」の視聴数が100万回を超えています。目的であるコンバージョン数も目標値を達成。効果を挙げています。まとめZ世代について解説してきました。本稿のポイントは以下の3点です。1.Z世代とは、10代から20代の若者を指す言葉。日本では減少していますが、世界的には増加しているため、購買力があります。企業はZ世代に向けた商品開発やマーケティングが必要です。2.Z世代ならではの特徴が挙げられます。幼少期からインターネットに触れる機会が多い、デジタルネイティブ多様性を大切にし、環境問題や社会問題に取り組むことは当たり前の価値観サスティナブルな消費行動を意識し、環境にやさしい商品や社会的課題の解決に取り組んでいる企業の商品を好むことが多いテレビや新聞や雑誌などの従来型メディアに比べて、SNSや動画共有サービスで情報収集する機会が多い情報発信もSNSでおこなうことが多く、「映え」を意識するオフィスへ出社して、リアルなコミュニケーションを求めている傾向がある。ワークライフバランスを重視している3. Z世代へ有効なマーケティングは以下の通りです。デジタルマーケティングソーシャルメディアマーケティング体験型キャンペーンスポンサーシップインフルエンサーマーケティング最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/generation_z/

    Z世代とは?何歳からを指すのか、なぜZなのかを簡単に解説

  • ロイヤリティの高い顧客ほど、自社に対して多くの売上をもたらしてくれます。ロイヤルティマーケティングがうまくいけば顧客のロイヤリティは高まり、会社に良い影響をもたらすことが可能です。1950年代後半ごろにおこなわれた、スタンプを貯めると商品と交換できる仕組みが、日本国内で初めてのロイヤリティマーケティングだといわれています。この記事では、ロイヤリティマーケティングの概要やプログラムの進め方などについてわかりやすく解説していきます。ロイヤリティマーケティングを活用したいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。目次Toggleロイヤリティマーケティングとはロイヤリティマーケティングが重要な理由顧客がファンになってくれる顧客のロイヤリティ向上のために必要なCXLTVが最大化され、売上が向上する顧客による口コミ効果が期待できるロイヤリティマーケティングの進めプログラムの決定プロモーションの実行効果検証と改善ロイヤリティマーケティングの成功事例スターバックスANAまとめロイヤリティマーケティングとはロイヤリティマーケティングとは、「お客さまに、自社や自社商品に愛着を抱いてもらい、売上や利益に貢献してもらうためのマーケティング活動」を指します。そのために重要なのが、顧客のロイヤリティを高めることです。ロイヤリティとは、忠誠や愛着、愛情などを意味します。自社に対してロイヤリティの高い顧客は、新規顧客に比べて多くの売上をもたらしてくれます。ロイヤリティマーケティング手法の代表的な例が「会員制度」です。会員限定の特典やサービスを提供することで、顧客満足度を高められます。会員は非会員と比べて平均注文額が31%高く、追加注文率も25%高いというデータもあります。ロイヤリティマーケティングと関連して、近年で注目を集めている業務が「カスタマーサクセス」です。顧客の成功を支えることで、自社の売上につながる可能性が高まるという考え方です。カスタマーサクセスについては、「カスタマーサクセスとは?業務内容、導入のメリットについて解説!」でくわしく解説しています。ロイヤリティマーケティングが重要な理由ロイヤリティマーケティングが重要な理由は、大きく分けて以下の3つです。顧客がファンになってくれるLTVが最大化され、売上が向上する顧客による口コミ効果が期待できるそれぞれくわしく見ていきましょう。顧客がファンになってくれるロイヤリティマーケティングがうまくいけば、顧客がファンになってくれます。なぜ、ファンになってくれることが重要かというと、会社の利益に関わるからです。既存顧客の維持コストに比べ、新規顧客の獲得コストは5倍かかるという1対5の法則や、顧客離れを5%改善すれば利益率が25%以上改善されるという5対25の法則があります。このように、ファンを作ることでコストが減らせて利益を改善できる可能性が高いです。自社や自社商品・サービスのファンになってくれる顧客を、「ロイヤルカスタマー」とも呼びます。日本では「常連客」や「お得意様」という表現のほうがわかりやすいかもしれません。ロイヤルカスタマーについては「ロイヤルカスタマーとは?その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法」でくわしく解説しています。顧客のロイヤリティ向上のために必要なCX顧客のロイヤリティを高めて、ロイヤルカスタマーになってもらうために必要なのがCX(カスタマーエクスペリエンス)です。CXは、日本語に訳すと「顧客体験」や「顧客体験価値」となります。CXは顧客が商品やサービスを購入する時点、およびその前後におけるすべての体験のことです。CX向上に取り組むことで顧客のロイヤリティも向上し、ロイヤルカスタマーになってもらえます。CX向上のためには、以下のような手段があります。ペルソナの設定カスタマーサービス体制の構築カスタマーサクセス部門の設置・強化顧客向けイベントの開催 などCXについては、「BtoBでも重視されるカスタマーエクスペリエンスとは?CX向上の具体策も紹介」でくわしく解説しています。LTVが最大化され、売上が向上するLTVは「LifeTimeValue(ライフタイムバリュー)」の略で、日本語では「顧客生涯価値」と訳されます。企業の一顧客が生涯にわたって購入する総額です。LTVが向上すれば、ある程度将来的な売上が見込めるため、経営の安定につながります。ロイヤリティマーケティングに成功して顧客がロイヤルカスタマーとなれば、顧客は自社の商品・サービスを使い続けてくれます。そうすれば、結果的にLTVも最大化されるというわけです。LTVについては、「LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説!」でくわしく解説しています。顧客による口コミ効果が期待できる自社や自社の商品・サービスを口コミで広めてくれる顧客は、理想のロイヤルカスタマーです。口コミは商品の売上にも密接に関係します。2020年にデンマークのTrustpilotという企業がおこなった調査によると、顧客の89%は商品やサービスを購入する前にレビューを参考にしているそうです。顧客を口コミで広めてくれるようなロイヤルカスタマーへと引き上げることが、ロイヤリティマーケティングにおいては重要といえます。そのためには、期待を上回る感動体験を顧客へ提供する必要があります。ロイヤリティマーケティングの進めロイヤリティマーケティングの進め方は、大きく分けて次のとおりです。プログラムの決定プロモーションの実行効果検証と改善ロイヤリティマーケティングを進める際には、事前に目的を決めましょう。その目的に基づいたKPIを設定することで、定量的に数値を計測できます。KPIについては「マーケティングの成否を分ける「KPI」「KGI」の重要性とは。シャノンがKPI設定で失敗した実体験もご紹介!」をご覧ください。プログラムの決定ロイヤリティプログラムには、大きく分けて3つの種類があります。会員プログラムポイントプログラムロイヤルカスタマー向けプログラムそれぞれのプログラム内容については以下をご覧ください。プログラムの種類プログラムの内容会員プログラム割引クーポンなど、プロモーション情報の発信ポイントプログラム商品やサービスを購入するごとに、ポイントが貯まるロイヤルカスタマー向けプログラム空港のラウンジなど、ロイヤルカスタマーを対象に、特別体験を提供ロイヤリティプログラムを決める際には、顧客視点で考えることが重要です。顧客にどのような付加価値を提供すれば、自社へ愛着を持ってくれるのかを考えて進めてください。そのためには、既存顧客のカスタマージャーニーを知る必要があります。カスタマージャーニーとは、ある商品やサービスを知った人が、情報収集しながら次第に購入意欲を高めて購入へといたるまでの過程のことです。カスタマージャーニーによってユーザーの行動が見える化されます。ロイヤリティプログラムは、それぞれの種類を組み合わせて活用することも可能です。ロイヤリティマーケティングに成功している企業には、それぞれの種類を組み合わせたプログラムを実践しているケースが多く見られます。プロモーションの実行ロイヤリティプログラムが決定しても、使われなければ意味がありません。そのために、プロモーションを実行する必要があります。会員プログラムであれば、従来おこなわれてきたメールマガジンやダイレクトメールに加え、SNSや自社独自のスマートフォンアプリで情報発信をしてください。ポイントプログラムであれば、実店舗の場合は会計時にプログラムを紹介し、ポイントが貯まることを伝えた上で登録を促しましょう。他社でも利用できる共通ポイントプログラムに加入することで、顧客が加入するメリットは高まります。ロイヤルカスタマー向けプログラムであれば、内容を充実させることが最大のプロモーションです。すでに自社のロイヤルカスタマーとなってくれている顧客を手放さないため、継続的に特別な体験を提供することが大切です。効果検証と改善ロイヤリティマーケティングが進んでからは、効果検証と改善が必要です。顧客のロイヤリティを測る指標に、NPS(NetPromoterScore)があります。「あなたはこの商品/サービスを他の人に勧めますか?」という質問に対する答えを、0~10までの11段階から選び回答してもらいます。以下のように、「推奨者」「中立者」「批判者」に分類できます。「NPS=推奨者の割合-批判者の割合」として数値化可能です。NPSは企業の成長率との相関性も高いとされており、定期的なスコア調査が重要です。NPSの高い推奨者は、まさにロイヤルカスタマーといえます。批判者と中立者が多い場合、顧客は満足できていない可能性が高いので、改善する必要があります。ユーザーインタビューやアンケートを実施して、データを取得してください。取得したデータを分析して、どのような不満があるのかを把握しましょう。改善できるものはすぐに改善することで、顧客ロイヤリティが高まります。ロイヤリティマーケティングの成功事例ロイヤリティマーケティングに成功している企業は多いです。本稿では、世界最大のコーヒーチェーン「スターバックス」と航空会社の「ANA」の事例を紹介します。スターバックススターバックスでは、「スターバックスリワード」というプログラムがあります。スターバックスの商品を買うとスターが貯まり、貯まったスターはドリンクやフード、オリジナルグッズと交換できます。このプログラムは、「会員プログラム」「ポイントプログラム」「ロイヤルカスタマー向けプログラム」のすべてを網羅しています。会員登録をし、デジタルスターバックスカードを発行するか、スターバックスカードをウェブ登録することでスターバックスリワードへ参加可能です。貯めたスターの数によって会員ステータスが決まります。会員ステータスの種類は以下の2つです。Green会員Gold会員Gold会員になると、誕生月特典やサプライズプレゼントなどの特典を得られます。これはまさに、ロイヤルカスタマー向けプログラムです。スターバックスリワードには1080万人(2022年12月31日時点)と、多くの会員が登録しています。ANAANA(全日本空輸)では、「ANAマイレージクラブ」というプログラムがあります。スターバックスと同じく、「会員プログラム」「ポイントプログラム」「ロイヤルカスタマー向けプログラム」のすべてを網羅しています。ANAマイレージクラブに入会すると、カードが付与され、さまざまな特典を受けられます。特典の例は以下のとおりです。搭乗や買い物によってマイルが貯まるANAが提携しているお店やホテルで割引サービスが受けられるフライトの予約が簡単におこなえる などさらにロイヤルカスタマー向けプログラムとして、プレミアムメンバーシップもあります。プレミアムメンバーは、ラウンジの利用や座席クラスのアップグレード、チェックインや手荷物受け取りの優先などの限定特典が受けられます。プレミアムメンバーシップは、1年間で獲得したプレミアムポイントに応じて翌年度のプレミアムステイタスが決まります。ステイタスの種類は以下の3つです。ブロンズサービスメンバープラチナサービスメンバーダイヤモンドサービスメンバーそれぞれのステイタスに応じて、限定特典内容が異なります。ダイヤモンドサービスメンバー限定サービスは、選択式特典やオリジナルネームタグなどです。ANAマイレージクラブの会員数は約3800万人にも及びます。まとめロイヤリティマーケティングについて解説してきました。本稿のポイントは以下の3点です。1.ロイヤリティマーケティングとは、「お客さまに、自社や自社商品に愛着を抱いてもらい、売上や利益に貢献してもらうためのマーケティング活動」。ロイヤリティマーケティングが重要な理由は以下のとおりです。顧客がファンになってくれるLTVが最大化され、売上が向上する顧客による口コミ効果が期待できる2.ロイヤリティマーケティングを進めるには、プログラムの決定、プロモーションの実行、効果検証と改善が欠かせません。ロイヤリティプログラムには、大きく分けて3つの種類があります。会員プログラムポイントプログラムロイヤルカスタマー向けプログラム3.スターバックスやANAのようにロイヤリティマーケティングに成功している企業は多くあります。ロイヤリティマーケティングに成功している企業には、それぞれの種類を組み合わせたプログラムを実践しているケースが多く見られます。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/loyalty_marketing/

    ロイヤリティマーケティングとは?企業の成功事例をもとに解説

  • マーケティングの戦略や施策を進めていくにあたり、欠かせない手法がアンケートです。アンケートの役割、作成方法や手順、注意点を以下の記事でまとめています。参考:マーケティングにおけるアンケートの効果的な作成と活用の方法は?今回はその続編として、アンケートの集計に関する知識、MAのアンケートツールの活用、分析の方法などを解説します。目次Toggle調査結果を活用するために重要な、アンケート集計のコツ集計を考慮した質問項目の作成知っておきたい「尺度」とは?集計前にアンケートを整理する「エディティング」単純集計とクロス集計など、集計方法の種類平均値・中央値・最頻値の使い分けマーケティング部門のアンケート集計にはMAツールがおすすめExcelを使ったアンケートの集計とグラフ化MAツールなら、データ入力も個別の設定も不要集計結果をさらに活用する分析手法多変量解析とは? アンケート結果を分析して活用した事例を紹介狙い通りの結果が得られないときは、再チャレンジまとめ調査結果を活用するために重要な、アンケート集計のコツアンケートの結果を正しく導き出すために、正確な集計が重要です。ミスや歪みのない集計のために注意すべき点をまとめます。集計を考慮した質問項目の作成アンケートの質問項目は、回収後の集計しやすさ、分析しやすさを考えて作成します。以下のようなポイントがあります。必要に応じて属性を回答する質問を入れておくアンケートの冒頭には、「性別」「年代(10代、20代、…など)」「職業(社会人、学生など)」など、回答者の大まかな属性についての質問を入れることが多いです。これらの項目は、あとで説明するクロス集計を行うときに役立ちます。性別、年代、職業以外によく使われる属性としては、「最終学歴」「居住地域」「年収」「家族構成」などがありますが、アンケートの目的にそって必要最低限に絞ります。できるだけ「無回答」が生じない質問にする回答者が回答しづらい質問をできるだけ避けましょう。文章で回答する自由回答の質問は少なめにして、選択肢を選ぶ質問では「どちらともいえない」のような選択肢も入れておくと、無回答を減らせます。知っておきたい「尺度」とは?アンケートの回答のしかたは以下のような4つの尺度に分類されます。アンケートの4つの尺度定性データ名義尺度(名前、性別、一番好きな季節など)順序尺度(好きなものの順位、理由を選ぶなど)定量データ間隔尺度(温度、年・月など)比例尺度(年収、年齢、売上金額など)名義尺度のデータは、それ自体を数値化することはできませんが、同じ回答をカウントすることが可能です。順序尺度は、「好きな動物を順番に3つ選ぶ」のように順序をつける尺度です。満足度を質問するときに「満足・どちらかといえば満足・どちらともいえない・どちらかといえば不満足・不満足」のような選択肢を選ぶ回答方法がありますが、これをリッカート尺度といい、順序尺度のひとつです。間隔尺度は等間隔の数値を回答するもので、年・月、温度などです。上記のリッカート尺度の5段階にそれぞれ5~1点を割り当てて間隔尺度とする場合もあります。比例尺度は最もデータとして加工しやすい数値データです。重量、金額、人数、年齢などがあてはまります。集計前にアンケートを整理する「エディティング」改修したアンケートをチェックする作業を「エディティング」(またはデータクリーニング)といいます。回答はまず有効票と無効票とに分類します。「調査対象以外の人が回答した」「一人が複数の回答をした」「重要な回答が無回答」などが無効票となります。無回答の欄があったとしてもそれだけで無効票とはなりませんが、無回答をどのように処理するか、あらかじめ決めたルールのもとで整理します。また、回答欄や回答方法のミスで明らかに修正が可能なものは修正します。その後、回答を数値化する場合もありますが、この作業を「コーディング」といいます。単純集計とクロス集計など、集計方法の種類代表的な集計方法には、単純集計とクロス集計、自由記述集計があります。単純集計まず、1つ1つの質問項目ごとに回答数や割合を計算します。単純集計の結果を見て、全体の傾向をつかみ、その後のクロス集計や分析の方針を決めていきます。たとえば「あなたはコンビニを週何回利用しますか?」という質問に対して得られた回答を集計した結果が以下です。コンビニの利用頻度はどれくらいですか?回答数合計毎日週4日以上週2~3日週1日週1日未満2126255282245クロス集計クロス集計は、属性ごとの回答の傾向を知るために行います。「あなたはコンビニを週何回利用しますか?」という質問に対して得られた回答を、さらに性別でクロス集計した例が以下です。コンビニの利用頻度はどれくらいですか?回答数合計毎日週4日以上週2~3日週1日週1日未満212全体6255282245102男性383718817110女性2418101428自由記述集計自由回答を集計することを自由記述集計といいます。自由に記述した文章を集めたときは、頻出するキーワードに注目する「コーディング」、単語の縮減頻度を分析して可視化する「テキストマイニング」などを実施することもあります。平均値・中央値・最頻値の使い分け数値データの代表値として「平均値」「中央値」「最頻値」があります。それぞれの定義は以下です。平均値は「すべての数値を合計してデータ数で割った値」中央値は「すべてのデータを小さい順に並べたときに、ちょうど中央に位置するデータの値」最頻値は「最も頻度が多い数値」最初に平均値と中央値を算出します。平均値と中央値にあまり差がない場合は、平均値を代表値とします。しかし、データの数値のなかに「極端なバラつきのあるデータ」があると、平均値はその数値に影響を受けます。このとき平均値と中央値には乖離が生じます。よく例に挙げられるのが平均年収です。たとえば、ある年の日本の給与所得者の平均年収は430万円だったとします。このとき、中央値はこれより低い390万円ほど。これは、一部の高い年収を得ている人が平均値を上に引き上げている現状を示しています。中央値のほうが平均的な人を代表しているといえます。さらにこのときの最頻値は350万円でした。これは、多くの人が中央値よりさらに低い年収だということです。マーケティング部門のアンケート集計にはMAツールがおすすめアンケート集計やグラフ化のツールについて解説します。Excelを利用している人が多いと思いますが、マーケティング部門であれば、他の施策と合わせて管理できるMAが便利です。Excelを使ったアンケートの集計とグラフ化Excelを使ったアンケートの集計では、まず一回答を一行として入力した「データソース」を用意します。単純集計ならCOUNTIF関数で集計できます。クロス集計の場合は、ピボットテーブルによって関数を使わずに分割表を作成できます。集計した結果をもとにグラフを作成します。Excelを日常的に使っている人にとっては難しい作業ではなく、各種のデータ加工や集計ができるでしょう。また、GoogleフォームやマイクロソフトのFormsを使えばアンケートの回答がそのままデータソースとなるので、元データを入力する手間も不要です。ただし、課題もあります。マーケティング施策の一環として見込み客や顧客に対してアンケートを実施する場合、「営業担当者への要望」「自社の課題」「欲しい追加機能」など、今後の営業活動に関連する重要な情報が含まれています。にもかかわらず、他のマーケティング施策と紐づけたり、同じ顧客からの回答履歴を時間軸で管理したりすることが簡単に行えないという点です。MAツールなら、データ入力も個別の設定も不要マーケティング部門では以下のようなアンケートを実施します。イベントに来場した人への満足度アンケート顧客向けに商品やサービスの満足度アンケートお問い合わせがあった見込み客向けに営業担当者への要望アンケートメールマガジンの読者へメルマガへの要望アンケートMAツールのアンケート機能を活用すれば、このようなアンケートの回答履歴を見込み客や顧客のデータと一元管理できます。回答のなかには、アップセルやクロスセルにつながるポジティブなもの、解約のリスクがあるネガティブなものなどが含まれていますが、営業担当者やカスタマーサービスへすぐに情報を連携してフォローすることができます。シャノンのマーケティングプラットフォームはアンケート機能を実装しています。アンケートの作成・配布・回収・集計・分析までの自動化はもちろん、集計データを見込み客や顧客の履歴と合わせて蓄積し、マーケティングに活用できます。集計結果をさらに活用する分析手法アンケートを集計・グラフ化しただけでも傾向がつかめますが、各種の分析手法を使うことでさらに深い知見が得られることがあります。データの分析手法と事例を合わせて紹介します。多変量解析とは? マーケティングにおいて、市場予測、商品開発、マーケットのセグメンテーションなどさまざまな目的で多変量解析が行われています。多変量解析とは、3つ以上の変数に基づいて予測、判定などを行ういろいろな統計手法の総称です。前述したクロス集計は2つの変数を解析しています。さらに進んで、3つ以上の変数を同時に解析しようとすることを多変量解析といいます。多変量解析にはクラスター分析、コレスポンデンス分析、決定木、その他多数の分析手法があります。日本インフォメーション株式会社、多変量解析についてアンケート結果を分析して活用した事例を紹介データを統計的に分析する手法は数多くありますが、そのなかで、市場調査などのマーケティング分野でよく使用されているものを紹介します。クラスター分析により顧客像をグルーピングクラスター分析は多変量解析のひとつで、大きなグループのなかから似たもの同士のグループを見つけ出す手法です。年齢や居住地域のようなあらかじめわかっているグループ分けではなく、趣味嗜好を組み合わせたグループを見つけ出すときに使用します。7タイプゴルファー診断株式会社Tポイント・ジャパンはゴルフに関するアンケート調査を実施して得られた結果をもとに、プレースタイルや価値観、メンタル面の傾向などを調査し、クラスター分析により7キャラクターのタイプを作成。  「7タイプゴルファー診断」サイトをオープンしました。コレスポンデンス分析でポジショニングを可視化コレスポンデンス分析は多変量解析のひとつで、2変量の解析から得られる傾向を平面にマッピングして傾向を可視化します。「数量化Ⅲ類」も同じ方法です。スマホゲームのジャンルとプレイ理由株式会社クロス・マーケティングはゲームに関する調査を行い、スマートフォンゲームのジャンルとプレイする理由についてコレスポンデンス分析を行いました。Z世代は「話題作りになる」「友人・知人ができる」などの理由から”FPS・バトルロイヤル”を選ぶ、女性30代~60代は「ひまつぶし」のために“パズルゲーム”を選ぶといった結果が得られました。テキストマイニングで世相の言葉を視覚化するテキストマイニングは多くのテキストデータから傾向を読み取り可視化する方法です。文章を単語に分割し、出現頻度や相関関係をAIで分析します。感染禍で日常の尊さを実感コロナ禍が私たちのくらしにどんな影響を与えたのか、新潟日報社がアンケートを行い、得られた自由記述の回答をテキストマイニングによりまとめました。「大切さ」「生活スタイル」「気付かす」「人生観」などの特徴的な言葉が見つかりました。狙い通りの結果が得られないときは、再チャレンジ実際には、アンケートの作成、集計、分析を適切・正確に行ったにもかかわらず、有意な結果が得られないことが珍しくありません。あらかじめ立てた仮説が肯定されず、一方で否定する根拠も得られないといった場合もあります。また、望む結論に近づけるために集計や分析の段階で無意識のうちにバイアスをかけてしまうことにも、注意が必要です。興味深い結果が得られた場合は多くの利用価値がありますが、残念ながらそうならない場合もあります。アンケートでは「有意な結果が得られなかった」という結論も、現状を反映する事実として重要と位置づけ、また別の角度からアンケートの計画を立てていきましょう。まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.アンケートの結果は「4つの尺度」などのデータの特性を理解した上で適切に集計します。2.アンケートの集計方法として、単純集計、クロス集計、自由記述集計があります。3.マーケティング部門で行うアンケートの集計・管理にはリードや顧客のデータとして管理できるMAツールがおすすめです。4.マーケティングのアンケート調査では、集計結果をさらに分析して傾向を見つけ出すため、多変量解析の手法などを活用します。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/survey_totalling/

    アンケート結果を活用するために欠かせない、アンケートの集計と分析の方法

  • ABテストとは、WebページなどでA案とB案を試して、どちらのほうが効果があるかテストすることです。まず実際の例を見てみましょう。以下はシャノンの製品を紹介するTOPページです。最も目立つ場所に設置したボタンから、Aは資料請求へ、Bは製品紹介ページへと遷移します。AとB、どちらのボタンがより押されたでしょうか。結果は「A案の方が265%高い」というものでした。詳細については本文中でご紹介します。今回は、これからABテストを始める方にもわかりやすく、目的や手順、成果を上げるためのポイントを解説します。また、ABテストをすでに実施している人にとっては、2023年9月にGoogleオプティマイズが終了することが発表され、代わりのABテストツールを探すことも急務です。後半では代わりのツール候補、シャノンのABテスト事例なども紹介します。目次ToggleABテストとは何? なぜ活用されているのかABテストとは?ABテストの目的ABテストのメリットとデメリットABテストのメリットABテストのデメリットABテストの具体的な進め方と成果を上げるポイントABテストの対象ABテストの進め方ABテストで成果を上げるためのポイントGoogleオプティマイズに代わるABテストツール7選と、選び方のポイント代表的なABテストツール7選ABテストツールを選ぶポイントシャノンが実施してきたABテストの事例を紹介!WebサイトのABテスト事例メールのABテスト事例【検証】メルマガのタイトルは短いほうがいいの?【メルマガA/Bテスト結果共有】メールタイトルは成功押しか失敗押し、どちらが効果的?まとめABテストとは何? なぜ活用されているのかABテストとは何か、実施する目的やメリット・デメリットなどを確認します。ABテストとは?ABテストとは、WebページやWeb広告で、A案とB案を同時に配信し、効果があった方を採用するテストです。AとBの2つの案をテストすることが多いためABテストと呼びますが、3案、あるいはそれ以上を同時に比較することもあります。3パターン以上を同時にテストすることを多変量テストといいます。ABテストで成果を上げた事例として、オバマ大統領が6000万ドルもの寄付金を集めたWebサイトが有名です。このときは、メインビジュアルやボタンの組み合わせで24パターンを用意してテストしました。その結果、以下が採用されたそうです。出典:テストの目的ABテストの目的は、集客、CV(コンバージョン)などの数値を上げることです。運用中のWebサイトのCVが思わしくないとき、Webサイトを修正しようとします。具体的には、キャッチコピーやメインビジュアル、サイト導線などのリニューアルを検討します。ここでWebサイト運営チームが、現行のWebサイトをA案とするとき、キャッチコピーを短く簡潔なものに変更したB案を提案したとします。そこには、「短く簡潔なキャッチコピーの方がユーザーが離脱しにくく、CVが増えるのではないか」という仮説があります。しかし、実際にB案へのリニューアルを実施した後、確実に集客力が上がるという保証はなく、リニューアル後に数値が下がってしまう可能性もゼロではありません。また、ページリニューアルで集客が10%増えるのか、200%増えるのか予測することも難しいです。しかし、限定された対象と期間でABテストを行うことにより、A案とB案のどちらが効果的か、どの程度に違いがあるかについて、一定のエビデンスが得られます。ここで冒頭のABテストの結果を紹介します。結果は、「A案の方が265%高い」というものでした。このようなABテストの結果を踏まえて、Webページへの実装をしていきます。ABテストのメリットとデメリットABテストのメリットとデメリットとして、以下が挙げられます。ABテストのメリット低コストで施策の改善ができるABテストはWebページなどの現状を一部変更して実施できます。ABテストツールを使用することもありますが、それでも各種施策と比較して低コストといえます。限られた予算内で施策の改善ができる方法といえます。シンプルで実行しやすいABテストは設定方法がシンプルで工数が少なく、実施しやすいこと、結果もわかりやすいことがメリットです。リスクを最小限にできるWebサイトやWeb広告など、一部でテストを実施して良い結果だけを残して継続していくので、大きな失敗をするリスクを避けることができます。ABテストのデメリット一定の母数が必要ABテストで信頼できる結果を得るために、有意水準を5%に設定して母数が400以上といわれています。また、WebサイトならPVが2000以上必要という目安もあります。したがって、作成したばかりで流入ユーザー数が少ないWebサイトには不向きです。結果が狙い通り出ないこともあるABテストの結果が明確に出る場合もあれば、正しく設定してもAとBに有意な差が認められないときもあります。その場合は原因分析をふまえて再び仮説を立てて、テストを繰り返します。ABテスト実施後の改善が適切に進まないことがあるABテストを行うことはそれほど難しくはないのですが、得られた結果を反映させて次のステップに進むという改善のサイクルが順調に進まないことがあります。事前にPDCAを含めた全体の計画を固めておくことが大切です。ABテストの具体的な進め方と成果を上げるポイントABテストを実践する対象、手順、成果を上げるためのポイントを紹介します。ABテストの対象ABテストは以下のような対象に有効で、Webマーケティングにおいて幅広く活用できます。WebサイトWebサイトのレイアウト、ビジュアルなどについて、ひとつひとつABテストにより改善していくことができます。トップページや重要なページから始めます。対象とする箇所テストするポイント計測値の例ファーストビューメインビジュアル、レイアウト、全体の色調などuu(ユニークユーザー)数、CTR、滞在時間テキストメインキャッチ、テキストの分量、表示内容 などCTA、バナー大きさ、色、位置、表示させる文言 などCTR(クリック率)フォーム購買・会員登録・資料ダウンロードなど、ユーザーのアクションを促すフォームを設置したページはCVに直結するため重要な部分です。対象とする箇所テストするポイント計測値の例フォーム入力項目の数、入力の方法、フォーム画面に表示させる情報の内容と量、レイアウト などCVR(コンバージョン率)Web広告CTR(クリック率)やCVR(コンバージョン率)が高く、より効果が高い広告のクリエイティブを見つけ出したいときも、ABテストが活用されています。対象とする箇所テストするポイント計測値の例広告広告のビジュアル、キャッチコピー などCTR、CVRメールマガジンメールマガジンのABテストは通常のメール配信システムだけで実行できるので、他の対象よりも手軽です。開封率やCTRを検証します。多くのメルマガのなかでユーザーの目に止まるために重要なタイトルは、特にABテストが有効な部分です。対象とする箇所テストするポイント計測値の例タイトルタイトルの内容、文言の長さ、表示方法 など開封率、CTR、CVRファーストビューメール上部のファーストビューに表示させるビジュアル、目次の有無など内容ワンテーマか複数のテーマか、など発信者名個人名を付記するか などABテストの進め方ABテストは以下の流れで進めます。課題を明確にする「資料請求ページのコンバージョン率(CVR)を上げたい」「Web広告のクリック率(CTR)を上げたい」などの課題を明らかにします。いくつかの改善点がある場合、まず最も検証したい1か所を選びます。↓仮説を立てる課題を解決するにはどんな改善をするべきか、仮説を立てます。↓テストパターンを用意する仮説にもとづいてAとB、あるいは3つ以上のテストパターンを用意します。↓期間を決めてテストを実行する期間を決めて、ABテストを実施します。↓結果を検証するABテストの結果をもとに、改善を実施します。有意な結果が得られなかった場合は、その原因を分析し、再度仮説を立ててPDCAを回します。ABテストで成果を上げるためのポイントABテストで着実に成果を上げるために、以下のようなポイントに留意しましょう。実施する期間の目安は1~2週間内容によっても違いますが、一般的なABテストの期間は短い場合では1~2週間実施することが多いです。最大で1か月程度実施することもありますが、期間を延長すれば有意な結果が得られるというわけではないので注意しましょう。計画的にABテストを繰り返すABテストは重要な項目から順番に、定期的に実施していき、細かい改善を重ねていくとともに、結果を蓄積することが大切です。あらかじめ計画を立てて、「毎週ABテストを1件ずつ」など、コンスタントに実施することが理想的です。テスト項目は1回に1つABテスト1回につき、1か所をテストします。2か所以上を一度に変更すると、どのパターンがベストなのかわからなくなってしまいます。ただしABテストに慣れてきて、かつ母数が確保できる場合、2か所を検証するときに4パターンを用意するといった多変量テストも可能です。根拠を明確にして仮説を立てる解像度の高い仮説を立てることが重要です。そのためにはアクセス数などの現状分析のほか、ペルソナを明確にして、顧客視点に立って想像力を働かせることも大切です。過去のABテストの事例を活用するABテストを繰り返してテータを集めることにより、自社固有の貴重なデータを蓄積して、好まれるカラーやビジュアル、レイアウトなどの傾向があればまとめていきます。実績を活用することでさらにABテストの有意性が増します。Googleオプティマイズに代わるABテストツール7選と、選び方のポイント2023年9月にGoogleオプティマイズが終了するため、これに代わるABテストツールを検討している方も多いと思います。検討したいABテストツールと選び方のポイントを紹介します。代表的なABテストツール7選GoogleOptimizeが2023年9月に終了するため、多くの企業はそれに代わるツールを検討しています。いくつかの代表的なABテストツールを紹介します。まず世界でトップシェアを占めるのがABTasty、Optimizely、VWOの3つです。GoogleがGoogleオプティマイズ終了後のサードパーティーとして公式に認めています。■Optimizely世界で最も利用されている、多機能なABテストツールです。中級者以上向けなので、他のツールを使用していてさらに高度なテストを行いたい場合におすすめです。■ABTastyフランスの会社が開発したツールで、専門知識がなくても利用しやすいテンプレート機能があります。■VWOインドの企業が提供。ABテストを簡単に実施でき、他の機能も充実しています。次に国産のツールをご紹介します。■KAIZENPlatform専門知識がなくても操作でき、サポート体制も充実しています。■Juicer無料で利用できる機能が多く、導入しやすいサービスです。■Rtoaster操作が簡単で多機能。サポートも充実しています。■DLPO国内での実績が高く、ABテストをはじめとするランディングページ最適化ツールです。ABテストツールは機能が充実しているもの、単機能に近いシンプルなものなど様々です。自社の予算と使用目的をふまえて検討しましょう。ABテストツールを選ぶポイントABテストツールを選ぶポイントとして、以下があります。必要な機能があるか自社で行いたいABテストを実施できる機能を備えているかが最も重要です。ただし、多機能なツールで価格が高くなってしまうことも避けるべきで、必要な機能のみを提供しているツールがベストです。操作性分かりやすく簡単に操作できるツールかどうかを無料試用期間などで確かめる必要があります。サポート体制サポートやコンサルティング体制についても要チェックです。外資系のサービスの場合、日本語対応についても確認しましょう。他のツールとの連携自社で使用しているツールと連携可能がどうかもチェックポイントです。シャノンが実施してきたABテストの事例を紹介!最後に、シャノンが実践してきたABテストの事例をご紹介します。WebサイトのABテスト事例「ランディングページのキービジュアルがカルーセル vs 動画」では、動画のほうが効果がありました。「LPのキービジュアルに概要あり vs 概要なし」では、Aのほうが440%申込率が高い結果となりました。Aの枠で囲った部分には、「この資料でわかること」の要点を箇条書きにしています。また、有意な違いがなかったテストもあります。以下の「ウェビナーの紹介動画が上部 vs 下部」では、差異がありませんでした。メールのABテスト事例シャノンではメールについても多くのABテストを重ねてきました。以下の「成功推し vs 失敗しない推し」では、どちらがよかったでしょうか。結果はBでした。CTRはA、Bに違いはなかったのですが、CVRである申込率はBのほうが180%高いというはっきりした差異がありました。以下は、ユーザーに呼びかけるタイトル、客観的に課題をとらえたタイトルのABテストです。結果は「マーケリーダーに必要な」という文言が入ったAでした。しかし一方で、似たような設定で結果が異なる、以下のような結果もありました。このような結果になる原因は、「キャッチコピーの内容」によるものか、それとも単に「キャッチコピーの短さ」でしょうか。こうした疑問をさらにABテストを重ねることで明らかにしていきます。以下は、メルマガのABテストの実施と結果検証についてのショート動画です。【検証】メルマガのタイトルは短いほうがいいの?【メルマガA/Bテスト結果共有】メールタイトルは成功押しか失敗押し、どちらが効果的?また、ABテストの事例をご紹介したウェビナーがございます。シャノンで実施しているABテストについて詳しく知りたいかたは、ウェビナー「シャノンが毎週実施しているA/Bテストの中から、厳選事例をご紹介」のアーカイブをご覧ください。 まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.ABテストとは、A案とB案を比較して、効果があった方を採用する方法です。WebサイトやWeb広告、メルマガなどの改善に有効です。2つの案だけでなく3つ以上の案もテストでき、その場合は「多変量テスト」といいます。2.ABテストは以下のような対象に対して活用されています。WebサイトフォームWeb広告メルマガ3.ABテストで成果を上げるポイントは以下です。実施する期間の目安は1~2週間計画的にABテストを繰り返すテスト項目は1回に1つ根拠を明確にして仮説を立てる過去のABテストの事例を活用する4. GoogleOptimizeが2023年9月に終了してしまうため、企業はそれに代わるツールを検討する必要があります。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ab_test/

    ABテストとは?やり方やツールを紹介

  • オンラインで集客し、オフラインの店舗へ誘導。それがO2Oです。オンラインの中だけでECサイトへ誘導することが増えていますが、一方でO2Oも重視されています。O2Oマーケティングの典型的な例として、「コンビニや飲食店がアプリに配信するクーポン」がありますが、ほかにはどんな方法があるでしょうか。また、O2OマーケティングはOnlinetoOfflineがメインですがOfflinetoOnlineもあります。それぞれどんな事例があるかについても解説します。目次ToggleO2Oマーケティングとは何か、その重要性は?O2Oマーケティングとは?O2Oマーケティングがなぜ重視されているかOMO、オムニチャネルとの違いBtoBでO2Oマーケティングの事例はある?O2Oマーケティングの具体的な手法オンラインから実店舗へ誘導する「クーポン」「LINE」「TikTok」などSNSの活用リピート需要を促進する「公式アプリ」では位置情報も活用新規顧客の獲得にはWeb広告メタバース活用でO2OマーケティングOfflinetoOnline の活用事例店舗で選んでWebで買う「ショールーミング店舗」リアルイベント後にオンラインで商品を購入まとめO2Oマーケティングとは何か、その重要性は?O2Oマーケティングとは何か、なぜ重要なのかを解説します。O2Oマーケティングとは?O2Oとは、「OnlinetoOffline」の略です。O2Oマーケティングとは、オウンドメディア、Web広告、アプリなどのオンラインの場からオフラインのリアル店舗などへユーザーを誘導するマーケティングのことです。O2Oに店舗を訪れたユーザーがその後ECサイトで購入するような、オフラインからオンラインへの誘導を含めることもあります。O2Oマーケティングの具体例は、たとえば以下です。飲食店がWebサイトやアプリでクーポンを発行するWeb広告で店舗のセール情報を配信するSNSにおすすめ商品の情報と期間限定価格を表示させるコーヒー店のアプリでコーヒーを予約して、店舗で受け取るこのように、多くの人がすでに利用している機能がO2Oマーケティングの施策によるものです。O2Oマーケティングがなぜ重視されているかO2Oマーケティングという考え方は2010年代ごろに登場しましたが、2015年頃から重視されるようになりました。その背景として、以下があります。スマートフォンの普及スマートフォンが普及したことで、「OnlinetoOffline」の状況は劇的に変わりました。オフラインのシーンでも常にオンラインにアクセスできるようになり、顧客の購買行動にWebからの情報が欠かせなくなっています。SNSの影響力が増大Instagram、TikTokなどで紹介された商品が大ヒットする事例が増え、SNSはプロモーションの重要なチャネルとなっています。ほかにFacebook、LINEなどを含めたSNS活用がマーケティングにおいても欠かせなくなっています。参考:ソーシャルメディアマーケティングとは?BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法ショールーミング対策ショールーミングとは、実店舗をショールームのように利用する購買行動のことで、「店舗で商品の価格や品質を確かめたうえで、その後同じ商品をオンライン検索して、最安値で購入する」という方法です。品質も価格も求めるからこその自然な消費者行動だともいえます。店の側はこの傾向を前提に、オンラインとオフラインの接点を用意して消費者が購入しやすい機会を提供する必要がありました。「コト」体験としてのリアル店舗の再評価リアル店舗には、「スタッフとのコミュニケーションを楽しむ」「ショッピングを通して友達との交流を楽しむ」といったリアルならではの体験があります。特に若い世代などは商品よりも「店を訪れる」「アレコレ商品を選ぶ」「購入後は使用シーンをSNSに投稿する」などのコト体験を重視しています。OMO、オムニチャネルとの違いO2OはOnlinetoOfflineですが、OMOやオムニチャネルとはどう違うのでしょうか。オムニチャネルとは、O2Oの発展形で、多様なチャネルが連携された状態のことをいいます。チャネルには「実店舗」「ECサイト」「SNS」「アプリ」などがあり、どのチャネルでも購入・支払・受取が行える状態です。顧客にとっては便利で快適、企業にとってはあらゆる接点における顧客行動を一元化でき、顧客理解に役立ちます。OMOとはOnlineMergeswithOfflineの略で「オンラインとオフラインを融合する」と訳すことができます。OMOの具体例として「無人コンビニ」があります。ユーザーは入店して商品を手に取り、そのまま店を出ていって買い物が完了します。オフラインを可能な限りオンライン化した、最も進化したスタイルです。OMOは中国やアメリカで浸透してきていますが、キャッシュレス決裁の割合が30%(2021年、経済産業省)の日本ではまだ主流にはなっていません。BtoBでO2Oマーケティングの事例はある?O2OマーケティングはBtoCビジネスで一般化していますが、BtoBではどうでしょうか。BtoBで「実店舗」にあたるものとして製品体験できるショールームやイベント、展示会などが考えられます。たとえばコクヨでは、次世代型のオフィスを「ライブオフィス」と呼び、全国各地にショールームを開設。東京本社の品川ライブオフィスでは、コクヨ社員が働く様子を「展示」しています。このような注目すべき事例もありますが、全体としてはBtoBにおけるO2Oマーケティングの実績はこれから増えるという段階のようです。O2Oマーケティングの具体的な手法O2Oマーケティングの代表的な手法を解説します。オンラインから実店舗へ誘導する「クーポン」早くから定着したO2Oマーケティングの手法がクーポンです。モバイルデバイスが広まる前、Webで飲食店のクーポンを印刷して持参していたこともありました。今はスマートフォンから多様なクーポンが日替わりで配信されています。クーポンには「割引」「お買物券」「プレゼント」などのタイプがあります。チャネルとしては飲食店やメーカー公式アプリ、クーポンを掲載しているSMSやニュースアプリなどがあります。オンラインクーポンの発行は低コストで実施できるほか、「どの店で」「どれくらい」「何の」クーポンが利用されたかのデータが計測できることもメリットです。LINEなどのSNSから配信されたクーポンでは利用者の年代や居住地などの属性も調査できます。「LINE」「TikTok」などSNSの活用SNSを使ったO2Oマーケティングの方法は企業アカウントからの投稿SNS広告クーポンの配信キャンペーンの告知などがあります。フォロワーの属性データを取得して顧客理解を深められることもSNS活用の魅力です。LINEの企業アカウントは主に若い世代向けの美容・ファッション・飲食などのプロモーションに適しています。Instagramは写真と動画によるプロモーションに向いています。たとえば「チームラボ」はライブ感のある動画を配信して施設の集客に成功しています。また、日本の観光地やホテルは英語で投稿することによりインバウンドの集客を増やしています。家具店などもInstagramとの相性がいいようです。TikTokでは最近「TikTok売れ」が注目され、動画マーケティングによりさらに利用者が増えていきそうです。企業だけでなく、飲食店やヘアサロンなどの個人店でSNSを活用して集客に成功している例も少なくありません。SNSは今後ともO2Oマーケティングに欠かせないプラットフォームだといえるでしょう。参考:ソーシャルメディアマーケティングとは?BtoBビジネスにおけるSNSの活用方法リピート需要を促進する「公式アプリ」では位置情報も活用ファストフード、ファミリーレストラン、コンビニなど、リピート需要や「顧客のファン化」を目指す企業の多くが公式アプリを提供しています。公式アプリにより、プッシュ通知クーポンの提供独自コンテンツの配信特典やセール情報の提供毎日起動したくなるようなゲーム要素を提供などが可能です。専用アプリでは企業や店舗独自のサービスを提供できます。たとえばスシローのアプリには並ばずに順番を待てる「予約システム」があり、大ヒットしました。スマートフォンの位置情報を活用した「ジオプッシュ通知」も活用できます。ユーザーが店舗近くのエリアを訪れると、店で使えるクーポンなどを提供するしくみです。新規顧客の獲得にはWeb広告企業アカウントをフォローしたり、定期的にブログをチェックしたりしているロイヤリティの高い顧客に対しては、SNSやアプリが有効です。一方、公式アプリは使っていないしSNSのフォローもしていない潜在顧客に対しては幅広く目に止まりそうな「Web広告」でアプローチします。人気のアプリなどへ広告して「新規ご利用限定」などのクーポンを配信し、実店舗への来店を促します。メタバース活用でO2Oマーケティングオンラインの世界は3Dで他の人と交流できる「メタバース」に広がっています。今後はメタバースもO2Oマーケティングに活用できる可能性があります。まず、メタバースイベントへのブース出展や広告出稿などでリアル店舗へ誘導する方法が考えられます。ほかに、独立したメタバースである「バーチャルOKINAWA」で沖縄の楽しさを体験した人が、実際に沖縄旅行に行くといったパターンもあります。また、ゲームが提供する仮想世界への出展もあります。ニンテンドーのゲーム「あつまれどうぶつの森」では飲食店や旅行会社、アパレルなどの「島」が提供されました。メタバースは進化中なので、今後今までにないO2Oマーケティングが展開されるかもしれません。参考:メタバースとは何?どんなビジネスが展開?マーケティング分野でのメタバース活用も解説!OfflinetoOnline の活用事例OfflinetoOnlineもO2Oマーケティングの一環です。方法と具体例を紹介します。店舗で選んでWebで買う「ショールーミング店舗」OfflinetoOnlineの典型例のひとつがショールーミング店舗です。ショールーミング型店舗では商品を販売しません。実際の商品に商品を見て触れて確かめた後、ECサイトで購入します。高島屋は2022年4月、新宿にショールーミングストアをオープンさせました。化粧品や雑貨、衣料品などのほか、国内外のD2C(DesignertoCustomer)ブランドなど稀少性の高い商品をそろえています。これより先に伊勢丹もショールーミング形式のストアを開設しています。ユニクロ・GUの商品タグについているバーコードからWebを開き、在庫状況・商品レビュー・スタイリングを見ることができます。また、ヨドバシカメラはすべての商品にQRコードを付け、選んだその場でECサイトから注文できるしくみにより売上を伸ばした実績があります。OfflinetoOnlineは店舗での体験を重視しつつ、顧客にとっての購入の利便性にも配慮した施策といえます。リアルイベント後にオンラインで商品を購入リアルイベントで紹介した商品をECで入手できるしくみもOfflinetoOnlineです。たとえば、東京ガールズコレクション「TGC」では公式通販サイト「TGCONLINESTORE」を開設。モデル着用の商品を購入することができます。このほかにも音楽フェス、アイドルやアニメキャラクターのイベント、子どもむけイベントなどで専用ECサイトを開設し、グッズを販売する例があります。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1. O2Oは「OnlinetoOffline」の略です。O2Oマーケティングは実店舗でモノやサービスを売りたい企業に重視されています。2. O2Oマーケティングの具体策としては以下があります。・クーポン・SNS・公式アプリ・Web広告3. OfflinetoOnlineのO2Oマーケティング施策としてショールーミング店舗などがあります。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/o2o/

    O2Oマーケティングとは。用語解説と具体例、最新情報もチェック!

  • 市場分析には多様な手法があります。3C分析SWOT分析PEST分析5フォース分析など、聞いたことはあるが明確に知らない、使いこなせていないという方も多いと思います。今回は、分析方法の種類、それぞれどんな目的で用いられるのかについて解説していきます。なお、市場分析後のマーケティング施策実施に欠かせない機能を備えた、シャノンのマーケティングオートメーションについては、以下でくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次Toggleマーケティングに不可欠!?市場分析の基本を再確認マーケティングにおける「市場」と「市場分析」アンゾフの成長マトリクスで市場を位置づけ「マーケットリサーチ」と「マーケティングリサーチ」のちがいは?市場分析とは、その目的は?まず知るべきは「市場規模」と「市場動向」市場分析の手法外部環境を知る「PEST分析」シンプルだがモレのない評価ができる3C分析内部環境と外部環境を対比させる「SWOT分析」事業の脅威を知る「5フォース分析」市場を理解し、販売戦略を固める「STP分析」自社の事業を評価する「PPM分析」マーケティングの現場で市場分析をどう進めるのか?市場分析の方法をいくつか組み合わせて使うことが一般的企業や商品の「ブランディング」のための市場分析まとめマーケティングに不可欠!?市場分析の基本を再確認まずマーケティングにける「市場」とは何かを確認し、市場分析とはどんな方法か、その目的について理解を深めます。マーケティングにおける「市場」と「市場分析」まず一般的な「市場」の意味を確認します。「市場」とは、「売り手と買い手が自由に売り買いをする場」です。日本語読みの「いちば」のように、多くのモノと人が物理的に集まる場所がもともとの姿ですが、現在ではネット上に多種多様な市場が存在します。ネット通販、動画やゲームの配信、株取引、さらに仮想通貨やNFTへと、何かが取引される「市場」は拡大しています。では、マーケティングのなかで位置づけられる市場とはどんなものでしょうか。マーケティングは、商品やサービスの現在の買い手と今後開拓すべき未来の買い手が対象です。現在の買い手がいるのは「顕在市場」または「既存市場」、将来の買い手がいる可能性があるのは「潜在市場」または「新市場」です。商品やサービスの購入者を理解するため、マーケティングでは「市場調査」や「市場分析」を行います。アンゾフの成長マトリクスで市場を位置づけ以下は、「アンゾフの成長マトリクス」と呼ばれる図です。既存市場へ既存商品をさらに売っていく「市場浸透」ある市場ですでに販売実績がある商品について、価格競争力を高めたり広告宣伝したりして市場でのシェアを伸ばしていく戦略です。既存市場へ新規商品を投入する「新製品開発」既存の市場に新しい商品で参入します。すでに売れている既存商品と差別化できる商品力がポイントになります。新規市場へ既存商品を売る「新市場開拓」既存商品で新しい市場を開拓する戦略です。海外進出が典型例です。新規市場へ新規商品を売る「多角化」新規商品を新規市場へ売っていくのはリスクが高くコストもかかります。しかし成功したときには企業は多角化により事業基盤を強くできる、ハイリスク・ハイリターンの戦略です。環境や時代のニーズが変化するなかで、現状維持だけでは企業は衰退してしまいます。上記のような成長戦略が必要ですが、どの方向へ、どのくらい進むのか。それを決めるために必要となるのが「市場調査」と「市場分析」です。「マーケットリサーチ」と「マーケティングリサーチ」のちがいは?「マーケットリサーチ」と「マーケティングリサーチ」はどう違うのでしょうか。「MarketResearch」と「MarketingResearch」は、どちらも英和辞書で調べると「市場調査」と訳されています。厳密な定義はないので、英語圏でも日本でも同じような意味合いで使われていることもあるようです。2つが区別されていることもあります。マーケットリサーチは各種の統計データやアンケートなどにより市場を調査することであり、リサーチ会社が提供する客観的な市場調査レポートなども該当します。一方、マーケティングリサーチというとき、商品やサービスを売る企業が行う市場調査・市場分析・テストマーケティングなど、主体的で幅広い対象をさしていることが多いようです。市場分析とは、その目的は?市場分析とは、市場をさまざまな客観データにより理解し、後述するような手法を用いて分析することです。市場分析の目的は、商品開発や事業戦略、マーケティング活動に合理的根拠を得ることだといえます。アンゾフのマトリクスで紹介したように、成長戦略にはコストやリスクがともないます。コストやリスクを最小化して成果を最大化するために市場分析を行います。まず知るべきは「市場規模」と「市場動向」市場分析を行うにあたり、まず知るべきデータは「市場規模」と「市場動向」です。市場規模はどのように調べるか?市場規模とは業界の総売上です。既存商品の場合は、官公庁や業界団体が発行する資料でデータが得られます。しかし新しい商品で市場規模がわからない場合は、自社と競合他社の売上など、入手できるデータから推計します。市場動向とは何をさすか?市場動向とは、時系列で市場を観察したときにみられる傾向のことで、市場が拡大しているか、縮小しているかが重要です。ほかに競争が激化しているのか寡占化が進んでいるのかといった動向も知ることができます。以下のグラフは株式会社KADOKAWAによる国内ゲーム市場規模の調査結果です。出典:株式会社KADOKAWA「ファミ通ゲーム白書2021」2020年、市場規模は2兆円を超えたこと、市場動向は急拡大の傾向であること、特にオンラインプラットフォームゲームが伸びていることがわかります。企業はこうした基本情報をふまえ、次に紹介するような市場分析を行っていきます。市場分析の手法市場分析の代表的な手法をご紹介します。外部環境を知る「PEST分析」PEST分析では、企業自身がコントロールできない外部環境を分野別に評価します。PESTとは以下の頭文字をとったものです。政治(Politics)…消費税率、規制の強化・緩和など経済(Economy)…景気動向、市場の成長、金利など社会(Society)…少子高齢化、ライフスタイルの変化、流行など技術(Technology)…最新の技術動向など近年はコロナ禍という深刻な社会要因が多くの企業に影響を与えました。最近では円安と、エネルギーや原材料の高騰による物価高が深刻になっています。こうした外部要因をいちはやくとらえ、事業戦略に反映させることが重要です。近年はこれに環境(Ecology)を追加して「PESTE」分析とすることもあります。シンプルだがモレのない評価ができる3C分析3C分析は、事業の課題を明らかにして戦略を策定するときに用いられます。「3C」とはCustomer、Competitor、Companyの3つです。顧客(Customer)…顧客が求めているもの、マーケットの規模や成長性など競合(Competitor)…競合他社の強さ、参入の容易さなど自社(Company)…自社の資金・生産能力・人材・ブランド力などのリソース一番目のC=Customerには「顧客」のほか「市場」の意味もあり、顧客はどこにどれくらいいるのか、参入可能な市場があるかなどを分析します。また、3つのうちCustomer、Competitorは外部要因、Companyは内部要因です。3Cそれぞれの環境要因を分析して、事業を評価します。内部環境と外部環境を対比させる「SWOT分析」SWOT分析は、外部環境と内部環境を対比させて同時に分析します。内部環境・・・「強み(Strength)」「弱み(Weakness)」外部環境・・・「機会(Opportunity)」「脅威(Threat)」図のようにプラス要因とマイナス要因を配置することで、事業の課題がどこにあるかを明らかにし、戦略立案に役立てます。事業の脅威を知る「5フォース分析」5フォース(5F)分析はマイケル・ポーターが提唱した手法です。事業をおびやかす脅威の現状と、今後脅威が現れる可能性を分析します。競合他社…現在の競合他社との競争の激しさ買い手の交渉力…BtoCなら消費者、BtoBなら顧客企業との力関係売り手の交渉力…原材料を供給する企業との力関係代替品の脅威…他の品やサービスに代替えされる可能性新規参入の脅威…今後競合企業が参入する可能性外部要因のみを対象とする5フォース分析は、SWOT分析や3C分析と併せて利用されることも多いです。市場を理解し、販売戦略を固める「STP分析」STP分析により、どんな顧客層へ向けて商品・サービスを提供するのかを絞り込み、戦略を明確化します。セグメンテーション(Segmentation)…顧客を分類するセグメンテーションでは、年齢・性別・地域・職業・趣味や価値観などで顧客を分類し、それぞれのグループに自社商品がどの程度フィットするかどうかを測定します。ターゲティング(Targeting)…ターゲットを設定する分類した顧客グループのなかで、アプローチしたいターゲットグループを決定します。ポジショニング(Positioning)…ターゲットに対する立ち位置を明確化するターゲットを絞り込んだ市場において、競合他社と比較しながら立ち位置を明確にし、どんな特徴を持った商品・サービスを提供するかを決め、差別化をはかります。これらの分析手法は、マーケティングの手法と考え方をまとめた以下の記事でもご紹介しています。「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介自社の事業を評価する「PPM分析」PPMはProductPortfolioManagement(プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント)の略で、PPM分析とは、経営資源の配分の最適化をはかるための分析手法です。PPM分析では自社の事業を以下の4象限に配置します。「花形(Star)」・・・成長市場において高いシェアがとれている事業です。収益性が高いものの競争が激しく、好業績を維持するために継続投資が必要です。「金のなる木(CashCow)」・・・成長率の低い市場でシェアが高い事業です。売上増は見込めないものの追加投資が不要で、今後も安定収益が期待できます。「問題児(ProblemChild)」・・・成長市場で競争も激しく、シェアを伸ばせていない事業です。今後シェアを高めるためには投資が必要です。「負け犬(Dog)」・・・低成長市場でシェアも少ない事業です。この状態が続くなら事業を清算すべきと判断できます。企業が限られた資金をどの事業に配分すべきかを検討するとき、PPM分析が有効です。マーケティングの現場で市場分析をどう進めるのか?多様な市場分析の方法を、実際のマーケティングの現場ではどう活用するかについて解説します。市場分析の方法をいくつか組み合わせて使うことが一般的市場分析の手法はいくつもあります。必ずしもすべてを実施する必要はありませんが、1つ2つ程度では足りないと思われます。市場を知ることと、自社商品と市場の関係性を理解することが重要です。以下は事業化までの段階ごとに必要となる分析手法の図です。必要な分析手法を選んで実施し、正確な判断を下すことが求められます。参考:マーケティングにおける戦略の立て方。「戦略」の意味と重要性、成果を出した事例もご紹介!企業や商品の「ブランディング」のための市場分析市場分析を行うのは、商品開発の方針や事業戦略を決定するときです。したがって企業の経営陣が市場分析をすることはあっても、マーケティングの現場の担当者はあまりかかわりがないかもしれません。しかし、市場分析の経緯や結果を社内で共有し、理解を深めることは必要です。全社的な共通認識を持って取りくむべきテーマのひとつとして「ブランディング」があります。成長を続けて一定の実績を残してきた企業が、あるタイミングにおいて「ブランディング」を検討することになります。蓄積してきた付加価値を棚卸しして「ブランド」として再定義する作業です。このようなとき、市場分析が有効です。現在の市場はどんな状況か。そのなかで自社あるいは自社の商品・サービスの価値はどこあるのか。それらを正確に分析することで、ブランディングの方向が決まります。最後に、市場分析後のマーケティング施策実施に欠かせない、シャノンのマーケティングオートメーションについては、以下でくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらまとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.マーケティングにおける市場とは、現在の顧客と未来の顧客がいる場のことです。商品・サービスを売っていくためにそれを分析するのが「市場分析」です。2.市場分析の手法として以下があります。・PEST分析・3C分析・SWOT分析・5フォース分析・STP分析・PPM分析3.市場分析の手法は事業の段階ごとに組み合わせて使います。企業や商品のブランディングの際、改めて市場分析を行うことも有効です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/market_analysis/

    市場分析の手法にはどんなものがある?種類や活用法を知っておこう

  • OnetoOneマーケティングとは、顧客一人一人に合わせたアプローチを実施するマーケティング手法です。1to1マーケティングと表記することもあります。たとえばBtoBマーケティングでは、以下のような施策を「OnetoOne」で実施します。メール配信Web表示のパーソナライズキャンペーンの案内一人一人に合わせて施策を実施すれば当然手間ひまがかかります。それを自動化してくれるのがMA(マーケティングオートメーション)です。今回は、MAによって実現できるOnetoOneについて解説し、後半ではシナリオ機能を使ったOnetoOneマーケティングの具体例をご紹介します。目次ToggleOnetoOneマーケティングとは?OnetoOneマーケティングとは何か、マスマーケティングとの違いは?OnetoOneマーケティングが必要となった背景OnetoOneマーケティングのメリットOnetoOneマーケティングの実践とMAの使い方OnetoOneマーケティングの手法OnetoOneマーケティングのために、MAでできることBtoBにおけるOnetoOneマーケティングの具体例Webを訪れた新規顧客へのOnetoOneアプローチクロスセルを促す既存顧客へのアプローチまとめOnetoOneマーケティングとは?OnetoOneマーケティングとはどんな方法か、メリットやデメリットは何かについて確認します。OnetoOneマーケティングとは何か、マスマーケティングとの違いは?OnetoOneマーケティングとは言葉の通り、1対1のコミュニケーションをとるマーケティングの方法です。OnetoOneマーケティングでは、見込み客や顧客一人一人に対して最適化されたマーケティング施策を実施します。OnetoOneマーケティングは、マスマーケティングと対比されます。マスマーケティングとは、不特定多数へ情報を届けることです。具体的には、「4大マスメディア」といわれるテレビ・ラジオ・新聞・雑誌、および街中の看板などを使った広告をメインとするマーケティングです。マスマーケティングは、商品やサービス、企業をできるだけ多くの人に「知ってもらう」ために役立ちます。一方、OnetoOneマーケティングは、一人一人に適切な情報を届けることで、その商品を顧客に「自ら選んでもらう」ことが目的です。マスマーケティングはアウトバウンドマーケティングマーケティング、OnetoOneマーケティングはインバウンドマーケティングに近いとされるのはこうした点です。参考:BtoBに必須の「インバウンドマーケティング」。その基本から最新事情までを解説!OnetoOneマーケティングが必要となった背景今なぜOnetoOneマーケティングが必要とされているのか、その背景として以下が挙げられます。顧客ニーズの多様化消費者のニーズや価値観は多様化しています。ファッションを例にとると、色やデザインのテイスト、ブランド、価格帯などのほかに最近は「SNSで注目された」「環境に配慮された製品か」などの価値基準も加わり、さらに多様化がすすんでいます。このため、一人一人に合わせた情報発信が必要とされるようになりました。インターネット環境の進化一人一人に合わせたマーケティングが有効であっても、インターネットが普及する前にはそれは困難でした。しかしインターネット上で個々のユーザーの情報が得られるようになりました。匿名のユーザーのWebサイト閲覧履歴があればそれに関連する広告を表示させることができ、会員登録されるECサイトなどでは顧客情報に紐づけた履歴に対応した個別メール配信が可能です。このようにインターネット環境が整い、OnetoOneマーケティングが可能になりました。OnetoOneマーケティングのメリット嫌われるリスクを減らせるBtoC、BtoBを問わず、顧客は売り手からの過剰なメールに辟易しています。自分にとって不要な情報を頻繁に届ける企業に対してはマイナスの感情を抱きかねません。相手の状況に合わせるOnetoOneマーケティングでは相手が望まない情報を届けて嫌われてしまうリスクを減らすことができます。前述した「インバウンドマーケティング」の「顧客主導」の考え方にも通じます。マーケティングの費用対効果が上がるマスマーケティングは多額の広告費を要します。一方、必要とする人だけに絞り込んで情報を届ける、あるいはターゲットを絞り込んで広告配信するといった手法をとるOnetoOneマーケティングは限られた予算内で効果を上げられる可能性が高くなります。LTV最大化に役立つ見込み客の段階から顧客になったあとまで一人一人の履歴を蓄積しフォローを続けて信頼関係を築き、顧客や企業の「ファン化」をはかります。このような中長期的なOnetoOneマーケティングの施策は、顧客一人あたりのLTV最大化に有効です。参考:LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性と施策を解説OnetoOneマーケティングの実践とMAの使い方OnetoOneマーケティングの具体的な施策と、その実践に欠かせないMAについてまとめます。OnetoOneマーケティングの手法OnetoOneマーケティングの具体的な手法として、以下が挙げられます。リターゲティング広告自社のサイトを一度訪れたユーザーが別のWebページを見ているときに自社の広告を表示させるのがリターゲティング広告です。また、性別、年代、居住地域などが推定できる匿名ユーザーに対しても広告を表示させます。リターゲティング広告はディスプレイ広告として配信されます。参考:ディスプレイ広告で成果を上げるには?きめ細かな効果測定がポイントレコメンデーションECサイトでショッピングをするとき「この商品もおすすめ」などのコメント付きで表示される商品群がレコメンデーションです。レコメンド(おすすめ)の方法は大きく分類すると以下4パターンです。レコメンデーションの分類方法具体例ルールベース一定のコンテンツ群から勧めるAを購入した人にBを勧めるコンテンツベース一定のコンテンツ群から勧めるAと同じ商品群のA‘を勧める協調フィルタリング多数のユーザーの購入履歴から勧めるAを購入した人は、Cも購入していますベイジアンネットワーク購入履歴やユーザー属性、その他の条件をもとに「次に購入する可能性」を計算して勧めるあなたへのおすすめはXですレコメンデーションは、レコメンドツールまたはレコメンドエンジンなどと呼ばれるツールを導入して実施します。Web接客Web接客とはWebを訪れたユーザーに対して接客のような役割をする機能で、専用ツールを導入して実施します。大きく分けてポップアップ型とチャット型があります。ポップアップ型は、画面のなかにポップアップで情報を表示させる方法です。視認性が高いですが、多用すると閲覧のストレスになるので、タイミングをはかって重要なメッセージを出すよう設定します。チャット型は、チャット画面を表示させてユーザーからの質問に回答して接客します。接客は人が行う場合とAIが行う場合があります。LPのパーソナライズ検索や広告を経てユーザーが最初に見るページがLP(ランディングページ)です。LPのパーソナライズとは、ユーザーの閲覧履歴などの情報をもとに表示させるページを出し分けすることです。パーソナライズの条件として以下があります。訪問回数・・・Webサイトを初めて訪れたか、リピーターか。2度目以降の場合、過去にはどんな行動をとったか流入元・・・自然検索・SNS・広告などの流入元でどんな内容を見てきたかユーザー属性・・・ユーザーが過去に見た履歴などから推定されるユーザーの属性使用デバイス・・・PC・タブレット・スマートフォンのうち何で閲覧しているかLPについては以下の記事でくわしく解説しています。参考:BtoBリード獲得のために不可欠なランディングページの最適化。LPの改善をどう進める?OnetoOneメール顧客一人一人に対して個別最適化したメールを配信するのがOnetoOneメールです。たとえば新規登録者向け、既存顧客向け、休眠顧客向けなどで異なる内容のメールを配信します。購入履歴によってメール配信するタイミングや頻度を変えることもあります。また、顧客のアクションを起点として、一定のシナリオに沿った複数のメールが順番に配信されるよう設定することもありますが、これをステップメールといいます。参考:売上をつくる決め手「ステップメール」とは?その効果的な運用方法上記以外に、「特定の見込み客限定のセミナーを案内する」「関心の高い見込み客にインサイドセールスが連絡をとる」「DMを送る」といった、オフラインの方法もOnetoOneマーケティングの施策に含まれます。OnetoOneマーケティングのために、MAでできること顧客一人一人に対して最適なマーケティング施策を行うOnetoOneマーケティングは、MA導入によって効率よく、かつ着実に実施することができます。OnetoOneマーケティングのためにMAでできることは以下の通りです。各施策をMAで効率化・自動化できる上記で紹介したようなOnetoOneマーケティング施策のうちいくつかは、MAで効率化・自動化できます。たとえば、メール配信ではとその開封率やURLクリック率がわかります。また、「Webパーソナライズ機能」により、LPを訪れる獲得済みリードの過去履歴によってポップアップを含めた表示を出し分けできます。マスマーケティングよりも作業量が多いOnetoOneマーケティングですが、MAによりかなりの部分を自動化できます。OnetoOneマーケティングのベースとなるデータをMAで収集・整備できる匿名ユーザーに対するOnetoOneマーケティングも可能ですが、メールアドレスを取得してOnetoOneのコミュニケーションを図る施策がより有効です。特に見込み客の検討期間が長いBtoBではリードを収集する「リード・ジェネレーション」が重要です。多くのMAツールにはメールアドレスの収集に効果的なランディングページ作成やホワイトペーパーの作成を支援する機能があります。また、収集した見込み客の情報をもとに施策で成果を上げるには「データクレンジング機能」も不可欠です。参考ホワイトペーパーとは?BtoBマーケティングでの活用方法・効果を上げるための5つのアイデアを紹介データクレンジングとは?マーケティング施策成功のために欠かせないデータクレンジングの手順OnetoOneを含む多様な施策を組み合わせて実行し、一元管理できるたとえば、見込み客向けウェビナーの案内メールを送付したとき、「開封してウェビナーに申込」「開封してWebを閲覧したが未申込」「開封のみ」「未開封」と反応が分かれます。申込があったリードに対してはインサイドセールスから電話連絡申込はなかったが一定の興味を示したリードに対しては違う日程のウェビナーを案内未開封のリードに対しては動画案内メールなど別の切り口で連絡をとるというように、各種の施策を組み合わせたOnetoOneマーケティングをMAで効率化できます。また、Web広告の反響やオフラインの名刺交換なども含めて一元管理ができます。さらに、リードの反応や行動履歴をすべて数値化して「ホットリード」を抽出する「スコアリング」もMAならではの機能です。上記のように見込み客の反応を条件として分岐して異なる施策を実施する設定を、MAでは「シナリオ機能」で行います。このあと、シャノンのMA「マーケティングプラットフォーム」で実施するシナリオの活用例をご紹介します。BtoBにおけるOnetoOneマーケティングの具体例シャノンのマーケティングプラットフォームの「シナリオ機能」で組み立てるOnetoOneマーケティングの具体例をご紹介します。Webを訪れた新規顧客へのOnetoOneアプローチ購入の意欲があるユーザーは会社名や製品名で検索してWebサイトを訪れたとき、まず社内関係者に共有し、検討材料となる資料を必要としています。初めて訪れた新規ユーザーに対しては、ポップアップで資料請求へ誘導。資料ダウンロードをしてくれた場合は営業でフォローします。以下のシナリオの左の部分です。一方、資料請求を行ったがその後しばらく接点がなく、一定期間ののち2度目のWebサイト来訪となったリードに対しては、さきほどと同じ画面でポップアップ表示により「製品動画を見る」へ誘導します。図の右の部分です。シャノンのMAでは、リードの動画視聴履歴が記録されるので、未視聴リードに対してはフォローメールを配信、視聴済リードに対しては営業フォローへ進みます。このように、同じ新規顧客、見ているのは同じWebサイトでも求めているものが違うことを理解して、シナリオを活用したに基づきOnetoOneマーケティングを実施します。クロスセルを促す既存顧客へのアプローチ「製品を使い続けている既存顧客は、ベンダーの他の商材についてあまり知らない」という現状で、顧客企業の個別課題を解決するのに役立つ他商材の情報を届けるための施策です。まず顧客にアンケートを実施します。アンケートに回答してくれた顧客に特典を提供したり、カスタマーサクセスがヒアリングしたりしてできるだけ回答を集めます。アンケート結果をもとに、製品Aの認知がない顧客には製品Aのバナー、製品Bの認知がない顧客にはBのバナーを表示します。アンケートの実施は少し手間ですが、顧客の興味範囲という貴重な顧客データが得られ、それをもとに効果的なOnetoOneマーケティングを実施できます。以上のように、BtoBのOnetoOneマーケティングでは多様な施策を効果的に組み合わせて、自動化して実施できる「シナリオ」が有効です。※シャノンのシナリオ機能で、複雑な分岐も簡単に設定・自動化できます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.OnetoOneマーケティングとは、顧客一人一人に合わせて最適化した施策を実施するマーケティング方法です。BtoBにおいてMAを使ったOnetoOneマーケティングが有効です。2.OnetoOneマーケティングがの具体的な手法として以下があります。・リターゲティング広告・レコメンデーション・Web接客・LPのパーソナライズ・OnetoOneメール3.MAのシナリオ機能で複数の施策を組み合わせたOnetoOneマーケティングを実施できます。MAで各施策の効果測定や一元管理も行います。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_one_to_one_marketing/

    One to Oneマーケティングとは? MAで効率化できるその具体的手法を解説

  • カスタマーエクスペリエンス、略してCXは、マーケティングに欠かせない概念です。CXとは顧客体験、つまり商品やサービスの購入に関連して顧客が体験するすべてを指します。BtoCなら「雰囲気がいいお店だからよく食事に行く」、BtoBなら「担当者の対応がいいから今後もX社を利用したい」といった選択に、CXが大きくかかわっています。今回は、カスタマーエクスペリエンスとは何か、CX向上のメリット、CX向上の具体策を解説し、BtoBにおける戦略も紹介します。後半では、CX向上の企業事例、シャノンのMAで実践するCX向上施策をご紹介します。なお、シャノンのマーケティングオートメーションでは、顧客の興味・関心の程度に合わせたコンテンツを届けることで、CXを向上させることが可能です。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら目次Toggleカスタマーエクスペリエンス(CX)とは?CX向上のメリットも解説カスタマーエクスペリエンス(CX)とはCSやUXとの違いは?カスタマーエクスペリエンス向上のメリットBtoBでもCXが重視される理由CXの指標となる「NPS」とはカスタマーエクスペリエンス(CX)向上の施策とツールCX向上のための施策CX向上に役立つデジタルツールは?シャノンの取り組みもご紹介!CX向上施策の事例CX向上に成功したBtoC、BtoBの企業事例シャノンマーケティングプラットフォームによる顧客体験のつくりかたまとめカスタマーエクスペリエンス(CX)とは?CX向上のメリットも解説カスタマーエクスペリエンスの定義、CSやUSとの違い、CX向上のメリットを解説します。カスタマーエクスペリエンス(CX)とはカスタマーエクスペリエンス(CustomerExperience)は略してCXと表します。日本語では「顧客体験」あるいは、「顧客が体験する価値」と訳されます。カスタマーエクスペリエンスとは、顧客が商品やサービスを購入する時点およびその前後におけるすべての体験のことです。仮に一度きりの購買であっても、カスタマーエクスペリエンスは一時的なものにとどまりません。特に重視されるのは体験によってどう感じるかという“感情的な価値”です。具体的には、以下のような体験が含まれます。体験ごとに、「満足した」「うれしい」といった顧客の感情が伴っていることがポイントです。ネットニュースやTVCMで情報を得て、アパレルブランドの商品Aに関心を抱くネットで検索をした後、ディスプレイ広告でクーポンが届き、購入したいと感じる商品Aを店舗でクーポンを使って購入し、お得な買い物ができて満足する店舗ではセンスがよく見つけやすい棚の陳列、サイズ直しのスピード、接客に好印象を抱く商品Aを着用してみて、デザインや着心地の良さに満足する商品AでコーディネートしたファッションをSNSに投稿し、反響があってうれしく感じる3か月後、同ブランドから次のシーズンの新商品のクーポンが届き、購入したいと思うCX向上を目指してマーケティングや営業活動を行うことを、CXM(カスタマーエクスペリエンス・マネジメント)といいます。CSやUXとの違いは?CXと似た用語として、顧客満足度(CS)やユーザー体験(UX)があります。違いを知っておきましょう。DCXについても合わせて解説します。顧客満足度(CS、CustomerSatisfaction)顧客満足度はカスタマーエクスペリエンスよりも古くからある概念で、商品やサービスそのものを顧客が評価する満足度のことです。CSに接客やアフターサービスなどが含まれることもありますが、CXと比較すると、CXのほうがCSより広義で顧客目線です。CXの主体は顧客で、「顧客が価値ある体験をしたか」という視点に立っています。ユーザーエクスペリエンス(UX、UserExperience)ユーザー体験と訳されるUXは、商品やサービスのユーザーとしての具体的な体験を指します。UXの具体的な内容は、たとえば以下です。商品やサービスの機能的価値、デザインの良さ、お得感実店舗の品揃えの良さ、買いやすさECサイトやアプリの情報のわかりやすさ、注文のしやすさUXは個々の購買行動における短期的な体験、CXはすべての購買行動を含めた長期的な体験と位置付けることもできます。UXはCXに含まれる一部分ですが、CXを決定づけることもある重要な体験です。DCX(DigitalCustomerExperience)「ネット広告を見る」「ネットで購入する」「SNSで商品について投稿する」といったデジタル分野の顧客体験をDCX(デジタルカスタマーエクスペリエンス)といいます。CXとは、CS、UX、DCXなどの要素を含む、体験のすべてであるといえます。カスタマーエクスペリエンス向上のメリットカスタマーエクスペリエンスを向上させることのメリットとして、以下が挙げられます。リピーターの獲得(競合へのスイッチ阻止)購入した品が良くても、店舗でなんらかのネガティブな体験があった場合にはその店で再び購入しようと思いません。逆に、楽しく買い物できた店舗にはまた足が向きます。優れたCXの提供はリピートを促し、顧客が競合他社へとスイッチすることをふせぎます。口コミ効果が期待できる商品やサービスそのものに満足したときだけではなく、商品やサービスを購入したときに特別な体験をして印象に残った場合の感動は、人に伝えたくなるものです。たとえば「店舗のスタッフが一つ残った在庫を取り置きしておいてくれた」などです。SNSによりこうした情報はすぐに拡散されるので、従来よりもCXの重要性が増しています。一方で、ネガティブな体験はよい体験以上に拡散されやすいので注意が必要です。商品やサービスを差別化できる商品やサービスの価格や機能に大きな違いはなくても、CXに差があるとしたら、顧客はCXに優れたほうを選びます。たとえば銀行預金や宅配便受付などでは、スピーディーな接客やカスタマーサポートの対応の良さなどが重要です。また、「ネットで購入した品を実店舗で返品したい」といった顧客の要望を聞き、商品やサービスに反映させることで、よりいっそうCXを向上させることができます。ブランド力の向上と顧客のファン化上記すべてに関連しますが、CX向上により、商品やサービスを提供するブランドあるいは企業に対する信頼度が増し、顧客のロイヤリティー向上とファン化をもたらします。BtoBでもCXが重視される理由BtoCビジネスにおいて、顧客が商品を購入する前後の体験を含むCXの向上が不可欠というのは理解しやすいですが、BtoBではどうでしょうか。BtoBでもCXは重要です。理由として、以下が挙げられます。取引金額が大きく、企業間で多くの人が関わる一般的に、BtoCに比べてBtoBのほうが、取引金額が大きい、取引期間が長い、関わる人が多いという特徴があります。商品やサービスの検討、契約、導入などの各段階で多様な人が関わるBtoBのタッチポイントのすべてにおいてCXを向上させることで、顧客との信頼関係を築くことが可能です。サブスクリプションサービスの解約防止BtoBのSaaS企業などでサブスクリプションサービスが増えています。購入しやすい一方で解約も容易なサブスクリプションビジネスでは、解約することなく長期利用してもらうために顧客のCX向上をはかる必要があります。既存顧客のLTV最大化BtoBビジネスでは新規顧客を開拓すると同時に、既存顧客のロイヤリティーを高めてLTVを最大化することが重要です。顧客のフォローを担当する「カスタマーサクセス部門」の目的はLTV最大化とCX向上です。現在の取引の継続に加えて、アップセル・クロスセルを促すためにCXが重視されます。参考記事: LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性、施策、成功事例を解説!カスタマーサクセスとは?その目的とKPI、業務内容、LTVを解説し、シャノンの事例もご紹介!CXの指標となる「NPS」とは自社は十分なCXを提供できているのか?を知るための指標となるのが「NPS」です。NPS(NetPromoterScore、ネットプロモータースコア)とは、顧客のロイヤリティーをひとつの質問によって計測する指標です。「あなたはこの商品/サービスを他の人に勧めますか?」という質問に対する答えを0~10までの11段階から選び回答してもらいます。以下のように、「推奨者」「中立者」「批判者」に分類することができます。NPSは以下の方法で算出します。NPS = 推奨者の割合 - 批判者の割合批判者の割合が推奨者の割合より多ければ数値はマイナスになります。ただし業種によってはNPSがマイナスになりやすいこともあります。そのため、絶対値にとらわれすぎず、業界平均との乖離や時系列の変化などを相対的に評価します。NPSが特に高い「推奨者」をロイヤルカスタマーと呼びます。NPSとロイヤルカスタマーについては以下の記事でも解説しています。ロイヤルカスタマーとは?その定義と、MA連携でロイヤルカスタマーを増やす手法カスタマーエクスペリエンス(CX)向上の施策とツールCX向上のための具体的な施策と、役立つツールを紹介します。CX向上のための施策企業がCX向上に取り組む方法として、以下のような施策があります。ペルソナの設定よりよいCX提供のために、まず顧客を知ることが重要です。ペルソナにより顧客目線の施策が明確になると同時に、社内的に顧客像を共有することができます。参考:ペルソナマーケティングとは?設定するメリットや作成方法、シャノンの具体例を紹介発注システムやカスタマーサポート、販売網の整備顧客にとって購入・継続利用がしやすいよう、注文のシステムやアフターフォローの体制を整備します。店舗や流通網の強化により納品のスピードアップをすることも有効です。カスタマーサクセス部門の設置・強化サブスクリプションサービスなどで、カスタマーサクセス部門を設置・強化して、顧客の課題を解決したり、商品やサービスの利用促進を図ったりすることでCX向上を図ることができます。顧客向けイベントの開催BtoCであればファンミーティング、BtoBでは商品やサービスに関する勉強会、顧客同士が情報交換できる交流会などのイベントを実施することも有効です。CXと同時に顧客のロイヤリティを高めることができます。Webサイトや広告などのコンテンツ改善自社のWebサイト、スマートフォンアプリなどを顧客にとって利用しやすいよう改善することも重要です。購入ページをわかりやすくするだけでなく、お問い合わせや資料請求のページについても顧客目線でUXを改善します。参考:ランディングページ(LP)の最適化はリード獲得のために不可欠。改善をどう進める?EX(EmployeeExperience)の向上EXとは従業員体験の向上のことです。働きやすい環境があり個々の従業員のモチベーションが高い企業は顧客に対して高いCXを提供できる、という相関関係が知られています。デジタルツールの導入デジタルツールを導入することで、顧客情報を管理・分析し、顧客を深く理解することができます。また、顧客の状況をリアルタイムで知ることで、新たな購買の機会にアプローチしたり、顧客の課題にスピーディーに対応したりすることが容易になります。CX向上に役立つデジタルツールは?CX向上のために役立つツールとして、以下が挙げられます。CRM顧客情報、購買履歴、コミュニケーション履歴を一元管理するCRMはCX向上のために欠かせないツールといえます。顧客分析にも活用できます。CRMのなかでも、NPS計測などCX向上のための機能を充実させたツール、DCXに特化したツールなどがあるので、自社に合うツールを選びましょう。参考:顧客理解に欠かせないCRMとは?マーケティングにどう役立てる?MA見込み客を集客し、興味・関心を引き上げて購買へと導くMAはCX向上に有効で、とくにBtoBビジネスではおすすめです。見込み客のWeb閲覧履歴、コミュニケーション履歴などを蓄積できるので、顧客の理解と分析に役立ちます。見込み客が顧客となったあとにMAでフォローし続けると、顧客が「解約ページを見た」「サポートページを見た」などの行動があったとき、適切なフォローをすることができます。シャノンのMAでは、CX向上にお役立ていただける機能を豊富に搭載しております。よりくわしい製品機能はこちらをご覧ください。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちらシャノンの取り組みもご紹介!CX向上施策の事例CXを実践する企業の事例、シャノンのMAによるCX向上の具体例について紹介します。CX向上に成功したBtoC、BtoBの企業事例スターバックススターバックスは店舗を「サードプレイス」と位置付けています。店頭のコミュニケーション、くつろげるインテリアとBGM、無料Wi-Fiなど、第三の居場所で過ごす時間と空間の上質な体験を提供することを企業価値としています。接客マニュアルがなく、現場スタッフに顧客目線のサービスに関する裁量が任され、スタッフ自身が考えた言葉やサービスで顧客に接しています。また、「スターバックスリワード」は各国事情に合わせてローカライズして導入されています。日本のリワードプログラムではポイント付与のほか、モバイルオーダー&ペイなどのサービスを提供。会員になるとスターバックスを利用する楽しみが増えるよう考えられています。リッツカールトン最高の体験を提供すると定評のあるホテル「リッツカールトン」は、従業員1人1日あたり2,000ドルの決裁権が付与されています。同ホテルには「部屋に書類を忘れてしまったとき、従業員が飛行機で素早く届けてくれたので商談に間に合った」「レストランでプロポーズする予定をスタッフに話したら、シャンパンと花がサプライズで用意されていた」といったエピソードが多いのはそのためです。現場を知るスタッフが最高のCXを提供できるという認識のもと、スタッフを信頼して裁量を任せています。スタッフのEX向上がCX向上をもたらしている事例でもあります。インフォマート商談・受発注・請求書などの諸業務をペーパーレスかつクラウドで管理するBtoBプラットフォームを提供する同社では、サービスの全プロセスについてNPS調査を実施。「WEBサイトを見た」ときから「契約やその後の営業担当者とのやりとり」までカスタマージャーニーマップを作成し、NPSにどのような影響を与えているかを特定しました。その結果、営業担当者の対顧客対応がNPSに寄与していることが判明し、「お客様の声」を根拠に営業部門の行動指針を明確にすることができました。シャノンマーケティングプラットフォームによる顧客体験のつくりかたMAによるCX向上について、シャノンが実践している事例をご紹介します。見込み客の属性や興味・関心の程度に合わせたコンテンツを届けられるMAは、契約後の既存顧客についても活用できます。1)ユーザーの行動履歴や属性に合わせたポップアップの出し分け検索や広告クリックでWebページを見た人、すでにメールアドレスを登録済だがWebサイトを再訪した人などに対して、以下のように、行動履歴ごとにポップアップを出し分けます。ページを見た人には「資料請求」資料請求済みの人には「動画へ誘導」役職を登録した人には「特別オファー」すでに資料請求済みで、しばらく経って再訪した見込み客、役職がある見込み客などには以下のようにポップアップの出し分けをします。上図のように、DM配信のようなアナログ施策を実施することもあります。特別な情報を届ける手段として、DM配信が見直されています。シャノンのMAではデジタルとアナログの一元管理により、DMとメールの組み合わせのようなアナログ施策とデジタル施策の相乗効果を創出できます。このほか、見込み客情報を獲得する前のユーザーに対しても、初来訪時に役立つポップアップ表示をすることで、「欲しい情報がすぐ表示された」というCXを提供することが可能です。2)既存顧客の課題発生を通知して、素早くフォローMAは既存顧客についても活用できます。たとえば、顧客が解約ページを見ていた場合に、「解約アラート」を営業部門などの担当者に通知します。これにより、担当者が迅速に顧客をフォローすることができ、解約率を下げるために有効です。この例のほか、機能操作などのサポートページを見ていたら、顧客に何らかの課題が発生している可能性が高く、他の製品のページを見ていた場合はクロスセルの可能性があります。このような行動履歴にもアラートを設定しておくことにより、担当者が素早く対応することができます。まとめ本稿のポイントは以下の3点です。1.カスタマーエクスペリエンス(CX)とは顧客が体験する価値のことで、商品の認知から購入後まで長期にわたる体験のすべてです。CX向上は、商品やサービスを差別化しブランド力を向上させます。2.カスタマーエクスペリエンス向上のメリットとして以下があります。リピーターの獲得(競合へのスイッチ阻止)口コミ効果が期待できる商品やサービスを差別化できるブランド力向上と顧客のファン化3.CXの指標として商品を他の人に勧めたいかを問う「NPS」が活用されます。4.CX向上のための施策として、以下があります。ペルソナの設定発注システムやカスタマーサポート、販売網の整備カスタマーサクセス部門の設置・強化顧客向けイベントの開催Webサイトや広告などのコンテンツ改善EXの向上デジタルツールの導入最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/cx/

    BtoBでも重視されるカスタマーエクスペリエンスとは?CX向上の具体策も紹介

  • マーケティングにおいて「顧客を理解する」ことは重要なテーマです。そのためにマーケティング部門は顧客のデータを集めて、各種の顧客分析を実施します。今回は顧客分析手法のひとつであるRFM分析とは何か、実際の進め方について解説します。RFM分析は有効な手法である一方で、それだけで顧客のすべてを理解することは難しいです。そんなときに他の方法を組み合わせてより深い顧客分析を進める方法もご紹介します。目次ToggleRFM分析とは、顧客分析の一手法。どんなときに使われる?RFM分析とはRFMと合わせて知っておきたい顧客分析の手法とは?RFM分析の目的RFM分析の実践方法RFM分析により、顧客についてわかることRFM分析の進め方RFM分析の注意点とはRFM分析をマーケティング施策に活用RFM分析の応用RFM分析の活用事例まとめRFM分析とは、顧客分析の一手法。どんなときに使われる?RFM分析とはどんな方法か、その活用法などを確認します。RFM分析とはRFM分析とは、マーケティングにおける顧客分析の手法のひとつです。R(Recency) 購入時期F(Frequency) 購入頻度M(Monetary) 購入金額の3つの指標を用いて顧客をグループ分けします。RFM分析により「優良顧客」「休眠顧客」などに顧客を分類し、それぞれのグループに適切なマーケティング施策を行うことができます。R(Recency)は購入時期のことですが、英語の「recent(最近)」という言葉が使われているように、正確には「一番最近で購入したのはいつか」という意味になります。最後の購入履歴が最新であるほど優良な顧客とみなします。F(Frequency)は頻度です。一定の期間対象として購入頻度が高いほうが優良顧客とみなします。ただし、購入頻度が低い顧客が少ないことは必ずしもいいことではなく、新規の顧客が少ない可能性もあります。M(Monetary)は購入金額です。購入金額の総額や一定期間内の購入金額が大きい顧客を有料とみなします。RFM分析は1つ1つの指標で顧客を判断するのではなく、3つの指標それぞれで顧客にスコアをつけ、加算して総合的に優良顧客を判定します。RFMと合わせて知っておきたい顧客分析の手法とは?RFM分析のような顧客分析の手法は他にもあります。代表的なものをRFMと合わせて知っておきましょう。デシル分析「デシル」とはラテン語で10等分という意味です。デシル分析では購買金額を基準として顧客を10等分し、ランク1~10にグループ分けします。各グループの購入金額の合計を算出すると、売上貢献度の高いグループを可視化できます。デシル分析はRFM分析の簡易版としても用いられます。デシル分析により、「ランク1~4までの4グループで総売上の90%以上を占める」というように、優良顧客と売上の位置づけを知ることができ、売上を伸ばすためのマーケティング施策の方向性の指針となります。CTB分析CTB分析とは、商品にフォーカスした分析方法です。商品の「Category(カテゴリ)」「Taste(テイスト)」「Brand(ブランド)」の3つの指標によって顧客を分類します。Categoryとは、「食品」「衣料品」のような大分類、「メンズファッション」「子ども服」のような中分類、「靴下」「Tシャツ」のような小分類などをいいます。Tasteは色合い・デザイン性など、ブランドはメーカー名・ブランド名・キャラクターなどが指標となります。それぞれの項目による分類を総合的に評価して、一定の消費性向をもつ顧客グループを見つけ出したり、今後売れる商品の推測に役立てたりします。顧客分析にはほかに、ターゲットを定める「STP分析」があります。「LTV」も優良顧客を知る指標として用いられます。それぞれ、以下の記事を参照してください。参考記事:「STP」「AIDMA」など、知っておきたいマーケティング分析手法や考え方を一挙に紹介LTVとは?BtoBマーケティングにおけるLTVの重要性と施策を解説RFM分析の目的RFM分析の目的として、以下が挙げられます。顧客満足度やLTVを向上させるRFM分析により企業が顧客を深く理解し、顧客の一人ひとりに対して最適なコミュニケーションをはかることで、顧客満足度を向上させ、LTV最大化をすることができます。優良顧客に対しては特別なキャンペーン案内などロイヤルカスタマーへの引き上げ施策、休眠顧客に対してはアンケートを実施して離脱理由をすくい上げて対応改善などを行います。マーケティング施策の選択と集中を実現限られたリソースを効率よく配分してマーケティング施策を効率よく進めることができます。マスマーケティングではなく1to1マーケティングが必要とはいうものの、多数の顧客に対して一人ずつに個別最適化して情報を届けることは困難です。そこで傾向が似ている顧客をグルーピングして、グループごとに施策を実施します。RFM分析により、マーケティング施策の選択と集中が可能です。RFM分析の実践方法RFM分析の具体的な進め方について解説します。RFM分析により、顧客についてわかることRFM分析を用いて、以下のような顧客グループを見つけ出すことができます。優良顧客  R:高 F:高 M:高R・F・Mすべての指標で高い数値を示すのが優良顧客です。企業にとって最も重視すべき顧客グループであり、優良顧客グループのなかの一部は「ロイヤルカスタマー」と言えます。安定顧客  R:中 F:中 M:中R・F・Mすべての指標で中くらいの数値を示すグループは安定顧客です。安定顧客を優良顧客へと引き上げる施策が有効です。休眠顧客  R:低 F:中~高 M:中~高RとMが中以上、Rの数値が低い場合は、過去には安定顧客または優良顧客だったが最近購買をしなくなっている休眠顧客のグループです。おそらく競合他社へスイッチしていると推測できます。新規顧客  R:高 F:低 M:ALLRが高くFが低いのは新規顧客です。常に一定数の新規顧客を取り込むことも重要です。上記よりさらに細かく「新規優良顧客」「ロイヤルカスタマー」「非優良顧客」などにグループ分けする場合もあります。RFM分析の進め方RFM分析の手順は以下の通りです。(1)課題を特定し仮説を立てるまず解決したい自社の課題を特定し、仮説を用意します。仮説はたとえば「売上が伸び悩んでいるのはリピーターが減ってきているからと推測される。リピート需要を増やす必要がある」などです。(2)顧客データを収集する一定期間の顧客の購買データを収集します。SFAやCRMに履歴が蓄積されていればそのまま利用できますが、必要に応じて分析の精度を高めるためのデータクレンジングも行います。参考記事データクレンジングとは?マーケティング施策成功のために欠かせないデータクレンジングの手順(3)ランク分けの基準を決める対象は「過去1年間」などで設定し、R・F・Mそれぞれについて、ランク分けの基準値を決めます。それぞれ5段階に分けることが一般的です。スピーディに分析したいときや母数が少ない時には3~4段階に分類することもあります。RFM分析のランク分けの例RecencyFrequencyMonetaryランク11週間以内20回以上10万円以上ランク21か月以内12回以上5万円以上ランク33か月以内6回以上1万円以上ランク4半年以内2回以上5000円以上ランク51年以内1回のみ5000円未満3つの指標を5段階に分けると組み合わせは125通りになりますが、それを前述したような顧客グループにあてはめます。たとえば以下のように定めます。RFM分析のランク分けの例優良顧客R・F・Mすべてがランク1安定顧客R・F・Mすべてがランク1~3の範囲内、ただし優良顧客以外休眠顧客R:ランク4~5 F:ランク4~5新規顧客R:ランク1~2 F:ランク4~5    (4)ルールにしたがって顧客を分類し、分析するルールに基づいて顧客をグループ分けすると、過去1年間の安定顧客・優良顧客・休眠顧客・新規顧客がそれぞれどの程度の割合を占めているかがわかります。(5)RFM分析の結果に基づきマーケティング施策の方針を決める各顧客グループに対してとるべき施策の方針を定めます。休眠顧客に対しては、呼び戻しが期待できる施策を実施して、リピート購入を促す安定顧客に対しては、継続利用を促す施策を実施する新規顧客に対しては、安定顧客や優良顧客をめざし、まずリピート購入を促すといったマーケティング施策の対象と方向性が決まります。休眠顧客、安定顧客、新規顧客のそれぞれに対して、当初立てた仮説にもとづきFを高める各種のマーケティング施策を実施することで、仮説を検証し、売上拡大をはかることができます。RFM分析の注意点とはRFM分析は有効な顧客分析手法のひとつですが、限界もあります。以下のような注意点があります。基準値の設定のしかたにより結果がちがってくる場合がある前述した「ランク分け」の部分では担当者が任意の基準値を決めます。たとえば、ECサイトで「1万円以上の購入で送料無料」だった場合は1万円以上というランクでMが高くなります。また、「毎年1回だけ必ず利用」という顧客は、対象が1年間の場合はFのランクは低くなります。こうした傾向をふまえたランク分け設定をすることで、より有効な分析結果が得られます。隠れた優良顧客を見落とす可能性があるR・F・Mすべてが低い数値の顧客は施策対象から外れますが、そのなかに未来の優良顧客が含まれている可能性はゼロではありません。見落としをピックアップするために他の方法によっても顧客を理解する必要があります。高額の商品やサービスには向いていない車・住宅・保険商品などは、一般的な購入頻度は年に1度以下です。このようなFが低い商品やサービスについては、RFM分析は不向きです。RFM分析は単価が低く年間購入頻度が高い、BtoCの商品を提供するECサイト、飲食サービス業などに向いています。データが十分にそろわない場合は分析が難しい十分なデータの量と品質がそろっていないと有効なRFM分析が困難です。会員登録なしの現金決済が多い小売業などではFの数値が正しく収集できない場合もあります。購入商品の情報が反映されないRFM分析では「何を購入したか」という情報は分析対象になっていません。顧客がどんな商品を購入したか、なぜその商品が好まれるかなどを知るには他の分析が必要です。時系列の行動が反映されないRFM分析は一時点における分析なので、年間のどの時点のデータかによって結果に違いが出ます。たとえば季節性の高い子ども用品、贈答品などに注意が必要です。また、一顧客が時系列でいつ購買行動をしたかについても、別の顧客分析が必要です。RFM分析をマーケティング施策に活用RFM分析に商品データを追加するRFMC分析やRFM-D分析、RFM分析の活用事例について紹介します。RFM分析の応用RFM分析の応用として、対象外となっている要素を追加してさらに分析を進めることがあります。一例として以下があります。RFMC分析RFM分析に商品情報であるC(Category、カテゴリ)を組み合わせる分析方法です。RFM分析の結果得られた結果を商品の分類でさらにグループ分けし、詳細な傾向をつかみます。似た方法として、RFM分析にI(Item、アイテム)を追加するMRFI分析もあります。RFM-D分析実店舗の顧客分析などに用いられる、地域の情報を組み合わせるRFM-D分析という方法もあります。DはDistance(距離)のことです。RFM-D分析により、近距離に住む潜在顧客の掘り起こし、遠距離に住む顧客に特化した施策などを実施できます。RFM分析の活用事例RFM分析の活用事例をご紹介します。化粧品メーカーX社の事例通販事業部門において、会員に対してコストをかけたDMやカタログの送付により売上を伸ばしてきましたが、販促の費用がかかるため利益を圧迫していました。RFM分析を実施し、以下のような改善をはかりました。R・F・Mがともに高い優良/安定顧客と、ともに低い休眠顧客とに二分されている優良顧客と休眠顧客に対して、同じ内容のDMを頻繁に送付していた                     ↓ 優良顧客に送付するDMを減らし、休眠顧客には呼び戻し効果のあるマーケティング施策を実施することにより、販促コストを下げ、かつ売上を伸ばすことができた菓子メーカーY社の事例自社のWebサイトおよび大手通販サイトで菓子を販売している同社では優良顧客を増やしていくための施策を検討するにあたり、CRMデータをもとにRFM分析を実施しました。全体を「育成顧客」「一般顧客」「優良顧客」の3つに分類「一般顧客」とは年間購入回数が1回の顧客で、全体の7割を占める「優良顧客」は季節ごとの利用が多い                     ↓ 高LTVの一般顧客に対して、購入頻度を上げるようなマーケティング施策を実施優良顧客に対してはロイヤリティ向上施策を実施  まとめ本稿のポイントは以下の4点です。1.RFM分析は顧客分析のひとつで、「優良顧客」「休眠顧客」などに顧客を分類し、それぞれのグループに対して適切なマーケティング施策を実施するのに役立ちます。2.RFM分析ではR・F・Mそれぞれについて5段階のランクを設定し分類することが一般的です。そのうえで、顧客グループを見つけ出します。3.RFM分析では「何を購入したか」がわからないですが、FRMC分析やその他の分析方法との組み合わせでより詳細な顧客分析が可能です。最後に、シャノンのマーケティングオートメーションでは、データの一元管理による効率的なリード獲得とナーチャリングが可能です。以下にて豊富な機能をくわしくご紹介しております。⇒製品資料と特典資料4点の無料ダウンロードはこちら
    https://www.shanon.co.jp/blog/entry/ma_rfm/

    RFM分析とは?顧客の購買行動を理解して、マーケティングを成功させる